string(1795207) "a:922:{s:32:"48f477db3fe1901432857233df8829c5";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(345)平成29年2月1日";s:11:"description";s:94:"「「ポスト・トゥルース」問題-真実追求こそジャーナリズムの使命」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 08 Feb 2017 11:43:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3314/3465/48f477db3fe1901432857233df8829c5/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:23:08";s:15:"itunes_subtitle";s:94:"「「ポスト・トゥルース」問題-真実追求こそジャーナリズムの使命」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2721:"英国のEU離脱や米国のトランプ大統領の登場で深刻な問題となってきたのがポスト・トゥルース。真実など二の次という現象で英オックスフォード大学出版局が昨年 11月、2016 年を象徴する言葉に選んでいる。インターネット、スマートフォンの普及でだれでも手軽に情報を入手できる時代になったのは歓迎すべきだが、真実とは 異なる情報で世界や社会が動かされたらたまったものではない。今、日本で虚偽報道ではないかと批判を浴びているのが東京のローカルテレビ局MX(東京メトロポリタン)テレビが1月2日放送した番組の「ニ ュース女子」の沖縄の米軍基地反対運動の内容だ。米軍のヘリパット基地反対派の住民に「日当が支払われている」「何らかの組織に雇われている」などと攻撃したり、反対派をテロリストにも例える内容。「抗議活動で救急車が現場に入れない事態もあった」と伝えたが地元の消防署は「そ ういう報告はいっさい ない」と否定しているという。現地取材もなく、事実ではない揣摩憶測ともいえる内容。番組で批判された人権団体「のりこえねっと」共同代表の辛淑玉さんは27日、放送倫理・番組向上機構(BPO)に人権侵害の申し立てをした。「反対運動をしているひとをたたくため偽情報を徹底的に流すやりかた」「地上1245.3123  波の体をなしていない」と批判、BPOもMX テレビに報告を求めている。番組を制作したのは化粧品大手のDHC子会社のDHCシアター、MXが番組枠を提供した形、さすがに放送を見合わせる地方局も出ている。実はこのニュース女子の問題を最も積極的に取り上げたのは東京新聞だが、その東京新聞も特報面の本音のコラムで山口二郎法政大学教授と作家の佐藤優氏から批判された。番組では論説副主幹が司会を務めていたためで、「ジャーナリスト職業倫理にもとる」「東京新聞報道姿勢と異なる。本気度が疑われないか」などだ。朝日の取材にはコメントを「留保」しているがそれも誠意。事実関係を詳細に調べ確定したうえで何らかの説明をしなければなら ないだろう。報道にしろ、論評にしろ、たとえ娯楽番組にしろ事実が前提であることは当たり前だ。ジャーナリズムの使命を忘れてはならない。美濃加茂市長選、有権者の心情はわからないではない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3314";s:8:"video_id";s:4:"3465";s:3:"uid";s:32:"48f477db3fe1901432857233df8829c5";s:9:"pubDate_f";s:8:"20170208";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3314/3465/48f477db3fe1901432857233df8829c5/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3465";}s:32:"9e3bd8910bf96605d8394c20badaf35b";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(344)平成29年1月25日";s:11:"description";s:58:"「天皇退位 なぜ一代限りの特別法なのか」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 30 Jan 2017 13:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3313/3463/9e3bd8910bf96605d8394c20badaf35b/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:26:07";s:15:"itunes_subtitle";s:58:"「天皇退位 なぜ一代限りの特別法なのか」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2320:"天皇退位をめぐる有識者会議の論点整理が公表された。すでに全紙が1月 10日から11日の紙面で平成は30年までー天皇退位ー2019年元日からは新元号、皇太子さまの天皇即位を報じているのに、いまさら論点整理かと思わ ぬでもないが、 天皇の退位を一代限りの特別法で認めるのか、皇室典範改正で今後の天皇まで及ぼすのか、重大だ。政府方針は一代限りの特別法。 有識者会議もこの政府の意図を汲んで全ての天皇に及ぼす場合と一代限り にする場合とを比較考量しながら、一代限りにすべきことを色濃く打ち出している。有識者会議とは、結局は「有識」とはほど遠い政府の望む通り の結論をだす御用学者、経済人の組織なのだ。特別法とは全く理解できない。昨年 8月の天皇のお言葉はこれまで想定になかった超高齢化社会での 天皇の務めという普遍な問題提起だった。それを一代限りの問題にしてしまえば、現天皇のわがまま、例外的な恣意的意思になってしまう。退位に は法的一般性に反したり、憲法上の疑義が生じさせてはならないはずだ。政府、安倍政権は天皇の終身在位は維持させたいようで、典範改正を避け ているのだろう。官邸と宮内庁の不協和音ものぞく。元日の「新天皇即位 は困難」と宮内庁次長が記者会見で。毎日が社説で「官邸と宮内庁は意思疎通が十分なのか」と鋭く指摘している。米国のトランプ政権が正式に発足したが、気になる識者は。資本主義の「終焉と歴史の危機」の水野和夫法政大学教授「トランプ氏が意図せず資本主義の時代の幕を下ろしている」。評論家山崎正和氏「愚かな選択の遠い背景に愚かさを招く文明上の 問題点が存在する。地球規模の市場経済と国民国家の対立である。自己利益の極大化だけを目指すグローバル企業。タックスヘイブンなど是正はナショナリズムでなく国際連携と協調」。「これからも声を上げて」と東京、 グローバリズムの是正こそ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3313";s:8:"video_id";s:4:"3463";s:3:"uid";s:32:"9e3bd8910bf96605d8394c20badaf35b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20170130";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3313/3463/9e3bd8910bf96605d8394c20badaf35b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3463";}s:32:"71f7d8a897b26fed13d495fffe058a63";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(343)平成29年1月18日";s:11:"description";s:84:"「対トランプ次期大統領ーメディアは腰を据え正攻法で臨め」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 20 Jan 2017 15:17:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3296/3447/71f7d8a897b26fed13d495fffe058a63/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:26:08";s:15:"itunes_subtitle";s:84:"「対トランプ次期大統領ーメディアは腰を据え正攻法で臨め」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2926:"1月20日(日本時間21日午前)トランプ大統領の誕生となるが、新聞、テレビ にトランプ氏の話題が取り上げられない日はない。11日(同12日)は昨年11 月大統領当選以来初の記者会見、大統領としての政治的信念や具体的政策 は聞かれず米第一主義や中国への強行姿勢が示されメディアとの対決姿勢 を露わにする前例のない異様な会見、「トランプは1期4年務まるのか」の 声も出る始末だった。この日の各紙1面は東京「トランプ氏メディアと対立」朝日「トランプ会見不寛容」「質問拒否」「メキシコ批判緩めず」毎日「サイバー攻撃『露が関与』」読売「対中強硬姿勢鮮明に」産経「トランプ氏親露嫌中」日経「貿易赤字に強い不満」、社説も「危うい自分中心 の政治」「事実誤認に基づく対日批判だ」(読売)「メディア差別は許され ぬ」(毎日)「トランプ氏は疑問にきちんと答えよ」 (日経)で、驚くべき低次元、世界を主導する米国の姿は微塵も見られず、選举戦さながらの自賛と 攻撃の会見だった。大統領になってもこの姿勢は変わらないだろう。16日 の毎日は政治家の言説の審議をチェックする「ファクト·チェック」で選挙期間中のトランプ 発言の69% 「間違い」「大うそ」に分離されたことを 紹介している。そうした大統領と対決するためには既存メディアはニュースに責任をもち、ソーシャルメディアやツイッターの「フェイクニュース」は絶対流してはならないだろう。会見でCNNがトランプ氏から「偽ニュース」と一蹴され質問も拒否されてしまった。バズフィード「ロシアに 握られた弱み」の真偽不明の文書存在の公表自体は問題だったのではない か。同じ日の毎日紙面で山田健太専修大学教授、既存メディア戦っている のか、最前線で戦っているのは市民やフリーのジャーナリストだ。「ジャーナリズム批判」と問題視している。米国ジャーナリズムは政権とべったりということはないと信じたい。毎日社説が「メディア差別は許されぬ」 でイラク戦争を批判した女性記者のへのブッシュ共和党政権の圧力を紹介 している。あらゆる権力から独立したメディアの戦いを貫いてもらいたい。日本で注目したいのは小池百合子東京都知事の戦いだ。これまで八回 の地下水調査で検出されなかったベンゼンなど有害物資がなぜ検出される のか。築地市場の移転も五輪支出も不透明極まりなく「都民ファースト」 「国民ファースト」でなければならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3296";s:8:"video_id";s:4:"3447";s:3:"uid";s:32:"71f7d8a897b26fed13d495fffe058a63";s:9:"pubDate_f";s:8:"20170120";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3296/3447/71f7d8a897b26fed13d495fffe058a63/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3447";}s:32:"3fafcf77ff165b594d5b6aed69a7b664";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(342)平成29年1月11日";s:11:"description";s:77:"「資本主義(グローバル経済)の行方とトランプ・リスク」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 16 Jan 2017 13:26:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3291/3442/3fafcf77ff165b594d5b6aed69a7b664/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:29:28";s:15:"itunes_subtitle";s:77:"「資本主義(グローバル経済)の行方とトランプ・リスク」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2386:"2017 年。新年紙面は新聞各紙が今年はどんな年となるのか総力をあげる。共通するのは資本主義、あるいは歴史が大きな転換期を迎えているとの認識だ。朝日の連載企画はゴーギャンの「われわれはどこ から来たのか」の作品を引用して「歴史の断層のような場所に立っている」「10年や20年の歴史軸ではとらえきれない大変化、大革命で」8 人の編集委員が歩き、問い、考えた、とある。ことに「経済成長永遠なのか」は根源的な問いかけだろう。1月20日に米大統領に就任するトランプ氏は行き過ぎたグローバリズム、市場主義経済から生み出された。読売は2017 年問うで新自由主義的グローバ ル経済こそ資本主義、民主主義を進歩させると信じてきたが、間違いだったと米政治哲学者のマイケル・サンデル氏に言わせている。行きすぎた市場主義経済が貧富の格差を生み欧米で怒り、恨み、抗議を広げている グローバル化が一部の人でなくすべての人に恩恵を与えるようとIMF専務理事。しかし経済を人間がコントロールできるか疑問がある。精神や思想ではなく下部構造が上部構造を決めるのではないか。毎日 は社説で「歴史の転機」シリーズ、日経は「断絶を超えて」で第四次産業革命、興味なき未来ではある。読売の「試されるトランプ流」など各紙の懸念が早くも現実になってきたのがトランプ氏のトヨタたたき。ツイッターでの介入、事実誤認など乱暴極まりなく「経済歪める恫喝やめよ」(産経)「企業たたきの愚かさ」(朝日)など各紙社説通りだが、トヨタはデトロイトのモーターショーで今後米に1.1兆円 の投資を表明するなど「恫喝」に超然とはいかないようだ、前途を暗澹とさせる。産経が10日付け1面で「新元号平成31年元日から」これは天皇の意向を受け、政府は天皇の退位と皇太子の即位を平成31年とすることを検討している、というもの。各紙の天皇退位問題報道は「1代限りの特別法」でという 政府の既定路線に誘導されているようにみえる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3291";s:8:"video_id";s:4:"3442";s:3:"uid";s:32:"3fafcf77ff165b594d5b6aed69a7b664";s:9:"pubDate_f";s:8:"20170116";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3291/3442/3fafcf77ff165b594d5b6aed69a7b664/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3442";}s:32:"cb321ed4c659e4fb878ec181187054eb";a:16:{s:5:"title";s:51:"新聞を読み解く(341)平成28年12月21日";s:11:"description";s:111:"「安倍外交は大丈夫かー大手メディアはジャーナリズムの役割をはたしているか」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 26 Dec 2016 13:18:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3275/3420/cb321ed4c659e4fb878ec181187054eb/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:24:34";s:15:"itunes_subtitle";s:111:"「安倍外交は大丈夫かー大手メディアはジャーナリズムの役割をはたしているか」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2635:"12月14日と15日の両日、安倍首相の故郷の山口・長門市と東京で行われた 日ロ首脳会談は肩すかしを食わせられたような内容だった。四島返還を切実に願う北海道の人には申し訳ないが領土問題の進展に期待した国民は少ないと思う。それにしてはメディアの過剰報道はどうか、直前まで歴史的成果があるかのような報道ぶりだった。ロシア人脈や国内情報筋から独自情報があったとはおもえない。安倍首相サイドからのはたらきかけだろう、歴史的成果に見合う会談場所として長門市の老舗旅館を選んだのだとしたら、首相の外交能力に疑問を抱いてしまう。今回の首脳会談前にプーチン大統領の単独会見メディアに選ばれたのは日本テレビと読売新聞、この会見でプーチン大統領は日本の過大な期待にクギをさしたのだろう、ウクライナ問題でEUと共同歩調で制裁措置をとる日本を非難シリア問題やアサド政権にも言及している。この時点で日ロ首脳会談に期待できないことはわかったが、それにしても外交交渉の場でのメディアの役割とは何かに疑問をもった。通常取材ではメディアは独自の人脈、独自の情報をもちメディア自身がニュース判断を下す。ところが首脳会談のような外交交渉では、メディアは外務省からバックグラウンドや会談内容の説明を受ける。独自判断できるほどの情報は無く、つまりは外務省や首相官邸の思惑のままになってしまう。それでいいのかが日ロ首脳会談での感想だ。米次期大統領のトランプ氏は大手メディアを信用しない公言している。取材、報道のカラクリを知り抜い ているからだろう。ネット時代、読者、視聴者の厳しい目に気づかずおめでたいのは大手メディア側かもしれない。各紙社説は「あまりに大きな隔たり」「領土交渉の出ロみえず」 (毎日) 「法と 正義の原則崩せず」 (産経)と厳しく「出方見極め冷静な対ロ交渉を」(日経) 「互恵が歴史を動かす」(東京)「領土解決へ重要な発射台だ」(読売)、鋭い分析と見通しを期待するのは過酷か。その一方でフリージャーナリストとして独自で活躍する堤末果さんがまぶしくみえる (毎日)。ルポ貧困大国 (岩波新書)の地を這う取材こそジャーナリズムだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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いるのかいまだにはっきりしていない。処理費用はさらにふくれよう、許せないのは経産省の不実で、亡国の道をたどる のではないか。福島第一原発事故直後、原発処理費としていわれたのは「2-3兆円原発」。原発、経済関係者の予測は10兆円はくだらないというものだったが、国民への衝撃を和らげるため流布された数字だったことがわかる。廃炉・賠償費用21.5兆円のうち15.9兆円が東電負担。「託送料金」「柏崎刈羽原発の再稼働」「国が事故後取得した東電株売却」で 捻出させる計画だが、これは見通しをしめしたもので、実現可能なものかどうかわからない。確実なのは「税」あるいは 「電気料金」の形でふくれていく国民負担だ。もっとも批判を浴びているのは「卓送料の上乗せ」。これは電力にも競争原理が導入される電力自由化後も新電力が大手の送電線を使用する際に料金に賠償、廃炉費用の一部を負担させるという もの。「過去の積み立て不足分を負担する」との理屈なのだそうだ。公正な競争の理念に全く反するが2.5兆円は平均家庭での負担は月18円、その程度なら国民の不平不満もたいしたことにはならない、と高をくくっているのかもしれない。「原発 は絶対安全」「安価」一国、経産省の言ってきたことはだれも信じなくなってきた。「廃炉に40年」「高濃度放射性廃棄物処理には10万年」など原発の負の部分について国民の大半が聞いたこともなかったのではないか。これで主権在民、 民主主義国といるのか。事故処理費用の積算根拠、国民負担の是非、東電、国の責任を明らかにしたうえで、国民に負担を請うのが当然だ。官僚は国の将来を考えているのか、省益、業界益を擁護しているのではないか。戦前の軍部がそうだった。国民の信頼を失えば国が亡ぶことにも成る。国際学力調査。朝日、読売、産経社説。読解力をつけるにはやはり新聞、NIE(新聞を教育に)が役立つかもしれない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3252";s:8:"video_id";s:4:"3390";s:3:"uid";s:32:"88511ffa73c9576dabe3052374c537a1";s:9:"pubDate_f";s:8:"20161216";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3252/3390/88511ffa73c9576dabe3052374c537a1/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3390";}s:32:"775385f12a76a02ce7be51aec8822344";a:16:{s:5:"title";s:41:"言語学から(59) 平成28年12月15日";s:11:"description";s:0:"";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 16 Dec 2016 13:22:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3251/3388/775385f12a76a02ce7be51aec8822344/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:08:07";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「教えて!町田先生」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:408:"今回は「言語学から」の最終回です。そこで、今回は前編・後編の二本立てでたっぷりとお届けします!前編では町田先生がどうして「言語学者」を目指されたのかについてお聞きしました。先生がどうして言語学の道に進まれ、名古屋大学に来られたのか。先生の言語学者としての歴史に迫りました。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3251";s:8:"video_id";s:4:"3388";s:3:"uid";s:32:"775385f12a76a02ce7be51aec8822344";s:9:"pubDate_f";s:8:"20161216";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3251/3388/775385f12a76a02ce7be51aec8822344/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3388";}s:32:"1e55fd0a69c519ebe0b24526e20ea631";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(339)平成28年12月7日";s:11:"description";s:63:"「恥も外聞もない延長国会一TPPとカジノ法案」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 12 Dec 2016 10:15:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3237/3380/1e55fd0a69c519ebe0b24526e20ea631/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:23:38";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「恥も外聞もない延長国会一TPPとカジノ法案」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2455:"TPP承認と年金法案のための二週間の延長国会。米次期大統領トランプ氏の「大統領就任初日のTPP離脱」表明を受けながら、なぜTPP承認かわかりにくいが、唐突のカジノ法案承認は全く理解を超えている。法案をめぐっては珍しく在京の全社の社説が反対 だ。朝日「危うい賭博への暴走」、毎日「唐突な採決に反対する」産経「懸念解消を先送りするな」などだが、読売の「人の不幸 を踏み台にするな」は啖呵がきいている。「そもそもカジノは賭博客の負け分が収益の柱になる。ギャンブルにはまった人や外国人観光客の散財産に期待し、他人の不幸を踏み台にするような成長戦略は不健全である」は全くの同感だ。朝日の五輪、万博、カジノ以外に成長戦略はないのか、ベトナムへの原発や武器輸出、カネさえ儲かればいいのか、そもそもカジノや原発は経済を成長 させるのか。就任前のトランプ氏と安倍首相の会談は先月17日だった。首相がニューヨークトランプタワーにかけつけての会談だった。「信頼関係を築いていけるはず」だったが、その4日後にトランプ氏は「大統領就任初日のTPP離脱」を表明した。アメリカが発効しそうもないTPPを日本が承認するのは何のためか。TPPはアベノミクス・成長戦略の柱かもしれないが、もともと言い出したのは米国だし、 乗り遅れまいとあわてたのが日本だった。自由貿易の旗手面、米国を説得するは悪い冗談のような気がする。NHKの籾井勝人会長の再任は困難になった。「政府が右ということを左というわけにはいかない」や「慰安婦はどこにもあった」「住民の不安をいたずらにかきたてるな」などメディアのトップとしての自覚も責任も欠いていた。「政治的中立」「人格高潔、説明力に優れ国民から信頼をえられる」会長にはふさわしからず、放送法で定められた12人の経営委員のうちの9人以上の同意はえられなかったようだ。NHKは報道、論評機関であることを忘れてもらっては困る。節度も道理もなく数の力でごり押しすればいつかしっぺ返しにあうだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3237";s:8:"video_id";s:4:"3380";s:3:"uid";s:32:"1e55fd0a69c519ebe0b24526e20ea631";s:9:"pubDate_f";s:8:"20161212";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3237/3380/1e55fd0a69c519ebe0b24526e20ea631/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3380";}s:32:"9821e1e49c9c24f2c6b719df40a34b98";a:16:{s:5:"title";s:51:"新聞を読み解く(338)平成28年11月30日";s:11:"description";s:49:"「大岡裁きを」-判決が釈然としない";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 02 Dec 2016 10:34:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3235/3369/9821e1e49c9c24f2c6b719df40a34b98/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:26:53";s:15:"itunes_subtitle";s:49:"「大岡裁きを」-判決が釈然としない";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2693:"受託収賄と事前収賄に問われた藤井浩人美濃加茂市長 (32)が名古屋高裁で「逆転有罪」の判決を受けた。中日は1面、社会面トップ、在京紙も大きな扱いだ。昨年3月の名古屋地裁判決は無罪。「金銭授受」そのものに疑問をもったためだが、控訴審では職権で贈賄側業者を尋問、業者の証言は「具体的で詳細」と正反対だった。一審判決の 「供述の変遷がある」「捜査に迎合の疑い」について「記憶の減退や記憶喚起の過程と説明できる」「迎合の可能性は否定できない」としながらも、だ。“裁判官の心証"という ことになるのだろうが、一審と同じ事実、証拠で全く正反対の結論に釈然としない。しかも、判決は検察の主張をも退けている(中日)。有罪から無罪ではない。無罪から有罪にするのだ。被告人に利益の原則はどうなるのか。一点の疑問もくもりもない判決といえるのか。事件は2013年、29歳の全国最年少市長ということも話題だった。収賄の 事実が市議時代のもの、収賄額も30万円(プール設備に関連した10万円と市長就任後への期待の20万円)。ワイロといえるのかの疑問も投げかけられていた。疑問符だらけだ。釈然としないといえば、読売巨人軍の新人高額契約金をめぐる朝日と読売巨人軍の名誉毀損事件の最高裁決定もだ。朝日が「高額契約の事実は『真実』と認められた」とする 一方で読売は「朝日の名誉毀損認める」。ほとんどの人が訴訟の経緯など忘れてしまっているだろうから混乱するだろう。発端は2012年3月15日の朝日新聞1面トップ記事。「巨人6選手に契約金36億円」。これは球界申し合わせの最高標準額 (1億円プラス出来高払い5000万円)を大幅に上回る額で「金権野球」とも批判している。最高裁は記事の主要部分は真実と認めながら、NPB (日本野球機構)の処分対象の一部分が誤りで名誉毀損としたようだ(5500万円の請求に330万円)。報道された当時は読売球団代表のオーナー批判や内部資料持ち出し疑惑で大騒動だった。4年もたてば決定の意味も失われてしまう。秋篠宮紀子さまと悠仁さま乗せたワゴン車の追突事故 (相模原市緑区、11月2 0日午前7時40分)、朝日が天皇、皇后、皇太子との警備違い、ソフト警備こそ人手も手間もかかることを報告していて興味深い。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3235";s:8:"video_id";s:4:"3369";s:3:"uid";s:32:"9821e1e49c9c24f2c6b719df40a34b98";s:9:"pubDate_f";s:8:"20161202";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3235/3369/9821e1e49c9c24f2c6b719df40a34b98/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3369";}s:32:"d69d40d5aa1b171453bebf8ebd8327c0";a:16:{s:5:"title";s:51:"新聞を読み解く(337)平成28年11月16日";s:11:"description";s:65:"「米大統領選大手メディアの敗北とAIへの期待」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 18 Nov 2016 13:44:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3232/3365/d69d40d5aa1b171453bebf8ebd8327c0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:26:16";s:15:"itunes_subtitle";s:65:"「米大統領選大手メディアの敗北とAIへの期待」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1929:"ニューヨークタイムズやCNN、ロイター通信などがクリントン勝利とする選挙予測に大きな誤りがあったことを謝罪している。 なるほど 「隠れトランプ」の存在もあっただろう。全米100 紙のうちクリントン支持 57、トランプ 支持2の大手マスコミは影響力を大きく低下させていることを示したが 、さらに衝撃なのはピュー・リサーチセンターの今年の調査、「全国メディアの情報が信用できる」がわずか17%「メディアは偏向している」が74%の数字だ。これをトランプのポピュリズムと批判するだけでいいのか。レーガン時代から30年、グローバル化と新自由主義で米国の中間層は没落、1%の富裕層の国になった。大手マスコミはエスタブリッシュメント側、「強欲」に変出した資本主義に無批判ではなかったか。保護主義ではなく、所得再配分、社会保障など社会民主主義的要素を取り入れていかないと、それこそ資本主義は終焉を迎えてしまうのではないか。英知を結集させなければならない。読売のコラム編集手帳が詩人中原中也の2歳の長男を失ったはかりしれない親のショックを紹介している。スマホのポケモン事故はやりきれず、高齢ドライバーの暴走事故にも途方にくれる 。来春には 道路交通法が改正され認知症を厳しくチェックすることになる。それは仕方がないにしろ生活の手段を奪うことにもなる。東京の「筆洗」「 中日春秋」が高齢者が子供に車のカギを差し出すように公共交通の在り方など総合対策に取り組まなければならない。AI (人工知能)の実用化は2020年が目標らしいが 、これも急いでもらいたい 。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2243:"「史上最も醜い大統領選」「不人気投票」ともいわれた今回の米大統領選の特性といえばいうまでもなくトランプ現象だった。トランプ現象とは何か、ひとことで言えば、米国民の反エスタブリシュメント感情、共和党、民主党に関係ない空前の高まりだった。エスタブリシュメントへの反発は、1980年代から進められたきたグローバル化・新自由主義経済への米国民の反発で11月5日の朝日新聞は「米政策曲がり角」とレポート、解説している。市場主義・新自由主義のレーガノミクスの1980年から米国の最高税率は70%から28%に引き下げられ、市場原理主義は安価な強力を求めて生産拠点を海外へ、労働分配率は引き下げられ国内は低所得労働へ、中間層は没落ーその30年間の帰結が貧富の格差拡大だった。エスタブリッシュメントの代弁者とされるクリントンも「TPP反対」「富裕層への増税、中低所得層の底上げ」を主張せざるをえなくなっている。11月6日の太郎の国際通信も空前の反エスタブリッシュメント感情は選挙後露骨な利益誘導や官僚、政治家の天下りに市民の監視団体の目が光ることになると予測、有力マスコミも「支配層の一味」とのトランプ支持者の見方が広がっていることや既存マスコミとネット報道の攻防も指摘している。「トランプ現象ひとごとじゃない」というのは渡辺靖慶応大教授。「雇用不安や中産階級の没落は日本でも深刻。農家や労働組合の声にいかに耳を傾けるか」といっている。一方、40年来の友人や元首席秘書官の逮捕で支持率5%まで落ち込んだ隣国の朴大統領。その生い立ちには同情の余地もありそうだが、国民の怒りの背景にはやはり格差拡大への欝憤があるようだ。毎日、11月5日の「時の在りか」韓国も中国も日本も「世襲指導者たちの国々」だ。指導者は権力者ではなくノブレスオブリージュでなければならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2483:"中日新聞・東京新聞が10月30日付けの朝刊で、連載企画「新貧乏物語第4部子どもたちのSOS」の記事捏造や掲載写真削除問題での社内調査の検証結果と検証報告についての社外委員4氏の見解を見開きページで公表した。在京各紙とも検証結果に「事実への姿勢甘い」「再発防止に触れられていない」(読売)「記者個人の問題に落とし込んだ印象」(毎日)などの識者の談話をいれ、厳しい評価。信用回復のためには自問、自戒を重ねるしかないだろう。 検証結果報告で理解できないのは、取材記者が少女の取材もせず逸話を捏造していること、写真に関連しての家族からのクレームに謝罪の電話もせず「いい記事ありがとう。写真は問題にしていないと言われた」と嘘の報告をしていることだ。また、取材班が読者からの支援物品を届けた際に「嘘の記事に対して贈られてきた物は受け取れない」と拒絶され捏造がわかった経緯は衝撃で極めて残念だ。 取材記者は「新聞協会賞に応募、本にする」「描写は具体的に」「ディテールが大事」などがプレッシャーになったこと、自分の記事が連載にされなくなってしまうことを恐れたようだが、もちろんそんなことが捏造の釈明にはならないことはわかっているに違いない。 社外委員4氏の指摘は鋭いものがある。「取材にかかわった全員が弱者に寄り添う気持ちを持っていたとの報告に独善があったのではないか」「文章がうまければうまいほど現実と乖離してしまう」や「取材対象者のことを考える教育がなされていないのではないか」。木村太郎氏はワシントンポストの捏造事件を例に挙げながら「結論ありきではなく何があるかを探るのが連載の取材」、魚住昭氏は「組織のチェック機能が甘いのではないか。記者を解雇して車の威信を守るやり方は間違い」などジャーナリストらしい。 メディア関連で興味深かったのは10月31日毎日の「独り勝ち週刊文春」。 取材に王道なく「地道に足で稼ぐ」が救い。週刊誌を読むの「レコード大賞買収騒動」も週刊文春のスクープか";s:2:"id";s:4:"3187";s:8:"video_id";s:4:"3313";s:3:"uid";s:32:"742788f0dc8ca6eb046989e1eda00b0b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20161108";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3187/3313/742788f0dc8ca6eb046989e1eda00b0b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3313";}s:32:"8cb3a4e8e5ba1c9b29e45b4aea709b1f";a:16:{s:5:"title";s:51:"新聞を読み解く(334)平成28年10月26日";s:11:"description";s:63:"「原発廃炉の費用負担ー国は国民に説明せよ」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 28 Oct 2016 11:23:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3155/3277/8cb3a4e8e5ba1c9b29e45b4aea709b1f/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:28:18";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「原発廃炉の費用負担ー国は国民に説明せよ」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2257:"東京新聞が10月20日の特集で「原発処理30兆円」を弾き出している。福島第一原発の除染、損害賠償、廃炉などの処理だけで12兆円+α、最終処分場、廃炉費用、核燃料サイクルで30兆円+αの試算だが、特集中の吉岡斉九州大学大学院教授は使用済み核燃料3万2000トンを処理するには200兆円かかる、と言っている。原発はコスト安などとはとんでもないではないか、国民は負担できるのか。原発の廃炉費用で読売、毎日が同じ事実を書きながら全く異なる印象を与えている。23日の読売朝刊1面トップの「廃炉負担 新電力は除外」と25日の毎日一面トップの「自主廃炉費 新電力負担」だ。読売を見ると「新電力は今後の原発に廃炉費用を負担しなくていいのだ、当然のことだろう」となるが、毎日の報道では「何だ負担しなくていいはカラクリか、やっぱり負担するんだ」となる。同じ経産省方針ながら読売は誰の立場で書いているのか、不信感を抱かせる。通産省は廃炉費用については新電力には「託送料金」に上乗せして負担させる方針らしく、それはそのまま国民負担、利用者負担になるだろう。日本は本当に民主主義、自由主義経済の国か。有識者会議も御用組織、通産省の方針一つで国民負担が決まってしまうのか。福島原発事故まで「原発は安全安価」と聞かされ、莫大な廃炉費用や核廃棄物処理に10万年もかかることなどは知らされてもいなかった。負担を押し付ける前にまずは原発への責任を明らかにし、嘘偽りのない説明を求めたい。国民は怒り出すのではないか。21日の東京・特報面は福島が生んだ本当の危機は「連鎖する破綻と無責任」と指摘している。無責任体制がいつまでも通用するのか。関西電力課長職の過労自殺と電通の過労死。社員手帳の「鬼十則」は全社員が目標、志とすべきことか。社訓も自ら作るべきもの、与えられるものではない。";s:15:"itunes_keywords";s:81:" #スタジオチャンネル #原発 #廃炉費用 #新電力 #電通 #鬼十則";s:2:"id";s:4:"3155";s:8:"video_id";s:4:"3277";s:3:"uid";s:32:"8cb3a4e8e5ba1c9b29e45b4aea709b1f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20161028";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3155/3277/8cb3a4e8e5ba1c9b29e45b4aea709b1f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3277";}s:32:"1fc4ae6359f69db03c237f9b01b42ad7";a:15:{s:5:"title";s:51:"新聞を読み解く(333)平成28年10月19日";s:11:"description";s:57:"「原発再稼働はダメだー鹿児島・新潟も」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 21 Oct 2016 14:36:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3153/3266/1fc4ae6359f69db03c237f9b01b42ad7/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:30:49";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「原発再稼働はダメだー鹿児島・新潟も」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1249:"自公の楽観、油断があったのかもれない。新潟知事選は原発再稼働慎重派の意思で弁護士の米山隆一氏が前長岡氏の森民夫氏を破って当選した。新潟では2004年に中越地震死者68人、避難民10万人、07年には中越沖地震死者15人が起こって県民が地震、原発の恐ろしさを肌身で感じている。毎日、朝日は「原発不信を受け止めよ」だが読売の「再稼働は必要」産経の「国富流失でアベノミクス揺らぐ」はどうしたことか。廃炉費用も利用者負担となると開いた口がふさがらない。それに民進党の見通しの甘さ。やっぱり期待できないか。15日から新聞週間。「中日新聞記事捏造」は読売が大きく、産経もコラムで取り上げている。東京・中日の「新聞の在り方委員会」は再招集して検証している。徹底調査と厳正な処分が必要だ。ボブ・ディランのノーベル賞。予想外の受賞。ここは中日社説、中日春秋の対応が素晴らしい。将棋三浦弘行九段の出場停止はショッキング。AI人工知能が人間を超えてしまっている。";s:2:"id";s:4:"3153";s:8:"video_id";s:4:"3266";s:3:"uid";s:32:"1fc4ae6359f69db03c237f9b01b42ad7";s:9:"pubDate_f";s:8:"20161021";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3153/3266/1fc4ae6359f69db03c237f9b01b42ad7/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3266";}s:32:"61245d8f4c077ec244dde421254bce7e";a:16:{s:5:"title";s:51:"新聞を読み解く(332)平成28年10月12日";s:11:"description";s:78:"「天皇退位は特例法でいいのかー熟思か意図的不作為か」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 17 Oct 2016 15:58:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2064:"8月8日の天皇の「お気持ち表明」から2ヶ月。退位をめぐる有識者会議が10月17日に開かれるが、政府は皇室典範改正ではなく特別法を軸にした問題処理を考えているようだ。天皇のお気持ち表明は周到に準備された上での表明だったようだ。すでに2010年7月22日の参与会議で譲位表明があり、摂政では天皇の代理は務まらないとも言っていたことが文藝春秋10月号で明らかにされている。その後、秋篠宮の定年制発言(2011年)、冠状動脈のバイパス手術(2012年)などがあったが、切迫してきたのは昨夏、8月15日の戦没者追悼式や富山での豊かな海づくり大会での間違いがあったことが天皇自身にも衝撃だったようで、年末の天皇誕生日にはお気持ち表明の検討もされたことが毎日新聞特集に書かれている。官邸の検討チームはもちろんである。「摂政で対応すべき」の結論を伝えたそうだが、敢えて8月8日のお気持ち表明には退位はもちろん高齢社会、皇位継承を巡る天皇の本質的な問題提起だろう。その問題提起を今の天皇だけの例外的とするような特別法での処理は肩すかし、姑息に映る。皇室典範改正は、女性・女系を容認しようとした小泉内閣(2006年)、女性宮家創設を提案した野田内閣(2012年)で挫折している。男系男子の継承を主張して女性女系には断固反対の保守勢力の抵抗が頑強だったこともある。安倍内閣はこの保守系に属する。まず特措法、次に皇室典範の2段構えは皇室典範に抵抗の意図的不作為と受け止められよう。朝日の世論も76%が一代ではない典範改正を求めている。電通過労自殺には胸が詰まる。中日新聞の連載での記事捏造はどうしたことか。基本中の基本、単なる謝罪では済まされない。";s:15:"itunes_keywords";s:102:"天皇陛下生前退位 皇室典範改正 女性天皇 女系天皇 電通 過労死 新貧乏物語";s:2:"id";s:4:"3147";s:8:"video_id";s:4:"3250";s:3:"uid";s:32:"61245d8f4c077ec244dde421254bce7e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20161017";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3147/3250/61245d8f4c077ec244dde421254bce7e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3250";}s:32:"db3a026c94e48ba5417bf2579efee9ee";a:16:{s:5:"title";s:41:"言語学から(58) 平成28年10月17日";s:11:"description";s:0:"";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 17 Oct 2016 14:15:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3146/3258/db3a026c94e48ba5417bf2579efee9ee/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:08:41";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「教えて!町田先生~記憶と言語編~」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:480:"今回のテーマは「記憶と言語」です。どうすればたくさんの言葉を記憶することができるのでしょうか。コツなどは果たしてあるのでしょうか。このような疑問は誰しもが持ったことがあると思います。膨大な知識量を持つ町田先生がどう記憶をしていったか気になりますよね!そこで、今回は言語という観点から記憶についてお話ししていただきました。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3146";s:8:"video_id";s:4:"3258";s:3:"uid";s:32:"db3a026c94e48ba5417bf2579efee9ee";s:9:"pubDate_f";s:8:"20161017";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3146/3258/db3a026c94e48ba5417bf2579efee9ee/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3258";}s:32:"60e0495d59d23b1cb5647124d10eca70";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(331)平成28年10月5日";s:11:"description";s:99:"「良くも悪くもネット時代ー米大統領選からアニメ「君の名は。」まで」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 07 Oct 2016 15:36:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3145/3245/60e0495d59d23b1cb5647124d10eca70/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:28:39";s:15:"itunes_subtitle";s:99:"「良くも悪くもネット時代ー米大統領選からアニメ「君の名は。」まで」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2385:"11月投票の米大統領選、注目のクリントンvsトランプの第一回テレビ討論は9月27日(日本時間)、CNNはクリントン62%ートランプ27%台でクリントンの圧勝だったが、「太郎の国際通信」によればネット上では、トランプ支持のメディアはもちろん、CBS、タイム誌、CNBC放送、地方でも「トランプの勝ち」になっているそうだ。10月2日の朝日は、米の主要マスコミの社説がクリントン支持、「トランプ氏NO続々」と伝えているが、投票への影響未知数ともしている。ギャラップの調査で、マスコミ報道の信頼性は32%で過去最低(最高は76年、ニクソン大統領を辞任に追い込んだウォーターゲート事件報道)だからだ。ネット世界では大手マスコミもエスタブリッシュメントの一員と見られ、信用をなくしているのだろう。朝日9月24日の問い直される「危険地取材」も気になる。2000年前は、殺害された記者は年40人、以後は年60人に増えている。市民から「危険地取材は自己責任、国に迷惑をかけている」などの批判がある。記者は覚悟の上の取材と思うが、東京社会部の吉岡逸夫記者はメディア観望「揺らぐ戦場ジャーナリズム」で、かつてジャーナリストは自分たちの主張を世界に伝えてくれる伝達者だったから捕らえられたり、身代金を要求されることもなかったが、インターネットの出現でジャーナリストに頼る必要がなくなった、フリーランスいは発表の場がなくなり、より刺激的でないと映像は使われないから危険を冒し、犠牲者も増える悪循環。それでも行かなければならない、という。アニメ映画「君の名は。」が8月26日の公開から1ヶ月で興行収入100億円を超える大ヒット、舞台の飛騨市や東京下町では聖地巡礼も行われているらしい。東京・特報面では新海誠監督と制作会社社長川口典孝社長(47)の映像美を支える動画職人など丁寧で実直な映画作りを紹介している。ネットでの評判が評判を呼ぶということもあるだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:92:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:3083:"スマホゲーム「ポケモンGO」の日本国内配信は22日だった。「たかがゲームにすぎない」(東京社説)が、23日朝刊は朝日が1面トップ、毎日、読売、産経、日経も1面での大きな扱い、東京は社会面トップ、東京、毎日、読売が社説でも扱っている。「マナーを守って」ばかり強調の社説はピント外れではないか。ポケモンGOの人気の秘密はGPS(全地球測位システム)とAR(拡張現実)の技術活用にあるらしく、ゲームを室内のものから屋外のものに変えてもいる。大きな扱いは米国で1週間に利用者6500万人、世界の30カ国で社会現象という以上に、自閉症患者や鬱病の改善など「魔法のようなことが起こっている」など未来への大きな可能性の予感からだろう。もっとも総務省調査では、スマートフォン所有者は今や全体の53.1%、スマホもガラケーも持たない人は全体の8.6%だ。世界はすでにスマホ時代に突入してることを示している。また、太郎の国際通信(24日東京)ではトルコのクーデターは最新の通信技術を考慮に入れず、エルドアン大統領にビデオ通信を利用され国民の反クーデター行動を巻き起こさせてしまった。「(スマホ)のアプリは戦車より強しの時代になっている」と指摘している。そんな時代が好ましいかどうかは別の話だ。電車内でのスマホに夢中で他人の配慮を欠く人々の姿は異常にみえる。余りにも「自己中」の世界、提供される情報に依存して、考えることを忘れてしまう世の中に向かって走っているのではないか、強い懸念、危機感を抱かせる。それに関連するといえば関連するのが、米共和党の大統領候補のトランプ現象。米メディアは「大げさ過激に話すことが宣伝になる」「悪く書かれても書かれるだけ得」というトランプ氏の術中にはまりお手上げ状態。「わかっていても過激発言を報じざるをえず、トランプ現象の一部に組み込まれてしまっている」(東京・25日特報)と嘆かせている。産経24日の「新聞に喝」も耳に痛い。都知事選、新聞は核心情報が取れておらず、鳥越氏の出馬、自民の分裂選挙の舞台裏が何もわからない。”情報ビックバンの時代”記者は特ダネに目をぎらつかせろ、とある。同感だ。ドイツミュンヘンの銃乱射9人死亡事件や日本の障害者施設襲撃19人死亡事件など世界の液状化を感じさせる大事件が相次ぎ、ロシアの組織的ドーピンギ事件もIOCのビッグビジネス化と無縁ではない。産経社説の「五輪は瀕死の危機にあり。IOCの判断は責任放棄だ」など各紙社説の通りなのだが。";s:15:"itunes_keywords";s:92:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3068";s:8:"video_id";s:4:"3110";s:3:"uid";s:32:"e6768bb325f8746378f2996daad1ef27";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160727";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3068/3110/e6768bb325f8746378f2996daad1ef27/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3110";}s:32:"eea1ac310b8e730bb40ffdd0905ec50e";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(329)平成28年7月20日";s:11:"description";s:93:"「天皇の『生前退位意向』報道ー天皇制・皇室の未来への強い懸念」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 25 Jul 2016 13:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3067/3109/eea1ac310b8e730bb40ffdd0905ec50e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:32:23";s:15:"itunes_subtitle";s:93:"「天皇の『生前退位意向』報道ー天皇制・皇室の未来への強い懸念」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2955:"7月14日の朝刊各紙は宮内庁の否定にもかかわらず「天皇陛下『生前退位の意向』」の大見出し。いっせい報道のきっかけは13日午後7時のNHKニュース。だれが、どういう意図でかは明らかになっていないが用意周到なリークといえよう。平成12年2月の心臓冠動脈のバイパス手術のあと、月一度の天皇、皇太子、秋篠宮の懇談があり、宮内庁内部で退位への法的検討を加速させていた、という。朝日の社会面、岩井克己皇室担当特別嘱託の「退位の意向、周到で重い」は天皇は5年ほど前から昭和天皇が大正天皇の摂政になった経緯、皇室の歴史、現代と皇室の伝統について検討、研究をさせてきたというし、「積極的象徴天皇」観から公務を広げ、「現代にふさわしい皇室」を模索してきたと指摘、「皇位継承原則」(男系男子)や「生前退位」も検討の対象で、そこに天皇の「用意周到で重い」意向があると解説している。また、識者談話で原武史放送大学教授の天皇の決断には「明治以来の天皇制あり方に区切りをつけたい」「もうひとつは天皇制の未来に対する危機意識。皇太子、秋篠宮の行く末を見守りたいという思いではないか」と忖度している。的確な指摘ではないか。もちろん生前退位は憲法、皇室典範の規定はないし、「摂政」も限られたケース、退位した場合の新天皇の即位、元号をどうするかなど難問は山積している。しかし、国会が皇室典範について怠慢にすぎた。小泉内閣時代の「皇室典範に有識者会議」女性・女系天皇容認の報告をまとめながら、紀子さま懐妊により改正案の国会提出を見送っている。天皇の孫世代では皇位継承の資格者は悠仁さまひとり、誰もいなくなってしまう恐れもある。天皇の男系男子は側室制度あってこその男系維持、「万世一系」は男系、女系にこだわる必要はないのではないか。天照大御神は女性だし、8人10代の女性天皇あっての125代の天皇の歴史。皇太子に男子誕生の重圧を強いれるか。旧宮家復活は現実的か。トルコのクーデター、エルドアン大統領、軍人、官僚8000人を拘束という。一部軍人の反乱ではなく反大統領の広範さに驚き、大統領は保養地、大統領拘束計画さえないクーデターの杜撰さに不思議さ。高坂正堯の「世界地図の中で考える」(新潮選書)の復刊「人から聞いたり、書物で読んだ知識、すなわち意見が現実から離れたものであり、それゆえ空虚で危険である」が身にしみる。";s:15:"itunes_keywords";s:92:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3067";s:8:"video_id";s:4:"3109";s:3:"uid";s:32:"eea1ac310b8e730bb40ffdd0905ec50e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160725";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3067/3109/eea1ac310b8e730bb40ffdd0905ec50e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3109";}s:32:"ed13dba0d581a6064b7ca8304a37ca15";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(57) 平成28年7月20日";s:11:"description";s:45:"「教えて!町田先生~方言編~」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 21 Jul 2016 16:22:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3066/3107/ed13dba0d581a6064b7ca8304a37ca15/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:22";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「教えて!町田先生~方言編~";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:538:"今回は方言をテーマに、『方言はどうやってできるの?』『京都弁や博多弁が可愛いと言われることが多いのはどうして?』という疑問についてお聞きしました。方言はテレビで扱われることも多く、最近では方言のLINEスタンプも発売されています。しかし、どうしてそんなに話し方に違いがあるのか、謎ですよね。そこで、方言についての気になる質問を福岡出身の町田先生にお聞きしました!!";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3066";s:8:"video_id";s:4:"3107";s:3:"uid";s:32:"ed13dba0d581a6064b7ca8304a37ca15";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160721";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3066/3107/ed13dba0d581a6064b7ca8304a37ca15/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3107";}s:32:"66179177222d57ebac6403a5886e0da9";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(328)平成28年7月13日";s:11:"description";s:60:"「参院選大勝の安倍政権の意外な不安材料」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 19 Jul 2016 13:30:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:3170:"10日投票の第24回参院選は「改憲勢力3分の2を超す」「与党大勝」の大見出しだ。確かに今回の改選議席121のうち自公で70(自民56、公明14)の過半数を超え安倍政権は信任されたことになり、これに大阪維新の7、非改選を加えると改憲勢力は242の3分の2の162議席を超える。すでに衆院では自公などで3分の2を超えている。3月の国会で憲法改正を「私の在任中(平成30年9月)に成し遂げたい」と述べた安倍首相だが、そう簡単ではない。公明党は改憲に積極的ではないし、憲法9条の改正には反対しているし、自民党の谷垣幹事長は「われわれは憲法についてあまり言っていない」とも語っている。この消極姿勢に「改憲勢力が確保された状況を十分認識していない姿勢に強い違和感を覚える」と苛立っているのが産経社説(12日)。憲法論議は多岐に渡るが「1丁目1番地」となるのは9条だと率直だ。9条論議を深めることに異論はないが、9条改正のために「首相は歴史的使命を果たす時だ」となると衆参議員の3分の2を得られるとは思えないし、国民の賛同となるとどうか。もう一つは民進、共産、社民、生活の野党共闘、統一候補の脅威だ。11日の産経、読売社説は政策なき「野合」は否定されたなどと見ているが、32の一人区は野党11勝27敗、3年前は2勝だったことをみれば強力だったし、福島、沖縄では自民の現職大臣が落選しているし、東京で2議席獲得など、共闘がなければ、民進党はもっと議席(32)を減らしただろう。ただ、民進党に政権が担えるのかの疑問が国民からは消えていない。それが、時効勝利の大きな理由だろう。政権を担える野党、反省、研鑽がまだまだ足りない。日銀総裁、内閣法制局長官、NHK経営委員まで政権の意のままにする権力は危険だ。英国独立調査委員会のイラク戦争検証報告。戦争の大義だった大量破壊兵器の存在、フセイン政権とアルカイーダの関係は否定され、戦争は国際法違反の判定も出ていたが、開戦直前の2002年7月、ブレア首相の「何があっても行動を共にする」とのブッシュ大統領宛の書簡も公表された。8年の歳月、14億円の費用、ブレア首相ら 150人からの聴取内容は公開もされ、ブレア首相に厳しいものだった。報告書に、毎日は「英国の検証を評価する」、朝日、東京は「日本も検証を」。読売、産経、日経社説に言及はなく、沈黙せざるをえないところに言論機関としての問題がある。NYタイムズやワシントンポストも反省謝罪したが米国の戦争を積極支持した三紙から未だに反省や謝罪は聞かれない。";s:15:"itunes_keywords";s:92:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3065";s:8:"video_id";s:4:"3101";s:3:"uid";s:32:"66179177222d57ebac6403a5886e0da9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160719";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3065/3101/66179177222d57ebac6403a5886e0da9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3101";}s:32:"85ae8cc11d39e44a5fda40df9c237bb7";a:15:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(327)平成28年7月6日";s:11:"description";s:93:"「バングラディシュ・テロ事件、邦人殺害ー中国機、攻撃動作報道」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 11 Jul 2016 11:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2979:"EUからの離脱を選択した英国民投票の結果は「第二次大戦以来もっとも重要な出来事」「ベルリンの壁崩壊以来の衝撃」(フィナンシャルタイムズ)には違いないが、英国のキャメロン首相も世界各国の首脳も、大手メディアも全く想定外だったようだ。そこにこそ不安がある。6月23日(金)の在京紙の夕刊、1面トップに「英、EU離脱」の大見出しが踊るが、社会面に関連記事がない。「予定稿」が用意されていなかったと推測される。大ニュースに社会面に受けの記事がないのは許されない。離脱を推測していなかったのだろう。そこにこそ危惧を覚える。各国とも大手メディアはエスタブリッシュメント側に属する、グローバル時代の陰の部分に目が行き届いていないのではないか、という危惧だ。25日の朝刊各紙、社説は「歴史の歩みを戻すな」(東京)「内向き志向の連鎖を防げ」(朝日)「世界経済と秩序の混乱拡大を防げ」(日経)など、朝日の天声人語は「築き上げるのは多年にわたる骨の折れる仕事」「破壊することはたった1日の思慮のない行為で足りる」のチャーチルの言葉を引用、各紙とおも大量の関連記事を載せているが、日経のフィナンシャルタイムズ「瀬戸際の民主主義」が要を得ている。”冷静沈着な国民”がその経済利益に反して離脱に一票を投じたかについて「勤勉な労働階級に不利に作られたとみられている政治経済システムへの大きな不満」を指摘、「グローバル化は機能していない」「グローバル化の進展によってもたらされた果実はひどく偏った形で分配されている」などのグローバル経済の影の問題の根幹に据え、「自由民主主義を救いたいなら資本主義を改革しなければならない」としている。全く同感だ。経済成長がすべてを解決するかのような楽観に問題はないか、庶民の声を聞き、格差や不平等に謙虚でないことを解決しないと「トランプがホワイトハウス」「ルペンがエリザベス宮の主」になる可能性を否定できない。28日の読売は「国民投票、危険性はないか」とポピュリズム問題を取り上げている。英国の国民投票は「ポピュリズムの怒りが爆発した歴史的瞬間」かもしれないし、大衆迎合はヒトラーの手口だった。その一方で「ザ・ベスト&ブライテスト」がベトナム戦争の愚行にのめり込んだ。人間の知性に限界があり、戒めるべきは傲りだ。イチローの日米通算4256安打。特報の「プロ野球だけなぜ日米通算記録か」は正論。";s:15:"itunes_keywords";s:92:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3054";s:8:"video_id";s:4:"3083";s:3:"uid";s:32:"6f09f195d260f826ad9775782e5b9802";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160705";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3054/3083/6f09f195d260f826ad9775782e5b9802/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3083";}s:32:"9e8ead08859472beab44cd2dfa6a18cd";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(325)平成28年6月22日";s:11:"description";s:111:"「第三者委員会の無責任ー「東電の炉心溶融」と「舛添都知事の政治資金」調査」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 23 Jun 2016 17:55:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3044/3071/9e8ead08859472beab44cd2dfa6a18cd/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:26:51";s:15:"itunes_subtitle";s:111:"「第三者委員会の無責任ー「東電の炉心溶融」と「舛添都知事の政治資金」調査」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2584:"マニュアルに定められていたにもかかわらず、東京電力が「炉心溶融(メルトダウン)」との公表を大幅に遅らせた問題や舛添東京都知事の政治資金の公私混同疑惑でクローズアップされた「第三者委員会」、元検事や裁判官の弁護士で構成され、真相究明への高い期待とは裏腹に、調査のお粗末さには唖然とさせられ、報告は犯罪的でさえある。法曹界全体の信用にもかかわろう。東京電力のケースでは、炉心の損傷が5%超を「炉心溶融」と定義するマニュアルが存在、福島原発事故3日後の2011年3月14日には「炉心溶融」と公表すべきだったにもかかわらず、清水正孝社長(当時)の指示で「炉心溶融」の言葉は使わず、その指示は「官邸の指示だった」というのが第三者検証委員会の報告。ところが官邸からどんな指示、要請があったかについては、政治家に聞き取りもしていないという。当時官房長官だった枝野幸男民進党幹事長が「当時の菅首相も私もそんなことは求めていない」と反発するのは当然だ。しかも、報告書は公表しなかったことによる実害無かった、ともしている。これでは東電の釈明をそのまま認める「お手盛り調査」(毎日)だ。舛添都知事の第三者調査委員会も事実認定に当事者への事情聴取は必要無いと居丈高に開き直っている。法廷ではなく真相究明の場だ、小渕優子氏の政治資金疑惑、甘利利明氏のあっせん利得処罰法違反容疑など法曹劣化が激しいのではないか。19日の元米兵の事件に抗議する沖縄県民大会には6万5千人が集まり、「海兵隊撤退」「普天間基地の県内移転反対」などを抗議した。自公がこれに反対してオール沖縄とはならなかったが、1995年の少女暴行事件の県民総決起大会(8万5千人)以来の規模で、今後の日米同盟、安保への影響は小さくない。産経社会面の親族「政治に利用してほしくない」の作りこそ政治的意図が透けている。毎日19日の「時代の風」の藻谷浩介氏の「消費税延期の_愚」、消費不振の原因は増税に無関係の「人口構造の変化」、「若者には賃上げ」、「高齢者には安心」、17日、東京の社会面「ワタミで初の労組発足」が注目に値する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3044";s:8:"video_id";s:4:"3071";s:3:"uid";s:32:"9e8ead08859472beab44cd2dfa6a18cd";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160623";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3044/3071/9e8ead08859472beab44cd2dfa6a18cd/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3071";}s:32:"166b6f7fe4f7119884a9b4f28a6accd9";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(56) 平成28年6月21日";s:11:"description";s:48:"「教えて!町田先生~外来語編~」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 22 Jun 2016 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3043/3069/166b6f7fe4f7119884a9b4f28a6accd9/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:14:08";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「教えて!町田先生~外来語編~」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:660:"今回は外来語をテーマに、『日本語って他の言語に比べて外来語が多いの?』『何種類か読み方がある外国人の名前はどうやって読めばいいの?』という疑問についてお聞きしました。日本語を外国の人に伝えたら、そのまま通じたという経験がある方もいるのではないでしょうか。しかし、借用語というのは日本だけのものではないそうです。言葉はその国の使用頻度で決定されていくもののようです。また、外国の方に会った時名前の読み方でその人のルーツを探るのも面白いですね!";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3043";s:8:"video_id";s:4:"3069";s:3:"uid";s:32:"166b6f7fe4f7119884a9b4f28a6accd9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160622";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3043/3069/166b6f7fe4f7119884a9b4f28a6accd9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3069";}s:32:"492a92bcdcaab0d22fc113578db92190";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(324)平成28年6月15日";s:11:"description";s:81:"「辞任で一件落着とはいかぬ、舛添東京都知事と参院選挙」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 21 Jun 2016 10:34:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2456:"舛添東京都知事の辞職は不可避だ。共産、民進の野党はともかく、野党の公明、自民までが不信任案提出となってはもたない。不信任案可決となれば、辞職か議会解散のいずれか。都民の信頼も失って孤立無援、辞職しかないだろう。けれどもそれで一件落着、担任を下げるというものでもない。大きな問題を残す。舛添知事には公私混同があり、その釈明も恥ずかしい限りだが、5000万円の違反献金を受けて辞職した前任者たちの”罪状”の大きさとは違いバランスを欠いていないか。メディアの責任追及のあり方にも疑問を残す。政治家の疑惑追及は難しく事実関係の確定に時間と手間がかかり、法的手段の訴えや時には政党本部からの脅しを乗り越えなければならない。そうした困難を避け、いかにもわかりやすいワイドショー向けの公私混同事例を追及しての、快哉やしたり顔は安易に過ぎる。「剔抉しなければならない巨悪」を見逃してはいないか。メディアが政権の顔色をうかがっていないか、政権の圧力に毅然としているかどうかこそ問いたい。参院選は22日公示、7月10日投票。参院定数242の半数の121(選挙区73、比例48、自民59、公明9、民進43など)の改選、政権選択の衆議院選とは違って、「安倍政権信任」の選挙。東京「くらし・アベノミクス」「安保法政」「原発」「憲法」の4争点を挙げている。そのタイトル通り「明日を選ぶ」選挙だ。毎日社説が問われるべきは「安倍首相の手法」(選挙ではアベノミクスを訴え、圧勝後に集団的自衛権や憲法改正)、与野党超えての「社会保障と増税延期」論議を主張、朝日社説も「アベノミクス、前借り経済の危うき未来」として、財政健全化を主張している。野田民主党政権当時の3党合意の税と社会保障の一体改革では、世論が消費増税やむなしという姿勢を見せていたが。産経の”新聞に喝”ではノンフィクション作家の門田隆将氏が、「オバマ氏訪問の舞台裏」がなぜ書かれないのかと呆れている。取材力の衰え、このままでは新聞が消えてしまう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3041";s:8:"video_id";s:4:"3067";s:3:"uid";s:32:"492a92bcdcaab0d22fc113578db92190";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160621";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3041/3067/492a92bcdcaab0d22fc113578db92190/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3067";}s:32:"f53c8bf25ebdd3b33d5e4865c2040b63";a:16:{s:5:"title";s:53:"新聞を読み解く(323)平成28年6月8日";s:11:"description";s:99:"「舛添要一東京都知事の政治資金不適切支出と都民、国民の怒りの方向」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 14 Jun 2016 11:22:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3030/3052/f53c8bf25ebdd3b33d5e4865c2040b63/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:30:51";s:15:"itunes_subtitle";s:99:"「舛添要一東京都知事の政治資金不適切支出と都民、国民の怒りの方向」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2838:"検事出身の弁護士の調査報告を待つまでもなく、正月の家族温泉旅行や自宅近くの飲食店での食事代の、政治資金支出(113万円)は不適切だし、コミック本やクイズ本などの支出も適切とは言えないに決まっている。「違法性はない」からと言って、都民、国民を納得させないだろうし、知事としての資質に疑問がもたれるし、何より品性を欠いてはいる。だからといって、在京テレビ局の「辞任せよ」一色の叱責、追求は穏当を欠いてはいないか。近所の寿司屋の店主との会話も民情視察の政治ともいえるし、横浜市長のヘアメークも政治家としての身だしなみ、政治資金の支出ともいえるからだ。知事の反省を吟味しつつ、納得できなければ次の選挙で落とせばいいのではないか。怒りを向けるべき方向としては、むしろ甘利利明前経済再生相の政治活動再開表明の方がよほど重大だ。あっせん利得処罰法違反容疑の金銭授受があり(5月31日、嫌疑不十分の不起訴、検察審査会への異議申し立て)、突然の睡眠障害による4ヶ月の国会欠席、国会での説明責任も果たしていない。安倍首相の絶対にないはずだった消費税増税再延期の公約違反も、舛添知事の不適切支出より軽いものとはいえないはずだ。怒りの向け方は適切なのか。6月4日の東京・中日の考える広場「目くじら社会ーなぜたたくのか」はネットの炎上を取り上げているが、絶対権力者になれ、人を裁く快感がバッシングへ向かうらしい。不寛容社会もまた困りものだ。怒りの渦中にあるといえば沖縄、6月3日付けの毎日が梶山静六元官房長官の書簡「辺野古決定 政権の本音」をスクープしている。普天間基地の辺野古移転は沖縄の地理的条件や米軍の抑止力ではなく、「シュワブ沖以外では本土の反対勢力が組織的住民投票運動を起こす」という”本音”が綴られている。沖縄の県議選は「基地移転反対派が圧勝」した。米海兵隊の飲酒事故も影響したか、綱紀粛正も口先だけであることがわかる。毎日、朝日、東京と読売、産経、日経の違いはこの日も。世紀のスーパースター、モハメド・アリ、74歳の死去。「『蝶のように舞い、ハチのように刺した』革命的、伝説的ヘビー級ボクサー」というだけではない。言動がソクラテスのような哲学者でもあった。アリの時代を知らない現役記者たち。評伝も難しかろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3030";s:8:"video_id";s:4:"3052";s:3:"uid";s:32:"f53c8bf25ebdd3b33d5e4865c2040b63";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160614";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3030/3052/f53c8bf25ebdd3b33d5e4865c2040b63/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3052";}s:32:"0484a0c4d2f22fe5036e8696d2fb59dd";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(322)平成28年6月1日";s:11:"description";s:159:"「政治家に言動への責任はないのかーサミット、日米首脳会談、オバマ大統領の広島訪問、そして消費増税の延期ー」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 07 Jun 2016 10:42:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:3051:"5月31日各紙は安倍首相が消費税10%への増税を19年10月に延期、衆院解散で信を問うことなく同時選挙見送りを決定、与党の自公両党もこれを了承したことを伝えている。伊勢志摩サミットからオバマ大統領の広島訪問までの連続イベントが、消費税先送のために演出された壮大な国際ショーに見えてくる。手段を選ばぬ政治手法に不信が極まりはしないか。安倍首相は2014年11月、消費増税の1年半延期を表明した際の記者会見で「再び延期することはないと断言する」とし、税という重大な政策変更には信を問わなければならぬと電撃的解散をして圧勝している。アベノミクス、消費増税の是非論など経済政策論議以前に問うべきことがある。政治家の言動の一貫性の問題で政治不信を招いてはならない。2012年の野田民主党政権下で民自公の三党一致の消費増税に対して、東京__・中日新聞が反対したのは、増税が選挙公約に反し、何より社会保障充実のためではなかったからだ。政治不信は社会、国への信頼を失わせ、現在から未来への危機に連なる。避けねばならないことだ。26、27日の伊勢・志摩でのサミットも「演出された経済危機」(毎日社説)。世界経済についての各国首脳との認識違いにもかまわず、「リーマン前に似る」と財政出動、消費増税先送りを示唆する首相。読売、産経は首相の決断に理解を示したが、産経は1面で「公約より景気」と没倫理なのに対して、さすがに社説は「約束を違えるのは重い政治責任を伴う」と戒めているところが面白い。「手段を選ばず」はやはり許されない。国の将来を揺るがす。綸言汗の如しと知るべきだ。日米首脳会談では、東京新聞が1面トップで「地位協定改定求めず」翁長知事「県民は理解できない」と沖縄の落胆と憤りを大きく伝えている。「本音のコラム」の斎藤美奈子、佐藤優両氏の「政府目線の東京メディア」や「冷酷安倍政権」「首相が命じれば20分の面会は可能」論評に応えているが、他メディアは波風立てぬことが外交辞令、礼儀ということか。オバマ大統領の広島訪問。「10万を超す日本の男女、朝鮮人、米人捕虜の死者を悼むための訪問」と演説の随所に配慮、苦心の跡、核廃絶への勇気と決断を説く格調高き演説ではある。オバマ演説の全文訳に各社が総動員で取り組み、大変だったろうと想像できる。産経の「新聞に喝」東大総長の入学式時の「新聞を読め」は、外国メディアと読み比べよ、新聞・テレビだけでは足りないと新聞メディアに警告している。肝に命じた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3019";s:8:"video_id";s:4:"2917";s:3:"uid";s:32:"0484a0c4d2f22fe5036e8696d2fb59dd";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160607";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3019/2917/0484a0c4d2f22fe5036e8696d2fb59dd/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2917";}s:32:"96648c5935af54a87d3a434e5e31d213";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(321)平成28年5月25日";s:11:"description";s:39:"「沖縄の痛みに敏感であれ」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 30 May 2016 10:36:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3014/2910/96648c5935af54a87d3a434e5e31d213/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:23:27";s:15:"itunes_subtitle";s:39:"「沖縄の痛みに敏感であれ」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2687:" 良好な日米関係を願う両国の政府関係者には実は深く憂慮していることがあった。1995年の米兵による少女暴行事件のようなことが再び起これば、日米関係が傷つき日米同盟は崩壊しかねないとの懸念。沖縄の全島民を敵に回し、本土の日本全体にも反米感情が及びかねないからだ。沖縄うるま市の島袋里奈さん(20)がウォーキング中に殺害され、元海兵隊員(32)が逮捕された事件は政府関係者を震撼させた。ましてオバマ大統領の広島訪問直前というタイミング。在京各紙の扱いが問題の深刻さを象徴していて興味深い。東京(中日)、朝日、毎日は一面、社会面トップ。「怒る沖縄」「辺野古への波及」とストレート。読売、日経は地味、産経は1面に扱ってさえいない。騒ぎを大きくさせたくないという配慮だろうが無用だ。その態度が、従属的な日米間を作りあげ、「沖縄の悲劇」を繰り返させてきたといえるからだ。22日付けの琉球新報からは沖縄の怒りの深さが伝わる。ほぼ全ページにわたって事件と論評、基地撤退の主張、全国各紙の社説、論評も紹介されている。地方紙が「基地縮小」「地位協定見直し」の真っ当な主張に対し、在京紙は問題だ。「同じ島で暮らす仲間という気持ちがあれば」と日経。なぜ、その気持ちがうまれないかを探るべきではないか。道徳、モラルの問題ではない。ペリー元国防長官も翁長沖縄県知事も良識派だろう。「米政府は心から謝罪を」(東京インタビュー)「再発防止や綱紀粛正という言葉を何百回も聞かされてきたが現状は変わらない」の安倍首相との会談での翁長知事は沖縄を代表しての思いだろう、普天間基地の辺野古移転実現は困難だろうしすべきでもない。沖縄に一方的に犠牲は本土の「愚者の楽園化」にもある。基地を沖縄に押しつけ、基地問題も日米安保も日本の防衛さえも真剣に考えなくなってしまった。琉球王国から琉球藩、沖縄県となる琉球処分、太平洋戦争で県民の4人に1人の12万が犠牲になった沖縄戦、昭和天皇が米軍が占領を続けることを願った(沖縄メッセージ)戦後。本土から一方的な犠牲を強いられてきた沖縄、反乱が起きないのが不思議なくらいだ。忘れてはならないし、沖縄の痛みに敏感であるべきだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2298:"熊本地震や舛添東京都知事政治資金問題、オバマ米大統領の広島訪問など_ニュースには事欠かないが、怒りがこみ上げ許せないのは衆院厚生労働委員が参考人出席を予定しながらALS男性の出席を拒否してしまった問題だ。「障害者総合支援法改正案」の審議で、重度障害者が入院した場合、ホームヘルパーを使えるようにしようという改正案も含まれ、ある男性がALS患者にとって慣れ親しんだヘルパーの付き添い介護が必要かを証言する予定だったが出席拒否された。許せないのは、証言できなくなった理由が男性招致の見返りに別の法案の審議入りを求めたり、ALS男性との質疑応答には時間がかかりすぎるなどの法案の中身とは関係のない与野党間の駆け引きにあることだ。2006年採択の国連障害者権利条約には「私たち抜きに私たちのことを決めないで」とある。当然のことだ。障害当事者の声を聞こうともしない態度に人権感覚、思いやり、誠意、誠実さの欠如がある。もう一つの疑問は報道各社の反応の鈍さだ。問題を取り上げ社説にしたのは東京・中日と朝日。記者たちに取材力と問題意識の低下があるのではないか。国民から頼りにされるのが文春だけでは困る。中国の文化大革命から50年。急進的な社会主義建設、資産家階級の粛正を支持した1966年5月の毛沢東の「5・16」通知、10年の文革での犠牲者は1000万とも4000万とも言われている。1981年の中央総会で「毛沢東が誤って発動」「完全な誤り」と総括されるが、文革は結局、中国の進歩を大きく後退させた。産経の「検証文革半世紀」には_習主席を毛沢東にダブらせ、再び社会主義の道への期待の声も、とある。1%の富裕層、中間層の没落、貧富の格差拡大、強欲資本種の病も篤い。その習近平の昨秋の中国訪英団にエリザベス女王が「とても失礼だった」と本音の回想。金の威力は女王をも沈黙させるが永久には続かない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:459:"今回は英語をテーマに、『日本語と英語の語彙の違いって何?』『英単語をそのまま日本語の文章にいれて使ってもいいの?』という疑問についてお聞きしました。また「英語を子供のうちから学ばせたいけど、そうすると日本語が下手になるんじゃないか」と思う方もいるでしょう。それらの疑問に町田先生がズバッと答えてくれました。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"3003";s:8:"video_id";s:4:"2893";s:3:"uid";s:32:"c4e6033767cf5f438c1ee1ecb8d7d2e2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160518";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/3003/2893/c4e6033767cf5f438c1ee1ecb8d7d2e2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2893";}s:32:"aaf6ac00d92d77543bebdcdb1e76bc6a";a:16:{s:5:"title";s:37:"第3回 サークルTV(TEDxNagoyaU)";s:11:"description";s:39:"第3回 サークルTV(TEDxNagoyaU)";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 10 May 2016 11:33:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2991/2876/aaf6ac00d92d77543bebdcdb1e76bc6a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:16:28";s:15:"itunes_subtitle";s:39:"第3回 サークルTV(TEDxNagoyaU)";s:13:"itunes_author";s:30:"情報メディアスタジオ";s:14:"itunes_summary";s:902:"第3回サークルTVです!今回はTEDxNagoyaUの2人に来ていただきました。 TEDxNagoyaUは「価値あるアイディアを広める」というTED Talkに感銘を受けたメンバーがTEDxイベントを名古屋大学で開催しようという意気込みのもと発足した団体です。 他の大学でも開催されているため全国的につながりがあり、別の地方の方と仲良くなったりするそうです。また、企業の方と直接お話しすることもあるそうです。このように、普通の大学生活では経験できないことがたくさんあります。 5/29(日)に学生スピーカーオーディションが、7/3(日)にTEDxNagoyaUが開催されます。スタッフも募集中です。興味のある方は気軽にホームページにアクセスしてみてください。 TEDxNagoyaU: http://www.tedxnagoyau.com/";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2991";s:8:"video_id";s:4:"2876";s:3:"uid";s:32:"aaf6ac00d92d77543bebdcdb1e76bc6a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160510";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2991/2876/aaf6ac00d92d77543bebdcdb1e76bc6a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2876";}s:32:"d012717cb951ccd347acaa86b2d80fb0";a:16:{s:5:"title";s:41:" 言語学から(54) 平成28年4月19日";s:11:"description";s:51:"「教えて!町田先生~若者言葉編~」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 06 May 2016 10:05:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2989/2871/d012717cb951ccd347acaa86b2d80fb0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:06";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「教えて!町田先生~若者言葉編~」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:550:"「若者が『イタい女』、『イタい発言』と使うようになったのはどうして?」 「若者が『おもむろに』を『ふいに』『突然に』という意味で使うようになったのはどうして?」これらの若者言葉について、町田先生にお話伺いました。また、「こうした若者言葉が浸透して辞書に載ることはあるのか」「変化した意味で使う事を誤用だとして正すべきなのか」について町田先生自身の見解をお聞きしました。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1138:"これから「言語学から」を担当させていただく長谷川です。よろしくお願いします。今回から言語について疑問に思ったことを町田先生に質問する形になりました。今回の質問は「語尾に『~っす』とつけるのは敬語なのか」「『お疲れ様です』は目上の方に使ってもよいのか」です。「~っす」は、ドラマの中でヤンキーがよく使っているイメージですよね。なぜこのような言葉が使われるのでしょうか。また、上司に向けてメールを書くたびに「これでよいのだろうか」ともやもやすることはありませんか? これらの疑問を町田先生にわかりやすく解説していただきます。そして皆さんも普段「これって正しい日本語なのかなぁ」と思うことはありませんか? そこで、そのような言語に関する質問を大募集します! 件名に「教えて!町田先生 質問募集」と書いて、studio-staff@media.nagoya-u.ac.jpまでお送りください。お待ちしております。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2969";s:8:"video_id";s:4:"2848";s:3:"uid";s:32:"6867864297e6939accb00274fbcee8f5";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160413";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2969/2848/6867864297e6939accb00274fbcee8f5/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2848";}s:32:"792af736b03689ed1c0f0b84e32b6048";a:16:{s:5:"title";s:63:"ご当地アイドルを読み解く(3) 平成28年3月22日 ";s:11:"description";s:45:"「地域活性化とご当地アイドル」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 24 Mar 2016 16:17:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2958/2835/792af736b03689ed1c0f0b84e32b6048/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"02:04:27";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「地域活性化とご当地アイドル」";s:13:"itunes_author";s:46:"丹羽葉月 国際言語文化研究科2年";s:14:"itunes_summary";s:451:"2014年5月から2016年2月の間、研究活動の一環として愛知県豊田市のご当地アイドルStar☆Tさんの活動を取材させていただきました。ご当地アイドルって何だろうという漠然とした疑問を1年半かけて解き、ドキュメンタリー形式でまとめました。現場の温かさ、ご当地アイドルが人々に与え続ける「居場所」を感じてもらえたら幸いです。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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まとまった内容を作り上げるのが文章、それを構成するのが単語。文章が繋がり大きな単位となるのは、談話や会話。これが言語の普通の使用法。しかし談話には法則や規則はなく、どんな方法なのかはわかっていない。2500年ほど前のアリストテレス以来、論理的な文章は三段論法などの前提があり、事実に基いて論理に従い結論がでるという文章の構造がある。文章であれ、談話であれ、無関係な話はいけない。前の人の言葉や文との関係のあることを言わなければならない、つまり結束性のある文の流れが大事。分析法には、実際の会話を記録して会話のターンの奪い方を探るターン・テイキングがある。会話の文はスクリプト(談話のテーマ)に従って作り上げられている。しかし普通に使用する文章の集合体は、実は何もわからない。これは私達の言葉の一番大きな問題であり、解決しなければならないが、方法はわかっていない。 (皆様今までありがとうございました!これからは私も一視聴者として応援します!文責:大橋愛子でした。)";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2916";s:8:"video_id";s:4:"2787";s:3:"uid";s:32:"8aefb9e286ed103e7cd93015fd0605ff";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160225";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2916/2787/8aefb9e286ed103e7cd93015fd0605ff/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2787";}s:32:"61058366663e8adecf165af8edfc0a2a";a:16:{s:5:"title";s:42:"第2回 サークルTV(たびどり)";s:11:"description";s:42:"第2回 サークルTV(たびどり)";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 19 Feb 2016 10:07:00 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文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1393:"一見関係性のないデザインと言語。しかし両者とも記号の一種という共通点がある。近代言語学を始めたソシュールは「言語は記号」と主張する。言語はいくつかの音が並べられて作られ、意味を持つ。犬なら3音、猫なら4音。また工場や温泉といった地図記号は形に意味があり、江戸時代から続く。最近話題となった東京オリンピックのロゴマークもデザイン。図形の集まりで、意味が込められている。言語は恣意的で、意味と音の間に関係がない。東京オリンピックのロゴマークも同様。一方地図記号は意味とデザインに関係がある。さらに建築物は、全体的な要素の組み立て方や配列に一定の仕組みがあり、構造に従う。言語も構造があり、語順に決まりが見られる。つまりデザインと言語はよく似ている。その上デザインランゲージというものがある。マッキントッシュの製品の色を白色で統一しているのは、目に見えるデザインで売り場の統一性を出すため。色・形について決まり・規則性に従うということ。よって言語は決まりに従わなければ通じず、デザインは統一性を出すために決まりに従わなければならない。 ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2907";s:8:"video_id";s:4:"2777";s:3:"uid";s:32:"040367015b57c150c532e4824f6f5285";s:9:"pubDate_f";s:8:"20160121";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2907/2777/040367015b57c150c532e4824f6f5285/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2777";}s:32:"322d13d75ab19ace46ee59554d958785";a:16:{s:5:"title";s:53:"第1回 サークルTV(Edel Röte Jazz Orchester)";s:11:"description";s:53:"第1回 サークルTV(Edel Röte Jazz Orchester)";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 28 Dec 2015 14:07:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2892/2768/322d13d75ab19ace46ee59554d958785/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:37";s:15:"itunes_subtitle";s:53:"第1回 サークルTV(Edel Röte Jazz Orchester)";s:13:"itunes_author";s:30:"情報メディアスタジオ";s:14:"itunes_summary";s:1255:"第1回サークルTVです!記念すべき第1回は軽音楽部ジャズセクションへ。山の上で活動しており、練習場所に近づくにつれてたくさんの音色が。部屋の外では個々に練習していたり、パートごとの練習。部屋の中では全体練習をしている。 中に入っていくと、セッションが始まっていました。そんなステキな演奏をBGMに、部員の明るい二人に取材。 活動としては週2回(水土各3時間)で、週のどこかでは自主練をしようというスタンス。大会前には毎日練習も…?!その成果を発揮するのは、主に新歓や全国大会、夏と年明けにある演奏会。また、夏と春には合宿もある。雰囲気や先輩後輩の仲も良くて、練習とそれ以外のメリハリが良いからとっても充実!楽器は個人で購入する人も大学とかから借りる人もそれぞれいるから安心。1曲につき20人程度が参加している。 トロンボーンとドラム隊が足りていないので、大募集!とのこと。いつでも大歓迎だそうです。 HP: http://www.geocities.jp/edel_jazz/ Twitter: http://twitter.com/Edel_Rote_Jazz_";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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matopee)。自然の音や動物の鳴き声など実際に聞こえる言葉以外の音を言い表した擬音語、実際に音はしないが我々の感覚に捉えられるような雰囲気を言い表した擬態語がある。16世紀末フランス人がギリシャ語(オノマト[=名前]+ペイヤ[=作る。希:poieîn])を元にして作った。これを機にオノマトペという言葉は様々な国で使われているが、フランス人が作った割にフランス語にはあまりオノマトペが存在せず、ヨーロッパの言葉では多用しない。なぜなら、犬が鳴く(仏:aboyer。bow-Wowより)、猫が鳴く(仏:miaouler。オノマトペ[仏:miaou]より)のように擬音語を動詞として使うため、使用頻度が低い。一方で日本語は、ザーザー、チラチラ、トキドキ、ゆっくりといったように副詞として色々な場面で自由に使うことができるため、オノマトペは非常に重要である。またドキドキ、ズキズキといった擬態語は英語では言い表せず、日本語の特徴ともいえる。英語やフランス語に比べて、中国語や韓国語もオノマトペを頻繁に使う傾向があり、日本を筆頭に東アジアで多用されている。さらに擬音語に限っては、人間が音を聞いて言葉にあてたことから、永久に同じ言葉が使用されるとも限らない。例に犬の鳴き声は、平安時代はヒヨ、ビヨ、室町時代にビョウへと変わり、江戸時代に現在使われるワンワンとなった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1419:"心の動きも言葉の表現も頭の中で処理する。心と言葉は同じ場所に存在。好き嫌いや善悪は心理のように感じるが、これらは哲学や倫理。哲学者カントは、人間は何をすべきかを論じているが、心理は知覚や認識とは違い、判断能力批判も主張する。心理学をきちんと成り立たせるには、客観的な化学性が必要。色や重さなど、実験できるような人間の知覚を対象とするが、私達が一般的に思う心理とは異なる。言葉と心理を考えるのは難しい。私達が言葉を使う上で、哲学や心理が関係していると思うのは、相手と自分の関係性の捉え方。常にある相手を配慮する心が、言葉にどう反映しているかを考えるのが、言語と心理を考える上で大切。日本語は配慮を重要視する言語であり、典型的なのは敬語。自分と相手との関係性をしっかり見極め、どういう種類の敬語を選択するのか、心理が頭の中で駆け巡る。感情表現において、自分の心の感覚は直接的だが、相手の心は間接的にしかわからない。英語など大半の言語は直接か間接かを考えないが、日本語は言語で区別する。非常に高級な手段をもつ日本語だからこそ、使い方が難しい側面をもつ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2871";s:8:"video_id";s:4:"2737";s:3:"uid";s:32:"a48709bd3354ba364c0d7a6a03e1df7c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20151119";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2871/2737/a48709bd3354ba364c0d7a6a03e1df7c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2737";}s:32:"71cbb240d22437196e5d0c7655ce1539";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(319) 平成27年11月4日 ";s:11:"description";s:133:"「3年半ぶりの日中韓首脳会談 「恫喝・圧力」でなく「説得」「支援」が戦後日本の歴史的役割」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 10 Nov 2015 14:32:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2852/2718/71cbb240d22437196e5d0c7655ce1539/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:26:10";s:15:"itunes_subtitle";s:133:"「3年半ぶりの日中韓首脳会談 「恫喝・圧力」でなく「説得」「支援」が戦後日本の歴史的役割」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2361:"急速な経済発展と主権、領土、海洋権益での強引な主張、巨大化する中国とどう付き合っていくかは21世紀日本の政治、外交上の最大の難問であると同時に死活でもある。尖閣列島の領土問題と安部首相の靖国参拝で途絶えていた日中韓首脳会談が、そして、日韓首脳会談が3年半ぶりに再開された。隣国の首脳と話し合いもできないような異常事態が解消されたことは歓迎すべきことで各紙とも「日中首脳会談定例化へ」「FTA交渉加速確認」と前向きな見出しを掲げている。社説も「停滞抜け再出発を」(朝日)、「協力深化を共通利益に」(毎日)、「東アジア安定へ対話を重ねよ」(読売)と期待を込めている。その中で産経だけは見方が厳しく、見出しも「日本、中韓と歴史応酬」と対立を強調、「笑顔の下駆け引き熾烈」とちょっとセンセーショナル、社説も安全保障から目をそらしては未来志向の実現などが望めまい」と一蹴している。ジャーナリステックで情緒に訴えるともいえるが、翌日の日韓首脳会談でも各紙が「慰安婦協議加速で一致」と希望を強調しているのに対し「慰安婦平行線」「前進演出、埋まらぬ溝」「浮かび上がる危うい関係」だ。偏見や色眼鏡からぬけ隣国で何が起こっているのか、冷静な分析がジャーナリストのつとめだ。各紙の報道ぶりからそれがいかに難しいかわかる。アヘン戦争敗北以来170年の屈辱の歴史。「偉大なる中華民族復興が中国の夢」が習近平国家主席の講話だが、中国が危うい方向にいこうとするとき、官民の説得と支援の働きかけが戦後日本の役割りであり功績だった。それを忘れるべきではないし、西欧に追い付け追い越せの遅れてきた帝国主義が第二次大戦の敗北と国家破産になった日本の経験も伝えるべきではないか。恫喝や圧力ではなく対話だ。夫婦別姓の最高裁弁論。職場の実態に法律を合わせていく時代になったのではないか。自由な選択を禁止してはいけないのではないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1965:"1995年、大阪市東住吉区の住宅風呂場で小学校6年生の青木めぐみさん(11)が焼死した「大阪・東住吉事件」で、殺人容疑などで無期懲役刑が確定した母親の青木恵子元被告(51)と同居相手の朴龍皓元被告(49)の再審請求裁判で、大阪高裁は再審開始を認め、刑の執行を停止した。2012年の大阪地裁の再審開始の決定を支持した、事実上の無罪判決だ。検察に最高裁への特別抗告など許されない。それにしてもなぜ冤罪が繰り返されるのか。事件で証拠とされたのは元被告2人の自白調書だけだった。取り調べでは、捜査当局の描いた筋書きに従って誘導、強要が行われる。このケースでは朴元被告の父親が自白を促す手紙まで書かされている。朝日社説が「自白偏重への重い警告」、東京・中日が「自白偏重の危うさ」と書いているが、何度同じ見出しを見せられてきたことか。検察、警察には完璧な証拠、立証が求められているのであり、「たとえ10人の真犯人は逃がすとも、一人の無辜を罰するなかれ」や「疑わしきは被告人の利益」の法格言を守ってもらわなければならない。裁判所も同罪だ。それにしてもこの弁護団は立派だ。車からガソリンがもれ、風呂場の種火で自然発火した可能性を突き止め、200万かけ実験している。検察の実験でも自白のような放火の可能性は低いとわかった。それならば何のための抗告、特別抗告か、真実に謙虚ーそれが公益を追求するものの務めだ。冤罪といえば英国のブレア元首相が米国とともに戦ったイラク戦争で「情報が間違っていた」と謝罪した。イラク戦争を支持した読売、産経、日経にまだ謝罪はない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1712:"販売元の三井不動産レジデンシャル、施工主の三井住友建設のブランドを信用して購入した一生の買い物のマンションが欠陥で、岩盤へのくい打ちが不十分セメント量も偽装されていた。資産価値も失われ住民の怒りは察する余りある。この欠陥マンション問題の衝撃の大きさと広がりは、「我が家は大丈夫か」「発覚は氷山の一角。偽装、手抜きはかくされているのではないか」の疑心暗鬼があるからだろう。これに関連した社説、毎日の「不安解消に検査を急げ」はともかく読売は「職業意識の劣化」を憂いている。しかし、モラルや倫理より多重下請け、コスト削減や納期厳守のプレッシャの構造問題が「ものづくり日本」を劣化させているのではないか。三井不動産も三井住友建設も旭化成建材も完全補償で信用回復させねばならない。マイナンバーでの厚生省の室長補佐の逮捕も驚きというよりはやっぱりか、だ。マイナンバーは政府の初期投資で3000億円、ラニングコストとして毎年数百億円の税金が投じられ、IT関連企業には1兆円市場とされる。室長補佐に100万円を贈賄した企業は2億500万円の事業2件に加え、12億5000万円の調査研究事業を受注している。役所のマイナンバー利権を監視しなければならない。監視といえば、安倍首相の新三本の矢や1億総活躍社会、支持率再び上昇のようだが、浮かれて聞いていてはいけない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2830";s:8:"video_id";s:4:"2705";s:3:"uid";s:32:"5894727a533fc9d6f144dbcd27e954de";s:9:"pubDate_f";s:8:"20151027";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2830/2705/5894727a533fc9d6f144dbcd27e954de/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2705";}s:32:"e2799dd3b399c557d3c1c96b4ca30354";a:16:{s:5:"title";s:42:"言語学から(48) 平成27年10月20日 ";s:11:"description";s:27:"「夏目漱石の言語」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 26 Oct 2015 13:07:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2824/2700/e2799dd3b399c557d3c1c96b4ca30354/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:21";s:15:"itunes_subtitle";s:27:"「夏目漱石の言語」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1391:"明治の文豪である夏目漱石。「肩が凝る」など作ったと言われる言葉は多数だが大嘘。既存の言葉や造語を使っていた。一方昭和の文豪、三島由紀夫は辞典から学び、勉強を重ねて作った言葉を文章に示す。哲学や心理学の単語を作ったのは西周。外国語の専門用語を日本語に置き換え、漢字二文字(ex哲学、芸術)で表した。その当時の中国、清でも言葉を作っており、語源を探ってもどちらの言葉かわからないのが実状。とは言っても夏目漱石は優れた文筆家。二松学舎で勉強し、漢籍の素養があり、英語の達人でもあった。漱石の作った漢詩を集めた本や鴨長明「方丈記」の英訳からも伺える。初期の文学作品「坊っちゃん」「草枕」「虞美人草」「三四郎」は漢語が多く難しい。一方「こころ」は読みやすく、人の内面精神を非常に巧みに描く。最後の未完作品「明暗」は平易な日本語使用だが、やたら当て字(誤字)が多い。優れた文体の駆使は、表現方法にある。「こころ」以降の平易な文体の中には、非常に優れた比喩が散りばめられ、芸術性を増す。人間精神と磨かれた日本語の提示に、漱石の大きな意義がある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2824";s:8:"video_id";s:4:"2700";s:3:"uid";s:32:"e2799dd3b399c557d3c1c96b4ca30354";s:9:"pubDate_f";s:8:"20151026";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2824/2700/e2799dd3b399c557d3c1c96b4ca30354/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2700";}s:32:"4a55b0b0cf4109cd057ae754fc849530";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(316) 平成27年10月13日";s:11:"description";s:79:"「「戦後」が終わらない 南京事件の世界記憶遺産登録」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 15 Oct 2015 11:35:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2818/2694/4a55b0b0cf4109cd057ae754fc849530/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:26:53";s:15:"itunes_subtitle";s:79:"「「戦後」が終わらない 南京事件の世界記憶遺産登録」 ";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1644:"ユネスコ(国連教育科学文化機関)の世界記憶遺産に、日本が申請した「東寺百合文書」「鶴舞への生還(シベリア抑留資料)」が登録されたのはともかく、中国が申請した「南京事件資料」も世界記憶遺産になったことに、戦後70年がたってもなお戦争は終わらないのかとの無念の概念が浮かんでくる。朝日社説のように日本の戦後は「他国に与えた苦痛と国内の犠牲への深刻な反省から再出発」「不戦と過去の加害を忘れない」ことを誓ったはずだった。昭和天皇の靖国参拝の取りやめや今の天皇の慰霊の旅、村山談話もその文脈上のはずだが、世界には十分伝わっていないことになる。むろん中国の習近平の戦後を終わらせないという政治的意図があるにしても残念だ。日本側も南京事件そのものがなかったと極端な論者もいる。日本思想研究の松本健一氏が、先の戦争を太平洋戦争やアジア太平洋戦争ではなく、やはり「大東亜戦争」と呼ぶべきだと主張していたことがある。戦争を肯定するためではない、アジアを舞台にした侵略戦争だったことを忘れないためにだ。歴史という忘却に投げ込んではいけないのかもしれない。犬山市の図書館論争、図書館のありかた、地方創生というテーマをめぐっての全国ニュース。「大男総身に知恵が回りかね」という大関が数学オリンピック優秀選手だったとは驚き。<";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2818";s:8:"video_id";s:4:"2694";s:3:"uid";s:32:"4a55b0b0cf4109cd057ae754fc849530";s:9:"pubDate_f";s:8:"20151015";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2818/2694/4a55b0b0cf4109cd057ae754fc849530/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2694";}s:32:"f48314fad17ffc3183a14178eb12b06a";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(315) 平成27年10月7日";s:11:"description";s:61:"「TPPの憂鬱とノーベル医学生理学賞の快事」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 07 Oct 2015 14:10:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2803/2679/f48314fad17ffc3183a14178eb12b06a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:27:05";s:15:"itunes_subtitle";s:61:"「TPPの憂鬱とノーベル医学生理学賞の快事」 ";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2769:"5日夜の新聞社はどこも大忙しのてんてこ舞いだったろう。大村智(さとし)北里大特別栄誉教授のノーベル賞が飛び込んできたし、5年越しのTPP(環太平洋経済連携協定)が大筋で合意したからだ。二つとも歴史的ニュースには違いないが、TPPめぐる社説、解説、論調には首を傾げたくなった。新聞は正確で正しい情報を提供しているのかと。まずTPP。朝日は「域内の繁栄と安定の礎に」読売が「巨大貿易圏で成長底上げを図れ」日経が「TPPテコに世界経済の活性化を」産経が「自由基盤の秩序築いた」で一読するとバラ色の未来が描かれ、世界のGDPの40%、巨大経済圏の誕生が強調されているが、こんな手放しの礼賛でジャーナリズムの役割が果たせるのかが、TPPの「憂鬱」の理由だ。経済先進国の米国も日本もすでに生産力過剰で国内の成長は限界、新興国の市場をあてにする。それがTPPだが、中国やタイ、インドが入っていないTPPに過度な期待ができるわけがない。経済専門家も「即効性はない」とクギをさしている。当然だ。期待はTPPの貿易ルールが世界標準となり、やがては中国、インド、東南アジアが参加するルールになっていくことだ。政府広報紙のように楽観を語るのはメディアとしての信頼を失う。「アジア太平洋に自由と繁栄の海を築き上げる」「巨大な経済圏が生まれ、その中心に日本が参加する」の首相の記者会見(6日午前)を垂れ流すだけで、適切、的確な論評も批判もできないメディアはいらないし、有害ではないのか。安保法制後、安倍首相はあくまで成長戦略を掲げ、600兆円のGDPの一方で社会保障の充実、「出生率1.8」、「介護離職ゼロ」を掲げる。具体策はなく現実は派遣を増やす、介護職員の給与を引き下げている。「冗談はよしこさんだ」(東京本音のコラム)、産経社説ですら「在宅シフトを変えるのか」と皮肉っている。国民はお人好しではない。これに比べ、ノーベル賞の受賞は無条件に喜びたい。夜間工業高の教師から一念発起して東京理科大学、研究者となった大村さんの経歴、中国の「三無教授」博士、留学経験、学士院なしの屠氏(84)の受賞などは嬉しくなってしまう。名張毒ぶどう酒事件の奥西勝死刑囚の獄中死。東京・中日の社説のように{司法の敗北}かもしれない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2803";s:8:"video_id";s:4:"2679";s:3:"uid";s:32:"f48314fad17ffc3183a14178eb12b06a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20151007";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2803/2679/f48314fad17ffc3183a14178eb12b06a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2679";}s:32:"b7a94742a47c1abf2ac890b0459f5865";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(47) 平成27年9月29日";s:11:"description";s:12:"「文体」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 07 Oct 2015 11:56:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2797/2673/b7a94742a47c1abf2ac890b0459f5865/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:23";s:15:"itunes_subtitle";s:12:"「文体」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1408:"文体は大きく分けると2つー韻文と散文。韻文は表現方法に制約があり、一行に使う文字数が決まっている(ex日本の短歌:五七五)が、散文は制約がなく自由。世界文学で最初にできたのはなんと韻文。ホメロスのトロイア戦争を描いた作品が有名。高価な紙に文字を書けず記憶に留めていた時代では、リズムがあると覚えやすく、文節は五音や七音が多い。日本の短歌も、中国の漢文も、五音と七音が基本。ローマでも継承され、ヨーロッパのラテン語の詩にも韻文が使われる。ダンテ「神曲」、シェイクスピアの劇、ゲーテ「ファウスト」、ミルトン「失楽園」など、偉大な文学作品には韻文が多く見られる。一方、人間の心理や背景を描く時は散文を用いた。ギリシャでも歴史や哲学といった面で散文が使われ、プラトンは対話篇の作品を残し特徴的。ヨーロッパ人は対話や論争を好む傾向にあった。かえって日本の文学作品で散文なのは、伊勢物語、竹取物語、源氏物語など。11世紀初めに書かれた源氏物語は、心理状況を描いた文学作品としては当時世界初であり、源氏物語の文体は世界文学の中で最も優れた文体の1つと言える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2797";s:8:"video_id";s:4:"2673";s:3:"uid";s:32:"b7a94742a47c1abf2ac890b0459f5865";s:9:"pubDate_f";s:8:"20151007";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2797/2673/b7a94742a47c1abf2ac890b0459f5865/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2673";}s:32:"4631bb929a3d176768f24cea5ef8ce55";a:16:{s:5:"title";s:41:"言語学から(46) 平成27年7月29日 ";s:11:"description";s:21:"「言語と音楽」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 03 Aug 2015 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2701/2590/4631bb929a3d176768f24cea5ef8ce55/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:52";s:15:"itunes_subtitle";s:21:"「言語と音楽」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1332:"人間誕生と共に音楽があったと言っても過言ではない。最古の言語芸術、文学作品である韻文や詩に、音楽をつけて歌っていたと知られる。言語芸術と音楽は非常に密接している。ギリシャのアテネでは演劇(悲劇と喜劇)が誕生し、コーラス(合唱隊)の語源となるコロスと言われた。また合唱や語る際に楽隊がいる席をオルケーストラと言い、オーケストラの語源となった。日本では、万葉集を人に伝えるにはメロディーをつけ、平家物語でも琵琶法師が語って聞かせていた。中世イタリアでは旅芸人、フランスやドイツなど西洋では吟遊詩人といった職業の人が現れた。このように音楽を伴いながら文学作品を演じる形態が続いたのだが、その中でも高みに達したのはイタリア。音楽と言語が結びつくオペラ発祥の地で、歌劇場が多くあり、連日の上演で賑わいを見せている。他にもドイツやオーストリア、フランスで歌劇場やオペラ座がある。一方、日本では室町時代の能、江戸時代の歌舞伎をはじめ、宝塚歌劇団といったお芝居と歌と音楽が融合された、誇るべき芸術がある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2701";s:8:"video_id";s:4:"2590";s:3:"uid";s:32:"4631bb929a3d176768f24cea5ef8ce55";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150803";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2701/2590/4631bb929a3d176768f24cea5ef8ce55/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2590";}s:32:"8ef3a2b4f0b63132991c2a5764aebb1f";a:15:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(314) 平成27年7月29日";s:11:"description";s:110:"「新聞は生き残れるのかー日経のフィナンシャル・タイムズ買収そして戦後70年」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 31 Jul 2015 13:25:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2688/2574/8ef3a2b4f0b63132991c2a5764aebb1f/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:28:46";s:15:"itunes_subtitle";s:110:"「新聞は生き残れるのかー日経のフィナンシャル・タイムズ買収そして戦後70年」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2197:"日経が経済紙として権威ある英フィナンシャル・タイムズを1600億円で買収した。買収のニュースが流れた時、日経記者は一瞬「自社が買収されるのか」と思ったそうだ。1600億円という巨額資金、146万部のウォール・ストリートを上回る296万部世界最大の経済紙、電子版でも91万ニューヨーク・タイムズを抜いて、93.4万の日経は新聞の未来を電子版、グローバル展開に賭けた。新聞はどう生き残るかよそ事ではない。この買収劇、読売は「巨額提示で独大手を逆転」と伝えている。1600億円はFTの14年の営業利益の35倍、全額現金払いという異例の好条件、5週間前に参入した日経が1年前から交渉していた独メディアを逆転する結果になったという。朝日は日経の買収について「国内市場の縮小背景」と解説気味の記事、日本の新聞の昨年の発行部数は3970万部、13年前の18%減、日経も紙は273万部だが11%減で海外、デジタルに活路を見出す戦略だ。もっとも、電子版の成功例は聞かない。電子版が増えれば紙が減る、ピアスがFTを手放すことになったのは電子版の競争が激しく、資金要請に応えられなかったからという。コミュニティーの崩壊によって打撃を受けるのは、地方紙より全国紙だ。日経の買収はFTの「企業、政府配慮」への懸念をもたれているようだが、毎日の牧太郎氏がライバルの「太鼓持ち」新聞社の世論調査に「何もそこまで」と呆れている。安倍内閣が喜ぶ結果を引き出そうとする誘導としか思えないとしている。それでも読売、日経の世論調査も安倍内閣の不支持率は支持率を大きく上回った。政府、与党に衝撃とある。その安倍内閣のもとで間もなく終戦70年を迎える。7月25日朝日オピニオンの「70年談話 学者の危機感」、産経「日曜に書く」、東京・核心の「ポツダム宣言70年」と口語訳全文が興味深い。";s:2:"id";s:4:"2688";s:8:"video_id";s:4:"2574";s:3:"uid";s:32:"8ef3a2b4f0b63132991c2a5764aebb1f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150731";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2688/2574/8ef3a2b4f0b63132991c2a5764aebb1f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2574";}s:32:"1283040521540b9b66fa619d23087e6a";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(313) 平成27年7月22日";s:11:"description";s:84:"「言い続けねばならぬことがあるー安保法制と新国立競技場」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 24 Jul 2015 11:57:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2683/2563/1283040521540b9b66fa619d23087e6a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:26:54";s:15:"itunes_subtitle";s:84:"「言い続けねばならぬことがあるー安保法制と新国立競技場」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2310:"首相の支持率が急落している。毎日、支持率35%で4、5日の調査より7%減で不支持が51%、共同通信の17、18日の電話世論調査は支持率37.7%で9.7%減、不支持が51%、朝日は支持率37%、不支持46%、産経とFNN共同調査は支持率39.2%に対して不支持52.6%、いずれも支持率より不支持が上回っている。第二安倍内閣発足以来初めてのことだ。フジテレビで首相自身が「安保関連法案の理解が進んだいないことがこの結果だと思う」と述べた通りだろう。朝日調査によると安保関連法案の衆院通過の進め方が良くなかったが「69%」、新国立競技場計画の白紙撤回評価が「74%」にものぼっている。さすがに国民も呆れている。東京・特報部が18日付けで全国の主要新聞の安保法制の強行採決での論説、社説を点検している。地方紙で政府寄りといえるのは北国と福島民友の2紙ほど。北海道から沖縄まで厳しい批判が投げられている。また、20日にはノーベル賞の益川敏英氏ら「安保関連法案に反対する学者の会」の150人が都内で反対の声を上げたのをはじめ、1万1218人が反対の署名をした。こんな圧倒的数字もかつてない。安部首相は「支持率は気にしない」と言っているが、17日のオリンピックメーン会場の新国立競技場の建設計画白紙撤回表明は、明らかに世論反発に動揺してのものだろう。毎日は「首相決断入念に演出」とあり、朝日は社説で「強行政治の行き詰まりだ」と指摘、「二人の首相の首に鈴をつけるものがいなかった」と国会議員の発言を紹介、無理が通る事情を明かしている。東京は2年も前から建築家槇文彦氏の問題提起を大きく取り上げてきた。主張すべきは主張しなければ何が起こるかわからない。話題といえばお笑い芸人又吉直樹さんの「火花」の芥川賞受賞だ。すでに104万部の大ベストセラー、朝日、読売が社説と1面コラムで取り上げ、20万部の増刷が決まったという。小説が復活するのはいいことだが。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2683";s:8:"video_id";s:4:"2563";s:3:"uid";s:32:"1283040521540b9b66fa619d23087e6a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150724";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2683/2563/1283040521540b9b66fa619d23087e6a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2563";}s:32:"d17f4aa3fd4b5cee7c78b7dfc1be4848";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(312) 平成27年7月15日";s:11:"description";s:78:"「こんな時に匿名とは 安保法制と憲法学者アンケート」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 17 Jul 2015 11:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2659/2543/d17f4aa3fd4b5cee7c78b7dfc1be4848/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:21:26";s:15:"itunes_subtitle";s:78:"「こんな時に匿名とは 安保法制と憲法学者アンケート」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2042:"安保関連法案で政府、与党は今日にも衆院特別委員会で採決の上で、今週中にも衆院を通過させる構えだという。憲法学者のほぼ全員が違憲としている法案を通過させる無謀さ、国家は正義でなければならない。その憲法学者はどう考えているか、朝日が11日付け、東京が12日付け朝刊で憲法学者へのアンケート調査結果を掲載している。朝日は210人の学者にアンケート、回答は122人、憲法違反104人、違憲の可能性15人、憲法違反にあたらない2人、1人は無回答。気になるのは実名85人に対して、匿名希望37人もいることだ。学者生命が問われている、匿名とはどういうことか。東京はアンケートに回答した学者が204人と多い、実名公表に同意した120人全員の声を掲載して圧巻、「武力なき平和のコンセプトを打ち出す憲法の存在意義は高まっている」(早大水島朝穂)と思いたいし、むしろ合憲学者の実名こそ勇気あるのではないか、と思えてしまう。朝日、東京の2紙に載った日曜日の意見広告も注目だ。東京新聞連載の平和俳句3句がキャッチコピーともなっている。朝日の度量を褒めるべきか。昨年7月26日の佐世保市の高1同級生殺人事件の16歳少女の長崎家裁審判の決定は衝撃的内容だ。重度の「スペクトラム障害」(ADS)と認定された少女は16歳になる前にと犯行を決意、現在も殺人欲求を抱き続けているーという。被害者の父親は審判直後、泣き崩されたというが、かける言葉もない。神戸連続殺傷事件の元少年Aの手記「絶歌」(大田出版)。遺族の憤りが綴られている。幻冬舎は贖罪の意識が感じられず、実名がない、遺族にもことわっていないと出版しなかった。「人間とは何か」。暗澹とさせられる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2659";s:8:"video_id";s:4:"2543";s:3:"uid";s:32:"d17f4aa3fd4b5cee7c78b7dfc1be4848";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150717";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2659/2543/d17f4aa3fd4b5cee7c78b7dfc1be4848/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2543";}s:32:"cb916a8693e51a6a86c696f466e74d42";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(311) 平成27年7月8日 ";s:11:"description";s:82:"「世界恐慌の始まりは避けたい ギリシャ危機と世界遺産」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 10 Jul 2015 13:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2647/2531/cb916a8693e51a6a86c696f466e74d42/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:25:12";s:15:"itunes_subtitle";s:82:"「世界恐慌の始まりは避けたい ギリシャ危機と世界遺産」 ";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1713:"ギリシャが国民投票でEUの緊縮策受け入れを拒否した。チプラス首相の「民主主義の勝利だ」にはさすがにいい気なものだと思うが、朝日社説の「ドイツの責務は大きい」や東京の1本もの社説「ギリシャだけが悪いのか」を読むと、貸し手の責任やギリシャの弱体を知りながらユーロ圏に入れた経緯がわかり単純ではないことがわかる。カトリックとプロテスタント、近代、グローバリズムを考えさせられる。とはいえ、世界恐慌の始まりとなったのではたまらない。英知と勇気で乗り切ってもらいたい。終わりの始まりといえば、7月6日付けの毎日世論調査は安倍内閣の不支持率が43%で支持率42%を上回ったとある。安保法制や側近の「マスコミ懲らしめろ」の勉強会のせいか。何とも違和感があるのは明治維新の世界遺産だ、社会面の各地の喜び。日本人はこんなに無邪気でいいのか。ドイツ・ボンでのユネスコ会議がすんなりいかなかったのは「強制労働」をめぐる日韓の違憲対立。英語の強制労働「Forced labor」を「Forced to work」として玉虫色解釈にしたようだが、そこまでしないと韓国国民を納得させられないということだろう。和解見出しで前途は暗い。このほかバーのマダムとの交際は「不倫」か「枕営業」か、疑いたくなる裁判官の判断、これこそ市民参加が必要ではないのか。東京新聞平和俳句に「みなづき賞」、いとうせいこう、金子兜太両氏に拍手。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2647";s:8:"video_id";s:4:"2531";s:3:"uid";s:32:"cb916a8693e51a6a86c696f466e74d42";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150710";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2647/2531/cb916a8693e51a6a86c696f466e74d42/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2531";}s:32:"de56d3bcbc9d8773ec2c5dd19d6c3c4b";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(310) 平成27年7月1日";s:11:"description";s:153:"「傲慢と無知、学ばず忘れずの安部首相側近若手議員たちとギリシャ危機、人間が制御できない経済の恐ろしさ」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 03 Jul 2015 10:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2644/2528/de56d3bcbc9d8773ec2c5dd19d6c3c4b/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:23:41";s:15:"itunes_subtitle";s:153:"「傲慢と無知、学ばず忘れずの安部首相側近若手議員たちとギリシャ危機、人間が制御できない経済の恐ろしさ」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1721:"政府批判のマスコミに「広告料収入がなくなるのが一番。経団連に働きかけてほしい」や「沖縄のゆがんだ世論を正しい方向にどのようなアクションを起こすか。左翼に完全に乗っ取られている」など言いたい放題の安倍側近といわれる若手議員たち。政治の劣化もここまでくると悲惨だ。国民がやむを得ず選んでいることを学ばず、権力のうまみや心地よさは忘れない。この国の行方に暗澹たる気分にさせられる。マスコミの任務は権力の監視でありモノを言うことだ。時の政府益のためではなく国民益、真のナショナル・インタレストのためだ。最も百田尚樹氏のツイッターによれば本当に潰したいのは沖縄の二紙ではなく朝日、毎日、東京新聞らしい。しかも物理的にではなく人気がなくなってほしいということらしい。東京新聞特報面の「百田尚樹氏考」。さすがに放送作家出身の人気取り、受け狙いが巧みな文化人、妙に感心させられる。ギリシャの経済危機。デフォルトになっても債権は民間金融機関からEUやIMFが引き受け公的管理されているからリスクは限定的ともいわれるが、朝日社説の言うように筋書き通りにはいかないのが過去の経済危機の教訓だけに心配。経済といえば日本企業でも巨額報酬が次々、好む好まないにかかわらずグローバル時代を実感させられる。このほか、闇サイト殺人に死刑執行や新幹線車内での自殺事件など胸潰れる事件も多い。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2644";s:8:"video_id";s:4:"2528";s:3:"uid";s:32:"de56d3bcbc9d8773ec2c5dd19d6c3c4b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150703";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2644/2528/de56d3bcbc9d8773ec2c5dd19d6c3c4b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2528";}s:32:"41be80aa54c36862e73ae09f00395895";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(309) 平成27年6月24日";s:11:"description";s:69:"「首相支持率との戦いー安保法制めぐる国会延長」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 26 Jun 2015 10:10:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2623/2519/41be80aa54c36862e73ae09f00395895/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:24:40";s:15:"itunes_subtitle";s:69:"「首相支持率との戦いー安保法制めぐる国会延長」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:982:"自民、公明などの賛成多数で22日深夜、国会の95日、戦後最長の延長が決まった。参院は自民が単独過半数に届かず、審議に自信が持てず、参議院で60日審議されなければ衆議院の3分の2以上の賛成で再議決できる。それをも見越しての大幅延長。結局は安部首相の支持率が問題になってくる。朝日内閣支持率39%と下落しているが、10%程度の下落は織り込み済みとの与党幹部、安保、沖縄・辺野古、年金情報漏洩は政権の蹉跌となるか。沖縄戦70年、慰霊の日に翁長知事が辺野古移転中止を求める慰霊の平和宣言。朝日オピニオンページのアマコスト元米駐日大使インタビューが注目される。18年前の神戸連続殺傷事件の少年Aが「絶歌」出版(太田出版)ベストセラーに。出版、報道の自由はあるとはいえ、最低限の倫理は必要だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2623";s:8:"video_id";s:4:"2519";s:3:"uid";s:32:"41be80aa54c36862e73ae09f00395895";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150626";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2623/2519/41be80aa54c36862e73ae09f00395895/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2519";}s:32:"0d678b8f58ae8229b41096da2696075f";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(308) 平成27年6月17日";s:11:"description";s:87:"「安保法制流れが変わった。国会会期延長、強行採決も視野か」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 19 Jun 2015 10:12:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2616/2516/0d678b8f58ae8229b41096da2696075f/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:24:10";s:15:"itunes_subtitle";s:87:"「安保法制流れが変わった。国会会期延長、強行採決も視野か」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1342:"6月4日の憲法審査会での憲法学者三参考人全員の「憲法違反」明言を期に安保法制をめぐる流れが変わってきた。亀井静香、山崎拓、武村正義、藤井裕久ら元自民党の副総裁や幹事長らが日本記者クラブで「安保法制まからならん」と記者会見したのをはじめ、衆院憲法審査会の高知市の地方公聴会では6人中5人が「違憲」だ。憲法学者の二百余人が違憲、ノーベル賞の益川敏英らの呼びかけに学識者2739人が即時廃案に賛同している。朝日社説のように違憲の安保法制は廃案にして出直すしかないのではないか。政府の集団的自衛権行使容認の根拠を「また砂川とは驚きだ」(朝日11日社説)が読売の16日社説「最高裁判決とも整合性がある」はどうしたことか、ジャーナリズムといえるのか。廃案求める憲法研究者名簿(11日東京)は圧巻、合憲学者3人に「数の問題ではない」と菅官房長官。11日朝日の「アンネの影の70年」は義理の姉エバ・シュロスさん(86)の回顧。毎日「石牟礼文学二人三脚」は、渡辺京二と石牟礼道子コンビ、「苦海浄土」熊本風土記への掲載から50年。それぞれ興味深い。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2616";s:8:"video_id";s:4:"2516";s:3:"uid";s:32:"0d678b8f58ae8229b41096da2696075f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150619";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2616/2516/0d678b8f58ae8229b41096da2696075f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2516";}s:32:"c408dc472fd31486aa4a2d54ea0c8e44";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(45) 平成27年6月16日";s:11:"description";s:0:"";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 17 Jun 2015 10:16:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2612/2508/c408dc472fd31486aa4a2d54ea0c8e44/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:21";s:15:"itunes_subtitle";s:21:"「物の数え方」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1107:"日本語にはそれぞれの物に対する数え方がある。助数詞(人、個、冊など)は何百も存在し、無数にある物を分類する。また日本語だけでなく、韓国語や朝鮮語といった東アジアでは助数詞が多く作られており、分類表現の手段である。動物は、人間より小さいと「匹」、大きいと「頭」で数えるが、英語の影響を受けた明治時代からは、家畜を「頭」、他を「匹」とした。人は、名前がよくわかっていない場合には「人」、わかっている場合は「名」を使うが、一方人間に似たようなお化けや鬼、妖怪は「匹」で数えて区別する。道具は、人が動かせる車やコンピューターを「台」、人が動かせないエレベーターやクレーンを「基」とする。そして寿司は、一部の地域で使っていた助数詞「貫」を主流にして特別な言い方とし、平成現在用いられる。いかに数え方にこだわって助数詞が作られているか、大変興味深い。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2612";s:8:"video_id";s:4:"2508";s:3:"uid";s:32:"c408dc472fd31486aa4a2d54ea0c8e44";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150617";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2612/2508/c408dc472fd31486aa4a2d54ea0c8e44/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2508";}s:32:"d68f43f9e560661c2d01f0f94e7416ac";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(307) 平成27年6月10日";s:11:"description";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 11 Jun 2015 10:01:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2604/2498/d68f43f9e560661c2d01f0f94e7416ac/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:24:26";s:15:"itunes_subtitle";s:142:"「政府・与党に衝撃 憲法学者全員が「安保法制は違憲」の見解ー曲学阿世は学者の恥になるの意識か」 ";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1907:"6月4日の衆院憲法審査会に参考人として招致された憲法学者3人全員が集団的自衛権行使容認の安全保障法制について「憲法違反」との見解を示した。民主、維新の会の野党推薦の参考人だけではない自民党推薦の長谷部泰男早大教授までが違憲を述べたことで政府、与党は大慌てだ。自民党が推薦した長谷部氏といえば元東大教授で立憲主義の権威ともいわれる学者。秘密保護法では法案を容認する異見を述べたこともあった自民党には油断があったかもしれないが安保法制を容認するわけがない。民主党推薦の小林節慶応大学名誉教授が安保関連法案について「国際法上戦争に参加することになる以上は戦争法だ」とズバリ本質をつき「平和だ、安全だと言う方が失礼だ」と批判している。むろん管官房長官の言うような「違憲じゃない」という憲法学者はいっぱいいる」ということはない。100人のうち2、3人、学者生命に関わることを言えるはずがない。維新推薦の笹田英司早大教授の言うように、自民党政権と内閣法制が作ってきた「ガラス細工のような合憲性」を踏みにじってしまうものだろう。憲法学者の違憲の指摘に北側一雄公明党副代表は「突き詰めて議論した」、自民党の高村正彦副総裁は「学者は憲法9条2項の字面に拘泥する」と即座に反論したが、国民を納得させられるか。内閣法制局は「従前の解釈との整合性」を発表したが、人事に手を突っ込まれたときの官僚組織の弱さ(9日朝日社説)のなさけなさだ。「限定容認は憲法違反ではない」の読売社説も立憲主義を理解していないようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2094:"安部首相が出席して5月26日から始まった安保関連法案の国会審議、東京・中日は国会ウォッチとして元内閣官房副長官・柳沢協二氏(58)を登場させている。柳沢氏は単なる評論家ではない。2004年9月まで小泉、安倍、福田、麻生の4政権下で安全保障問題を担当した実務家であり正統派だ。その柳沢氏が「抑止力が高まり攻撃を受ける可能性は一層なくなっていく」という安部首相の答弁に「国民のリスクは高まる」と明解にし、「自衛隊の海外派兵は例外的」という首相に「集団的自衛権行使容認は派兵が原則ということだ。国民に正直に語って欲しい」といい、ホルムズ海峡での機雷掃海は「国民に理解させると思っているのかもしれないが、武力行使容認の要件にあたるはずがない」と切り捨てている。朝日社説も「リスク語らぬ不誠実」「首相のヤジ、立法府と国民への侮辱」、毎日社説は専守防衛を貫くという首相発言に「専守防衛とは言えぬ」と大反論している。この首相の不誠実が安保法制説明不足81%の世論調査なのだろう。国会審議を儀式ととらえ「夏までの成就」をめざす首相。国民のしっぺ返しを恐れぬのか。10月からのマイナンバー制を前に年金情報125万件の流出が明らかにされた。5月8日の流失から警視庁への相談は19日、危機感がなさすぎる。3000億円が投じられ600億円の維持費がかかるマイナンバーは全ての国民に12桁の番号が割り振られ、個人情報が管理されることになるが大丈夫か。米国ではなりすましに年金流出が数兆円、韓国ではマイナンバーが闇市場で売買されるともいわれ大きなリスクがある。所得の正確な補足がいわれるが、10億円とされる銀行口座の登録、掌握には気が遠くなるほどの時間がかかるそうだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2580";s:8:"video_id";s:4:"2485";s:3:"uid";s:32:"a43afbf942f576b504bdae288838e4ce";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150605";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2580/2485/a43afbf942f576b504bdae288838e4ce/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2485";}s:32:"ffc4556dad606f2c529cd9512c83f559";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(305) 平成27年5月27日 ";s:11:"description";s:0:"";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 29 May 2015 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2563/2466/ffc4556dad606f2c529cd9512c83f559/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:22:24";s:15:"itunes_subtitle";s:103:"「無知は力」「戦争は平和である」―のポツダム宣言と安部首相の党首討論 ";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2161:"5月20日の党首討論、共和党の志位和夫委員長の質問でどうやら安部首相がポツダム宣言を読んでいないことが明らかになってしまった。22日付けの朝日の天声人語は「安部首相は『まさに志位氏の術数にはまり恰も大手飛車取りに遭った如き感がある』」との松井孝治慶応大学教授のフェイスブックを引用している。一般国民ならともかく首相が読んでないのはいかにもまずい。「戦後レジュームの脱却」を声高に主張する首相ならなおさらだ。志位氏の大手飛車取り質問は安部首相が幹事長時代の2005年7月号「Voice」の対談で「広島、長崎の原爆の後ポツダム宣言をたたきつけてきた」と致命的な事実誤認をしているところを衝いてきたようだ。もちろん、米、英、中の3国代表名でポツダム宣言が通告されたのは1945年7月26日で、鈴木貫太郎内閣が「黙殺」(ignore・歴史を変えた誤訳)したことが原爆投下の一因となったとの説もある。ポツダム宣言6条は「日本国民を欺瞞して世界征服の暴挙に出た権力と勢力は永久に除去」とあり、首相の認識を問うた志位氏に「つまびらかに読んでいないので論評を避ける」はいかにもまずい。22日の産経「極言御免」は「ポツダム宣言を聖典化すう愚」で志位氏を批判、首相をかばっているがポツダム宣言の是非という話ではない。戦後世界の出発点となって宣言をどう捉え、認識しているかであって読んでいなければ話にならないのではないか。首相答弁について朝日の24日の「長谷部・杉田考論」、25日の社会面で識者の論評は「期限付きの独裁」「無知は力」など的を射ているだけに救いがない。明治、産業革命での23の世界遺産登録。韓国、中国に気を遣えというのではない。松下塾など迎合ではないだろうが内閣府の発想がいかにも無邪気過ぎないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2563";s:8:"video_id";s:4:"2466";s:3:"uid";s:32:"ffc4556dad606f2c529cd9512c83f559";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150529";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2563/2466/ffc4556dad606f2c529cd9512c83f559/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2466";}s:32:"1caa89f0b2d85879dce2a79772078947";a:15:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(304) 平成27年5月20日";s:11:"description";s:72:"「安保法制とオスプレイ墜落 政府広報でいいのか」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 20 May 2015 18:19:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2503/2446/1caa89f0b2d85879dce2a79772078947/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:21:04";s:15:"itunes_subtitle";s:72:"「安保法制とオスプレイ墜落 政府広報でいいのか」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1688:"集団的自衛権行使容認の新安全保障法制が閣議決定された。10の現行法改正を束ねて1本にした「平和安全法制整備法案」と新法の「国際平和支援法案」。社説の見出しを並べると東京・中日「専守防衛の原点に返れ」朝日「この一線を超えさせるな」毎日「大転換を問う徹底議論を」だ。これに対し読売は「的確で迅速な危機対処が肝要 日米同盟強化へ早期成立はかれ」産経は「国守れぬ欠陥正すときだ」。政府支援を必ずしもいけないとはいわないが、国民への説明を欠き、憲法違反の疑いがあるなどその手法に大いに問題がある法案。それへの言及もないのはジャーナリズムといえない。それに論点明示の東京と中日では同じ新聞でも違いがある、大部数の中日と東京の違いはなぜか。オスプレイ、ハワイで着陸失敗して炎上。読売17日社説ではオスプレイ横田配置で「重大事故率が低い」とあるが19日の東京は半田滋記者が「低い事故率」に疑問の解説。政府の言われるままの記事、論評でいいはずがない。大阪都構想では18日毎日夕刊特集ワイド「さらば橋本徹」「その先は私利私欲普通の仕事で働きますよ」が面白い。毎日16日朝刊の「外国女性150人IS入り」は大路朋子記者による注目記事。その活躍にはいつも感心する。17日、東京新聞には名大医学部とトヨタと連携の専門医養成講座の記事。トヨタの「カイゼン」を参考にするそうだ。";s:2:"id";s:4:"2503";s:8:"video_id";s:4:"2446";s:3:"uid";s:32:"1caa89f0b2d85879dce2a79772078947";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150520";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2503/2446/1caa89f0b2d85879dce2a79772078947/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2446";}s:32:"2b9d96def92b7ee8b8c7f60f12c3be32";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(44) 平成27年5月19日";s:11:"description";s:21:"「言語と経済」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 20 May 2015 11:32:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"2439";s:8:"video_id";s:4:"2389";s:3:"uid";s:32:"2b9d96def92b7ee8b8c7f60f12c3be32";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150520";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2439/2389/2b9d96def92b7ee8b8c7f60f12c3be32/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2389";}s:32:"557e0cbde3cde5f116111800f49d45e1";a:15:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(303) 平成27年5月13日";s:11:"description";s:69:"「憲法も安保条約も超える新「安全保障法制」」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 14 May 2015 10:06:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2352/2336/557e0cbde3cde5f116111800f49d45e1/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:22:05";s:15:"itunes_subtitle";s:741:"集団的自衛権行使容認の新安全保障法制案が14日閣議決定され国会に提出される。戦後の憲法9条の専守防衛を理念した安全保障の大転換にもかかわらず、「夏までに成就」が安倍首相の米国議会(4月29日、日本時間30日未明)での演説での公約だ。 一連の安保法制は「国際平和支援法案」の新法と10本の現行法改正からなり「平和安全法制」と名付けられたが、とりわけ重要なのが、他国への武力攻撃でも「日本の存立が脅かされ国民の幸福追求の権利が根底から脅かされる危険があるとき(存立危機事態)」に集団的自衛権による武力行使を認める";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2352";s:8:"video_id";s:4:"2336";s:3:"uid";s:32:"557e0cbde3cde5f116111800f49d45e1";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150514";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2352/2336/557e0cbde3cde5f116111800f49d45e1/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2336";}s:32:"0e50a3acb4f79098d91db37528d53690";a:15:{s:5:"title";s:62:"ご当地アイドルを読み解く(2) 平成27年5月11日";s:11:"description";s:45:"「地域活性化とご当地アイドル」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 12 May 2015 10:03:00 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名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2296";s:8:"video_id";s:4:"2301";s:3:"uid";s:32:"a33b07ad77cbe067ead4fb66d51ced32";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150428";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2296/2301/a33b07ad77cbe067ead4fb66d51ced32/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2301";}s:32:"6cc2c3e3f0123c3d61ca0b55b860b3a4";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(301) 平成27年4月22日";s:11:"description";s:85:"「NHK、民法テレビ局を統治の具とするな、政権党の不見識」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 22 Apr 2015 13:22:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2233/2243/6cc2c3e3f0123c3d61ca0b55b860b3a4/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:27:49";s:15:"itunes_subtitle";s:85:"「NHK、民法テレビ局を統治の具とするな、政権党の不見識」 ";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1652:"自民党の情報通信戦略調査会(川崎二郎会長)が4月17日、NHKとテレビ朝日を呼び事情聴取した。NHKは「クローズアップ現代」やらせ疑惑問題、テレビ朝日は元通産官僚古賀茂明氏の官邸とテレビ局幹部の圧力による「降板」発言をめぐっての聴取、「菅官房長官ら官邸からのバッシングは無実無根」「放送法4条違反」というわけだ。普段は見解が分かれる在京6紙もこの問題では一致、東京・中日は「統治の具と成す不見識」毎日「政権党は介入を控えよ」朝日「介入は許されない」そして読売は「与党として適切な振る舞いか」「番組介入は抑制的であれ」とたしなめている。ことに産経社説は辛抱治郎氏の「われわれをバカにするな」を引用している。この程度の「圧力」で萎縮してしまうとの意見への怒りだ。その意気は立派だが、多くのテレビ局で政治報道が減り、事なかれ主義が横行しているように見えるのはどうか。5年に一度の認可申請、許認可権を総務省に握られているとはいえジャーナリズムであることを忘れてもらっては困る。結局は視聴者、国民が見方についてくれるかどうかにかかっているのではないか。産経正論で竹内洋氏が古賀氏を全共闘の学生、キャスターの古館氏を学生に追求される進歩的文化人、教授になぞらえる面白い見方をしている。古賀氏にも賞味期限がきているとの見方も。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2233";s:8:"video_id";s:4:"2243";s:3:"uid";s:32:"6cc2c3e3f0123c3d61ca0b55b860b3a4";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150422";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2233/2243/6cc2c3e3f0123c3d61ca0b55b860b3a4/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2243";}s:32:"bf2c7ccfb72cc77976d8b063c4d44c08";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(43) 平成27年4月21日";s:11:"description";s:24:"「ことばと教育」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 21 Apr 2015 13:23:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2235/2244/bf2c7ccfb72cc77976d8b063c4d44c08/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:17";s:15:"itunes_subtitle";s:24:"「ことばと教育」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:978:"ことばの教育を最初に始めたのはギリシャ人。身分の高い人には演説や書きものなどの教育があった。ラテン語を話すローマ人はギリシャ語を勉強して演説に使っていたが、ローマ滅亡後は話し言葉にフランス語やイタリア語が登場。キリスト教の思想学習や書き言葉にラテン語を使うのも、ヨーロッパの言語教育として存在。一方日本では、江戸時代まで漢文が大事な言葉。その後明治時代には英語が中心となり、ヨーロッパの文明を取り入れていく。素読や文法翻訳法など伝統的な手法で学び、言語教育として外国語を勉強することは重要な役割を果たしていた。外国語の教育法開発に成功したのはカナダ。英語という言語環境に体をおく=イマージョン(没入)。名古屋大学でも英語教育が始まりつつあり期待したい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2235";s:8:"video_id";s:4:"2244";s:3:"uid";s:32:"bf2c7ccfb72cc77976d8b063c4d44c08";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150421";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2235/2244/bf2c7ccfb72cc77976d8b063c4d44c08/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2244";}s:32:"98fef5266ce19ebe38d9a64f7b69c634";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(300) 平成27年4月15日";s:11:"description";s:99:"「天皇・皇后の終わりなき慰霊の旅と関西電力高浜原発の再稼働認めず」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 15 Apr 2015 13:20:00 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教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2232";s:8:"video_id";s:4:"2242";s:3:"uid";s:32:"98fef5266ce19ebe38d9a64f7b69c634";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150415";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2232/2242/98fef5266ce19ebe38d9a64f7b69c634/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2242";}s:32:"45bbae1281828cf25f2c103ec1e7983a";a:16:{s:5:"title";s:61:"ご当地アイドルを読み解く(1) 平成27年3月2日";s:11:"description";s:45:"「地域活性化とご当地アイドル」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 02 Mar 2015 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2143/2860/45bbae1281828cf25f2c103ec1e7983a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:08:47";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「地域活性化とご当地アイドル」";s:13:"itunes_author";s:46:"丹羽葉月 国際言語文化研究科1年";s:14:"itunes_summary";s:328:"地域活性化の研究の一環で、豊田のご当地アイドル「Star☆T」の活動に注目。地元で知名度を広げるとともに全国への進出も試み、結成4年目の今年大きく飛躍。卒業制作のドキュメンタリー完成までの約8ヶ月間、グループの活動を紹介します。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2143";s:8:"video_id";s:4:"2860";s:3:"uid";s:32:"45bbae1281828cf25f2c103ec1e7983a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150302";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2143/2860/45bbae1281828cf25f2c103ec1e7983a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2860";}s:32:"aa0ea01b9dbe82537b33c16b442dc692";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(299) 平成27年2月24日";s:11:"description";s:99:"「情理を尽くした説得こそ―安部首相の安保法制整備と辺野古移転問題」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 27 Feb 2015 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2142/2164/aa0ea01b9dbe82537b33c16b442dc692/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:24:19";s:15:"itunes_subtitle";s:99:"「情理を尽くした説得こそ―安部首相の安保法制整備と辺野古移転問題」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1941:" 安倍晋三首相のハイテンション、高揚ぶりが目立つ。イスラム国の日本人人質事件では政府への批判は許さないという態度、口ぶりだし、施政方針演説(12日)では「改革」の言葉が36回、戦後以来の大改革を口にし、憲法改正にも前のめりだ。総選挙での圧勝、09年には7,094円まで落ち込んでいた株価が18,264円、リーマン・ショック前の高値を更新したとなれば舞い上がるのは無理もないかもしれないが、公明党との与党協議で示した安保法制は、自衛隊派遣恒久法を設け、周辺事態法を改正して地理的制約を取り払い、政府の判断でいつでも、どこへでも自衛隊を派遣できるようにする内容だ。毎日社説のごとく「根底覆す乱暴な提案だ」。これでは戦後の繁栄のもとになった専守防衛、平和主義が元も子もなくなってしまう。 また、沖縄の普天間基地の辺野古移設問題では翁長知事との面会を拒み、キャンプ・シュワブの抗議集会の二人を逮捕する強引さだ。情理を尽くした説得がかつての自民党だったはずだ、傲りはいつかしっぺ返しとならないか。 もうひとつ気になるのが朝日の慰安婦報道。有志による独立検証委員会(座長・中西輝政京大名誉教授)は、国際社会に誤った事実を拡散させた影響は大きいと発表、産経社説は「虚報の過小評価を覆した」と評している。「朝日の日本軍による強制連行の虚報」批判は今後も繰り返されるのではないか。最近、朝日のスタンスが今ひとつはっきりしないように映るのは、慰安婦報道での打撃がぬぐいきれていないからではないか。事実には謙虚、記事には誠実―当たり前の教えだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2142";s:8:"video_id";s:4:"2164";s:3:"uid";s:32:"aa0ea01b9dbe82537b33c16b442dc692";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150227";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2142/2164/aa0ea01b9dbe82537b33c16b442dc692/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2164";}s:32:"60e556dbdea3f0063b15932a0c5155db";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(42) 平成27年2月17日";s:11:"description";s:21:"「人称代名詞」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 20 Feb 2015 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2140/2162/60e556dbdea3f0063b15932a0c5155db/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:19";s:15:"itunes_subtitle";s:21:"「人称代名詞」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1359:"名詞の代わりとして置き換える代名詞。自分の縄張りにあるものを「これ」、相手の縄張りにあるものを「それ」、自分と相手の両方の支配下にないものを「あれ」。人称代名詞は自分(一人称)、話し相手(二人称)とそれ以外の人たち(三人称)を表し、日本語や中国語では省略する傾向にある。だがヨーロッパではわざわざ使い、英語も代名詞は省略不可であるように、誤解のないように表すというのがヨーロッパ近代語の特徴だ。イタリア語・スペイン語・ギリシャ語では一人称・二人称・三人称の活用を動詞でわかるようにしている。一方日本語には敬語があり自分・相手・目上の方というように上手く使い分けている。逆に人称代名詞を使うと自分の立場が明らかになってしまい、代名詞を使わない原則の中わざわざ作って使い続けると価値が下がってしまう=「価値逓減の法則」。日本語では相手を尊敬して呼ぶときの言い方は「先生」くらいしかないが、使わなくてもいいのだからなくていいという考え方のもと、日本語の代名詞は大変難しい。使い分けが大切であり、敬語も大事である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2140";s:8:"video_id";s:4:"2162";s:3:"uid";s:32:"60e556dbdea3f0063b15932a0c5155db";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150220";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2140/2162/60e556dbdea3f0063b15932a0c5155db/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2162";}s:32:"1756461130a0d809e85581ddece7456b";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(298) 平成27年2月18日";s:11:"description";s:94:"「広島黒田博樹投手(39)の浪花節人生と作家曽根綾子氏の問題コラム」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 20 Feb 2015 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2141/2163/1756461130a0d809e85581ddece7456b/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:24:23";s:15:"itunes_subtitle";s:94:"「広島黒田博樹投手(39)の浪花節人生と作家曽根綾子氏の問題コラム」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1094:" 海外での華々しい活躍が感動させているのはテニスの錦織圭とニューヨークヤンキースから広島復帰の黒田投手だろう。16日の記者会見には40社150人の記者。40歳、「最後の一球は広島で」と語った。1月28日、毎日新聞夕刊ワイドが圧倒的にいい。新橋駅前の声、黒田の著書、中国新聞社説、ニューヨークから広島の貧乏球団、20億から4億、ファンへの感謝。こんな生き方をする日本人がまだいる。 黒田投手の記者会見が載った同じ17日朝刊、朝日新聞の社会面トップと東京・特報面は作家曽根綾子氏の問題コラム。産経新聞に掲載されたものだが「居住は人種別に」の内容。日本メディアの扱いが小さく海外メディアが大きな問題にしているところが日本人の人権感覚、国際感覚の欠如を示しているかもしれない。NPO法人、二人の識者のコメントも厳しい。日本人の白米主義に気付いてないのかもしれない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2141";s:8:"video_id";s:4:"2163";s:3:"uid";s:32:"1756461130a0d809e85581ddece7456b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150220";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2141/2163/1756461130a0d809e85581ddece7456b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2163";}s:32:"d09f61e79a334e305dec9cee34f1ee18";a:16:{s:5:"title";s:54:"現代世界メディア事情(64) 平成27年2月4日";s:11:"description";s:45:"「国際放送の強化策をめぐって」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 12 Feb 2015 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2138/2160/d09f61e79a334e305dec9cee34f1ee18/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:16:24";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「国際放送の強化策をめぐって」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:351:"日本から海外に向けて送り出されている国際放送をめぐる議論が活発になっている。具体的には、国際放送を強化して、日本からの情報発信機能をもっと強化すべきではないかという声が出ている。そうした動きをどのように見ていったらよいか、考えていく。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1144:"2月3日付けの産経新聞の社説は邦人救出のため自衛隊を海外派遣できるよう憲法解釈を変え、将来的には憲法改正すべきと主張した。日本人人質事件に悪乗りした短絡としか思えない。もともとイスラム国などの過激派の誕生はイラク戦争にある。大義なき戦争であり長期的視野を欠いていたのである。イラク戦争を支持したニューヨークタイムズやワシントン・ポストは戦争報道を検証、自己批判したが産経新聞の反省を読んだことがない。同じ日の朝日新聞社説「平和国家の構えを崩すな」が正しい。人質事件の膨大な記事の中で考えさせたのは3日つけ東京新聞特報面の「フリー頼みの紛争報道 問われる大手メディア」だ、ジャーナリズムとは何かが問われる。1月29日、東京新聞はシャルリーエブドの諷刺画転載についておわびを掲載、朝日新聞は東京新聞が「おわび」の大きな記事を載せた。報道の自由について一貫性を欠くとの批判だが-";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2139";s:8:"video_id";s:4:"2161";s:3:"uid";s:32:"927f9cc20ade5aa57b321b30a82b1d85";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150212";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2139/2161/927f9cc20ade5aa57b321b30a82b1d85/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2161";}s:32:"eb39472d333639b5fc5064b261b0df04";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(41) 平成27年1月27日";s:11:"description";s:15:"「形容詞」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 27 Jan 2015 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イスラムの預言者ムハンマドの風刺画に端を発したフランスの連続テロ、1月7日の襲撃で風刺漫画家や記者5人を含む12人が射殺されたあとも週刊新聞シャルリー・エブドは14日の特別号でムハンマドの風刺画を載せた。この特別号は700万部が売れ、11日の独仏、パレスチナ自治区のアッバス議長らが参加したパリでの反テロ・デモ行進には370万人が参加したとされ、パリでの「表現の自由」の覚悟のほどが知れる。東京新聞夕刊にも「それでもユーモアは世界を救う」の仏人作家の寄稿があった。 その一方で「表現の自由」「言論の自由」が全てではなく、特定宗教や民族への侮蔑は許されないとの主張も強い。その見解によって時事通信から14日配信された風刺画についても、掲載した東京・産経・日経と不掲載の朝日・毎日・読売に分かれた。「テロ排除と寛容の両立を」となるが、イスラムも欧米も妥協なき世界だ。憎悪の拡大再生産を懸念せざるを得ない。 ただ、言論の自由はいったん妥協するととどまるところを知らない。例えば15年度予算、「暮らし抑え防衛重視」の東京と朝日の「新年度96.3兆円予算案決定」の差。朝日読者は納得できるだろうか。毎日浜矩子氏の危機の真相の「公共財」とは。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2136";s:8:"video_id";s:4:"2158";s:3:"uid";s:32:"15b27916d197f8a9812c4c6405bf92aa";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150122";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2136/2158/15b27916d197f8a9812c4c6405bf92aa/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2158";}s:32:"ac180406b47f95c4c645132e391128f5";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(295) 平成27年1月14日";s:11:"description";s:87:"「資本主義の行方パラダイムシフトの変革/戦後70年の元旦社説」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 15 Jan 2015 13:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2135/2157/ac180406b47f95c4c645132e391128f5/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:25:08";s:15:"itunes_subtitle";s:87:"「資本主義の行方パラダイムシフトの変革/戦後70年の元旦社説」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:936:" ここ数年のことだが、元旦社説を読んでいまとりわけ感じさせられるのが歴史、いや文明の転換期にさしかかっているとの思いだ。まず資本主義の行方。東京・中日、朝日、毎日もトマ・ピケティ「21世紀の資本主義」が引用され、資本主義の「疲労」あるいは「終焉」が語られている。アベノミクスを含め拡大する格差と暴走する資本、だれもがグローバル経済への懸念を抱いている。もう一つは中国の巨大化に伴う世界の枠組み変化。西欧世界、原理が揺らいでいるともいえる。イスラム教徒のパリの新聞・雑誌社襲撃もそのなかでの事件だ。毎日コラムは明治維新から日中戦争がちょうど70年、大東亜戦争で「近代の試み破局した」とも書いている。歴史を繰り返してはならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2135";s:8:"video_id";s:4:"2157";s:3:"uid";s:32:"ac180406b47f95c4c645132e391128f5";s:9:"pubDate_f";s:8:"20150115";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2135/2157/ac180406b47f95c4c645132e391128f5/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2157";}s:32:"22f047fa242c00f8910628b28b0c183c";a:16:{s:5:"title";s:41:"言語学から(40) 平成26年12月16日";s:11:"description";s:39:"「外国語と日本語の共通点」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 18 Dec 2014 16:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2133/2155/22f047fa242c00f8910628b28b0c183c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:38";s:15:"itunes_subtitle";s:39:"「外国語と日本語の共通点」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:855:"言葉は意味を表す上で基本的には同じもの。ただ表面的に違っているため外国語の習得は苦労する。言葉の特徴は、助詞「は」は日本語と朝鮮韓国語しかなく、lとrの発音の区別のある言葉が多く、日本語のように自動詞で受け身があるのは珍しいこと。共通点は、日本語と同じような格助詞を使うことが非常に多いこと。またどんな言葉でも未来を表すことができるのも人の言葉の特徴。一方日本語は、不要なものは排除してシンプルに使っていこうとする習慣にある。定冠詞aとtheの面倒な使い分けや関係代名詞を用いた名詞の修飾はしない。簡単な道具で複雑な内容を表す日本語の感性は、他の外国語と共通できるところがある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2133";s:8:"video_id";s:4:"2155";s:3:"uid";s:32:"22f047fa242c00f8910628b28b0c183c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20141218";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2133/2155/22f047fa242c00f8910628b28b0c183c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2155";}s:32:"6a20ccae7cb88fe97e9c6b7b4e44337d";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(294) 平成26年12月17日";s:11:"description";s:93:"「700億円は何だったのか、繰り返される「学ばず、忘れず」の歴史」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 18 Dec 2014 16:00:00 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:474:"最近、ヨーロッパではユダヤ人を排撃する動きが表面化している。ベルギーやフランスではパレスチナを支持し、イスラエルの軍事的な動きを非難する人たちが、デモの中で「ユダヤ人に死を!」「ユダヤ人をガス室に送れ!」と公然と叫んで、人々に大きなショックを与えた。一体どうして今、反ユダヤ的な動きが活発化してきたのかを考えていく。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2131";s:8:"video_id";s:4:"2153";s:3:"uid";s:32:"34dabb2dd8f411f7f521bbd79cc438f3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20141211";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2131/2153/34dabb2dd8f411f7f521bbd79cc438f3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2153";}s:32:"d6bd53e57e644b84c35fbc04f6e4d801";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(293) 平成26年12月10日";s:11:"description";s:48:"「総選挙 白紙委任は許されない」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 11 Dec 2014 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2132/2154/d6bd53e57e644b84c35fbc04f6e4d801/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:18:10";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「総選挙 白紙委任は許されない」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1397:" 投票日までわずか。2012年の前回総選挙より5議席減の475議席が争われる今回の総選挙の新聞の世論調査の終盤情勢によれば、自民党300議席を超える勢いで、毎日新聞は303-320議席、産経の見出しは「自民単独で3分の2に迫る」で306-331議席の予測。過半数の238、絶対多数の266も軽く突破、3分の2の317も超えるかもしれない。これが小選挙区、比例代表のマジックだろう。「与野党接近が望ましい」との世論調査もありながら、大差になる。 この選挙はアベノミクスだけが争点ではない。選挙戦で大きな声でいわないが安部首相は集団的自衛権行使容認ばかりでなく、原発再稼働、憲法9条改正も視野にいれている、選挙公約には書かれている。多数獲得はそうした政策が承認されたのだと胸をはるだろう。是非の問題ではないそれが政権党の論理だ。本当にそれでいいのか。だから投票なしの白紙委任ではいけない。もうひとつ、産経によれば大物が続々苦戦、落選、世代交代選挙といえるかもしれない。 北海道・北星学園の植村隆記者、これこそ是非の問題ではない、やめさせるようなことがあったら大学を名乗る資格はない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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安倍政権の萩生田光一自民党筆頭副幹事長・福井照報道局長が連名で解散前日の11月20日、在京テレビ局の編成局長、報道局長あてに選挙時期の報道の公正中立、公平確保を要請する文書を渡していたことがわかった。文書は「お願い申し上げるのも不遜とはぞんじますが」と慇懃だが、番組出演者への発言回数、選定、街頭インタビューや資料映像への細かな注文など、まさに無礼、恫喝といえるものだろう。「政権党の言うことか」の朝日社説通りだろう。  放送法は放送番組編成で政治的な公正をもとめているが、同時に1条で「放送の自立」「表現の自由の確保」を保障している。公平とは足して二で割るものや波風を立てないものでもない。TVは政権党の宣伝、広報部門ではないし、政権党が批判の対象になるのは当然のことだ、視聴者が決めればすむことだ。テレビ朝日は若手評論家の荻上チキ氏の出演を取り止めたともいう。許認可権を握られているとしても視聴者を味方に抵抗してもらいたい。番組萎縮させてはTVそのものが見放される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2130";s:8:"video_id";s:4:"2152";s:3:"uid";s:32:"c5b3702886ee1adc435c7bba8aa00ff1";s:9:"pubDate_f";s:8:"20141205";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2130/2152/c5b3702886ee1adc435c7bba8aa00ff1/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2152";}s:32:"0133805c763f59bd18371395f58ef9a6";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(291) 平成26年11月26日";s:11:"description";s:60:"「衆院解散-在京政治部長論評を採点する」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 28 Nov 2014 16:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2129/2151/0133805c763f59bd18371395f58ef9a6/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:24:23";s:15:"itunes_subtitle";s:60:"「衆院解散-在京政治部長論評を採点する」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1220:"新聞倫理綱領はあらゆる権力から独立したメディアの存在によって民主主義、読者の信頼は得られるとある。在京各紙の政治部長、政治担当編集委員の論評はどうか。 「日本の針路見極める時」の東京政治部長は最もオーソドックス。毎日政治部長のたとえ“安部首相の首相による首相のための選挙”であっても「人民のための政治が見えてくる、私たちの選挙にしたい」は好感がもてる。朝日特別編集委員の「愚直な政治を忘れたか」はアベノミクスばかりでなく、税、社会保障、集団的自衛権など課題に向き合えとの指摘がうなずける。 「解散に大義がある」の産経政治部長、祖父岸首相も解散を考えたとの読売政治部長。ともすると政治がテクニックであり、勝てばすべてが許される覇道であると言っているようにも受け取れる。そんな側面があることを否定しないが、民主主義の政治は根底で誠意、誠実であるべきだ。ジャーナリズムは政治のプレイヤーではないあるべき姿を示すのが務めだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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17日の7-9月のGDP速報が年率1.6%マイナスで消費税引き上げはデフレへの脱却のチャンスを失う、財政再建政策堅持のために景気条項はつけない、税に関する決断は国民に信を問うに値する大義-というものだが、消費税先送りは国民の70%が望むもの、あえて増税するというならともかくこういうのをポピュリズムともいう。景気条項も財務省への配慮、秘密保護法、憲法を逸脱する集団的自衛権の行使容認、この政権にはどうにも「誠意」が感じられないのだ。 勝敗ラインの自公による過半数設定は解散総選挙での安倍政権への信任、アベノミクス、集団的自衛権をめぐる法整備推進、長期政権への目論見だろう。有権者の判断を甘くみていいのか。伊東光晴京大教授のアベノミクス批判や水野和夫氏の資本主義の終焉と歴史の危機が示唆に富む。 「往く道は精進にして、忍びて終わり悔いなし」の高倉健さん死去。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2128";s:8:"video_id";s:4:"2150";s:3:"uid";s:32:"e45592ba311b9d5d76b533e15c2aa636";s:9:"pubDate_f";s:8:"20141120";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2128/2150/e45592ba311b9d5d76b533e15c2aa636/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2150";}s:32:"27d80a2b4a9e85f7908abd0593351ef2";a:16:{s:5:"title";s:41:"言語学から(39) 平成26年11月18日";s:11:"description";s:21:"「言語と民族」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 20 Nov 2014 16:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1215:"2年半ぶりに実現した日中首脳会談、11日付けの朝刊1面トップは当然「首脳会談」かと思ったら、読売は「来週中の衆院解散」「衆院選12月14日が軸」とあって驚いた。朝日、日経が夕刊で追いかけている。アベノミクス推進の政権としては総選挙で勝利して党内の消費税増税、財政均衡論者を押さえる、対抗する野党もなく今こそ選挙時の胸算用だろう。しかし,15年10月の消費税10%への増税を先送りにしたとしても、アベノミクス成功の保証はない。経済成長を掲げる政策こそ愚かといえないか。富める少数をさらに富まし、中間層を没落させるグローバル経済こそ見直さねばならないのではないか。 アベノミクスより日中対話、交流がずっと大切にみえる。日中会談の安倍首相の「歴代内閣の歴史認識を引き継ぐ」は譲歩でもなんでもない。当たり前のことだ。冒頭撮影の笑顔なき習近平主席も国内向けのポーズだろう。毎日余録には「デルフォイ的合意」とある。政治的成熟を期待したい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2126";s:8:"video_id";s:4:"2148";s:3:"uid";s:32:"42d435893e835cf1b35807e1df742c69";s:9:"pubDate_f";s:8:"20141113";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2126/2148/42d435893e835cf1b35807e1df742c69/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2148";}s:32:"5db27b303ba8e53ffbf630ca318f8376";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(288) 平成26年11月5日";s:11:"description";s:66:"「日銀の危険な賭となお続く朝日新聞問題余波」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 07 Nov 2014 17:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2125/2147/5db27b303ba8e53ffbf630ca318f8376/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:21:32";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「日銀の危険な賭となお続く朝日新聞問題余波」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1391:"10月31日の日銀の追加緩和は市場の予想になかったサプライズ決定。その効果で株価は1日で700円、11月4日現在ではリーマン・ショック前年に記録した1万7000円台の高値だ。しかし、経済は人為、政策によって制御できるのか。 昨年4月の黒田日銀総裁の異次元の金融緩和、あるいは非伝統的金融政策も一時的には株価を押し上げ、企業業績を上向かせたが、消費増税後は消費も賃金も住宅着工もほぼ全て指数でマイナス、株価を押し上る一方で円安の物価上昇を招く危険な賭。毎日の1面は「追加緩和 異例の僅差」を主見出しに、日銀政策委員の賛成5、反対4が前面。レーガノミクス、サッチャー改革でもトリクルダウン効果はなかったことが実証されている。 朝日新聞問題の余波はなお続く。脅迫を受けた北星大学が元朝日記者を雇用しない方向で検討、安部首相の国会審議での「朝日新聞捏造」発言は、毎日社説の言うように冷静さを欠き、内政、外交に対処できるのかの危惧を抱かせる。 ほほえましい逸ノ城(いちのじょう)の話題、毎日の医師、母を重ねるしっかりもののおかみさん、東京の原寸大の手は楽しい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:582:"シリア、イラクの国境地帯を支配地域とするイスラム国をめぐる動きが、連日のように世界のメディアで伝えられている。イスラム国とその影響を受けた勢力は、中東地域だけでなく北アフリカなどでも欧米人を人質に取って、それらの人を殺害するという事件を頻繁に引き起こしている。イスラムの過激勢力が起こした人質の殺害という衝撃的な事件が、フランスに暮らすイスラム教徒たちにもたらした影響について考えていく。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2124";s:8:"video_id";s:4:"2146";s:3:"uid";s:32:"95d3c2e3b5337be5789503e5783bc25c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20141106";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2124/2146/95d3c2e3b5337be5789503e5783bc25c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2146";}s:32:"756ae208204410963a9504dcb3ddbc51";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(287) 平成26年10月29日";s:11:"description";s:45:"「名古屋大学のグローバリズム」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 30 Oct 2014 14:00:00 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文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1169:"今の日本社会は、海外旅行、外交、貿易での産業成立といった側面がある。ではいったい海外とのコミュニケーションをどう効率良く取ったらよいのか。まずは言語をクリアーしなければならない。7000ある言語の中で1番役に立つのはやはり英語。2番目に役に立つのはヨーロッバ主導国の言語、フランス語。英語とフランス語を勉強しておくとかなり言語の幅が広がるが、さらに中国語もある程度身につけておくと良い。それに加えて言葉以外にも相手を大切にするという気持ちが伝わらなければならない。ただこの点には日本人は恵まれていて、気持ちを笑いで伝えようという姿勢は保たれている。ただし人との距離感が問題で、これは文化によって違う。また身振りは日本ではあまり使う習慣がないので、効果的に使いたい。結局のところ、日本の習慣を身につけていれば、言葉が通じなくても相手に対して自分の気持ちを伝えることができると言えるだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2121";s:8:"video_id";s:4:"2143";s:3:"uid";s:32:"1acf61604870ae381b79adf981222cf4";s:9:"pubDate_f";s:8:"20141023";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2121/2143/1acf61604870ae381b79adf981222cf4/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2143";}s:32:"58033ea8c3de34b6a9725be95936a636";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(286) 平成26年10月22日";s:11:"description";s:69:"「傷ついた看板政策ー女性「活用」のしっぺ返し」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 23 Oct 2014 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2122/2144/58033ea8c3de34b6a9725be95936a636/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:24:09";s:15:"itunes_subtitle";s:69:"「傷ついた看板政策ー女性「活用」のしっぺ返し」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2593:" 小渕優子経済産業省と松島みどり法相が20日、辞任した。同時辞任は前代未聞、5人の女性を起用した第二次安倍内閣の看板が傷ついたばかりか、安倍政権転落への潮目になりかねない。  ちょっと驚くのは小渕経産省の辞任が週刊新潮の「『小渕優子』のデタラメすぎる政治資金」と毎日新聞の「小渕氏、親族の店に362万円」の10月16日の報道からわずか5日だったことだ。小渕氏は9月の内閣改造の看板閣僚として引っ張りだされるのを渋っていたともいわれ、辞任にためらいはなく潔いともいえる。松島氏の辞任は辞任ドミノを恐れて、政権幹部らが収集を急いだのだろうが、それにしてもなぜ小渕経産省が報道対象になったのか。確かに政治資金は公開資料だが、週刊新潮も毎日新聞も何らかのサジェションなしに小渕氏の政治団体や資金管理団体の収支報告を調べまい。小渕恵三元首相から10年、事務所は秘書の顔ぶれも変わったという。内紛や内部通報も考えられる。  小渕氏の記者会見の発言のとおり、会計処理は全て地元に任せてきたのだろうがそう簡単にすむ話ではない。明治座での観劇会は年2回、バス26台を連ね1回に1000人、会費12000円を徴収していたとすれば、年2400万円の収入がある。それが2010年と2011年の2年で収入が740万円、明治座への支出が3400万円。数字がデタラメ、会費徴収の割引や利益供与、関係者の横領、着服など公選法違反、刑事事件の可能性がある。  小渕氏は「額賀派のプリンセス」「未来の総裁候補」だそうだが、お嬢様ぶりはわかるが、サッチャーやメルケルとは違う。前提を欠いていないか。  21日朝刊社説、気になるのは朝日。東京・中日、毎日、日経でさえ1本ものという大型社説なのに、安倍与党ともいえる読売、産経と同じく半分、気力、迫力を欠く。論評では読売の論点スペシャルの御厨貴東大名誉教授の「消費税」「沖縄」に影響も、坂東真理子昭和女子大学長の「女性登用 萎縮せず続けて」が読ませる。  登用した女性閣僚のうち高市早苗総務省、在特会との不透明関係を指摘された山谷えりこ国家公安委員長は大丈夫か、外国メディアは厳しい。 ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2122";s:8:"video_id";s:4:"2144";s:3:"uid";s:32:"58033ea8c3de34b6a9725be95936a636";s:9:"pubDate_f";s:8:"20141023";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2122/2144/58033ea8c3de34b6a9725be95936a636/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2144";}s:32:"196b7e32f61390cc0950ea75fb1b4ae9";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(61) 平成26年10月8日";s:11:"description";s:42:"「総合編成チャンネルの試練」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 09 Oct 2014 18:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2119/2141/196b7e32f61390cc0950ea75fb1b4ae9/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:12:03";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「総合編成チャンネルの試練」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:672:"これまで地上波などのテレビ放送は、情報(報道)、教養、芸能という三つ柱からなる「総合編成」という番組のあり方を堅持してきた。これは電波(周波数)という社会が共有する財産を最大限有効に活用しよう、という考えから生まれたものだった。放送法にも「番組の調和原則」と呼ばれる規定を設け、放送に総合編成を求めてきた。しかし、社会の多様化が急速に進む中、こうした総合編成のテレビでは若い世代などを引きつけていくことは難しい、という声も聞かれるようになっている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1245:"毎年このシーズン、メディアはノーベル賞発表にハラハラしている。日本人受賞者が出た場合、準備ができているかどうかで、内容が大差になるからだ。その点、7日発表された物理賞受賞者の3人は何年も前からノーベル賞を確実視されていた人たち。準備は万端だったはず。特に東京・中日新聞にとって、名古屋大学や名城大学は地元の大学で、中日教育賞の受賞者たち。社会部、科学部も力発揮の場だ。また、受賞者たちは、研究に全てを費やす根っからの技術者たち。その受賞がうれしい。教育とは英語を学び、経済的成功をめざすものではない。基礎研究であり、ものづくり、「はやりものではなく、やりたいものを」の赤崎勇さんの若い人に贈る言葉がいい。 朝日新聞問題、元記者が講師や教授を務める大学だけではなく、家族にも脅迫や嫌がらせは許されるものではない。朝日だけでなく、東京、毎日は当然として、産経も読売も社説で取り上げているのがいい。八木秀次麗澤大学教授の談話がユニーク。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2120";s:8:"video_id";s:4:"2142";s:3:"uid";s:32:"24d5ddb5b29460ad716d5e97ca4bb42e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20141009";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2120/2142/24d5ddb5b29460ad716d5e97ca4bb42e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2142";}s:32:"93ddaea00ec140a7417c70d2f65057df";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(284) 平成26年10月1日";s:11:"description";s:96:"「死亡・心肺停止36人の御嶽山噴火-科学は自然、宇宙を支配できない」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 02 Oct 2014 13:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2118/2140/93ddaea00ec140a7417c70d2f65057df/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:24:19";s:15:"itunes_subtitle";s:96:"「死亡・心肺停止36人の御嶽山噴火-科学は自然、宇宙を支配できない」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1863:"9月27日午前11時53分、長野、岐阜県境の御嶽山が噴火、36人が死亡または心肺停止、頂上付近からなお搬出できないでいる。紅葉の観光シーズン、昼食時の予告なき水蒸気噴火が大きな悲劇となった。日本には常時監視中の活火山が110、それでも予知できないというのが現実、火山噴火予知連絡会の藤井敏嗣会長は「われわれの予知のレベルはそんなもの」と発言して顰蹙をかったが、率直といえば率直。 東京、「週のはじめに考える」の見出し「よく恐れよく備えよう」は、科学の限界を知ることでもある。そこで、鹿児島の川内原発は活火山群地域にあり、かつてマグマが流れてきた痕跡も。「前兆なき噴火があったら行政も九州電力も対処できないのではないか」の声は当然。小泉元首相も29日、都内のコンサートで「地震も津波も噴火も各地で起こる。日本は原発をやっちゃいけない国」。 もう一つ、平安時代の貞観869年の大地震とその5年前の富士山噴火、1707年の富士宝永大噴火と49日前の南海トラフ、宝永大地震、3・11の東日本大震災と富士、4つのプレートが重なる日本列島は活動期に入っている。 米国と有志連合5カ国が爆撃したイスラム国は6月建国を宣言、世界80国から1万5000人、英国500、フランス1000、ドイツ400人が参加する。東京・特報のイスラム国5つのなぜ-は残虐、非人道、テロリスト集団に三分の理があることがわかる。 世界的経済学者宇沢弘文氏の逝去、9月18日、86歳、巨星墜つ、と石井克人氏、「冷徹な頭脳」より「暖かい心」を選んだ経済学者。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2118";s:8:"video_id";s:4:"2140";s:3:"uid";s:32:"93ddaea00ec140a7417c70d2f65057df";s:9:"pubDate_f";s:8:"20141002";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2118/2140/93ddaea00ec140a7417c70d2f65057df/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2140";}s:32:"d2233a9aa3102e6cb429b0ce39134177";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(283) 平成26年9月24日";s:11:"description";s:57:"「スコットランドから美濃加茂市民まで」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 24 Sep 2014 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2117/2139/d2233a9aa3102e6cb429b0ce39134177/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:26:02";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「スコットランドから美濃加茂市民まで」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1752:"一発の銃弾が撃たれることもなく独立か否かが決まる。世界の関心を集めたスコットランド独立をめぐる住民投票には、英国の民主主義の成熟を感じさせる。55%対45%、英国は解体を免れたが、2012年10月、住民投票同意、楽観していたキャメロン首相も冷や汗だった。激しい経済、社会格差を招いたサッチャーリズムと英国政府の市場原理主義への反発、これだけの独立志向は英国民が心の底で求めているのが競争重視の米国型社会でなく、西欧型の社会民主主義社会ということだろう。沖縄の独立、憲法に規定がなく不可能のようだが、立法すればの見方も。 朝日問題、報道機関の大本営化を予想する文芸評論家、斎藤美奈子さんの本音のコラムが冴えている。吉田調書は捏造、誤報とはいえないは同感だ。東京新聞は16日から「調書は語る」の連載を始めたが、これが本道、想定外の連続に現場も東電本店も官邸も混乱の極み、焦燥と絶望の生々しさが伝わる。 朝日が声欄の特集、購読をやめるという人も。盲信ではなくメディアリテラシーこそ。大久保真紀記者の司馬遼太郎のいう「無償の功名主義こそ新聞記者」がいい。「酌婦ではない」と叱る盛岡支局長の硬骨、珍しくないと思う。 市議時代の30万円の収賄で起訴された藤井浩人美濃加茂市長80歳、保釈中だが何ともミステリアスだ。兵庫県議の政務費用不正使用だって100万円だ、既存権力側の最年少市長いやがらせの見方もできる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2117";s:8:"video_id";s:4:"2139";s:3:"uid";s:32:"d2233a9aa3102e6cb429b0ce39134177";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140924";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2117/2139/d2233a9aa3102e6cb429b0ce39134177/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2139";}s:32:"81a2cb18144bae365496c496586194c7";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(282) 平成26年9月16日";s:11:"description";s:66:"「一件落着とはいかない朝日新聞の誤報と謝罪」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 17 Sep 2014 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2116/2138/81a2cb18144bae365496c496586194c7/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:25:03";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「一件落着とはいかない朝日新聞の誤報と謝罪」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1967:"朝日新聞の木村伊量(ただかず)社長が11日記者会見、国会事故調の東電福島第一原発の吉田昌郎(まさお)元所長の調書報道に誤りがあったとして記事を取り消して謝罪、同時に、8月5、6日の従軍慰安婦報道検証特集で吉田清治証言を虚偽と認定するなど誤報を認めながら謝罪を欠いたこと、ジャーナリスト池上彰氏のコラム掲載を拒否したことなどを詫びた。杉浦信行取締役編集担当を解任、自らの辞任も示唆したが、これで一件落着とはいかない、むしろ言論・報道の自由の未来に暗い予感を抱かせる。 まず、木村社長の謝罪に自発性がない。産経、読売の同業者や文春や新潮などの週刊誌、ネット批判の大きさへの驚きと不買運動など販売への影響を懸念した気配がある。池上コラム不掲載についても「言論の自由の封殺という思いもよらぬ批判を受けた」とのお粗末な認識だ。率直さや誠意、誠実さを欠いた追い詰められた謝罪だけに権力の報道介入に絶好の口実を与え、「与野党から厳しい声」が情けない。 それにしても産経、読売の朝日批判の激しさは異様だし、「国益を大きく損なう」の批判に違和感がある。言論報道機関の関心は「真実」や「公正」、「報道の自由」であるべきで国益は副次的、あるいは反射的な事項だ。イデオロギー論争にしていないか。それに朝日報道追及のあまり、吉田調書の本質ー東日本壊滅を目前にした絶望と焦りーが忘れられ、従軍慰安婦問題がなかったかのような議論が行われるのは間違っている。流言蛮語が飛び交いかねないネット時代、新聞が頼りにされなければならないはずだ。重大な岐路だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2116";s:8:"video_id";s:4:"2138";s:3:"uid";s:32:"81a2cb18144bae365496c496586194c7";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140917";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2116/2138/81a2cb18144bae365496c496586194c7/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2138";}s:32:"645bccb61725eca891bf2a8b89cc6d83";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(37) 平成26年9月16日";s:11:"description";s:24:"「ことばと文化」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 17 Sep 2014 14:40:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2115/2137/645bccb61725eca891bf2a8b89cc6d83/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:17";s:15:"itunes_subtitle";s:24:"「ことばと文化」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1356:"さまざまな「文化の違い」と「ことばの違い」には関係があるのか。ことばと文化ではどちらが先に誕生しどちらを規定しているのか。結局のところ相互の因果関係ははっきりしていない。20世紀の初め、ことばが文化を決めているという言語相対論が有力だった。ただし人種や文化が違えど、7000もあることばの誕生や基本的な仕組みは共通。ことばが私達の地域の文化を規定するという考えはそんなに正しくないとも考えられる。ことばは私達のものの考え方を決めている1番大切なもの。日本文化で1番大切なのは相手の気持ちを察すること。おもてなしやおもいやりの心をもち、相手と自分の立場を決めてから敬語や終助詞(「ね」「よ」)を用いる。一方、フランスでは自分が知らないことは教えないというのが当然で、自分を大切にする文化。つまり私達が使う日本語が、全体的な思考を規定し、かつ相手に対してどう接するのかを規定する働きがあるのではないか。ことばが人間のものの考え方を決め、ことばがあるからこそ文化がある。この考え方が合理的であり、日本語を大切にしたい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2115";s:8:"video_id";s:4:"2137";s:3:"uid";s:32:"645bccb61725eca891bf2a8b89cc6d83";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140917";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2115/2137/645bccb61725eca891bf2a8b89cc6d83/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2137";}s:32:"ced659ed8adab0ef7d194e0a572cb0d3";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(60) 平成26年9月10日";s:11:"description";s:54:"「深刻化するヨーロッパへの難民流入」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 11 Sep 2014 11:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2114/2136/ced659ed8adab0ef7d194e0a572cb0d3/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:17:56";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「深刻化するヨーロッパへの難民流入」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:775:"アフリカや中東から主に海を渡ってヨーロッパに押し寄せてくる、いわゆる経済難民が激増している。特に地中海をはさんでリビアなどと正面から向き合うイタリアには、小型のボートに乗ってアフリカ大陸から流れ着く難民が激増し、深刻な政治的、社会的問題となっている。イタリアには今年7月までに5万人を超えるボートピープルが漂着し、その数は2013年、1年間の総数を上回っている。こうした問題に、イタリアをはじめ、経済不振の続くヨーロッパ各国は有効な対応策を見出せないでいる。現在、ヨーロッパのメディアが大きく取り上げている難民の問題を考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2114";s:8:"video_id";s:4:"2136";s:3:"uid";s:32:"ced659ed8adab0ef7d194e0a572cb0d3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140911";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2114/2136/ced659ed8adab0ef7d194e0a572cb0d3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2136";}s:32:"5fa5dcc9643a21d462add0536b85f774";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(281) 平成26年9月9日";s:11:"description";s:54:"「世論調査への不信、そして朝日新聞」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 10 Sep 2014 16:50:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2113/2135/5fa5dcc9643a21d462add0536b85f774/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:25:10";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「世論調査への不信、そして朝日新聞」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1853:"第二次安倍内閣の支持率、読売64%、日経60%、共同54.5%の高支持率、ところが朝日、毎日となると47%、新聞社ごとに多少の差は出るのはわかるが、64%と47%では違い過ぎる、評価が正反対になってしまう。調査された人が新聞社によって答えを変えるのか、この違いは質問方式ー「重ね聞き」の有無、「支持」「不支持」に「わからない」を入れるかどうからしいが、世論調査を過度に信用するなというサインではないか。それにしても政党支持率、自民34%に対し、民主4%、維新1%、二大政党制はどうなった。支持政党なしが45%は世論、支持率はすぐ変わるということでもある。 さて、この内閣への評価、最も好意的な読売は橋本特別編集委員が「断固」「丁寧」「準備」が高支持率の要因と書き、長期政権を考えるなと説く。「驕り」「油断」「緩み」が生まれるからというがどうか。東京・中日新聞社説は「国民の声に聞く耳を」、政治部長は「民意に寄り添う時」、朝日のオピニオンページでは、言語学者金田一秀穂氏が「言葉を信じない首相」。深く考えない、薄っぺらな言葉、世の中が心地良い言葉しか受け付けなくなったと指摘している。 さて朝日は4日紙面に池上彰氏の新聞ななめを読み「訂正、遅すぎたのでは」とお詫び、産経はお詫びはだれに向けられるべきかと社説、東京・中日は友情ある忠告。6日紙面では「人権侵害、脅迫的行為、営業妨害的行為」に判断を誤った、とある。3年連続の新聞協会賞、「権力を監視する」が空しくないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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核心は変わらず」「河野談話、吉田証言に依拠せず」の“釈明記事”を載せた。これは新聞やテレビ、週刊誌の慰安婦問題は「朝刊の捏造」の大合唱への反論だろうが、即座に29日付けの読売が「批判回避へ論点すり替え」、産経が「また問題すり替え」の大批判を展開、週刊文春、新潮の朝日批判キャンペーンは止みそうにない。 朝日の検証記事については読売の判断にゆだねるのが筋だが、批判が止まないのは謝罪がないからだ。まず誤報を謝罪して社内処分する、そうしないと前に進めない、朝日には筋を通してもらいたい、そのうえでの慰安婦問題だ。 それでは、1993年8月の河野官房長官談話はどうか。慰安所の設置や軍の強制を認めた河野談話や当時の宮沢首相の謝罪が、朝日が誤報、虚偽とした吉田清治の済州島証言に拠っているとしたらそれこそ大変だ。朝日の書いている通り河野談話は元慰安婦を重視したのだろう。 この慰安婦証言に疑問視するのは現代史家の泰郁彦氏「慰安婦と戦場の性」。実証主義の歴史学者としては当然かもしれないが、作家の高橋源太郎は朝日の論壇時評で、田村泰次郎の「蝗」や古山高麗雄などの作家たちが書き残した生きる慰安婦の姿を指摘している。声高なイデオロギー論争ではなく、深く、静かに考える問題だ。 産経、読売の朝日批判は、もう一つの吉田問題(故吉田昌郎福島第一原発所長の調書)にも飛び火して、観衆を喜ばせるバトルのようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1659:"8月は15日の終戦記念日を軸にして、6日の広島、9日の長崎の原爆忌も悲運に倒れた人々に哀悼の誠を尽くし、不戦の誓いを新たにする月だ。その不戦の誓いも安部首相にあってはコピペになってしまっているというのが残念ながら今年の特徴だろう。東京新聞の文芸評論家斉藤美奈子さんの8月13日付け本音のコラムが鋭い。長崎市長の平和宣言を批判した土屋正忠衆議院議員や安倍首相を世界に恥をさらしたと皮肉っている。これだけ首相の言葉に誠意がかけると長崎の被爆者代表の城臺美彌子さんが用意した原稿になかった「集団的自衛権の行使容認は日本国憲法を踏みにじる暴挙です」と訴えざるを得なくなる気持ちがわかるし、式典に活を入れる。そういう経緯をきっちり報道し批判しているのが東京・中日新聞だけにみえるのも残念だ。 8月15日社説もオーソドックなのは東京・中日と毎日。戦死した戦没学徒木村久夫(遺書「きけわだつみのこえ」)の無念、戦死した230万のうち6割の140万が餓死で、国家が見捨て、見捨てられた兵士は現地で「日本鬼」になってしまったことを忘れてはいけない。皇后美智子さまの歌「初夏の光の中に苗木植うるこの子らに戦あらすな」の通りだ。産経の「終戦の日と靖国」も読売の「平和国家の歩みを堅持したい」も首を傾げてしまう。不戦の誓いを心なきコピペにしてはいけない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2111";s:8:"video_id";s:4:"2133";s:3:"uid";s:32:"8c7400dd5156af71257dbdfbc0c38e6b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140829";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2111/2133/8c7400dd5156af71257dbdfbc0c38e6b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2133";}s:32:"787b6e55c877093103dd42c39ccd7f99";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(278) 平成26年8月6日";s:11:"description";s:73:"「8月のジャーナリズムと朝日の従軍慰安婦問題特集」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 06 Aug 2014 16:50:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2110/2132/787b6e55c877093103dd42c39ccd7f99/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:25:06";s:15:"itunes_subtitle";s:73:"「8月のジャーナリズムと朝日の従軍慰安婦問題特集」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2806:"朝日が8月5日、6日付け朝刊で従軍慰安婦問題の特集を2ページにわたって展開している。韓国から激しい批判を受け、日韓関係が冷え込む主要因ともなっている従軍慰安婦問題では、一部の論壇やネット上に「慰安婦問題は朝日の捏造」との批判や元慰安婦の記事を書いた元朝日新聞記者が名指しで非難、中傷される事態になっている、という。そこで、慰安婦問題をどう伝えてきたか、朝日の報道は正しかったのか、読者の疑問に答えるというかたちをとっている。 従軍慰安婦とは戦時中、軍の関与でつくられた慰安所で将兵の相手を強いられた女性で、慰安所は、満州事変以後、つくられたらしい。慰安婦は5万-20万人ともいわれ、現代史家の泰郁彦氏は6万-9万と推計の数字を上げている。日韓間の問題になったのは盧泰愚大統領訪日の年の1990年1月、梨花大学女子大教授が韓国の新聞に「挺身隊『怨念の足跡』取材記」のタイトルで連載記事を載せたのがきっかけで日本に謝罪と補償を求める声が高まっているのが始まりとされる。最大の問題点と論争点は慰安婦が強制連行されたかどうか、その強制も官憲の職権発動の「ひとさらい的」連行だったか、軍が選定した業者による誘拐、略取、人身売買的連行だったかどうかだ。インドネシアやフィリピンでは軍によって強制的に慰安婦にされた裁判記録があるが、朝鮮半島では証拠、記録がなく、1993年の河野官房長談話は強制を示す証拠はないとしながらも「総じて本人の意思に反して」と強制を認め謝罪したが、これには日本国内から激しい反発が起こり、慰安婦問題を積極的に報道してきた朝日に批判が集中している経緯がある。 朝日の検証で致命的でその責任を逃れようもないと思われるのが16回も記事にした吉田清治の「済州島で強制連行」証言が虚偽、デッチ上げだったことだろう。2012年の党首討論会で安倍晋三首相が「朝日新聞の誤報で問題を大きくした」と攻撃していたものだ。1面の編集担当杉浦信之氏の「慰安婦問題の本質直視を」が問題のすり替えにみえるのが残念だ。 旭丘高校出身で36歳の若さで京大教授になった世界的権威笹井芳樹(57)理化学研究所副センター長の自殺。せめて「STAP細胞はあります」の小保方晴子の研究成果を見届けるまでがんばるべきではなかったか、残念でならない。  ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2110";s:8:"video_id";s:4:"2132";s:3:"uid";s:32:"787b6e55c877093103dd42c39ccd7f99";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140806";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2110/2132/787b6e55c877093103dd42c39ccd7f99/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2132";}s:32:"40450ca4eefffa038b502bd8bf27ad38";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(277) 平成26年7月30日";s:11:"description";s:69:"「関電の政治献金と佐世保の高1女子同級生殺人」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 31 Jul 2014 14:10:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2109/2131/40450ca4eefffa038b502bd8bf27ad38/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:25:44";s:15:"itunes_subtitle";s:69:"「関電の政治献金と佐世保の高1女子同級生殺人」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1627:"中部電力の4県知事への闇献金に続いて関西電力の歴代首相への年2000万円献金、実名で朝日の取材に答えた関電元副社長内藤千百里氏(91)の告白は確かに衝撃的だ。電力の安泰、国家の繁栄のための献金だそうだが、カネは電気料金で賄われている。その資金の潤沢、国民はたまったものではない。企業努力とは無縁、地域独占、原価総括方式、福島原発での政府と電力会社の対応のお粗末と不確実、電力会社に誤りはないは過信だったと内藤氏、昨年12月から今年7月まで23回、69時間の取材・インタビュー、厳しい自己批判なのだろう。 原発といえば政府・財界の「原発ゼロが貿易赤字の原因」がホントかどうかは検証しなければない問題。貿易収支は2010年の6.6兆円の黒字から11年から赤字に転落、13年には11.5兆円の赤字となったが、円安で輸入は大幅に伸びたものの、輸出伸びがとどまっているのが原因。LNGなどの増加は3.6兆、赤字の主因は自動車など輸出企業の生産シフトを海外に移転させているのと情報通信産業の不振の構造問題、原発稼働で赤字は解消しない。 佐世保の事件は地元にはさらに衝撃だろう10年前の小6少女の同級生殺人事件でいのちをみつめる教育に力をいれてきたからだ。母親の死や父親の再婚、マンションでの一人ぐらし、遺体の切断、各紙のコラムが途方にくれている。  ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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原発規制委の田中俊一委員長は「安全ということは申し上げません。再稼働の判断には関わりません」と言い、管官房長官は「安全性は規制委員会に、再稼働は事業者の判断」といい、避難計画は自治体任せ、自治体は自治体で国が全体の安全対策を、と言う始末だ。だれも安全には自信がもてない。原発に絶対安全はないことは福島でわかった。川内原発には火山の心配もあり、予知は不可能だ。リスク・ゼロは不可能、だからリスクには目をつぶり再稼働させるのか、万が一も許されないと考えるのか。 原発再稼働について新聞は例の通り、朝日、毎日、東京は「無謀な回帰に反対する」(朝日)、読売、産経、日経は「早期実現」。現在は原発ゼロで電力は足りている。分けているのは人命か経済かだ。産経、読売とも年3.6兆円、1日100億円の「国富流出」を問題にする。5月の福井地裁判決は「多数の人の生存そのものに関わる権利と電気代の高い低いとを並べて論じるような議論に加わり、その議論の当否を判断すること自体、法的には許されない」と述べている。電力の安定供給、経済は大切とはいえ、人命と比べてはいけないのだ。小泉純一郎元首相の政府が決断する、そうすれば、みんなが知恵を出す、が正しいに違いない。 朝日が中電の裏金での政界工作をスクープしている。元役員との半年間で15回30時間のインタビュー、愛知県の神田真秋知事はじめ4県知事に選挙戦で300万円から500万円など詳細、時効でなかったら贈収賄、税法違反になる、みんな電気料金になってしまうのだからかなわない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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小鑓氏はアベノミクスの政策立案にも関与し経済重視を訴える安倍政権を象徴する候補。三日月氏は卒原発の嘉田由紀子知事が後継指名した候補、国政の代理選挙ともいわれたが、7月1日の安倍内閣の集団的自衛権行使容認の閣議決定を境に選挙情勢が一変した。朝日、毎日、読売の世論調査、何より自民党調査でそれが示され、石破幹事長、小泉進次郎、菅官房長官ら政権、党の幹部、人気者が応援に現地入りしたが手遅れだったようだ。 各紙とも同じことを言っているのだが評価がまるで違う。社説で東京は「強引政権は猛省せよ」、毎日は「政権のおごり批判」と民意を問うことなしの集団的自衛権の閣議決定の手法などを厳しく批判しているのに対して、読売は「与党の緊張感欠如も響いた」、産経は「慢心への警告受け止めよ」。政府、与党の政策はいいのに説明が足りないと、擁護の姿勢をみせている。もともと権力は見たくないものは見えないし、聞きたくないものは聞こえないもの、「政権に痛手」「誤算」「冷や水」とあるが深刻な反省があるかどうか。 毎日の夕刊特集に、なかにし礼さんの詩「若者よ戦場に行くな」。集団的自衛権行使容認に「日本の誇るべきたった一つの宝物 平和憲法は粉砕された」となかにし礼さん。詩の題名は最初は若者に変革を求める「若き友たちへ」だったが「平和の申し子」に、「戦争を知らない」、「無関心だ」と批判するのは間違っている。心優しい君たちこそ平和を守れる「平和の申し子」ーなるほどと思う。朝日の社会面も宮尾節子さんの詩「明日戦争がはじまる」がネットで拡散中と紹介している。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2107";s:8:"video_id";s:4:"2129";s:3:"uid";s:32:"b04ac9b710217ce39dd5c9528f90dcea";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140717";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2107/2129/b04ac9b710217ce39dd5c9528f90dcea/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2129";}s:32:"99e6b270adadfb161ba6429049baadba";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(36) 平成26年7月15日";s:11:"description";s:12:"「方言」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 16 Jul 2014 18:05:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2106/2128/99e6b270adadfb161ba6429049baadba/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:44";s:15:"itunes_subtitle";s:12:"「方言」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1305:"世界中のどの言語にも方言は存在する。私達が気になる日本語は、明治時代に標準語が誕生した。標準語作りには、東京の方言を元にするか、文化の高かった京都や大阪を元にするかで論争があったが、当時文部大臣であった森有礼の主張により、東京山の手の方言を採用することに決まった。その後教育制度が発達し、各地の学校で標準語を教え、全国に普及していった。一方沖縄は東京とは違う方言の琉球語が使われ、非常に悲しい歴史もあったが、今では方言を使うことに抵抗を感じることはなくなった。私達の住まう愛知県で使われる名古屋弁は、7つの母音があること、似ているが遅れてイントネーションの上がること、名古屋でしか使われない言葉があることが特徴的。「机をつる(=運ぶ)」「放課(=休み時間)」「けった(=自転車)」など。他には標準語では「偉そうにしていて何もしないこと」であるのに、名古屋弁では「元気が良くてわんぱく」という意味で使う「横着い」という言葉もある。標準語と各地の方言、どちらも大切にしたい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2106";s:8:"video_id";s:4:"2128";s:3:"uid";s:32:"99e6b270adadfb161ba6429049baadba";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140716";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2106/2128/99e6b270adadfb161ba6429049baadba/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2128";}s:32:"bc2f5b5caa0b4e155bed07dee4f81988";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(274) 平成26年7月9日";s:11:"description";s:66:"「いじめ、パワハラ、蔑視やじには声を上げろ」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 10 Jul 2014 15:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2105/2127/bc2f5b5caa0b4e155bed07dee4f81988/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:26:36";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「いじめ、パワハラ、蔑視やじには声を上げろ」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1531:"中日の特ダネで三河地方の小学校でいじめをかばった小学三年生の女の子の話。これを受けた東京新聞コラム筆洗が優しい。なるほど、大人の尺度で測ってはならぬ、これからどう教えてあげるかだ。 同じコラムでも天声人語の福島県警のパワハラは陰惨だ。警部と警視の自殺、懲戒処分だけで許されるのか。 毎日社説は都議会だけでなく国会でもあった女性蔑視ヤジを取り上げている。少子化、人口減の質問の最中に「早く結婚して子供を産まないと駄目だ」とのやじと周囲の笑い、この低次元と品の無さ、同僚議員にうけると思うからのやじだろう、これでは少子化も解決しない。 山口二郎法政大学教授は本音のコラムで若い記者を叱っている。7月1日の総理記者会見。記者は速記者ではない、パソコンに打ち込むのではなく、発言の要点をつかみ、矛盾、ごまかしに気づけ、考えながら話を聞け、ジャーナリズムが考える力を失ったら、国民が救われないは、いちいちもっとも。7月3日づけで東京の半田滋編集委員兼論説委員が1面で安部首相会見を検証しなければならないのは、そのせいだろう。 中日の松坂市長の提訴と全国42紙中、反対39紙、賛成3紙の実態 安部首相も地方の声を知るべきだろう、将来も自民は盤石か";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"2104";s:8:"video_id";s:4:"2126";s:3:"uid";s:32:"fbf3c79a04ebdfdf0d10af7312d2087c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140709";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2104/2126/fbf3c79a04ebdfdf0d10af7312d2087c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2126";}s:32:"497cc4e1ddc94619c5e63f07501f7846";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(273) 平成26年7月2日";s:11:"description";s:111:"「安保・防衛、そして憲法を国民の問題としてー集団的自衛権行使容認閣議決定」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 03 Jul 2014 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2103/2125/497cc4e1ddc94619c5e63f07501f7846/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:26:00";s:15:"itunes_subtitle";s:111:"「安保・防衛、そして憲法を国民の問題としてー集団的自衛権行使容認閣議決定」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1375:"安保法制懇の報告からわずか1ヶ月半、安倍政権は集団的自衛権行使容認を閣議決定した。憲法解釈を変更して自衛権発動の新3要件を定め、自国が武力攻撃された場合だけではなく密接な関係にある他国が武力攻撃された場合でも「我が国の存立が脅かされ」「国民の幸福追求の権利が根底から覆される明白な危険がある場合」は必要最小限の実力行使を許されるとの政府見解を示した。自衛隊発足からちょうど60年目の7月1日。朝日によれば「立憲主義の歴史において最も不名誉な日」、毎日社説は「米国との関係を特別な関係の国にする」、東京は「戦争の歯止めはあいまい」の見出し。憲法改正なしの大転換、集団的自衛権行使容認の是非論とは別に「立憲主義」「法治の国」としては大問題だ。 読売社説の「解釈改憲とは異なる」「立憲主義に反するとの批判は理解しがたい」こそ理解しがたい。産経社説の「9条改正の必要は不変」が正直だろう。 アフガニスタン、イラク戦争の米、英の死者も注目すべき、この集団的自衛権論争、若い日の反応が鈍いのはなぜか、そこに真の危機があるようにみえる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2103";s:8:"video_id";s:4:"2125";s:3:"uid";s:32:"497cc4e1ddc94619c5e63f07501f7846";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140703";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2103/2125/497cc4e1ddc94619c5e63f07501f7846/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2125";}s:32:"b01f17a37cd6309e041210ac0c788923";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(272) 平成26年6月25日";s:11:"description";s:72:"「ヤジには知恵とユーモア、エスプリの精神がいる」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 27 Jun 2014 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2102/2124/b01f17a37cd6309e041210ac0c788923/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:27:19";s:15:"itunes_subtitle";s:72:"「ヤジには知恵とユーモア、エスプリの精神がいる」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2313:"みんなの党の塩村文夏(あやか)都議が不妊治療を受けている女性へのサポート策などを質問している最中(18日)に「お前が早く結婚すればいいじゃないか」「産めないのか」などのやじが飛ばされた問題は、都議会に批判が殺到、やじを飛ばした議員の処分を求めるネット上の署名も6-7万人、新聞各紙も「議員は名乗り出よ」の社説、海外メディアにまで報道の大騒動になった。石破自民党幹事長の「名乗り出ておわびを」とのテレビ発言などもあってか23日になって自民党都議が名乗り出た。議場で周辺の同僚議員は知っていたことだろうし、声紋鑑定の要求などがあってはさすがに隠し立てできないという観念やこれ以上のさわぎになっては、という計算もあってのことだろう、やじは複数だともいわれているのだがー。 ただ、議場での発言、やじに余りにも厳しく、神経質になるのは考えものだ。発言になんくせをつけ権力からの追及のおそれもあるからで、言論の自由は保障され、ものを言う空気を狭められてはならないと思う。毎日新聞のコラム余録が戦前のヤジ将軍三木武吉の話を紹介している。やじは低次元では話にならない。知恵とユーモアとエスプリ、「やじは議場の華」「弁論の華」でなければならない。 20日に発表された河野談話の検証報告。1993年、慰安婦問題で「心からのお詫びと謝罪」を表明したこの談話は、韓国政府と文言をすりあわせたものであることがわかった。政治的、外交的配慮があったとはいえ、日本側はあくまで軍による強制連行は確認できないとの認識での、談話作成だった。韓国側も金銭的補償は求めない方針だったといい、当時は両国政府が「よかれ」と思っての解決策だったことがわかる。その後の20年、意図とは裏腹に不幸な経過をたどった、元慰安婦のうち61人が200万円の償い金を受け取ったが7割は拒否、生存する54人の元慰安婦に時間は残されていない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2102";s:8:"video_id";s:4:"2124";s:3:"uid";s:32:"b01f17a37cd6309e041210ac0c788923";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140627";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2102/2124/b01f17a37cd6309e041210ac0c788923/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2124";}s:32:"e9448c4135dc0ad30741963f4dde0e54";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(35) 平成26年6月17日";s:11:"description";s:12:"「敬語」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 18 Jun 2014 18:00:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"2100";s:8:"video_id";s:4:"2122";s:3:"uid";s:32:"e9448c4135dc0ad30741963f4dde0e54";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140618";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2100/2122/e9448c4135dc0ad30741963f4dde0e54/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2122";}s:32:"5421839c7f1fee62768dfa1ca9ad56b1";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(271) 平成26年6月18日";s:11:"description";s:84:"「ついにノーリターンポイントー限定容認論での自公の一致」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 18 Jun 2014 18:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2101/2123/5421839c7f1fee62768dfa1ca9ad56b1/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:18:50";s:15:"itunes_subtitle";s:84:"「ついにノーリターンポイントー限定容認論での自公の一致」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1977:"歴史探偵を名乗る作家半藤一利さんは、歴史には引き返せない一点、つまりは超えてはならない一線、ノーリターン・ポイントがあるという。戦前では1938年の国家総動員法がそれだったが、戦後は、憲法9条改正、集団的自衛権の行使容認、この一線を超えて、戦争ができない、しない国から、戦争ができる国へ、やがては戦争する国へと進んでいくだろう。平和主義を掲げる与党公明党がどこまで踏ん張るか注目されていたが、12日夕刊で読売がいち早く、「集団的自衛権、自公、限定容認で一致、月内の閣議決定調整」。外交評論家の佐藤優氏が13日の東京新聞の本音のコラムで「創価学会、公明党の平和主義は本物と思っている」と書いたが、このままでは公明党の批判者がいう「権力にとどまるために平和主義を利用しているだけではないか」を否定できなくなってしまう。14日の産経は「集団的自衛権」折れた公明で、政権離脱カードを捨てた公明にとって首相の攻勢、怒りに閣議決定先送り戦術が破綻した内幕が明らかにされている。自民党の支持率30%、公明の支持がなくても政権は維持できる一首相の自信の表れか、自民岐阜県連の意見書にも耳を傾けそうにもない。 1972年の自衛権行使の3要件の「国民の生命、自由、幸福追求の権利が根底から覆される急迫不正の事態」と高村私案の「覆されるおそれ」では大違い。自国が攻撃された場合と他国への武力攻撃が発生した時も違うに決まっている。解釈を曲げる憲法違反が許されるはずがない。まさに岡野弘彦さんの「親ゆづり、祖父ゆづりの 政治家 世に傲り、国ほろぼす、民亡ぼす」を思う。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2087:"栃木・茨城両県警合同捜査本部は8年半前の2005年12月1日、栃木県今市市(現日光市)の自宅付近で行方不明となり、翌2日、60キロ離れた茨城県常陸大宮市の山林で遺体で発見された吉田有希ちゃん=当時7歳、小学1年の事件で、32歳の勝又拓哉容疑者を逮捕(6月3日)した。執念の捜査が実ったというべきかもしれないが、本人の自供以外に物証がない。「本当によかった」と両親は手記をしたためたが、本当に大丈夫かの不安を残す。 新聞各紙を読む限り、独自取材というものがほとんどない。いずれも捜査当局への取材から得た情報で構成されている。勝又容疑者は事件当初から名前が浮上、事情聴取もされているが、捜査が急進展したのは今年1月、偽ブランド品を売って逮捕されてからで、4月に拘置中に犯行をほのめかした、という。これは1月に別件で逮捕、追及していくうちに自供したということだろう。いつ、どこで、どのように殺害したのか、凶器は、ランドセル、眼鏡はーーー。証拠らしいパソコン内の女児の画像は、「自信を持って逮捕」の記者会見、自供で急転がいかにも危ういのだ。 実は栃木、群馬では1979年以来5人の幼女が誘拐し殺害され行方不明になっている未解決事件がある。足利事件(90年の松田真美ちゃん誘拐殺人)では菅谷利和氏冤罪事件(91年逮捕 2010年再審無罪)も起こしているし、この事件ではDNA鑑定の不手際、捜査混乱があっただけに、懸念がうまれるのだ。 事件スキャンダルといえば読売巨人軍と清武英利元巨人軍球団代表の訴訟、「読売新聞には私の反論が一行も載らない。こんな報道があっていいのか」と清武元代表。たしかに読売の大展開には「公器」への疑問を感じないではない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2099";s:8:"video_id";s:4:"2121";s:3:"uid";s:32:"5fd491f745971231b7e67d5f8fc68335";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140612";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2099/2121/5fd491f745971231b7e67d5f8fc68335/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2121";}s:32:"01919509f032d17b46170110ce965b32";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(58) 平成26年6月11日";s:11:"description";s:36:"「政教分離という難しさ」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 11 Jun 2014 18:10:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2098/2120/01919509f032d17b46170110ce965b32/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:31";s:15:"itunes_subtitle";s:36:"「政教分離という難しさ」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:474:"前回取り上げた「政教分離」という問題について、再び考えていきたい。「国家は厳密な意味で非宗教的でなければならない」という姿勢はなぜ必要か、その原則が存在しない国家においてはどんなことが起こるのかを考えていく。そして「政教分離」の「教」とは、単に宗教に留まらず、イデオロギーやドグマの場合もありうるという点も指摘する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2098";s:8:"video_id";s:4:"2120";s:3:"uid";s:32:"01919509f032d17b46170110ce965b32";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140611";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2098/2120/01919509f032d17b46170110ce965b32/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2120";}s:32:"57ede5c1d6fc4ea26e80d06c89e4173d";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(269) 平成26年6月4日";s:11:"description";s:96:"「横田めぐみさんは帰ってくるのかー拉致再調査で合意の日朝の虚実」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 05 Jun 2014 17:45:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"2097";s:8:"video_id";s:4:"2119";s:3:"uid";s:32:"57ede5c1d6fc4ea26e80d06c89e4173d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140605";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2097/2119/57ede5c1d6fc4ea26e80d06c89e4173d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2119";}s:32:"7cbdb3e11188b142cc225f708a3a1a35";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(268) 平成26年5月28日";s:11:"description";s:102:"「経済的理由を一蹴した福井地裁判決の衝撃 3・11で変わった裁判官」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 28 May 2014 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2096/2118/7cbdb3e11188b142cc225f708a3a1a35/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:21:22";s:15:"itunes_subtitle";s:102:"「経済的理由を一蹴した福井地裁判決の衝撃 3・11で変わった裁判官」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1391:"定期検査で稼働停止中の関西電力の大飯原発3、4号機の運転差し止めを命じた福井地裁判決の核心部分は「多数の人の生存そのものに関わる権利と電気代の高い低いに問題と並べて論じるような議論に加わったり、その議論の当否を判断すること自体、法的には許されないことと考えている」「原発停止で多額の貿易赤字が出るにしても、豊かな国土とそこに国民が根を下ろして生活していることが国富であり、これを取り戻せなくなることが国富の喪失である」だ。これはそのまま、多額の貿易赤字、3兆円の国富流出を理由に再稼働を求める読売、産経への痛烈な批判になっている。 産経が解説で「そもそも100%の(安全はありえない)」、読売は社説で「ゼロリスクにとらわれたあまりにも不合理な判決である」と反論、批判しているが、原発事故は航空機事故や新幹線事故と同列に論じてはいけないのだ。それが15万人への避難、多数の関連死を出している福島事故の教訓だ。裁判官を動かしているのも専門家、科学への疑問、それまで盲信への反省だ。それはまた、新聞各紙がジャーナリズムが忘れてはならないことだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2096";s:8:"video_id";s:4:"2118";s:3:"uid";s:32:"7cbdb3e11188b142cc225f708a3a1a35";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140528";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2096/2118/7cbdb3e11188b142cc225f708a3a1a35/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2118";}s:32:"ab0b59b4cf929a118ced797081651b09";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(34) 平成26年5月20日";s:11:"description";s:21:"「日本語の音」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 22 May 2014 14:40:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2094/2116/ab0b59b4cf929a118ced797081651b09/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:25";s:15:"itunes_subtitle";s:21:"「日本語の音」";s:13:"itunes_author";s:60:"町田健 文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:1806:"人間が出せる音は200くらいあると言われているが、実際には音を並べて単語を作るため、音は10くらいあれば成り立つもの。日本語は20くらいの単純な音だが、英語はとてもたくさんの音を使う。hot(暑い) やhat(帽子)のように、同じ音に聞こえるものはきちんと区別しないと意味が伝わらない。ローマ時代のラテン語もイタリア語も日本語もあまり音を使わないのに対して、英語やフランス語はたくさんの音を用いる。日本語に言及すると、単独で発音するのは難しい「ん」、あって当たり前の単純な音なのに一度消えてしまった謎の「ぱぴぷぺぽ」が存在。前者は、「ほんだな」はnの発音、「ほんばこ」はmの発音、「ぜんいん」は最初の「ん」(鼻に抜ける音)と、最後の「ん」(普通の音)の違い。後者は、ぱぴぷぺぽ(奈良時代まで)→ふぁふぃふぅふぇふぉ(平安時代)→はひふへほ(江戸時代以降)という変遷を遂げたのだが、奈良・平安時代で消えた「ぱぴぷぺぽ」は、室町時代の終わり頃に南蛮人達の影響から、外来語として復活に至った。また日本語は、個々の音の発音は簡単でもアクセントが難しい。アクセントの高低により、単語の切れ目がわかるが、どの単語のどの位置にアクセントがあるのかは理屈がない。「こくご」「てつぼう」「さか」ー正しく標準語を使うには正しくアクセントを覚えなければならず、面倒な一面。日本語らしい発音を目指すには克服しないといけない。        ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2094";s:8:"video_id";s:4:"2116";s:3:"uid";s:32:"ab0b59b4cf929a118ced797081651b09";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140522";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2094/2116/ab0b59b4cf929a118ced797081651b09/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2116";}s:32:"963e238924ebcb2fc37f14b5834a98f1";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(267) 平成26年5月21日";s:11:"description";s:84:"「今がノーリターンポイントー戦争をしない国にするために」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 22 May 2014 14:40:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2095/2117/963e238924ebcb2fc37f14b5834a98f1/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:25:13";s:15:"itunes_subtitle";s:84:"「今がノーリターンポイントー戦争をしない国にするために」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1029:"毎日のインタビューに昭和史研究の作家半藤一利さんが戦争をしない国のための今がノーリターンポイント、解釈改憲を認めたら引き返せなくなってしまうと答えている。同感だ。5月16日の朝日、毎日、東京・中日はそのことを意識して社説、一面の主張でも戦争をしない国へとの論陣を張っている。新聞ジャーナリズムの使命だと、考える。 読売は、自駅戦争放棄から朝鮮戦争に至って自衛権が当然に変わった時代の吉田茂首相を例に引き「吉田茂ならどうする」で国を守るために最善の一点で考えるだろう、としているが、それがなぜ集団的自衛権の行使なのか。吉田茂も現行憲法の枠内での最善の工夫をしたと思う。「法の支配」や「立憲主義」を軽視するのはジャーナリズムと思えない。集団的自衛権、私ならこう呼ぶのは本質をついていて興味深い。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2095";s:8:"video_id";s:4:"2117";s:3:"uid";s:32:"963e238924ebcb2fc37f14b5834a98f1";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140522";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2095/2117/963e238924ebcb2fc37f14b5834a98f1/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2117";}s:32:"9a87e848feb6c741baee12c492828140";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(266) 平成26年5月14日";s:11:"description";s:60:"「世論調査のマジックと美味しんぼの真実」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 14 May 2014 18:15:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"2093";s:8:"video_id";s:4:"2115";s:3:"uid";s:32:"9a87e848feb6c741baee12c492828140";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140514";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2093/2115/9a87e848feb6c741baee12c492828140/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2115";}s:32:"6462fd1e9a3f288e5a3d3639a04b6680";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(265) 平成26年5月7日";s:11:"description";s:72:"「67回目の憲法記念日-集団的自衛権で何をするのか」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 08 May 2014 15:45:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2091/2113/6462fd1e9a3f288e5a3d3639a04b6680/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:24:58";s:15:"itunes_subtitle";s:72:"「67回目の憲法記念日-集団的自衛権で何をするのか」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2285:"施行67年、憲法記念日の論議の焦点は集団的自衛権。無理に無理を重ねた憲法解釈の変更で安倍政権は何をしようとしているのか。 安倍政権全面支持の読売社説は「集団的自衛権で抑止力を高めよ」だ。中国の軍備増強と海洋進出を念頭に米国との同盟強化が急務。そのための集団的自衛権の行使容認なのだ、という。憲法改正には衆参両院の三分の二の発意と国民の過半数の賛成が必要で時間がかかる。解釈改憲は現実的で、最高裁の砂川判決が根拠の「限定容認論」も説得力があるといささか安易で乱暴だ。産経は「あくまで憲法9条改正を目指せ」。「専守防衛」では攻撃能力の保有が認められず、防衛政策の手足が縛られると、率直といえば率直。要するに「華民族の復興」を掲げる中国に日米同盟を強化、武力で対抗しようとの攻勢だ。 しかし、歴代内閣が積み重ねてきた「集団的自衛権は有すれども行使はできない」との憲法解釈を、一時的に多数を占めたに過ぎないといえる一内閣の判断で変えてもいいものかどうか。広い国民的論議もなく、首相の私的諮問機関の答申のままに、だ。それがまかり通るなら国存立の骨格、土台の「立憲主義」「法の支配」が崩れてしまう。毎日は「改憲せず行使はできぬ」と正論。朝日も「平和主義の要を壊すな」。憲法の平和主義は形として残っても魂は奪われてしまうと怒りのトーンだ。 集団的自衛権は、他国への攻撃を自国の攻撃同然とみなして反撃する権利だ。これまでは憲法9条を理由にベトナム、イラク戦争への集団的自衛権の派遣を断れたが、行使容認となれば米国の要請を拒めなくなるだろう。戦死者もでる。安部首相に自衛官の「戦死と向き合う覚悟があるか」(東京・中日)。それに、武力で対峙すr冷戦期代の思考でいいのか。東京・中日の3日付け1面、池田、田中、大平時代の「日中裏安保」は示唆に富む。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2091";s:8:"video_id";s:4:"2113";s:3:"uid";s:32:"6462fd1e9a3f288e5a3d3639a04b6680";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140508";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2091/2113/6462fd1e9a3f288e5a3d3639a04b6680/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2113";}s:32:"1e80243144dbe97a676aa93729d7b0a4";a:16:{s:5:"title";s:54:"現代世界メディア事情(57) 平成26年5月7日";s:11:"description";s:57:"「メディアを世界という軸の中で考える」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 07 May 2014 18:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2092/2114/1e80243144dbe97a676aa93729d7b0a4/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:12:01";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「メディアを世界という軸の中で考える」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:662:"国際言語文化研究科のメディアプロフェッショナルコースには、「比較放送論」という授業がある。これは縦軸として放送メディアの制度や内容の変遷を捉え、横軸としては日本、アメリカ、ヨーロッパアジアなどの相違や類似点を考察していくもので、放送というマスメディアの誕生、興隆、そして衰退という過程は、20世紀という百年の時間の中に綺麗におさまるということを説いていく内容である。学生たちとこの授業を作り上げていく中で感じたことを、いくつか取り上げてみたい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2092";s:8:"video_id";s:4:"2114";s:3:"uid";s:32:"1e80243144dbe97a676aa93729d7b0a4";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140507";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2092/2114/1e80243144dbe97a676aa93729d7b0a4/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2114";}s:32:"367363772569a79a3ce557934a355c02";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(264) 平成26年4月30日";s:11:"description";s:75:"「日米首脳会談の虚実ー同盟は強化されたのか、TPPは」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 30 Apr 2014 17:15:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1510:"観光地としても名高い韓国・珍島(チンド)の海での「セウオル号」の沈没事故、22日現在で106人の死者が確認されたがなお200人近い不明者、最大級の海難事故だ。6825トン、全長150メートル、50階建てビルに相当する船は、クレーンでつり上げるにしろ2ヶ月近くかかるらしい。事故が過積載、急な操舵と荷くずれによる転覆、船長でなく三等航海士の操舵、船内にとどまれとの不適切支持と船長らのいち早い脱出ー人災による大犠牲らしく遺族はたまらないだろう。 教師とはそういうものだろうか、産経は救命胴着を生徒に投げ与え、客室に取り残された生徒を助けに戻った高校教諭、ナム・ユンチョルさん(35)ら船内にとどまった教師たちの姿が伝えられている。毎日に修学旅行を引率した教頭(52)が珍島体育館裏で首つり自殺、財布のなかの遺書には「200人生死がわからないのに一人いきてゆくのはつらい」。悲劇に国民が一体になっているようだ。朝日には「韓国世論、朴政権に矛先」とある。 日本でも1995年5月11日、濃霧の中貨物船と衝突、修学旅行の小中学生、児童168人が犠牲になった「紫雲丸沈没事故」があり、山下文雄記者が「心にふれる話し」で書いている。日本に支援できることはないのかー";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1075:"南から言語が伝わり日本列島に広がって、日本語のもととなる要素は1万年くらい前に誕生した。今度は北の朝鮮半島から高い文明をもった人達がやってきて、日本語に影響を与えていったことが想像できる。日本人は「うみ」→「う(広い)+み(水)」のように、組み合わせて単語を作り、助動詞も発音も変化を遂げながら日本語を発達させた。最終的に江戸時代になって現代の日本語の発音のもとが出来上がり、江戸時代半ば頃には今の日本語と同様の仕組みになったと思われる。例えば「かわいい」の語源は「かわゆし」にあたるが、昔は「かわいそう」の意味も含めていたほど意味が広かった。しかし「見かけがいい」と「気の毒だ」というのでは意味があまりにも違ったため、同じ単語を使うのをやめ、一方が「かわいい」、もう一方が「かわいそう」という言葉に変遷していった。 ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2089";s:8:"video_id";s:4:"2111";s:3:"uid";s:32:"9e43768e3b07a3c7aa90a499d2662f4e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140423";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2089/2111/9e43768e3b07a3c7aa90a499d2662f4e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2111";}s:32:"3f0cb450cad69fb2abfff18e60978496";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(262) 平成26年4月16日";s:11:"description";s:78:"「戦略欠如の原発頼みーエネルギー基本計画の閣議決定」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 17 Apr 2014 14:30:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"2145";s:8:"video_id";s:4:"2167";s:3:"uid";s:32:"3f0cb450cad69fb2abfff18e60978496";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140417";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2145/2167/3f0cb450cad69fb2abfff18e60978496/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2167";}s:32:"dcf1373729470fa2d2eedb85ac0dc26f";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(56) 平成26年4月10日";s:11:"description";s:51:"レジスタンス活動家のパンテオン顕彰";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 11 Apr 2014 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2144/2166/dcf1373729470fa2d2eedb85ac0dc26f/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:29";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"レジスタンス活動家のパンテオン顕彰";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:701:"最近、パリにあるフランスの偉人たちを祀る霊廟「パンテオン」に、レジスタンスの活動家、男女それぞれ2人ずつ、あわせて4人の名が加えられた。4人を最終的に選んだのは国家元首であるオランド大統領であり、そこには「フランスという国を守ろうと人々が団結した、あの時代を思い起こそう」という国の意志が明らかに感じられた。戦後80年。フランスの社会では多様化がますます進行している。今やレジスタンスの時代とは、フランス人たちが国民的な団結を確認できる唯一の時代になってしまったのだろうか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2144";s:8:"video_id";s:4:"2166";s:3:"uid";s:32:"dcf1373729470fa2d2eedb85ac0dc26f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140411";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2144/2166/dcf1373729470fa2d2eedb85ac0dc26f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2166";}s:32:"b58c10a3cad3906437678f26cec4e304";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(261) 平成26年4月8日";s:11:"description";s:99:"「合理的、詭弁、ご都合主義 ー評価分かれる集団的自衛権限定容認論」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 09 Apr 2014 14:00:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"2088";s:8:"video_id";s:4:"2110";s:3:"uid";s:32:"b58c10a3cad3906437678f26cec4e304";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140409";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2088/2110/b58c10a3cad3906437678f26cec4e304/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2110";}s:32:"263014f9ad144253fa32a0c5757a4177";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(260) 平成26年4月1日";s:11:"description";s:30:"「冤罪は国家の犯罪」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 02 Apr 2014 13:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2087/2109/263014f9ad144253fa32a0c5757a4177/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:23:02";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「冤罪は国家の犯罪」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1225:"検察や警察といった正義を体現するはずの捜査機関が証拠を捏造するだろうか。多くの市民の疑問だろうが、捏造するのである。3月27日、静岡地裁で48年ぶりに再審が決まった袴田巌さん(78)の1966年の清水市の一家4人殺害事件での感想だ。東京・中日の社説が事件と死刑判決にいたる公判の経緯をよくまとめている。これだけ疑問の数々がありながらなぜ死刑なのか、「疑わしきは被告人の利益に」の刑事裁判の鉄則や「検察の一点の曇りもない立証責任」の原則も守られていないのだ。それが精密司法の実態といえる。最近の足利事件、東電OL殺人事件でもはじめから疑問がもたれていながらメンツなのである。厚生省事務次官の村木厚子の事件も検察の捏造だった。 メディアも考えなければならない。「警察記者はいても事件記者はいない」というのは足利事件の清水潔記者、警察発表を鵜呑みにせず、被害者、現場、被疑者、被告を取材しているのか。江川紹子さんの「誠実に対応を」の寄稿通りだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2087";s:8:"video_id";s:4:"2109";s:3:"uid";s:32:"263014f9ad144253fa32a0c5757a4177";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140402";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2087/2109/263014f9ad144253fa32a0c5757a4177/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2109";}s:32:"160ae2cf424ffdd4f93db679def9fec3";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(259) 平成26年3月25日";s:11:"description";s:81:"「ロシアのクリミア併合、プーチンは現代のヒットラーか」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 25 Mar 2014 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2086/2108/160ae2cf424ffdd4f93db679def9fec3/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:25:00";s:15:"itunes_subtitle";s:81:"「ロシアのクリミア併合、プーチンは現代のヒットラーか」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:2610:"ロシアがウクライナ南部のクリミア自治共和国とセパストポリ特別市をロシアに編入することを決めた。米、EUは武力を背景にした国境線の変更は認められないと激しく非難、米、英、ロシアで交わしウクライナ政治的独立を保証する覚書にも反するとして経済制裁にも踏み切った。 このロシアのクリミア併合を1938年のヒットラーのチェコ・ズーデン地方併合にも匹敵する欧州の21世紀最大の危機としたのはヘイグ英国外相。ヒットラーのチェコ併合での歴史の教訓といえば“平和主義の逆説”だ。1938年秋のミュンヘン会談でドイツに厳しい姿勢を示さず、編入を認めてしまった英国のチェンバレン首相の宥和主義がヒットラーを増長させ、翌1939年のポーランド侵攻、第二次世界大戦を引き起こしてしまったというものだ。 ロシアのクリミア併合が遠いヨーロッパの出来事でなくなってしまっているのは、クリミア併合容認は尖閣など武力による領域拡大、国境線変更をもくろむ中国習近平体制の拡大姿勢容認のサインとなる。その中国の脅威に対抗するため日米同盟の強化、集団的自衛権の行使容認、憲法改正の主張が声高に展開されてきていることだ。 しかし、ロシアのプーチン大統領は現代のヒットラーだろうか。ヒトラーのチェコ併合はなるほどドイツの国民保護が口実だったが、クリミア半島はもともとがロシア領でウクライナ、キエフももとはロシア、日本でいえば国のまほろばの大和あるいは京都、奈良にあたるところでロシア国民も編入に陶酔状態で歴史背景が異なる。プーチン大統領の釈明ではあるが住民投票がなされ、国連憲章には民族自決の権利もある。米国のバイデン副大統領は「領土の強奪」と非難したが、米国のイラク攻撃ほど非道なものであるかどうかは疑問だ。 グローバル化した世界、天然ガスをめぐってロシアとEU、日本もまた結びつきは深い。日米同盟にしてもイラク、アフガニスタン戦争の厭戦気分のなかで戦争に巻き込まれるのを恐れているのは、日本ではなく米中の対立を懸念する米国側だ。防衛力は不要とはいわない。国益、平和をどう保つか、冷静に考えなければならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2086";s:8:"video_id";s:4:"2108";s:3:"uid";s:32:"160ae2cf424ffdd4f93db679def9fec3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140325";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2086/2108/160ae2cf424ffdd4f93db679def9fec3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2108";}s:32:"591e430c31c510992f0e5fdb8384a7e5";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(258) 平成26年3月10日";s:11:"description";s:75:"「フクシマを忘れていないか 東日本大震災から3年」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 10 Mar 2014 15:30:00 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原発再稼働は経済的コストという目先の利益にとらわれての要請。本当に産業は空洞化するのか。今も進行形の福島の悲劇、過酷事故のリスクはひときわ高い地震・火山国、放射性廃棄物という未来世代へのツケ、どう考えても、脱原発・自然エネルギー転換への勇気、新しい経済社会への希望をもたなければいけないと思う。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2085";s:8:"video_id";s:4:"2107";s:3:"uid";s:32:"591e430c31c510992f0e5fdb8384a7e5";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140310";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2085/2107/591e430c31c510992f0e5fdb8384a7e5/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2107";}s:32:"faf0fa87a0a8b5aae4a718060249be14";a:16:{s:5:"title";s:54:"現代世界メディア事情(55) 平成26年3月5日";s:11:"description";s:51:"「ヨーロッパの台風の目 イギリス」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 07 Mar 2014 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2084/2106/faf0fa87a0a8b5aae4a718060249be14/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:02";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「ヨーロッパの台風の目 イギリス」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:446:"現在イギリスでは、国内的にはこの秋に行われるスコットランドの独立をめぐる住民投票、対外的にはEUからの離脱をめぐる問題という大きな問題が同時に進行しており、英国はヨーロッパにおける「台風の目」といった存在となっている。21世紀のヨーロッパだけでなく、世界に重大な影響を与えるふたつの問題について考える";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2084";s:8:"video_id";s:4:"2106";s:3:"uid";s:32:"faf0fa87a0a8b5aae4a718060249be14";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140307";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2084/2106/faf0fa87a0a8b5aae4a718060249be14/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2106";}s:32:"993b83d0de36b8d6368332912f291a7f";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(257) 平成26年3月3日";s:11:"description";s:90:"「「誰でもよかった」の不気味ー無差別殺傷事件とストーカ殺人」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 03 Mar 2014 16:00:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"2083";s:8:"video_id";s:4:"2105";s:3:"uid";s:32:"993b83d0de36b8d6368332912f291a7f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140303";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2083/2105/993b83d0de36b8d6368332912f291a7f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2105";}s:32:"2058706defa9b3248c377cb4d3e7c797";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(256) 平成26年2月24日";s:11:"description";s:51:"「「反知性主義」が歪める日米関係」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 25 Feb 2014 12:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2082/2104/2058706defa9b3248c377cb4d3e7c797/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:20:11";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「「反知性主義」が歪める日米関係」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1803:"オバマ米大統領の4月訪日が決まったが、米政府関係者、メディアは安倍政権への警戒、不信を強めている。その最大の理由は昨年末の安倍首相の靖国参拝と側近たちの不用意な発言だ。衛藤首相補佐官は「失望したのはこっちだ」とホームページに。萩生田光一自民党総裁特別補佐は「共和党時代は揚げ足とりはなかった、民主党政権だから、オバマ大統領だから言っている。」本田悦朗内閣官房参与は「アベノミクスは賃金、生活向上のほか強力な軍隊をもって中国と対峙するため」とウオールストリートジャーナルに。菅官房長官はさすがにあわてて発言取り消しを求めた。政府、メディアの不信も当然だ。 問題なのは側近たちの発言が首相の本音を代弁しているとみられることだ。首相の本音とは何か。佐藤優氏の定義する反知性主義ー実証性や客観性を軽んじ自分が理解したいように世界を理解するー「自分の都合のよい物語のなかに閉じこもる姿勢」そのものだ。もっとも安倍首相の側からはTPPで譲歩し集団的自衛権の行使容認で米国との軍事協力を深めようとしている。これほど膝を屈しているのにとの思いだろうが、米国在住のジャーナリスト冷泉彰彦氏は朝日オピニオンページで「米国は安倍政権の無思慮な言動と行動が①対北朝鮮戦略を阻み②日中関係が世界経済の悪化③中国のソフトランディングを困難にさせるーと警戒している」と分析している。日本を覆う反知性主義が日本の衰退と孤立化を深めるとも。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2082";s:8:"video_id";s:4:"2104";s:3:"uid";s:32:"2058706defa9b3248c377cb4d3e7c797";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140225";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2082/2104/2058706defa9b3248c377cb4d3e7c797/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2104";}s:32:"ff6a56c4b718fb5c7e1fbc1583bfa9e9";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(32) 平成26年2月18日";s:11:"description";s:18:"「ギリシャ」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 19 Feb 2014 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2080/2102/ff6a56c4b718fb5c7e1fbc1583bfa9e9/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:25";s:15:"itunes_subtitle";s:18:"「ギリシャ」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1255:"学問の上でとても大切なのがギリシアであり、人間の知的活動はすべてギリシアから来たといっても過言ではない。例えばギリシア人で世界最大の数学者で有名なアルキメデスはユリイカ(=新しいものを発見する)という言葉を使った。その上ギリシア語で書かれた作品も重要な役割を果たしている。人は言葉の上でも芸術や美を求めているのだ。ホメーロスは紀元前8世紀に偉大な長文の文学作品を作り、ギリシア語で書かれた最古の文学作品が世界で最も偉大な文学作品の1つとなった。さらに文学の基礎を築いたのもギリシアで、哲学ではアリストテレスやソクラテスが有名だ。経済学もギリシア語のオイコノミ―から来ていて、ギリシア人によって名前も誕生したわけだ。一方紀元前13・14世紀に書かれた台帳が最古のギリシア語であると判明しており、今の言語学ではギリシア語の母音を上手く活用し参照して古い言葉を研究している。あらゆる面においてギリシアは今の私達と深い関わりをもち続けている。    ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2080";s:8:"video_id";s:4:"2102";s:3:"uid";s:32:"ff6a56c4b718fb5c7e1fbc1583bfa9e9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140219";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2080/2102/ff6a56c4b718fb5c7e1fbc1583bfa9e9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2102";}s:32:"feebf7499dcac610320658d1c47a58d6";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(255) 平成26年2月19日";s:11:"description";s:42:"「安倍首相の危うい憲法感覚」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 19 Feb 2014 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2081/2103/feebf7499dcac610320658d1c47a58d6/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:21:46";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「安倍首相の危うい憲法感覚」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1207:"集団的自衛権をめぐる安倍首相の国会での答弁に身内の自民党内からも批判がでる異常さだ。「憲法解釈の最高責任者は私」や「立憲主義は王権が絶対的権力をもっていた時代の主流的考え」などの答弁がそれ。弁護士出身の民主党枝野幸夫氏は「権力者といえども変えてはいけないのが憲法。憲法の『いろはのいがわかっていない』」。自民党の村上誠一郎元行革担当相、野田毅党税調会長、舟田元党憲法改正推進本部長も珍しくまともだ。 映画監督の想田和弘氏が昨年の岩波の世界6月号に「日本人は民主主義を捨てたがっているのか」で、首相の憲法知識がミーハーと同じレベルでは困るのだ、と書いている。ネットで「そんなことはオレ達も知らない」と首相が擁護されているからだ。首相のお友達といえば、「南京大虐殺はなかった」の百田直樹氏や右翼の自殺を賛美する埼玉大名誉教授の長谷川三千子のNHK経営委員ら、度が過ぎている。首相の「積極的平和主義」も暴走している。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2081";s:8:"video_id";s:4:"2103";s:3:"uid";s:32:"feebf7499dcac610320658d1c47a58d6";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140219";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2081/2103/feebf7499dcac610320658d1c47a58d6/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2103";}s:32:"0a625279c9df51ae78754edd678cc0cf";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(254) 平成26年2月10日";s:11:"description";s:66:"「都知事選、舛添新知事と二人の元首相の功績」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 13 Feb 2014 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2079/2101/0a625279c9df51ae78754edd678cc0cf/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:20:54";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「都知事選、舛添新知事と二人の元首相の功績」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1126:"積雪27センチ、45年ぶりの大雪もなかでの東京都知事選挙は舛添要一氏が210万票を集め形のうえでは圧勝したが、本当に圧勝といえるかどうか、即・脱原発の細川護熙元首相と宇都宮健児元日弁連会長の二人をあわせると200万票になるからだ。今回の知事選の意義を高めたのは細川氏と小泉純一郎の二人の元首相だ。野心があるわけではない。このままでは「日本が不幸になる」と私心なき立候補だったろう。舛添氏さえ脱原発を言わざるをえなかった。看護師の宮古あずささんがコラムでコイズミ的手法が好きになれない、それぞれに切実な一票がある、と書いている。 世論調査では都民の6割が脱原発だったこと、もうひとつ若い人の田母神敏雄氏支持60万票集めた。細川氏が過去の人だったということもあろうが憂鬱の材料だ。福島大学丹波史紀准教授の「福島に世の光をあてようではなく、福島を世の光に」の時代にすべきだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2079";s:8:"video_id";s:4:"2101";s:3:"uid";s:32:"0a625279c9df51ae78754edd678cc0cf";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140213";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2079/2101/0a625279c9df51ae78754edd678cc0cf/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2101";}s:32:"5b68d88cdd7640b61179d8e6d6844520";a:16:{s:5:"title";s:54:"現代世界メディア事情(54) 平成26年2月6日";s:11:"description";s:60:"「クリスマスカードを手にして思ったこと」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 06 Feb 2014 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2078/2100/5b68d88cdd7640b61179d8e6d6844520/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:06:29";s:15:"itunes_subtitle";s:60:"「クリスマスカードを手にして思ったこと」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1072:" クリスマスカードに印刷されている文字に、今や「メリークリスマス」という文句は見当たらない。それらは例外なく「シーズンズ・グリーティング(季節のご挨拶)」というものであったり、「ハッピーホリデー」であったりする。「メリークリスマス」という言葉が消えてしまったのは、欧米の社会にはキリスト教を信じる人以外に、キリスト教徒以外の多くの人たちがいるのだから、そうした人たちに配慮して「メリークリスマス」という文句は遠慮しようということからである。 しかし、こうした多様な信仰や習慣に配慮していこうという考え方に対して、欧米の社会の中には「国や自治体はもっと固有の伝統や習慣を重視していくべきだ」という批判を展開している勢力もある。いわゆる極右政党がその代表的存在である。カードの問題から寛容と非寛容という問題を考えていく。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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記者会見で個人的意見とことわったものの、従軍慰安婦は世界のどこの国にもあった。フランス、ドイツ、オランダの飾り窓の女まで飛び出した。慰安婦は世界中にいたかもしれないが、強制したのかどうか、そこが問題なのだ。領土問題に限ってではあるが「政府が右ということを左というわけにはいかない」と言うにいたっては、NHKが報道機関であると頭にはないのだろう。放送法では公正中立を求められ、権力の暴走を監視する役割を背負わされているのだ。NHK会長のなりてがなく、就任前には「言葉の選び方には留意して下さい」とも言われていたらしい。日本の人材はそこまで払底しているのか。 ただ、新聞では東京、朝日、毎日は社説で取り上げたが、いわゆる大手町三社には言及がない。マスコミは何とといおうと世間の支持があると思っていたら、困ったものだ。 27日の朝刊は新聞ならではの1面トップがそろった。「日朝が極秘協議」(東京)ベトナムの首都ハノイで、「『あす靖国参拝』切れた日韓の糸 首脳会談協議の翌日通知」(朝日)「ストーカー治療に重点」三鷹事件の池永チャールストーマス被告とのインタビュー(毎日)これだけの力作の特ダネが並ぶのはめずらしい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2077";s:8:"video_id";s:4:"2099";s:3:"uid";s:32:"f4457bc0fa70c78777edc1a19d2b847c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140129";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2077/2099/f4457bc0fa70c78777edc1a19d2b847c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2099";}s:32:"12867984ab6736af039f35c47575d265";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(31) 平成26年1月21日";s:11:"description";s:12:"「文法」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 23 Jan 2014 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2075/2097/12867984ab6736af039f35c47575d265/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:11";s:15:"itunes_subtitle";s:12:"「文法」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:1514:"言葉のしくみを理解するには文法を知ること。文法を意識的に知ってはじめてきちんとした文章が書けるようになる。そのためにはまず言葉をきちんと分析しなくてはならない。学問や技芸の活動が行われていたギリシャのアレクサンドリアで、ディオニュシオス・トラクスがギリシャ語を分析して正しい文法を作り、言葉の変化や乱れを正した。ここで作られた文法は今の私たちが使う文法の基礎。文法で一番大切な品詞までもが、日本語にそのままあてはまる。ギリシャ語と似ているラテン語も、ギリシャ語の文法を活用して作られた。ラテン語の文法書を書いたのがプリスキアヌス。貴族のための学校で教えていた。それをドーナークスが要約したものをルネッサンス時代には用いて、西洋近代の文法が作られ、書物を書くようになった。19世紀にはイギリスで規範文法ができ英語を書くようになった。その後イギリスの学問、英語の規範文法をもとに日本語の分析が開始。日本語の高度な研究が始まるものの、実のところ日本語の文法書は存在しない。「習うより慣れろ」なのか。どうして日本語の学者や専門家が日本語の文法書を作らなかったのかは謎だが、だからこそ作らなければならないと強く主張したい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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稲嶺氏1万9千に対して受け入れ容認の末松氏1万5千と4千の差をどう評価するか。政府は「末松氏の善戦」と受け止めて、辺野古移転へ突き進む方針とされる。在京紙はどうか。東京が「辺野古強行許されぬ」、毎日が「移転反対の民意活かせ」、朝日は「辺野古移転再考せよ」といしているのに対し、読売は「普天間移設は着実に進めたい」、産経「辺野古移転ひるまず進め」、日経の「普天間移設の重要性粘り強く説け」と政府と一体。ジャーナリズムらしからぬ。 日米同盟は重要に決まっているが、民意、地元の受け入れ体制も大切、地元の反対を押し切って移転強行すれば同盟そのものが弱体化する。それに普天間基地は海兵隊の飛行機基地、沖縄である必要があるのか。日米同盟が大切であるなら、本土での受け入れを含めて検討されるべきだ。本土にあれば基地の実態もわかる。愚者の楽園にしてはいけない。琉球新報社説が理解できるだろう。 徳洲会から5000万円受領の猪瀬直樹元知事「側」、仲介者に500万円、改めて、驚きあきれる。渡世のためのジャーナリストか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2076";s:8:"video_id";s:4:"2098";s:3:"uid";s:32:"7ec8e0ec15b08f64bdbf5e619bc77ef2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140123";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2076/2098/7ec8e0ec15b08f64bdbf5e619bc77ef2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2098";}s:32:"b86ae231323c4b425aecafa7374022aa";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(252) 平成26年1月15日";s:11:"description";s:87:"「細川護熙元首相の都知事選出馬ー東京から国を変えられるか」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 20 Jan 2014 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2074/2096/b86ae231323c4b425aecafa7374022aa/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:18:01";s:15:"itunes_subtitle";s:87:"「細川護熙元首相の都知事選出馬ー東京から国を変えられるか」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1576:"細川護熙元首相が14日正式に都知事選への出馬を表明した。この日、都内のホテルで小泉純一郎元首相と会談、全面支援の約束を受けての表明だ。「脱原発」が最大の争点で東京から国を変えられるか、重要な政治イベントになってきた。細川氏の出馬を最初に報じたのは朝日新聞の1月9日付け朝刊。ジャーナリストの池上彰氏に出馬をすすめたところ固辞され、逆に「あなたが」といわれ話が進展したらしい。脱原発で小泉元首相とも一致、二人の本気度がわかる。自民党の反応が興味深い。甘利経産省は「殿ご乱心」、菅官房長官が「脱原発は知事選の争点になじまない」など。それだけ細川、小泉の脱原発連合を警戒、影響力も大きい。安倍首相もエネルギー基本計画の閣議決定を先送りしていることからもわかる。新聞では読売、産経が「脱原発を訴える場所に適するか」「脱原発だけに流されるな」の社説で疑問をなげかけたのに対して、東京、朝日、毎日が脱原発は歓迎している。もちろん脱原発は重要争点だ。それは安倍首相のごとくグローバル経済と経済成長路線を推進するか、成熟経済の国の在り方へ経済社会思想の違いでもあり岐路だ。小泉氏の「政治で大切なのは大きな方向を決めること、そうすればみんなが知恵をだしてくれる」を思い出す。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2074";s:8:"video_id";s:4:"2096";s:3:"uid";s:32:"b86ae231323c4b425aecafa7374022aa";s:9:"pubDate_f";s:8:"20140120";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2074/2096/b86ae231323c4b425aecafa7374022aa/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2096";}s:32:"2406446c1fa6f79715deea11e4c49b8a";a:16:{s:5:"title";s:41:"言語学から(30) 平成25年12月17日";s:11:"description";s:12:"「古語」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 19 Dec 2013 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2072/2094/2406446c1fa6f79715deea11e4c49b8a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:16";s:15:"itunes_subtitle";s:12:"「古語」";s:13:"itunes_author";s:69:"町田健 文学研究科教授・国際教育交流センター長";s:14:"itunes_summary";s:939:"日本人は古典と聞くと、源氏物語や枕草子などの中世の文学作品が思い出される。ところが世界各国では古語をどう認識しているのか。これは世界の事情を見ることで違いがわかってくる。フランスやドイツにも古典の文学作品はあるにせよ、学校で教わることなく、かつ読めなくても恥じることはない。一方、日本人は学校でも学び、古典を勉強して、その作品の時代を味わおうという風習がある。つまりヨーロッパの人達がもつ古典に対する考えは日本人とは異なるのだ。さらにベトナムでは時代の変化につれて文字の種類が変わり、韓国やアフリカには古典はないという。日本人は古典の考え方は世界的に見て特殊であり、感動を味わえる幸せがある、ありがたい文化の持ち主なのである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2072";s:8:"video_id";s:4:"2094";s:3:"uid";s:32:"2406446c1fa6f79715deea11e4c49b8a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20131219";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2072/2094/2406446c1fa6f79715deea11e4c49b8a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2094";}s:32:"6f5d9db48502d12e2834014dbfdbdb5b";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(251) 平成25年12月18日";s:11:"description";s:75:"「安倍政権の国家安保戦略、日本はどこへ向かうのか」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 19 Dec 2013 14:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1089:"特定秘密保護法が6日深夜、参議院を通過して成立した。強引、拙速、欠陥だらけの法律、反対の広がりを恐れての強行採決ともいわれる。国民の知る権利には目をつぶっても、日米同盟、米軍との軍事情報共有化をはかろうとする法律、安全保障をめぐって日本は岐路にあるといえるだろう。7日の在京各紙は、東京、朝日、毎日があらためて権力監視、知る権利支える報道を誓っているのに対し、読売、産経が国家の法の成立を評価、報道の自由や知る権利への論評が形式的なのが気になるし、安倍首相の釈明を積極的掲載あるいは論評さえしている。こういうのを翼賛報道というのではないか。各紙の世論調査で法案審議への不信が80%近く、安倍首相の支持率も急落している。「もっと丁寧に説明すべきだった」との首相の反省は、責任政治家の言葉ではない。漫画のお坊ちゃま君を思い起こさせる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2071";s:8:"video_id";s:4:"2093";s:3:"uid";s:32:"72c040e4bd106be5b01f778a99016f79";s:9:"pubDate_f";s:8:"20131212";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2071/2093/72c040e4bd106be5b01f778a99016f79/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2093";}s:32:"e03cae7c54803294fca3286bcd80f726";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(53) 平成25年12月5日";s:11:"description";s:36:"「無人偵察機爆撃の波紋」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 05 Dec 2013 17:00:00 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平成25年12月4日";s:11:"description";s:84:"「デモはテロ」の石破自民党幹事長と中国防空識別圏の不可解";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 05 Dec 2013 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2069/2091/f4d9742a7563c7755411d8916f46ca7a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:19:21";s:15:"itunes_subtitle";s:84:"「デモはテロ」の石破自民党幹事長と中国防空識別圏の不可解";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1364:"自民党の石破幹事長がブログで「人々の静穏を妨げる行為は共感を呼ばない。絶叫戦術jはテロ行為と本質において変わらない」と書いて激しい批判を浴びた。むろんデモは憲法で保障された表現の自由に基づく行為。国会周辺のデモは許可を受け音量制限もされている。秘密保護法案や原発反対のデモを「大音量」「テロ」というのは聞く耳をもたぬ巨大与党幹事長のおごりだが、新聞やデモの反対は一部の声とタカをくくっているかもしれない。朝日、毎日はともかく共同世論調査は法案賛成が反対を上回っているからだ。メディアの無力と責任。 バイデン米副大統領の訪問直前に設定した中国の防空識別圏(23日)。米国はB52戦略爆撃機2機を飛ばして探りを入れた。米国を警戒させ、日米同盟強化に向かわせ、政府・与党には「だから秘密保護法は必要」と言わせることにもなる。政治、経済分野では歩み寄りの空気もでてきた日中関係。習金平体制は軍の暴走を容認せざるを得ない事情があるのか。安倍・バイデン会談で日米結束が「演出」されたが、不測の事態を避ける外交努力が重ねられねば。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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秘密保護法案が26日、衆院を通過した。世論は右も左もなく反対で、秘密の範囲、秘密指定の妥当性、国民の知らないまま永久秘密にされる恐れなど欠点だらけの法案。なぜ強行突破までして今国会(12月16日)で成立させようとするのか。法案は2005年の日米安保協議2プラス2で合意された日米同盟強化の路線上にある。国民の知る権利よりも日米同盟の安倍政権。国民主権、平和主義、リベラルデモクラシーの国のかたちが問われている。 公選挙法違反容疑で強制捜査を受けた医療法人「徳洲会」から5000万円を受け取っていた猪瀬直樹都知事の解釈も支離滅裂だ。21日の朝日の取材には「私は知らない。全く関知しない。」翌日の記者会見では「選挙のため」から「個人の借用」に変わる。まるで食品偽装の社長たちのような会見。法律に触れないように、だろう、釈明に説得力がない。昨年12月の都知事選、433万票の史上最多の信任は不正とは無縁のジャーナリスト知事への期待にあった。都民の落胆は深い。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2068";s:8:"video_id";s:4:"2090";s:3:"uid";s:32:"66a81bb72893496d01e5c4862a270b1d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20131127";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2068/2090/66a81bb72893496d01e5c4862a270b1d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2090";}s:32:"b8b62ce8a9419f55c6be1cd1f9949e3b";a:16:{s:5:"title";s:41:"言語学から(29) 平成25年11月19日";s:11:"description";s:20:"「男と女 」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 21 Nov 2013 16:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2066/2088/b8b62ce8a9419f55c6be1cd1f9949e3b/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:19";s:15:"itunes_subtitle";s:20:"「男と女 」 ";s:13:"itunes_author";s:60:"町田健 文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:564:"私達が普段何気なく使っている言葉は、年齢や環境において変化してくるものと思われるが、その中でも男言葉と女言葉が存在する。東京の女学校が発端で女言葉が誕生し、女性特有の表現へとなっていった。しかし現代では日常生活であまり女言葉が飛び交わない。とはいうものの小説やドラマの台詞では女言葉が根強く存在している。バーチャルな世界で日本の女言葉はこれからも生き続けていくと言えるだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2066";s:8:"video_id";s:4:"2088";s:3:"uid";s:32:"b8b62ce8a9419f55c6be1cd1f9949e3b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20131121";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2066/2088/b8b62ce8a9419f55c6be1cd1f9949e3b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2088";}s:32:"a4e1116c9f47d11421a27052e44800a0";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(247) 平成25年11月20日";s:11:"description";s:51:"「国益大丈夫かTPP、そして減反政策」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 21 Nov 2013 16:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2067/2089/a4e1116c9f47d11421a27052e44800a0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:16:54";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「国益大丈夫かTPP、そして減反政策」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1313:"TPP(環太平洋経済連携協定)は徹底的な秘密主義がとられているため、どんな交渉が行われているかさっぱりわからないが、17日の朝日は、米国が日本の重要5品目、米、麦、牛・豚肉、砂糖、乳製品もふくめてすべての輸入品の関税をなくすことを求め、極めて強硬姿勢であることを1面トップで伝えている。参加12カ国、どの国にも守るべき聖域がありそれを確認しながらの交渉のはずだったが違うようだ。危機感をいだく政府筋がリークしたようだ。もともとこのTPP、交渉参加の段階から米国に譲歩を重ねてきたが日本は国益を守れるのか。TPPは農業ばかりではない、生活すべての分野に及ぶ。「TPPの本質は市場の強奪。伝統や支えあい社会が崩壊する」(東大大学院鈴木宣弘教授)し、堤未果さんのルポ「貧困大国アメリカ」は1%が支配していく徹底した市場原理主義社会の惨状を伝えている。安倍首相が「TPPは安保」と秘密保護法案と同じように譲歩を重ねているのが気になる。もっともTPPとは別に農業をどうするかは大問題。後継者がつくれる農業でなければ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2067";s:8:"video_id";s:4:"2089";s:3:"uid";s:32:"a4e1116c9f47d11421a27052e44800a0";s:9:"pubDate_f";s:8:"20131121";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2067/2089/a4e1116c9f47d11421a27052e44800a0/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2089";}s:32:"a788655bd94960d5de39b532d35bb0d8";a:16:{s:5:"title";s:60:"TEDxNagoyaU ~Bridge the Gap~ (2) 平成25年11月15日";s:11:"description";s:74:"「TEDxNagoyaU  ~学生スピーカーをゲストに迎えて~」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 18 Nov 2013 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2064/2086/a788655bd94960d5de39b532d35bb0d8/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:16:33";s:15:"itunes_subtitle";s:74:"「TEDxNagoyaU  ~学生スピーカーをゲストに迎えて~」";s:13:"itunes_author";s:47:"TEDxNagoyaU実行委員 学生スピーカー";s:14:"itunes_summary";s:431:"今回は、11月24日に開催される『TEDxNagoyaU』に、学生スピーカーとして登壇されるお二人と実行委員の方をゲストに迎え、学生スピーカーオーディションの様子や、進行状況などを話していただきました。『TEDxNagoyaU』に関してご存じない方は、第1回の映像(リンクのURL?)、TEDxNagoyaUのHP(http://www.tedxnagoyau.com/)をご覧下さい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2064";s:8:"video_id";s:4:"2086";s:3:"uid";s:32:"a788655bd94960d5de39b532d35bb0d8";s:9:"pubDate_f";s:8:"20131118";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2064/2086/a788655bd94960d5de39b532d35bb0d8/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2086";}s:32:"eba075c6336b50df17e0c8712f1da4c1";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(246) 平成25年11月13日";s:11:"description";s:72:"「首相に『即原発ゼロ』を迫った小泉純一郎元首相」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 14 Nov 2013 15:00:00 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:515:"ドイツのメルケル首相は2011年、日本の福島原発の事故を受けて、2022年までに原発を全廃し、エネルギーをこれまでの石炭などの化石燃料から、風力や太陽光などの再生可能エネルギーに転換していくという計画を発表した。この計画を受けて、ドイツでは家庭も企業も大きな転換の季節を迎えている。明日の日本にとってきわめて参考になる、ドイツのエネルギーの今を見ていく。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2063";s:8:"video_id";s:4:"2085";s:3:"uid";s:32:"0da6c964f80ba425d579a0449124cf9c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20131108";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2063/2085/0da6c964f80ba425d579a0449124cf9c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2085";}s:32:"b7f55d3b60a8531b2012f4fb3a7bf41c";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(245) 平成25年11月6日";s:11:"description";s:51:"「山本太郎参院議員の陛下への手紙」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 07 Nov 2013 16:40:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1221:"安倍政権は特定秘密保護法案を閣議決定して今国会に上程する手続きをとった。東京・中日新聞、朝日は10月26日紙面で1,2,3、面社説、特報面などで社ぐるみで法案に反対を示し、毎日新聞は社説で「国家は危険な本質を見よ」と書いたが、ちょっと遅い、メディア全体に危機感が薄いようだし、産経、読売は法案に賛成だ。産経は「取材・報道の自由が確保され、国民に必要な情報を提供されることが民主主義をはぐくみ、強い日本をつくる」(22日社説)と言っているが、そうはならないから反対しているのだ。政府に都合の悪いことは秘密にし、秘密を漏らせば厳罰に処すると威嚇すれば、国民は情報から遠ざけられる。その危険性を国会議員さえわかっていないことを自民党の村上誠一郎氏が「熟議なく、すべて官邸の意向」と明らかにしている。機密とは官僚の支配のための発明品だそうだ。秘密は守らなければならないが、現行の国家公務員法の守秘義務(懲役1年)で十分だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2061";s:8:"video_id";s:4:"2083";s:3:"uid";s:32:"610409867af53ceb1cc5a08efb7b115d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20131031";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2061/2083/610409867af53ceb1cc5a08efb7b115d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2083";}s:32:"8651f1bcee8452e30f1b7b6e7f5afa2e";a:16:{s:5:"title";s:50:"新聞を読み解く(243) 平成25年10月23日";s:11:"description";s:72:"「特定秘密保護法案と小泉元首相の原発ゼロの波紋」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 25 Oct 2013 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2060/2082/8651f1bcee8452e30f1b7b6e7f5afa2e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:18:29";s:15:"itunes_subtitle";s:72:"「特定秘密保護法案と小泉元首相の原発ゼロの波紋」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1602:"安全保障に関する①防衛②外交③スパイ活動④テロ活動の4分野で秘密情報を漏らした公務員を厳罰にする「特定秘密保護法案」が閣議決定され国会へ提出される。条文に「国民の知る権利」「報道の自由」の尊重、配慮を盛り込むことで反対していた公明党も了承したためだ。秘密にしなければならない情報があることはわかるし、公務員に守秘義務があるのは当たり前だが、この法案の危険なところは何が秘密なのかはっきりさせていないし、特定秘密と決めるのが「行政機関の長」、閣僚たちであることだ。これだと政府に都合の悪いことが特定秘密にされ、秘密指定の有効期間は5年となっているが、延長可能だから不都合は永遠に闇から闇へとなってしまう。その典型事例が毎日新聞の西山太吉記者と外務省の女性事務官が逮捕された1972年外務省機密漏洩事件。沖縄返還をめぐる秘密協定という真実の報道に政府は密約の存在を否定を続けたばかりか、記者、事務官の逮捕で報復、佐藤栄作首相はノーベル平和賞を受賞するのだからブラックユーモア、真実が隠される。国家公務員法と自衛隊法の守秘義務で対応可能と考える。読売新聞の論点に小泉元首相が「『原発ゼロ』を目指して」を寄稿している。「見識を疑う」社説への反論だろうが、元首相はいよいよ本気のようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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中日ドラゴンズ谷繁捕手の新監督はともかく落合博満監督のGMとしての復帰はニュース。監督就任の2004年のその年にリーグ優勝、8年間で4度優勝の実績を残しながら落合は2年前監督を解任された。ファンサービスに消極的というのが大きな理由だった。その落合を復帰はなぜか。東京・中日は当然のことながら谷繁、落合人事をいち早く伝えているが、選任の背景については書かれているが踏み込みに物足りなさが残る。これに対し朝日、毎日、読売はオーナー主導の人事であること、落合復帰に向けて球団人事まで行ったことなどが短い記事の中にも盛り込まれ、新聞ジャーナリズムの役割を果たしている。「強いチームをつくらないと一度離れたお客さんは戻ってこない」「練習しなければうまくならない、体力はつかない」「一年目から優勝をねらわなかったら野球選手をやっちゃいけない」がいかにも落合らしい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2059";s:8:"video_id";s:4:"2081";s:3:"uid";s:32:"0838db9b4647075c4707261010da9671";s:9:"pubDate_f";s:8:"20131017";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2059/2081/0838db9b4647075c4707261010da9671/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2081";}s:32:"452257784e12d1ed7b0e1d83acada501";a:16:{s:5:"title";s:56:"現代世界メディア事情(51) 平成25年10月10日";s:11:"description";s:39:"「シェンゲン協定の見直し」";s:7:"pubDate";s:31:"Sun, 13 Oct 2013 15:30:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1429:"在日特権を許さない市民の会(在特会)の京都朝鮮第一初級学校への街宣活動が人種差別だとして京都地裁が1200万円の損害賠償命令を命じる判決を言い渡した。いわゆるヘイトスピーチが日本の締結する人種差別撤廃条約に違反し、人種差別に対して効果的かつ救済的措置となるように賠償額も高めにしている。ただ、判決は「人種差別行為があったというだけでは新たな立法がなされなければ賠償を命じることはできない」としている。今回のケースでは名誉棄損や業務妨害の損害が発生しているとして民法の規定で賠償が命じられた。ヘイトスピーチだけでは賠償を命じることができないというのは歯がゆいかもしれない。しかし、ヘイトスピーチを禁じるような法律制定は権力の表現の自由への介入や過剰な規制を誘発する。「なぜ在特会の過激な人種差別を生みだすのか」(安田浩一氏・ネットと愛国)が問題だろう。民主主義には忍耐、勇気、賢明さがいる。◆読売新聞が社説で小泉元首相について「原発ゼロを掲げる見識を疑う」と批判している。小泉発言の影響力を危惧したのか。見識を疑われるのは子の社説の方だと思われるがどうだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2056";s:8:"video_id";s:4:"2078";s:3:"uid";s:32:"3dbeffe85a6150caf0eb00d1a70e85b3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20131008";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2056/2078/3dbeffe85a6150caf0eb00d1a70e85b3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2078";}s:32:"eb0650b60770a4a629d99f68cc2063b2";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(240) 平成25年10月2日";s:11:"description";s:55:"「消費税引き上げ-揺らぐ新聞への信頼」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 03 Oct 2013 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2055/2077/eb0650b60770a4a629d99f68cc2063b2/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:18:12";s:15:"itunes_subtitle";s:55:"「消費税引き上げ-揺らぐ新聞への信頼」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1210:" 10月2日付け朝刊各紙の1面トップはもちろん閣議決定され、安倍首相が記者会見で正式発表した「消費税4月8%決定」の消費増税だ。在京全国紙は昨年から増大する社会保障を消費増税でまかなえの大合唱だったが、発表されたのは社会保障充実とはほど遠い企業への税軽減や公共事業などの経済対策だった。消費増税を主張してきただけに各紙の社説がぶれている。「大増税だがそれでもやむをえないと考える」(朝日)「デフレ脱却が最優先で来春の引き上げは見送るべきだが首相が決断した以上受けとめるしかない」(読売)「先送りの事情は見当たらない。公共事業は国民の痛みにつけこむもので何のための増税かわからない」(毎日)などなど。そして「目的を見失ってならぬ」と叫ぶだけだ。財務省のシナリオのままの合唱だから裏切られることになる。国民の信頼が得られるのか、東京・中日は「増税の大義が見えない」と主張の正しさは一貫させてきたが、それもややむなしくもある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2055";s:8:"video_id";s:4:"2077";s:3:"uid";s:32:"eb0650b60770a4a629d99f68cc2063b2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20131003";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2055/2077/eb0650b60770a4a629d99f68cc2063b2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2077";}s:32:"149db45f5ce51359a737ad10a793b7bc";a:16:{s:5:"title";s:59:"TEDxNagoyaU ~Bridge the Gap~ (1) 平成25年9月18日";s:11:"description";s:24:"「TEDが名大に!」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 26 Sep 2013 11:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1409:"まだ決まったわけではないが、安倍晋三首相が来年4月、消費税を8%に引き上げる意向を固めたとの報道が一斉に流れた。9月12日付けの読売新聞朝刊の“スクープ”を各紙が追いかける格好になっている。一紙だけ取っている読者にはわからないだろうが、これが何ともミステリアスなのだ。読売新聞といえばもともとは消費税増税論の先鋒だったが8月31日付け社説で急旋回、「来春の8%は見送るべきだ」と書いたばかり。これに財務省が大慌て、連日、渡辺恒雄主筆を説得し、陳情したといわれる。安倍首相も見送りたいのが本音、そこで、財務省との駆け引きで5兆円の経済対策を条件に引き上げやむなしとなったらしい。この経緯が読売にスクープされ、各紙に内幕暴露報道となったようだ。消費税1%で2.7兆円、3%だと8.1兆円、5兆円の経済対策を打てば、計算上は1%の消費増税となるが、国民をバカにした話ではある。もともと消費税の5%は社会保障目的だったからだ。東京新聞以外は消費税増税主張してきた在京各紙、それでいいのか。そして、新聞への軽減税率適用を訴えと陳情、読者に対してちょっと恥ずかしい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:618:"哲学とはいったい何なのか。あまりわからない人も多いだろう。哲学は最古の学問であり、今で言えば倫理や美学とも置き換えられる。つまり、人は何をすべきか、今とは何なのか、といった深い言及をしているのが哲学。哲学者は言葉の意味をしっかり考えているため、言語の仕組みを考える上で哲学を参考にすることもある。ドイツやアメリカ、ギリシャの哲学者の影響は今の私達にとってとても大きい。言語学と哲学は密接な関係があると言えそうだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2051";s:8:"video_id";s:4:"2073";s:3:"uid";s:32:"80e5b2e19288ef1bd4e2344cbc59f047";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130912";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2051/2073/80e5b2e19288ef1bd4e2344cbc59f047/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2073";}s:32:"f3eb411f26b3ac4a7f7e29d8997a1790";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(238) 平成25年9月11日";s:11:"description";s:75:"「オリンピックがあぶりだした東電の汚染水処理問題」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 12 Sep 2013 15:00:00 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:627:"新聞の経営危機、テレビ離れといった流れを受けて、アメリカの大学院のジャーナリズム・コース(いわゆるJスクール)学ぶ学生の多くは、新聞や放送を将来の仕事として選択しなくなってきている。代わって人気なのは広報や宣伝の業務である。学生たちはJスクールで学んだヒューマン・リレーションズなどの知識を基に、企業広告などの分野をめざしている。こうした傾向は、日本のメディア系の大学院でも見え始めている。日米に共通する動きを考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2049";s:8:"video_id";s:4:"2071";s:3:"uid";s:32:"febd3392ec65f12e25f4f611f0036efe";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130906";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2049/2071/febd3392ec65f12e25f4f611f0036efe/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2071";}s:32:"e48d6af3ae65ed67a8311ddd7ff6f830";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(237) 平成25年9月4日";s:11:"description";s:57:"「シリア攻撃の大義とイラクのトラウマ」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 06 Sep 2013 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2050/2072/e48d6af3ae65ed67a8311ddd7ff6f830/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:17:40";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「シリア攻撃の大義とイラクのトラウマ」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1703:"新聞を読み解くといっても読み解けないのが中東情勢、アラブの春とは、そして最近は緊迫の度合いを深めるシリア情勢で、米国の武力攻撃があるのか、その武力攻撃に大義はあるのかどうかだ。オバマ米大統領がシリアへの武力攻撃を表明したのは先月31日、アサド政権による「化学兵器使用と1429人の殺害」を認定し、人道的犯罪を座視できないとの理由だが、武力攻撃の是非判断、承認を議会に求めたところに大統領のためらいと本音がうかがえる。10年前の2003年3月、米国のブッシュ大統領はイラクの大量破壊兵器所有を大義にイラク戦争を開始して泥沼にはまりこんだ。大量兵器も見つからなかった。イラク、アフガンからやっと抜け出そうかという米国にはシリアは新たな悪夢になりかねない。日本のメディアにとってもよそ事ではない。米国の根拠なき大義を鵜呑みにしてイラク戦争の旗振り役を果たした新聞もあるからだ。化学兵器使用の根拠はあるのか。武力攻撃は国連安保理の承認か自衛戦争の場合は容認されるとされる。シリア攻撃にはロシア、中国が反対し、イラク戦争の同盟国英国は議会が承認を与えなかった。座視は人道的に許されるのかのオバマ大統領の問いかけも重いものがある。8月31日付けの読売新聞の社説には驚かされた。かつては消費増税の急先鋒が来年の8%増税は見送り、15年の10%を目指せという。君子豹変ということか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2050";s:8:"video_id";s:4:"2072";s:3:"uid";s:32:"e48d6af3ae65ed67a8311ddd7ff6f830";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130906";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2050/2072/e48d6af3ae65ed67a8311ddd7ff6f830/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2072";}s:32:"78d5d4d53cc127563d5081a5f7ce5265";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(236) 平成25年8月29日";s:11:"description";s:30:"「何のための増税か」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 30 Aug 2013 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2048/2070/78d5d4d53cc127563d5081a5f7ce5265/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:17:23";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「何のための増税か」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1470:"2014年4月に8%、15年10月に10%の消費引き上げは予定通りか。政府が専門家から意見を聞く「集中点検会合」は財政省よりの学者、エコノミストが「予定通りに」、浜田宏一エール大名誉教授や本田悦朗静岡県立大学教授ら首相のブレーンが見送りや毎年1%上げを提案だ。人智、人力で制御できない経済だけに正しい選択はわからないが、増税が社会保障充実のためを忘れてもらっては困る。国土強靭化などと称してバラ撒かれてはたまらない。1997年の3%から5%が15年デフレの始まりだったのは不気味でもある。小泉純一郎元首相は脱原発派、ドイツ、フィンランドを視察して「行って納得、見て確信した」と毎日コラム「風地草」が伝えている。「今ゼロを打ち出さないと将来ゼロにできない」「原発を失ったら経済成長できないと言うけどそんなことはない。昔、満州は日本の生命線と言ったけど、満州を失ったって日本は発展したじゃないか」が鋭い。中沢啓治さんの「はだしのゲン」は1973年連載スタート85年に完結、650万部、20カ国で翻訳された、イデオロギーを超えた人間ドラマであるからだ。一教育長の判断での閲覧制限とそれに、唯々諾々と従う小中学校が情けない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2048";s:8:"video_id";s:4:"2070";s:3:"uid";s:32:"78d5d4d53cc127563d5081a5f7ce5265";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130830";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2048/2070/78d5d4d53cc127563d5081a5f7ce5265/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2070";}s:32:"647ad0e16db9120c35afdc207befeab8";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(235) 平成25年8月21日";s:11:"description";s:85:"「「禍根を残した」A級戦犯合祀、隣国との関係に心を砕け!」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 22 Aug 2013 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2047/2069/647ad0e16db9120c35afdc207befeab8/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:24:43";s:15:"itunes_subtitle";s:85:"「「禍根を残した」A級戦犯合祀、隣国との関係に心を砕け!」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1429:"今年の8月15日、全国戦没者追悼式は安倍晋三政権色がはっきり打ち出された式典だった。首相の式辞からアジアの加害責任や不戦の誓いが消えた。式典は「戦没者のためのもの」という信念かららしいが、村山談話見直を表明したことも首相の歴史観だろう。靖国には3閣僚が参拝したが、安倍首相は参拝しなかった。中・韓以上に中韓との対立を懸念する米国への配慮だろう。1978年10月のA級戦犯合祀から、靖国は戦没者追悼の場から国内、国外の政治の場になってしまった。昭和天皇が「禍根を残す」と憂慮し、40年近い不参拝が続いている理由でもある。A級戦犯合祀に遺族たちは納得しているのか、靖国神社の史観は太平洋戦争を大東亜戦争として肯定、東京裁判を否定しA級戦犯を国土とする思想に立つ。戦後の靖国内部にはA級戦犯に反対論もあったようだが、合祀は「親の心子知らず」の松平永芳三代宮司の決断だった。靖国を祈りの場から政治、イデオロギー表明、歴史観表明の場としてしまった。昭和天皇の憂慮した通り、政治家が隣国との関係に心を砕かねばならないのは当然だ。「親ゆずり、祖父ゆずりの傲れる政治家」で大丈夫か。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2047";s:8:"video_id";s:4:"2069";s:3:"uid";s:32:"647ad0e16db9120c35afdc207befeab8";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130822";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2047/2069/647ad0e16db9120c35afdc207befeab8/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2069";}s:32:"67e4e073f6c835aae3b365eeee9e766f";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(234) 平成25年8月13日";s:11:"description";s:66:"「政府2トップ、安倍首相、麻生副首相の暴走」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 19 Aug 2013 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2046/2068/67e4e073f6c835aae3b365eeee9e766f/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:22:49";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「政府2トップ、安倍首相、麻生副首相の暴走」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1422:"安倍首相は内閣法制局長官に小松一郎駐仏大使の起用を決めた。内部昇格が慣例の長官人事。異例の人事は集団的自衛権の憲法解釈変更への布石、何が驚きかといって憲法改正なしで集団的自衛権の行使容認、国民議論なしの暴走といえる。集団的自衛権の憲法解釈は1981年の「保有すれども講師は許されない」というもの。戦争放棄の憲法9条1項、2項の戦力は保持しない=自衛のための必要最小限の戦力=の解釈による。83年には「憲法改正という手段をとらない限り行使は認められない」との答弁もおこなわれている。それから30年、積み重ねた解釈をかえようというわけで、法治国家とはいえない。これに対して、東京・中日、毎日は社説で、朝日は坂田雅裕のインタビューで反対。東京・中日は「なし崩し変更ゆるされぬ」の1本社説だが、産経「不退転の決意で行使容認急げ」と1本社説、読売も「見直しの布石」と続く。日本は危険な曲がり角だ。麻生副首相の「ナチスの手口を学べ」がマスコミから厳しく批判されたことに対し、ネット社会では「麻生副総理を守る会」の呼びかけも広がっているとか。民主主義から衆寓政治へ歩むのか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2046";s:8:"video_id";s:4:"2068";s:3:"uid";s:32:"67e4e073f6c835aae3b365eeee9e766f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130819";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2046/2068/67e4e073f6c835aae3b365eeee9e766f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2068";}s:32:"3a0c6ae10784f2e7272e0ec29a558bc9";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(233) 平成25年8月9日";s:11:"description";s:36:"「国ほろぼすことなかれ」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 12 Aug 2013 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2045/2067/3a0c6ae10784f2e7272e0ec29a558bc9/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:18:35";s:15:"itunes_subtitle";s:36:"「国ほろぼすことなかれ」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1499:"戦中派の歌人岡野弘彦さん(89)が歌集「美しき愛しき日本」のなかでこんな歌を詠んでいる。「親ゆずり 祖父(おほち)ゆずりの政治家(まつりごとびと) 世に傲り 国をほろぼす 民をほろぼす」。麻生太郎副総理につい大丈夫ですか、と言いたくなってしまう。大騒ぎとなってその発言を取り消したが、麻生副総理の「ナチスに学べ」は何を言いたいのか、基礎知識も教養も欠いた発言であるため困ってしまうのだ。発言は7月29日、評論家の桜井良子氏が理事長を務める国家基本問題研究会のセミナーで。「ワイマール憲法はいつの間にかナチス憲法に変わっていた。誰も気づかない間に。あの手口を学んだらどうか」。ナチスは全権委任法で議会から立法権、予算編成・執行権を奪ったが、これは国会議事堂放火事件などで共産党員や社会民主党議員を弾圧、逮捕して「3分の2」の賛成を獲得したもの、麻生さんは一知半解、向こうウケを狙ったのだろう。当事者の一人ともいえる桜井良子さんは産経のコラムで朝日は1面、社会面、天声人語、社説を動員して「熱狂」、麻生発言をの意味を反転させていると批判している。麻生発言がお粗末過ぎるゆえに「そこまで批判するか」はわからないではない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2045";s:8:"video_id";s:4:"2067";s:3:"uid";s:32:"3a0c6ae10784f2e7272e0ec29a558bc9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130812";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2045/2067/3a0c6ae10784f2e7272e0ec29a558bc9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2067";}s:32:"e28d3904189762b18eaa50dd35fea063";a:16:{s:5:"title";s:39:"言語学から(26) 平成25年8月1日";s:11:"description";s:24:"「ことばの習得」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 06 Aug 2013 16:45:00 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平成25年7月17日";s:11:"description";s:57:"「日韓関係を憂慮させるソウル高裁判決」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 19 Jul 2013 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2043/2065/41036957c8f7b29c1f061aab62a2f6f8/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:16:23";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「日韓関係を憂慮させるソウル高裁判決」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1185:"第二次大戦中に日本製鉄(現新日鉄住金)で強制労働させられた韓国人に1人あたり880万円の未払い賃金の支払いを命じたソウル高裁の判決は驚き以上の衝撃、日韓関係をどこまでもつれさせるのか、暗澹とさせる。韓国にとって日本による植民地支配は屈辱だろうし強制労働も許し難いだろう。しかし、1965年の国交正常化とその際の財産請求権・経済協力協定は無償・有償5億円の経済協力で日韓両政府間の請求権を消滅させている。それが、日韓両政府間の合意だった。ソウル高裁の「卓袱台《ちゃぶだい》返し」は気まぐれではない、前年の最高裁の差し戻しを受けての判決だからだ。日本からの無償供与は韓国経済の離陸(その効用は過小評価できない1976年白書)に役立ったし、個人賠償は韓国政府の義務だ。国際的に通用する判決とは思えない。安倍・朴会談の見通しすらたっていない日韓関係だが、米中は戦略・経済対話は融合が進んでいるらしい。日本外交が危うい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2043";s:8:"video_id";s:4:"2065";s:3:"uid";s:32:"41036957c8f7b29c1f061aab62a2f6f8";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130719";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2043/2065/41036957c8f7b29c1f061aab62a2f6f8/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2065";}s:32:"2be8142aeeab59aabb67e2b28f6c5ad6";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(49) 平成25年7月10日";s:11:"description";s:73:"「スコットランド独立を問う住民投票まで1年あまり」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 10 Jul 2013 12:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2041/2063/2be8142aeeab59aabb67e2b28f6c5ad6/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:07:01";s:15:"itunes_subtitle";s:73:"「スコットランド独立を問う住民投票まで1年あまり」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:634:" スコットランドのイギリスからの独立の可否を問う住民投票が、来年2014年9月18日に実施される。これまでもイギリス政府はスコットランドに大幅な自治権を与え、スコットランド行政府という機構や独自の議会も設けてきたが、今回の投票は「独立」そのものを問うきわめて重要なものとなる。もし仮にスコットランドが独立した時、経済的にやっていけるのか、その時スコットランドとEUの関係はどうなるのかなど、この問題をめぐるヨーロッパの動きを伝える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2041";s:8:"video_id";s:4:"2063";s:3:"uid";s:32:"2be8142aeeab59aabb67e2b28f6c5ad6";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130710";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2041/2063/2be8142aeeab59aabb67e2b28f6c5ad6/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2063";}s:32:"e6495d39056f860aed0cc6d9c799f5fc";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(231) 平成25年7月10日";s:11:"description";s:69:"「ネット社会の憂鬱 スノーデン元CIA職員の告発」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 10 Jul 2013 12:00:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"2042";s:8:"video_id";s:4:"2064";s:3:"uid";s:32:"e6495d39056f860aed0cc6d9c799f5fc";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130710";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2042/2064/e6495d39056f860aed0cc6d9c799f5fc/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2064";}s:32:"ac4801730423c28935edccd774fabf9c";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(230) 平成25年7月3日";s:11:"description";s:66:"「吉永元検事総長の死去ー特捜部の栄光と無残」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 03 Jul 2013 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2040/2062/ac4801730423c28935edccd774fabf9c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:17:20";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「吉永元検事総長の死去ー特捜部の栄光と無残」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1203:"「世界最強の捜査機関」といっても若い人たちは首を傾げるかもしれない。東京地検特捜部はかつてそう呼ばれ、最強の捜査機関にしたのは吉永祐介元検事総長だった。23日、81歳で死去。昭和51年(1976年)7月27日、ロッキード社ー丸紅からの5億円収賄で田中角栄元首相を逮捕した。恐竜同士の戦いを「証拠と法律」を武器に勝利した。法務省の赤レンガ組官僚と捜査現場の検事、現場検事の典型だった。吉永氏によって築かれた世界最強の捜査機関は変質していく。特捜検事が出世街道になっていくとともに捜査力は劣化する。行き着いた先が郵便不正事件での押収資料の改ざん、村木厚子局長のデッチ上げ逮捕(2009年)、政治資金規正法違反事件での小沢一郎無罪、石川秘書捜査報告書偽造、検察改革が求められている。吉永総長の葬儀は家族だけで行われ、検察関係者に知らせはなかった。孤高の人、村木厚子さんは事務次官に就任、2日は記者会見だった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2040";s:8:"video_id";s:4:"2062";s:3:"uid";s:32:"ac4801730423c28935edccd774fabf9c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130703";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2040/2062/ac4801730423c28935edccd774fabf9c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2062";}s:32:"f05cb069e3f0e1f32f8973d6a8c3614e";a:16:{s:5:"title";s:39:"言語学から(25) 平成25年7月2日";s:11:"description";s:24:"「可能性と言葉」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 02 Jul 2013 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2039/2061/f05cb069e3f0e1f32f8973d6a8c3614e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:34";s:15:"itunes_subtitle";s:24:"「可能性と言葉」";s:13:"itunes_author";s:60:"町田健 文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:483:"可能性と言葉は一見関わりのないように思えるが実は重要な関係性をもっている。私達人間が言葉で表す内容には現実と空想という2つの世界に分別される。その中で可能性を表す表現は、英語には仮定法所謂接続法という形、日本語には語尾に添える言葉があって時代と共に長文となってきている。日本語の特色をいかした可能性の言葉も多種多様である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2039";s:8:"video_id";s:4:"2061";s:3:"uid";s:32:"f05cb069e3f0e1f32f8973d6a8c3614e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130702";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2039/2061/f05cb069e3f0e1f32f8973d6a8c3614e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2061";}s:32:"356b436f26ff954a7c1ec68b53679a58";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(229) 平成25年6月26日";s:11:"description";s:72:"「政権党・自公の圧勝を憂慮する。学ばず、忘れず」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 27 Jun 2013 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2038/2060/356b436f26ff954a7c1ec68b53679a58/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:16:48";s:15:"itunes_subtitle";s:72:"「政権党・自公の圧勝を憂慮する。学ばず、忘れず」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1029:"参院選の前哨戦の東京都議選で自公が圧勝した。候補者全員が当選、過去にもないほどの勝利(82議席定数127)で、民主は54から15議席へ転落、共産が17議席と倍増させた。しかし、この圧勝は憂慮させる。タレーランの言う如く「彼らはなにひとつ学ばず、なにひとつ忘れなかった」を恐れるからだ。昨年の衆院での公約は「原子力に存在しなくてもよい経済・社会構造の確立」だったが、再稼働へ前のめりどころか原発売り込み、高市早苗政調会長は「原発事故で死者が出ている状況はない」と15万の原発避難者を憤慨させた。国土強靭化で「人からコンクリートへ」再び、憲法改正、消費増税、社会保障費削減は明言しない。震災など忘れたような経済最優先、学ばず、謙虚さを忘れたら、盛者必衰の平家物語の世界になってしまわないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2038";s:8:"video_id";s:4:"2060";s:3:"uid";s:32:"356b436f26ff954a7c1ec68b53679a58";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130627";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2038/2060/356b436f26ff954a7c1ec68b53679a58/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2060";}s:32:"3c4800971cb94792273173793683ed41";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(228) 平成25年6月19日";s:11:"description";s:42:"「肩すかしトップレディ会談」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 20 Jun 2013 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2037/2059/3c4800971cb94792273173793683ed41/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:18:18";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「肩すかしトップレディ会談」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1120:"オバマ米大統領と習近平中国国家主席の歴史的会談以上に注目を集め期待されたのがミシェル大統領夫人と国民的人気歌手ホウ麗媛・習近平夫人の顔合わせ。夢の競演は実現せず世界を落胆させたが、東京新聞の太郎の国際通信はその理由を紹介している。習夫人は人民解放軍の少将で1989年の天安門事件を鼓舞する歌を歌い、チベット問題でも人民解放軍を正当化する歌を歌う実力者、なるほど社交的関係をもつのは賢明ではない。オバマ、習近平の関係が暗示されているようだ。安倍首相夫人の昭恵さんは原発反対で家庭内では首相に意見をするそうだ。こちらは頼もしい賢夫人だ。情けないのはプロ野球のコミッショナや柔道連盟理事長というお飾りで据えられたトップ。支えてくれるファンを見ない組織の危うさ、川崎重工の社長解任事件もスキャンダル。男は頼りにならない。トップレディーを見習うべき時代のようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2037";s:8:"video_id";s:4:"2059";s:3:"uid";s:32:"3c4800971cb94792273173793683ed41";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130620";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2037/2059/3c4800971cb94792273173793683ed41/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2059";}s:32:"94134629f58d53834481b206d1da0766";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(227) 平成25年6月12日";s:11:"description";s:51:"「米中首脳会談とお地蔵さんの怒り」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 14 Jun 2013 12:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2036/2058/94134629f58d53834481b206d1da0766/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:19:36";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「米中首脳会談とお地蔵さんの怒り」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1261:"米カリフォルニア州パームスプリングス近郊での米中首脳会談。中国の習近平国家主席にとって、保養地で2日間延べ8時間、ノーネクタイの異例、厚遇の首脳会談はアヘン戦争敗北以来170年の屈辱に終止符を打つ晴れの舞台だったようだ。「中華民族の偉大な復興こそが中国人が待ち望んでいた夢」(国家博物館での重要講和)だからだ。世界第二位の経済大国、2019年には米国を追い越すとの予測もあるが、中国は大国たりうるかは疑問。米ソ2大国時代にソ連には共産主義の世界への普及という“正義”と“歴史的使命”があった。中国の正義は何か、経済も自力での成長か、果たして西大西洋は米中のわがまま、権益をゆるすほど「広大なスペース」があるか。2000年前のギリシャ、100年前の欧州はドイツの台頭を抑えられず混乱した、その教訓が今回の米中会談でもある。尖閣の領有権で第三者的なオバマ大統領、米中接近と日本-最優先されるのは国益を肝に銘ずべき。6月9日付け社説流に言えば、お地蔵さまは怒っておられる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:570:"ギリシャやキプロスの経済危機をきっかけに、ヨーロッパでは、これまでの一体化、統合の流れに黄信号が点っている。フランスの国民議会(下院)のバルトローン議長が「ドイツとの対決」を呼び掛けた他、オランド大統領も自身、「メルケル首相との間で友好的緊張」を維持すると述べた。フランスとドイツはヨーロッパの統合の推進にあたって、機関車としての役割を果たしてきたフランスとドイツの関係を考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2034";s:8:"video_id";s:4:"2056";s:3:"uid";s:32:"fa8f903aaea24b9d3f96f6a480d54475";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130606";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2034/2056/fa8f903aaea24b9d3f96f6a480d54475/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2056";}s:32:"b9a31851d39bec41a77a240b21a34fe9";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(226) 平成25年6月5日";s:11:"description";s:39:"「お坊ちゃま集団の危うさ」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 06 Jun 2013 16:30:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"2035";s:8:"video_id";s:4:"2057";s:3:"uid";s:32:"b9a31851d39bec41a77a240b21a34fe9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130606";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2035/2057/b9a31851d39bec41a77a240b21a34fe9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2057";}s:32:"56a0e0d24a77ff3af6681bc85bb5127a";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(225) 平成25年5月29日";s:11:"description";s:73:"「安全優先の国か廃炉ドミノか―敦賀2号機の活断層」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 31 May 2013 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2033/2055/56a0e0d24a77ff3af6681bc85bb5127a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:15:35";s:15:"itunes_subtitle";s:73:"「安全優先の国か廃炉ドミノか―敦賀2号機の活断層」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1069:"原子力規制委が日本原子力発電(原電)の敦賀2号機直下を走る破砕帯を活断層と認定した。活断層上には当然のことながら原発はつくれない。規制委は原電の再稼働申請を受け付けないから廃炉になるだろう。この規制委の判断を「原子力史上の転換点。安全科学の未来をひらく」と評価するのが、東京・中日の社説、「全原発潰しへと暴走する。エネルギー政策は破たん、原発なしでは貿易赤字は止まらない」は産経。規制委の科学的判断に「事の重大性はわかっているのか」は無茶な恫喝。「政界も財界も原子力の安全利用に建設的提言を」は科学的態度を捨て政治的であれこの威嚇でジャーナリズムとは思えないが、政財界の「本音」を伝えている点で暗澹《あんたん》とさせるものがある。廃炉はだれが決めるのか、使用済み核燃料、核廃棄物は、退くのも地獄に目をつぶっている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2033";s:8:"video_id";s:4:"2055";s:3:"uid";s:32:"56a0e0d24a77ff3af6681bc85bb5127a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130531";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2033/2055/56a0e0d24a77ff3af6681bc85bb5127a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2055";}s:32:"e3d9efedff4f0853ece9dffa19edc79e";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(224) 平成25年5月22日";s:11:"description";s:75:"「飯島内閣参与訪朝のミステリーと待機児童横浜方式」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 23 May 2013 16:00:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"2032";s:8:"video_id";s:4:"2054";s:3:"uid";s:32:"e3d9efedff4f0853ece9dffa19edc79e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130523";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2032/2054/e3d9efedff4f0853ece9dffa19edc79e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2054";}s:32:"71fcf8b3b76a5efa1f8d31625b68afb8";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(24) 平成25年5月21日";s:11:"description";s:24:"「単語の難しさ」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 23 May 2013 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2031/2053/71fcf8b3b76a5efa1f8d31625b68afb8/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:25";s:15:"itunes_subtitle";s:24:"「単語の難しさ」";s:13:"itunes_author";s:60:"町田健 文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:609:"単語は文の必須要素でありながら意味を1つ取るにも大変だ。記憶の容量には限りがあるために人は単語の意味を多くは知ることができない。さらに日本語だけでなく外国語を覚えるのにはすごく頭を使う作業でいかに覚えるのに苦労するのかが伺える。単語と単語を組み合わせてできた単語もいかに意味を知りきちんと理解して使いこなしているのか、また単語をどう並べるのかも重要だ。つまり単語はさまざまな難しい問題を孕んでいるといえる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2031";s:8:"video_id";s:4:"2053";s:3:"uid";s:32:"71fcf8b3b76a5efa1f8d31625b68afb8";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130523";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2031/2053/71fcf8b3b76a5efa1f8d31625b68afb8/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2053";}s:32:"b9507e23db3332359b5d41a602f6ec95";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(223) 平成25年5月15日";s:11:"description";s:60:"「安倍政権を揺さぶる米議会調査局報告書」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 17 May 2013 11:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:1001:"健全な民主主義は権力者が多数の暴政に陥る危険を意識することで成り立つ、とは「アメリカンデモクラシー」の著書トビクルの分析。70%を超える支持率のせいか最近の安倍政権には多数の暴政の危険を感じさせる。その一つが憲法96条改正で朝日は「本音の9条は封印、まず入り口」からと首相の改憲への戦略転換を伝えている。「憲法を国民の手に」が96条改正の理由らしいが、これは憲法の立憲主義や立憲主義が生まれてきた苦悩の歴史を無視した暴論。毎日が「96条改正に反対する」、東京・中日が「歴史がつなぐ知恵の輪」と反対し、情理を尽くすのは当然。改憲派の読売、産経、日経もさすがに96条改正に積極支援とはいかないようだ。歴史認識、靖国参拝、集団的自衛権行使」、多数の暴政どころか衆愚を危ぐする。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2029";s:8:"video_id";s:4:"2051";s:3:"uid";s:32:"635ff8f0e9ebaa65decacb33d4a5704c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130510";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2029/2051/635ff8f0e9ebaa65decacb33d4a5704c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2051";}s:32:"09096bb8d0f23e1a210e4895c90dbe70";a:16:{s:5:"title";s:54:"現代世界メディア事情(47) 平成25年5月8日";s:11:"description";s:57:"「アメリカ人になりたくないアメリカ人」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 08 May 2013 11:00:00 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平成25年5月1日";s:11:"description";s:46:"「 沖縄に支えられた日本の独立」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 01 May 2013 12:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2027/2049/472c62cf4a1ac4a74d466be8c40cab2e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:17:33";s:15:"itunes_subtitle";s:46:"「 沖縄に支えられた日本の独立」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:981:" 4月28日の「主権回復の日」、天皇のお言葉はなかった。沖縄の激しい反発で自民党が当初かんがえていた祝宴から式典になり、安倍首相の式辞も「主権が戻った日、祖父、祖母、父、母は何を思ったでしょうか」「とりわけ銘記すべきは、残酷な地上戦を経験し、おびただしい犠牲をだした沖縄の施政権が最も長く日本から離れたままの事実だ」と述べざるをえなかった。沖縄の犠牲あっての講和条約だった。政治が国民が日本の本当の独立を考えるのなら、愚者の楽園でもないし主権回復の日の意義はある。 心配なのは安倍政権の読み「間違いだ」。主権回復の日とおなじように、靖国参拝、歴史認識で韓国、中国からの反発、ワシントンポストやニューヨークタイムズの批判を予想していたか。外交、防衛は大丈夫か。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2025";s:8:"video_id";s:4:"2047";s:3:"uid";s:32:"4204897ebb139dd02121e686259a9727";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130424";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2025/2047/4204897ebb139dd02121e686259a9727/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2047";}s:32:"7b8cbb163b73f5d2b7c437cf245bd177";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(220) 平成25年4月24日";s:11:"description";s:30:"「大学で何を学ぶか」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 24 Apr 2013 15:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2026/2048/7b8cbb163b73f5d2b7c437cf245bd177/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:14:58";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「大学で何を学ぶか」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:862:" 自民党の教育再生実行本部が英語教育の抜本改革を提言、国公立大学の受験、卒業に一定点数以上のTOEFL成績、世界レベルの教育・研究を担う30大学には75%以上を卒業要件とする内容。英語は重要な武器とは思うが、財界に言われるがままの実用英語をの発想が気に入らない。日本人の英語習得は並大抵のことではないし必要とも思えない。ただ名大生は浜口道成総長の式辞のごとく語学力をのばして国際人になるべきだ。その場合でも5何のための英語か、イノベーションは母語からしかうまれないことを肝に銘じるべき。就活の3年3月からの後ろ倒しも当然。大学は就職予備校ではないし、幸せな人生とは何か、真剣に考えなくては。 ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2026";s:8:"video_id";s:4:"2048";s:3:"uid";s:32:"7b8cbb163b73f5d2b7c437cf245bd177";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130424";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2026/2048/7b8cbb163b73f5d2b7c437cf245bd177/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2048";}s:32:"c71faefd38207afd5a6241968de6b161";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(219) 平成25年4月17日";s:11:"description";s:45:"「TPPの憂鬱と米中頭越しの恐怖」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 17 Apr 2013 15:30:00 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:619:"現在一定の年齢に達している日本人は、「言葉には自分の信じている思いを込めて話しなさい」とか「巧言令色すくなし仁」とか言われて育ったものだろう。それは正しい道徳だろうが、世界や政治の世界でそういった価値観だけでは通用しない部分がある。パキスタン北部で起きた、小児マヒワクチン接種を行う医師に対する殺害事件、1980年代に起きたキューバからの民衆の流出事件などを例に、政治的レトリックとはどういうものなのかについて考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2023";s:8:"video_id";s:4:"2045";s:3:"uid";s:32:"8504655752542027b0ac849356dab66e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130410";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2023/2045/8504655752542027b0ac849356dab66e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2045";}s:32:"2f30d894fa4450a5c5ae2e88e1a22c2d";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(218) 平成25年4月9日";s:11:"description";s:60:"「世界を変えるのは頼もしい日本の女子力」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 09 Apr 2013 11:30:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:672:"後見人がついたお年寄りや知的障害者などには選挙権を与えないという公選法は参政権を保障した憲法に違反という東京地裁の判決(3月4日)に国が控訴した。判決は全国13万6千人の「成人被後見人」が待ちにまった判決、控訴は権利や人権より事務手続きの煩瑣など役人の抵抗が本音、人権や民意、人間がわからず、役人を説得できない政権はダメだ。高裁で無効判決も出た「一票の不平等」裁判は最高裁次第、「どうせ」なら斉藤美奈子さんのコラムのごとく民主主義に成否にかかわる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2021";s:8:"video_id";s:4:"2043";s:3:"uid";s:32:"8b0f92ac2ff96609e16f0f36f2e9a49b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130401";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2021/2043/8b0f92ac2ff96609e16f0f36f2e9a49b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2043";}s:32:"c4b70a625bd73b1c8489bd9c4ad9b627";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏269平成25年3月28日";s:11:"description";s:48:"「国会定数問題で違憲判決相次ぐ」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 29 Mar 2013 11:00:00 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平成25年3月28日";s:11:"description";s:33:"「生物、無生物と言葉」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 29 Mar 2013 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2020/2042/728d499b52de4a0bbe4db47eb8e6f743/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:09";s:15:"itunes_subtitle";s:33:"「生物、無生物と言葉」";s:13:"itunes_author";s:60:"町田健 文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:549:"日本語は、生物と無生物に使う言葉が異なっている。生物は「いる」と言い、無生物は「ある」という。外国語は、人と物が同じように主語になったり、物にも男性女性の性があり、中性もあり、ドイツ語では、「少女」が中性だったりする。日本語では、ものの数え方が、生きている人は「ひとり、ふたり」だが、なきがらとなると「いったい、にたい」などといい、ここでも生物と無生物の違いがある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:922:"・誤報も時には功名となると思わせたのは脱原発集会での大江健三郎のあいさつ全文を掲載した3月12日付け東京新聞朝刊紙面。この全文掲載は記者の誤報から生まれた。3月9日、東京・明治公園での「さよなら原発大行動」。大江さんは挨拶で作家「林京子さんの涙」を紹介した。林さんの涙は「内部被爆」を絶対には認めない役人が実態を知り尽くしていたことへの無念と怒りだったが記事は役人の無神経さへの涙になってしまっていた。誤りへの指摘に誠実な対応がよかった。金曜夜の脱原発デモは今も続く。・産経の京大教授佐伯啓思の「日の蔭りの中で」はアベノミクスに浮かれる日本人の倫理観の摩減。フクシマを忘れ、沖縄の痛みを思わぬ「主権回復の日」の祝典.";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2018";s:8:"video_id";s:4:"2040";s:3:"uid";s:32:"d6abba95688e6bcfaec8d6225f756cb0";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130327";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2018/2040/d6abba95688e6bcfaec8d6225f756cb0/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2040";}s:32:"32003db7bd9e3a8c51909151ca5e259a";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏268平成25年3月21日";s:11:"description";s:33:"「TPPと日米関係の行方」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 25 Mar 2013 15:00:00 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平成25年3月21日";s:11:"description";s:63:"「政府を信頼できるかTPPと脱原発集会の誤報」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 25 Mar 2013 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2017/2039/917f5a211809d7535be06452b319c216/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:36";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「政府を信頼できるかTPPと脱原発集会の誤報」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:834:"農業、医師会の猛反発のなかで安倍首相がTPP(環太平洋経済連携協定) 交渉参加の決め手にしたのは、2月の日米首脳会談での「聖域なき関税撤廃が前提ではない」の共同声明だったが、これはきわめて怪しいものだった。東京新聞(中日新聞)のスクープによれば後発国は先行9カ国の合意を受け入れねばならないし、再交渉できないとの極秘条件があり、カナダ、メキシコはこれに著名を迫られていたこともわかった。TPPは、たんなる経済協定でなく、社会転換をせまる重大協定だけに政府は国民への説明責任がある。民主党政権の消滅は、「消費税ではなく、公約違反の消費税」だったことを肝に銘ずべきだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:576:"東日本大震災から2年、日本人になった日本文学研究者のドナルド・キーンさんは「震災後の日本にはちょっとがっかり」。東京に暮らしていると震災が風化し、事故の検証が終わらぬまま原発再稼働の動きだと。仙台から沖縄へ避難した歌人俵万智さんは「子を連れて西へ西へと逃げてゆく愚かな母と言うならば言え」と詠んだ。学ばず忘れず、ニュートンのダニエル書研究では、早ければ2060年が世界の終末なのだが。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2013";s:8:"video_id";s:4:"2035";s:3:"uid";s:32:"c91220e0382126eb67efaa6a82daa6bc";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130314";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2013/2035/c91220e0382126eb67efaa6a82daa6bc/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2035";}s:32:"f9e341155e25cf29126542b48c296bd6";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(45) 平成25年3月13日";s:11:"description";s:69:"「アメリカ名門大学でインターネット講義本格化」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 14 Mar 2013 14:00:00 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平成25年2月28日";s:11:"description";s:51:"「興味深い言語―ピジンとクレオル」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 12 Mar 2013 12:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2009/2031/dfcfc6a6000e0cff59142594d406db25/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:25";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「興味深い言語―ピジンとクレオル」";s:13:"itunes_author";s:60:"町田健 文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:318:"現地人とそれを支配する人が交流するためには共通の言語が必要となる。その際、限られた人が限られた場面でしか使わない原始的な言葉(ピジン)が発達し、文法が正しく成立して多くの人に用いられる言葉(クレオル)が誕生する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:489:"安部首相とオバマ首相との会談が行われ、TPPなど聖域なき関税撤廃について話し合いが行われた。TPPに加入するかどうかは各国々の制度を変えてしまう大きな問題で、たとえば医療制度などにも大きな影響を与えることになる。他にも日本国内の農業のこれからを考えなければならず、競争力を高めていく必要があり、そうしたことが解決されなければならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2008";s:8:"video_id";s:4:"2030";s:3:"uid";s:32:"faad2a206d207105e3e14d95a0cc2c0e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130311";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2008/2030/faad2a206d207105e3e14d95a0cc2c0e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2030";}s:32:"c7cf8632c600d43cc1f668957764e45e";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(213) 平成25年3月7日";s:11:"description";s:69:"「中華民族の偉大なる復興」と東海テレビの勇み足";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 11 Mar 2013 13:00:00 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平成25年2月27日";s:11:"description";s:51:"「アカデミー賞そして日米首脳会談」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 04 Mar 2013 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2010/2032/eec713ebe1572e57a88b22f94806abf3/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:12:20";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「アカデミー賞そして日米首脳会談」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:594:"今年の第85回アカデミー賞作品賞は本命の「リンカーン」ではなくイラン大使館人質救出作戦の「アルゴ」だった。ウサマ・ビン・ラディン殺害の「ゼロ・ダーク・サーティ」も候補作、CIAが日陰者から英雄に、米国も愛国主義の時代。ミシェル大統領夫人のプレゼンテーターも読み違いだったか。日米首脳会談での全国紙社説は「翼賛報道ではないか」の文芸評論家斎藤美奈子さん「本音のコラム」。普天間や原発、地方紙社説に見識。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:954:"青森県の下北半島にある東北電力・東通(ひがしどおり)原発の敷地内を走る断層について原子力規制委委員会が活断層だと認定(18日)したことに対して解せないのは東北電力の態度だ。認定への異議反論はともかく調査データの開示を頑なに拒んでいることだ。東京電力は原発施設内が暗くて危険とウソまでついて国会事故調査委員会の調査を拒んだ。データを開示、事後原因を明らかにして判断を仰ぐのは、国民ばかりではなく歴史、文明への責任である。原発再稼働の思惑を先行させて勘違いしてもらっては困るのだ。無罪・免訴の判決を受けた明石歩道橋事故の明石警察副署長。検察審査会の強制起訴の新制度は「疑わしきは罰せず」の刑事裁判の鉄則に反している。制度は見直されるべきだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2007";s:8:"video_id";s:4:"2029";s:3:"uid";s:32:"bd48237cbe3e763e53caa59309fa436d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130226";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2007/2029/bd48237cbe3e763e53caa59309fa436d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2029";}s:32:"135f75c3366a2f6a40e549720218093d";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(44) 平成25年2月13日";s:11:"description";s:81:"「小児マヒワクチン接種の医療関係者はなぜ殺されるのか」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 25 Feb 2013 10:30:00 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:603:"北朝鮮は今月12日に三度目の核実験を強行した。対処としては六カ国協議を開き、外交的な努力で北朝鮮を上手く査察することが一つの方法として成果を収めている。しかし今回の件で一番危険にさらされたのは、核の小型化と射程距離からして日本であるだろう。これからは、軍備の拡張競争が東アジアで続く良くない状態を冷静に見つめることや、基本的な問題の認識から始めて根本的な状況を変えていくことが必要となってくると言える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2006";s:8:"video_id";s:4:"2028";s:3:"uid";s:32:"e4bb7849eb5eddd92722205b23f0938a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130225";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2006/2028/e4bb7849eb5eddd92722205b23f0938a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2028";}s:32:"ecb340aa3883b66ca35c8c623fb45690";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏263平成25年2月14日";s:11:"description";s:45:"「核実験ーあなたはどう見る?」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 21 Feb 2013 17:00:00 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:582:"日本は中国海軍艦艇からレーダー照射を受けた。これは明らかに日本に対する挑発行為である。中国は自国の危険行為を世界にさらしたわけであるが、実際はそれほど騒がれていない。ただ日本政府がこの事件を公表したことは大きな意味をもつと言える。これからまた中国がどんな手を使って行動を起こしてくるのかわからないが、今の状況の中で日本は突出しないで、出来るだけ事が起きないように動くのが賢明であるだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2002";s:8:"video_id";s:4:"2024";s:3:"uid";s:32:"51b2ad69fb8cd04f61af2c1c5101e08f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130213";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2002/2024/51b2ad69fb8cd04f61af2c1c5101e08f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2024";}s:32:"b67a1782dda7f629b17bf4b7ac27fbeb";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(209) 平成25年2月6日";s:11:"description";s:48:"「フィンランド・オンカロの条件」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 06 Feb 2013 16:00:00 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:513:"この度のアルジェリアの出来事は、フランスの軍事行動の正当性もさることながら、結果として、多くの犠牲者が出てしまった。遺体の損傷からして非常に残酷な殺され方だったことが判明し、とても心が痛む。今回、日本政府も日揮もこの事件の有力な情報がつかめていなかったことがあり、これからは関係3カ国の情報の交流を充分行うよう、改善していかなければならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1997";s:8:"video_id";s:4:"2019";s:3:"uid";s:32:"9bfaaff90ea6e4dce8ee7b32d2fda370";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130204";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1997/2019/9bfaaff90ea6e4dce8ee7b32d2fda370/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2019";}s:32:"93ab55bb9ad54a1b021c9a7ac15d2590";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏261平成25年1月30日";s:11:"description";s:27:"「米中冷戦と日本」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 04 Feb 2013 12:00:00 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平成25年1月31日";s:11:"description";s:30:"「言語接触の面白さ」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 04 Feb 2013 12:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2000/2022/9306876d0e0293407ef7671f9442e1cc/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:16";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「言語接触の面白さ」";s:13:"itunes_author";s:60:"町田健 文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:606:"2つの言語が交流し合う時には「征服」や「支配関係」が生まれることがある。日本語は中国語から一方的に強く、大きな影響を受けて音や語彙の変化が起きたものの、支配関係には及ばなかった。またトルコ語の影響下でギリシャ語やスラブ語が文法の面で類似してきたのは、言語接触の結果である。人類は移動したり征服したりして、さまざまな影響をお互いの言葉に与え合っており、それが大きく人類の言語の歴史ということができるだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:612:"円安と株価の上昇。財界は安倍政権を歓迎し各紙世論調査も支持率は70%近い。しかし平成25年度当初予算は浮かれるより危惧が先立つ。税収見込み43兆円に対し国債48兆円、国債の利払いと地方交付税分で税収が消える異常さと公共事業の大盤だ。企業の内部留保215兆円、5年前のいざなみ景気もそうだったが、これが労働者に回らなければ日本の再生はない。駅伝強豪校・豊川工業高校の有名教諭の反省なき体罰。その驕りがお粗末だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1999";s:8:"video_id";s:4:"2021";s:3:"uid";s:32:"233debfdca815faa9e1ef15cac040542";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130201";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1999/2021/233debfdca815faa9e1ef15cac040542/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2021";}s:32:"2c6952ccdac8c5ab39a89dc07630515e";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(207) 平成25年1月23日";s:11:"description";s:54:"「アルジェリア人質事件とアラブの春」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 24 Jan 2013 12:00:00 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平成25年1月16日";s:11:"description";s:48:"「メディアへ反転攻勢の安倍首相」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 18 Jan 2013 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1994/2016/a115e1dd3a5267a6a823408258b973a0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:43";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「メディアへ反転攻勢の安倍首相」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:447:"安倍晋三首相が読売、産経、中国、東京・中日、日経の順に単独インタビューに応じている。政治部の内閣記者会の取り決めで、単独インタビューは各社が自主規制していたが、首相側から誘いがあったらしい。自由な取材の原則から規制撤廃は当然だが、首相が都合のいいメディアを選択するという弊害も、メディアが試される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:557:"16日に北アフリカで襲撃と拘束事件が起こった。その中で、大手業者の「日輝」の現地施設で勤務する日本人3人が拘束された。アフリカで活動がさかんな国際テロ組織アルカイダ系の武装勢力は、マリに軍事介入したフランスや西側諸国への報復として行ったのである。日本政府はアルジェリアと連絡をとり、特に防衛省は、この事件に深く関わっているアメリカの国防総省長官と連絡を取らなければならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1995";s:8:"video_id";s:4:"2017";s:3:"uid";s:32:"ec48039e18f98a2831e26b6eff0ea4fd";s:9:"pubDate_f";s:8:"20130118";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1995/2017/ec48039e18f98a2831e26b6eff0ea4fd/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2017";}s:32:"d8a15c8321e4b4f5a454d3cedb2a4f28";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏258平成25年1月10日";s:11:"description";s:33:"「安倍内閣の対米関係」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 11 Jan 2013 15:30:00 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平成24年12月27日";s:11:"description";s:39:"「中国語の変化、方言など」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 27 Dec 2012 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1992/2014/44ca4ed9ea70cd313b0ad579070f56b1/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:05";s:15:"itunes_subtitle";s:39:"「中国語の変化、方言など」";s:13:"itunes_author";s:60:"町田健 文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:763:"中国語は古い言葉で、日本語にも大きな影響を与えた。しかし、世界の他の言語と比べると、珍しいほど、孤立した言語で、活用がなかったり、動詞、名詞などの区別もあまりなく、それが歴史始まって以来、1万年もまえから、ずーっと変らないで来ている。また広大な地域にも関わらず、その割に方言は少ない。これは漢字が大きな役割を果たしているからで、文字の為に言葉が統一されて、それが続いてきたのだった。これは中国語の特殊な所だが、最近になって、少し変わる傾向が見られ、日本語のような、現在型、過去形などと言うのも作られてきている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1991";s:8:"video_id";s:4:"2013";s:3:"uid";s:32:"ce9f55311c8f53fa7f76999bea32552c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20121221";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1991/2013/ce9f55311c8f53fa7f76999bea32552c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2013";}s:32:"0a340c9d8760da3cdc5a39e037539564";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(205) 平成24年12月19日";s:11:"description";s:48:"小選挙区制のマジックで日本の危機";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 20 Dec 2012 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1990/2012/0a340c9d8760da3cdc5a39e037539564/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:23";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"小選挙区制のマジックで日本の危機";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:801:"衆院定数480議席のうち自公で325、自民単独で294、「自公圧勝」の大見出しが躍ったがこれが小選挙区制マジックだ。小選挙区で24%の得票率で300議席中80%の議席独占、制度の危うさだ。冷静に総括すると今回の特徴は戦後最低の投票率59.32%と民主党への大鉄槌。それが1党8弱、実力者仙谷由人氏、現職8閣僚の落選、官僚に絡めとられた野田民主党の罪が大きいのだ。12月16日は田中角栄元首相の命日、真紀子氏落選に感慨。共同調査で当選者の75%が憲法9条改正派、ここまでの単純化は日本の危機、懐深く、柔軟思考、二枚腰、三枚腰でなければ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1990";s:8:"video_id";s:4:"2012";s:3:"uid";s:32:"0a340c9d8760da3cdc5a39e037539564";s:9:"pubDate_f";s:8:"20121220";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1990/2012/0a340c9d8760da3cdc5a39e037539564/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2012";}s:32:"e3cda657c417f25930a29d642172e9fc";a:16:{s:5:"title";s:56:"現代世界メディア事情(43) 平成24年12月12日";s:11:"description";s:36:"「フランス語の新聞と私」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 14 Dec 2012 14:00:00 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平成24年12月12日";s:11:"description";s:48:"「憲法違反の法律設立は許さない」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 14 Dec 2012 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1988/2010/8d8e8e5dd3da5c093a21aa73dd54c229/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:30";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「憲法違反の法律設立は許さない」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:597:"16日投票の衆議院選挙、小選挙区制のマジックで自民300議席超えの予測だ。そうなると集団自衛権行使を容認する「国家安全保障基本法」の成立の可能性も出てくる。自民党も維新の会も民主党の野田、前原グループも行使容認だからだ。集団的自衛権行使は憲法9条違反が1981年以来の政府解釈(内閣法制局)だが、議員立法で変えようと思えば変えられるらしい。国会議員や世の中がそこまで狂ってしまっているとは思えない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:618:"12党から過去最多の1504人、小選挙区に1294人が立候補した第46回総選挙。原発、消費税、憲法が大きな争点。戦後の経済至上主義路線、大きく捉えれば明治からの近代が転換期にきていると感じる。成長戦略が叫ばれてすでに20年、成長はない。グローバル経済の実態は弱肉強食の苛烈な競争社会、脱原発への支持の大きさは脱近代の内心表明ではないか。政党の乱立も国の未来についての模索、大きな価値の転換が起こっているのだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1985";s:8:"video_id";s:4:"2007";s:3:"uid";s:32:"c23e0cbae4e3f7ecf1b63541a4532d10";s:9:"pubDate_f";s:8:"20121207";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1985/2007/c23e0cbae4e3f7ecf1b63541a4532d10/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2007";}s:32:"1934d1a11d0dbfe0d35ae34a07bea688";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏255平成24年12月6日";s:11:"description";s:39:"「いよいよ衆議院総選挙へ」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 07 Dec 2012 14:30:00 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平成24年11月28日";s:11:"description";s:42:"「日本未来の党は台風の目に」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 30 Nov 2012 13:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1983/2005/7b0ea7c503741ee9fe23c909dafc91dc/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:41";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「日本未来の党は台風の目に」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:540:"総選挙公示直前に結成された嘉田由紀子滋賀県知事が代表の新党日本未来の党が台風の目だ。環境学者で汚れた政治家のイメージはない、しかも女性、脱原発。入れる政党がないと思っていた有権者も第3極の結集で選択肢ができた。担ぎ出しに小沢一郎氏。小沢氏個人への好悪は別に政治センスはさすが。「卒原発」、「地方、女性、子供の視点」「国の品格や地球倫理」もいい。持ち上げ過ぎか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:498:"総選挙を前にして日本の政治が揺れ動いている。嘉田滋賀県知事の新党立ち上げの背景には小沢さんの影がちらついているようだが、小沢さんに不信感を抱く国民は少なくない。一方日本維新の会も日々支持率が下がっている。さらに第三極の二分化から、総選挙後の政界再編が予想され、そうしたことも含めて、国民は今回の選挙に、慎重に対していかねばならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1984";s:8:"video_id";s:4:"2006";s:3:"uid";s:32:"b84cae3c71832d9a6628c638a5d3ac5a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20121130";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1984/2006/b84cae3c71832d9a6628c638a5d3ac5a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2006";}s:32:"b8df694f2368763ded8b4eb7b7bc31a5";a:16:{s:5:"title";s:41:"言語学から(18) 平成24年11月27日";s:11:"description";s:21:"「構造と体系」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 27 Nov 2012 17:00:00 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:564:"維新の会、減税など第三極と呼ばれる政党が現れた中、これからの日本の政府内閣はどんな動きを見せるのだろうか。これだけ騒がれている現状であっても投票率が上がるとは限らないうえ、国民の大多数が支持できる政党は存在しない。ただ国民の信頼度が回復できれば間違いなく政権は自民党に戻るだろう。今の日本社会の混乱から見て言えることは、「国民が不幸となる総選挙」が始まろうとしているのである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1981";s:8:"video_id";s:4:"2003";s:3:"uid";s:32:"6a57af37274aeb09fe57d134226c2ff2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20121127";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1981/2003/6a57af37274aeb09fe57d134226c2ff2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2003";}s:32:"0462d0d6fe888dd19d338ddbfa411462";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(201) 平成24年11月21日";s:11:"description";s:30:"「シナリオは財務省」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 26 Nov 2012 13:30:00 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平成24年11月14日";s:11:"description";s:42:"「個人情報の集積、ここまで」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 16 Nov 2012 13:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1977/1999/7fa2e745600e40b6e00bcfbb6efa9ebf/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:02";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「個人情報の集積、ここまで」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:561:"個人情報が、我々自身を離れて勝手に世の中で独り歩きしていることは誰もが承知している。最近アメリカでは、個人情報の集積は新しい段階に突入している。個人に関する情報を集め分析しているデータ会社が個人を分類し、ランク付けをしている結果、個人にとって最も必要とされる健康や教育に関する情報が、その人間に届かないという事態すら起きている。個人情報をめぐるアメリカの最新の動きを伝える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:603:"検察審査会から強制起訴された小沢一郎民主党元代表は二審も無罪。佐藤優元外務省主任分析官が事件は「検察の過剰な正義感での暴走」「裁判所が検察に厳しい目を向ける歴史的判決」の談話。代表、幹事長辞任、離党と政治力をそがれた小沢氏。検察審誤導の虚偽捜査報告書の検事たちが軽い行政処分では正義はない。週刊朝日の橋下大阪市長連載問題。「報道と人権委員会」が昨日、社長辞任、編集長、デスクら降格。決着はかくあるべき。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1978";s:8:"video_id";s:4:"2000";s:3:"uid";s:32:"1e72ffbf992107f04def3c25d6bdbfcb";s:9:"pubDate_f";s:8:"20121116";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1978/2000/1e72ffbf992107f04def3c25d6bdbfcb/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2000";}s:32:"85e4b7a561035da30763f4b27ddd6bd9";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏252平成24年11月15日";s:11:"description";s:33:"「野田内閣の終わりか」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 16 Nov 2012 13:30:00 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平成24年11月7日";s:11:"description";s:36:"「田中大臣の暴走なのか」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 09 Nov 2012 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1975/1997/8407d391538cfc91170cbba8c0ce6fd8/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:03";s:15:"itunes_subtitle";s:36:"「田中大臣の暴走なのか」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:519:"田中真紀子文部科学相の岡崎女子大など三大学の新設不認可問題は「乱暴すぎる」「裁量権の逸脱」「独断が混乱を招いた」などさんざんだが、果たしてそうか。大臣が腹に据えかねたのは、大学審議会のなれ合いや天下り先確保の文部官僚実態ではないのか。分からないではない。2日の沖縄の米兵傷害事件、社説で取り上げたのは、東京・中日と毎日だ。沖縄が怒るのももっとも。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:657:"アメリカの大統領選挙を接戦で勝利したオバマだが、以前よりも投票率は下がっていた。リベラルな政策により票が逃げたと伝える日本のメデイアは間違いである。オバマの政策は、内政はリベラルで外交は強硬派なのだから。つまり、外交面では民主党内のリベラルの人達から、内政面では4年前から期待していた保守的な人達から背かれた。選挙後全面的な権力の委任を受けたことで、これからオバマの4年が動き出すであろう。そこでは中国との対立が鍵となってくると見られる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1976";s:8:"video_id";s:4:"1998";s:3:"uid";s:32:"fc67da885e233020d26cba2aa6f1761c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20121109";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1976/1998/fc67da885e233020d26cba2aa6f1761c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1998";}s:32:"fa7526e3d8c0d25fa2750cab66ac8d22";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(198) 平成24年10月31日";s:11:"description";s:39:"「老害か高齢社会の希望か」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 02 Nov 2012 09:00:00 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:576:"激戦の続く米大統領選挙は、一時「ハリケーン休戦」となったが、結果としては、オバマ大統領に有利に働き、ロムニー陣営の追い上げがとん挫する形になった。しかし、米大統領選挙では選挙民の登録の問題があり、無党派と共和党側の登録が増え、民主党側が減っている。これにはテレビ討論で、ロムニー氏が勝ったと見られていることも大きく、「ハリケーン」によるオバマ側の盛り返しがどこまでできるか注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1974";s:8:"video_id";s:4:"1996";s:3:"uid";s:32:"efe40af280e8019190252a79830a0b68";s:9:"pubDate_f";s:8:"20121101";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1974/1996/efe40af280e8019190252a79830a0b68/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1996";}s:32:"bad4a4048665c4c518f5ba2d2d5b7ffa";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏249平成24年10月25日";s:11:"description";s:84:"「総選挙をひかえての政局に向かう、慌ただしい動きが現出」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 29 Oct 2012 13:30:00 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平成24年10月24日";s:11:"description";s:42:"「週刊朝日もお粗末に過ぎる」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 25 Oct 2012 12:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1971/1993/cf478334654dd77bd568ddbb1f1082e9/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:06";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「週刊朝日もお粗末に過ぎる」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:555:"橋下徹大阪市長の抗議、取材拒否に週刊朝日が謝罪と連載中止の完全敗北、朝日新聞も「深刻に受け止める」の談話を出さざるを得ない。そもそも緊急連載「ハシシタ・奴の本性」は何が目的かさっぱりわからない。市長は公人、出自、経歴、過去の全てが報道、論評の対象だが、それは正確公正に、品位、高い倫理、人権尊重は前提だ。誹謗中傷、ライター佐野真一氏の好悪ではダメだ、厳しい処分が必要だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:590:"東南アジアの中の大きな部分を占めるインドネシアは人口2億3千万の大国で、世界で最も多くの島がある国だが、使われている言語も多く、数百にのぼる。その中で公用語としてのインドネシア語が国語となっているが、日常で話す人は多くて3,000万人程度で国の人口比にすると意外と少ない。民族としての独立と経済発展のためにも、その普及が課題となっているが、まだ困難な状況が残っており、今後の国民的な問題となっている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1970";s:8:"video_id";s:4:"1992";s:3:"uid";s:32:"214be487b5c2619ec5a2495834c8514b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20121024";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1970/1992/214be487b5c2619ec5a2495834c8514b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1992";}s:32:"dcf87e5f08623aa4fd1c3abeb404f727";a:16:{s:5:"title";s:56:"現代世界メディア事情(41) 平成24年10月17日";s:11:"description";s:63:"「ロンドン五輪、アメリカにおける見られ方」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 24 Oct 2012 10:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:579:"青森での新聞大会、読売グループの白石社長が「新聞の信頼を傷つけた」、中日新聞の小出社長が「掲載責任は重い」と謝罪した。「ips細胞初の臨床適用」の大誤報(11日)とこれを追いかけた共同配信記事掲載の責任への謝罪だが、肩書、権威寄りかかりのの姿勢を改めなければ誤報は続く。共同は2月、写真取り違えで編集局長が代わったばかりだ。それにしても消費税軽減税率の適用決議、読者の反発を招かないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1968";s:8:"video_id";s:4:"1990";s:3:"uid";s:32:"96c4d336d95f7ea2bbe2258e034c1fbe";s:9:"pubDate_f";s:8:"20121019";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1968/1990/96c4d336d95f7ea2bbe2258e034c1fbe/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1990";}s:32:"05be13d52d506c6def70581ab86fdc75";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏247平成24年10月11日";s:11:"description";s:66:"「米大統領選挙、あと1カ月を切り、接戦続く」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 16 Oct 2012 15:00:00 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平成24年10月10日";s:11:"description";s:27:"「政治主導の無残」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 12 Oct 2012 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1965/1987/a121294dbd0002f35424bf4517908bc2/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:05";s:15:"itunes_subtitle";s:27:"「政治主導の無残」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:600:"愛想が尽きるということがある。最近の民主党野田政権のことだ。これが復興予算(5年19兆円)で沖縄の国道整備や青少年交流、官公庁の回収が行われたり官僚たちの勝手放題、肝心要の原発再稼動判断は原子力規制委員会に丸投げ、脱原発だと電気代2倍と誤魔化される。半額、内需拡大の行政法人の試算がある。挙句に不信任案を恐れて国会を開けない始末だ。山中教授のノーベル賞も吉田選手の国民栄誉賞も政権とは関係ないことだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:567:"26日行われた自民党総裁選挙で安倍元首相が再度総裁に選ばれた。しかし、これについては、メディアはあまり伝えていないが、本人の健康問題がある。良い薬が開発されたと本人も言ってはいるが、完治したわけではなく、人の痛みの分かる政治家になるとの評もあるが、容易ではない。米紙ワシントンポストの「日本政治の右傾化」を伝えているが、そうした中で、安倍新総裁がどんな役割を果たすか注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1964";s:8:"video_id";s:4:"1986";s:3:"uid";s:32:"7be226572c270e78f92177646b5478c1";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120928";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1964/1986/7be226572c270e78f92177646b5478c1/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1986";}s:32:"9ed6ae7488eb676b6cc007efd0fbd761";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(194) 平成24年9月26日";s:11:"description";s:42:"「日本は本当に同盟国なのか」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 26 Sep 2012 15:30:00 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平成24年9月19日";s:11:"description";s:42:"「SNSをめぐる新しい法的問題」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 21 Sep 2012 13:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1960/1982/351a5e906bb7e71068d1a1f12a97f90a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:37";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「SNSをめぐる新しい法的問題」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:918:"フェイスブックやツイッターをめぐり、従来では考えられなかったような法律問題が、アメリカで浮上してきている。バージニア州の裁判所は、フェイスブック上への「良いね」という書き込みは、保障している言論の自由の保護の対象にならない、との判断を示した。またニューヨーク市の裁判所は、「ツイッターに書き込んだ内容は、個人情報ではなく、捜査当局がその提出を求めても、憲法が保障しているプライバシーを侵害することにはならない」との判断を示した。これまで技術先行的に普及が進んだSNS(ソーシャル・ネットワーク・サービス)を、どのようにして社会や法律の枠組みと整合させていけばいいのかという議論が、今後活発化してくることが予想される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:471:"政府が掲げた2030年代原発ゼロ革新的エネルギー戦略、経済界は激しく反発、読売は「戦略に値しない」、日経は「国益を損なう」、産経は「撤回せよ」と社説で迫った。矛盾は抱えているしポピュリズム批判もある。政権が代わったら―。しかし人類が取り組むべき倫理的責務と思う。われわれは未来世代へ責任があるし文明も転換点にある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1961";s:8:"video_id";s:4:"1983";s:3:"uid";s:32:"966efefb2d843a3cc2c21938385c0ce1";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120921";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1961/1983/966efefb2d843a3cc2c21938385c0ce1/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1983";}s:32:"1bb1d1a4d64320d2dfe400aecb23b9fc";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏245平成24年9月20日";s:11:"description";s:57:"「ワシントンで見る米大統領選挙の実情」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 21 Sep 2012 13:30:00 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平成24年9月13日";s:11:"description";s:69:"「フランス、プロバンス地方の言語・文化の盛衰」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 14 Sep 2012 16:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1958/1980/d1c6d4fcbd9728c49816c5d0f3e371c4/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:11";s:15:"itunes_subtitle";s:69:"「フランス、プロバンス地方の言語・文化の盛衰」";s:13:"itunes_author";s:60:"町田健 文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:681:"そもそもフランスは北と南で文化的に大きな違いが見られる。歴史的にはローマ帝国の植民地になったのが南がBC2世紀頃と早く、北は、シーザーの征服によるBC1世紀以後だった。また南は、北のパリのような中心地はなく、封建時代に栄えた各地の独立性が強く、その中を吟遊詩人が巡り、高い文化を育んだ。プロバンスはその代表的な地方だが、その後、フランスでは北の勢力が押し寄せて南を覆ってしまった。このため、南の言語は全く使われなくなり、日本の関西弁程の面影もない状況だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:516:"日本の政界は民主党代表選、自民党総裁選さらに日本維新の会形成が同時に進行して、節目を迎えているように見えるが、いずれも意気込みが先行するばかりで、本当に確信を持って新しく切り開いて行く人は見られない。そんな中で秋にもと言われた総選挙の時期も引き延ばされ、来年になる可能性も出て来た。問題山積の重要な時期に、政治は如何にも停滞の様相のみが目立つ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1957";s:8:"video_id";s:4:"1979";s:3:"uid";s:32:"df45db3672446f6d0f7fcf7b59bb4f3d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120913";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1957/1979/df45db3672446f6d0f7fcf7b59bb4f3d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1979";}s:32:"9b5d41063e1d831944dfa63481ed9c20";a:16:{s:5:"title";s:46:"世界の科学の現場 平成24年9月13日";s:11:"description";s:30:"「標準理論について」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 13 Sep 2012 16:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:462:"新聞、テレビとも総裁選一色。国政への参加を決めた大阪・平成維新の会の話題を含めメディアがさわぐほど国民は燃えているのか。そのなかで問題ありは読売の9月7日朝刊「細野氏きょう首相に伝達」や朝日社説の安倍元首相「思慮に欠ける歴史発言」、谷垣総裁の不出馬宣言。政府の「原発ゼロ」宣言もどこかへ飛んでしまったようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1956";s:8:"video_id";s:4:"1978";s:3:"uid";s:32:"a1bc2da684d472ddfd9b2130553e6262";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120912";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1956/1978/a1bc2da684d472ddfd9b2130553e6262/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1978";}s:32:"cb4e0fd3e5e857f2470539559368621f";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(191) 平成24年9月5日";s:11:"description";s:39:"「問責決議で国会閉幕状態」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 10 Sep 2012 10:30:00 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:546:"沖縄県石垣市の尖閣諸島が国際的な関心の的となり、日本政府の国有化が進められようとしており、石原東京都知事もそれを了承する方向に向かっている。もともとこれには、遠く明治以来の経緯があり、その中で日本側がいろんな事実を積み重ねて来た。また近くに油田の有ることなどで、中国が乗り出してきたため問題となっているが、これについては、その歴史的な背景を充分理解する必要がある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1955";s:8:"video_id";s:4:"1977";s:3:"uid";s:32:"a276991edc4918f1db25a5e0415bc840";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120910";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1955/1977/a276991edc4918f1db25a5e0415bc840/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1977";}s:32:"5cb5915064f1dfe8272a20d96c81e990";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏242平成24年8月30日";s:11:"description";s:72:"「米大統領選挙、共和党ロムニー候補が指名される」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 30 Aug 2012 13:00:00 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平成24年8月29日";s:11:"description";s:33:"「頭を冷やせ領土問題」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 30 Aug 2012 11:40:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1952/1974/b6e1d44cf2cd9b08562d8a8ef58992a6/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:48";s:15:"itunes_subtitle";s:33:"「頭を冷やせ領土問題」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:621:"冷静さや忍耐強さを求め社説にもどこの国の新聞かと批判が殺到する竹島、尖閣列島の領土問題、そんな中で朝日オピニオン面の中国人作家戴晴(タイ・チン)さんの経済成長下で言論の自由なき中国のデモが抗日でも反日でもない政府批判デモになっていることを説明して興味深く、視野を広げ、冷静にさせてくれる。フリージャーナリスト鈴木美香さんのシリアでの死。最前線で伝える勇気は新聞、テレビの組織人はジャーナリストかと問いかけてもいる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:717:"言語が気候に影響を受けるということがある。大きく言えば気温の高いところでは口を開いた明るい発音が多く、寒いところでは、口を閉じた子音の多い言葉になる。これは、日本語の中では、寒い地域の東北弁が「ずうずう弁」などと言われるように、ともすると母音がはっきりしなくなるし、世界の言葉でも、南のイタリア語は母音が前面に出て明るいのに対し、同じラテン系のフランス語は、少し北で寒く、言葉も微妙な子音が多くなり、暗い感じになる。このように気候と言語の間には、確かに或る種の関係があるようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1951";s:8:"video_id";s:4:"1973";s:3:"uid";s:32:"081718015393fd4e1c0c43512ccc3935";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120824";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1951/1973/081718015393fd4e1c0c43512ccc3935/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1973";}s:32:"bd09ed7fd1a6856192397ade6096ed2e";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(189) 平成24年8月8日";s:11:"description";s:48:"「大義なき消費増税法案の結末は」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 20 Aug 2012 10:30:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"1949";s:8:"video_id";s:4:"1971";s:3:"uid";s:32:"bd09ed7fd1a6856192397ade6096ed2e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120820";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1949/1971/bd09ed7fd1a6856192397ade6096ed2e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1971";}s:32:"93b0548a8d1d33533cf1d6b52c751be9";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏241平成24年8月9日";s:11:"description";s:78:"「野田首相、谷垣自民党総裁と会談、消費増税法成立へ」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 09 Aug 2012 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1950/1972/93b0548a8d1d33533cf1d6b52c751be9/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:08:39";s:15:"itunes_subtitle";s:78:"「野田首相、谷垣自民党総裁と会談、消費増税法成立へ」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:390:"野田首相は8日、国会内で谷垣自民党総裁、山口公明党代表と会い、「社会保障と税の一体改革関連法案が成立した暁に、国民に信を問う」と伝えた。谷垣、山口両氏はこれを受け入れ、一体改革法案の成立を目指すことで一致し、法案は、10日、参院で可決、成立する見通しとなった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1950";s:8:"video_id";s:4:"1972";s:3:"uid";s:32:"93b0548a8d1d33533cf1d6b52c751be9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120809";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1950/1972/93b0548a8d1d33533cf1d6b52c751be9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1972";}s:32:"7cfda1f7ecef4eb74f75b64ca838a6a6";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏240平成24年8月2日";s:11:"description";s:84:"「オリンピックの国際性を日本がどのように生かして行くか」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 06 Aug 2012 12:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1948/1970/7cfda1f7ecef4eb74f75b64ca838a6a6/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:48";s:15:"itunes_subtitle";s:84:"「オリンピックの国際性を日本がどのように生かして行くか」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:564:"ロンドンオリンピックの報道で、他のニュースが隠れてしまっている。そのオリンピックの国際性については、それに参加する中で、どのように日本の立場を生かして行くかを工夫をすることがある。柔道なども、すっかり国際的なものになり、全て点数で評価されているが、本来の、心技体を充実させて行くことを、評価に結び付けることはできないか。日本としてそうしたことを追究することもあるのではないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1948";s:8:"video_id";s:4:"1970";s:3:"uid";s:32:"7cfda1f7ecef4eb74f75b64ca838a6a6";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120806";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1948/1970/7cfda1f7ecef4eb74f75b64ca838a6a6/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1970";}s:32:"9932f1682d14234d17be5758a1d3125f";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(188) 平成24年8月1日";s:11:"description";s:69:"「大丈夫か、原子力規制委員会の「中立・独立」」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 01 Aug 2012 13:30:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"1947";s:8:"video_id";s:4:"1969";s:3:"uid";s:32:"9932f1682d14234d17be5758a1d3125f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120801";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1947/1969/9932f1682d14234d17be5758a1d3125f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1969";}s:32:"abd7bf9322e1a8b0ae8131b15c27201c";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(187) 平成24年7月25日";s:11:"description";s:51:"「野田首相は頑固な僕(しもべ)か」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 27 Jul 2012 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1945/1967/abd7bf9322e1a8b0ae8131b15c27201c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:23";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「野田首相は頑固な僕(しもべ)か」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:611:"米海兵隊の垂直離着陸輸送機MVオスプレイの岩国到着、10月の沖縄配備計画の経過をみていると、野田首相とは主人の命令や要請には忠実、国民の声は聞こえないし聞かないしもべなんだと思えてくる。主人とは財界であり財務省、事故報告が出る前に原発再稼働を決め、社会保障改革の前に消費増税で、今度は米国に言われるままにオスプレイ配備だ、集団的自衛権にも前のめりで困った人だ。政治主導、脱官僚の党のこれ以上の皮肉、惨状はない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1945";s:8:"video_id";s:4:"1967";s:3:"uid";s:32:"abd7bf9322e1a8b0ae8131b15c27201c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120727";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1945/1967/abd7bf9322e1a8b0ae8131b15c27201c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1967";}s:32:"e210b3c4cbccb3e7cf6ad2c3d09d68b0";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(14) 平成24年7月26日";s:11:"description";s:39:"「イタリア語の歴史と現在」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 27 Jul 2012 10:30:00 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平成24年7月20日";s:11:"description";s:60:"「急成長するアメリカのスペイン語放送局」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 20 Jul 2012 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1942/1964/d8c049f0ac2288eeefec0bcf6b02a571/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:08:27";s:15:"itunes_subtitle";s:60:"「急成長するアメリカのスペイン語放送局」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:522:"アメリカにおいて今元気なテレビ局と言えば、スペイン語のチャンネルである。スペイン語テレビは、アメリカ国内に急増するヒスパニック系の住民をターゲットとし、確実な成長を見せている。スペイン語チャンネルが番組の制作拠点としているのが南部のフロリダ州。「フロリダで番組を作るメリットはアメリカに近いこと」というジョークまで聞かれるようになった現状を伝える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:591:"読売巨人軍の選手契約金問題報道。朝日新聞の「報道と人権委員会」から「報道と取材に問題なし」との見解を示された読売(巨人軍)が損害賠償請求訴訟へ。「言論には言論で」が筋。裁判所での決着に求めるようでは言論機関の名が泣く。原監督の一億円支払い問題も加藤良三コミッショナーに調査の意思なしも情けない。中部電力課長の原発推進発言は聴取すべき「国民の意見」か、「放射能で死んだ人はいない」も暗澹とさせる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1943";s:8:"video_id";s:4:"1965";s:3:"uid";s:32:"25a3c35d1ba5a6b9d1fbbabbbe5dcf91";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120720";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1943/1965/25a3c35d1ba5a6b9d1fbbabbbe5dcf91/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1965";}s:32:"82b77f197806163dbd461f41fa362ef2";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏239平成24年7月19日";s:11:"description";s:78:"「オスプレイ配備について米側の突き詰めた意図を探る」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 19 Jul 2012 11:00:00 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:663:"小沢一郎元民主党代表が民主党から離れて49人のメンバーでスタートした新会派「国民の生活が第一」とはそもそも何なのか。党名はいわば当たり前のことだし、政調会長は自ら兼務と言う、すべて任せろという体制だ。しかし、そもそも消費税引き上げ反対についても、民主党が政権についた時、16兆8000億円の財源を生み出すと言っていたのがどうなったかなど、国民に説明すべき点が多い。そうした中で、新しい第3勢力が今なにをするか、明確に打ち出すべきではないのか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1941";s:8:"video_id";s:4:"1963";s:3:"uid";s:32:"80d81603d1ad6e217d65fdeba5561a8e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120717";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1941/1963/80d81603d1ad6e217d65fdeba5561a8e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1963";}s:32:"e6926f0094d27b5b8280848faf87eed7";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(185) 平成24年7月11日";s:11:"description";s:48:"「四つの事故調査報告書の不気味」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 13 Jul 2012 11:00:00 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平成24年7月4日";s:11:"description";s:51:"「民主党分裂は「終わりの始まり」」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 06 Jul 2012 12:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1939/1961/953bfa38526038d1ee1896ac8e4cde12/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:31";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「民主党分裂は「終わりの始まり」」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:669:"小沢一郎民主党元代表ら衆参50人の離党、新党結成は読売の見出しの言うとおり民主党の「終わりの始まり」だろう。国民との約束に反して消費増税だけ決めて、社会保障改革も子育て支援も行政改革も投げ捨てては存在意義はない、コンクリートから火へどころか自民党の公共事業10年で200兆円にうなずいては破廉恥ですらある。社説は自公民の保守、「政財官」の伝統体制をよしとする読、産経、日経と既得権益・官僚支配脱却に期待する東京・中日、毎日と。朝日はどちらだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:723:"日本語の標準語から外国の標準語について考えてきたが、古いローマの時代からヨーロッパ全体に広がる標準語として、ラテン語のことがある。ローマは言うまでもなくギリシャの文明の影響を受けていたが、独自の公用語として、役人や兵隊が、帝国を治める上で統一的に使うためにラテン語が使っていた。帝国が滅びてからも、ローマ法王はラテン語を使い、ルネッサンスで復活し、トマス・モアとエラスムスはラテン語で会話をしていたし、デカルトも「方法序説」はラテン語にしており、学問はラテン語でするのが原則だった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1938";s:8:"video_id";s:4:"1960";s:3:"uid";s:32:"83266fa8fe7b5b5ed4b458563de08a21";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120629";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1938/1960/83266fa8fe7b5b5ed4b458563de08a21/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1960";}s:32:"b34f42d45fbcf8b632f04900b3685ab9";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(183) 平成24年6月27日";s:11:"description";s:42:"「原監督1億円支払いの泥沼」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 29 Jun 2012 12:30:00 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:567:"小沢一郎元民主党代表のスキャンダルが、代表的な週刊誌の特ダネで伝えられている。その内容は、政治家としては致命的ともいえるものだが、国民にとっては、或る種の、野田内閣の増税政策に対するブレーキの役割が期待されただけに、この集中砲火には政治的なものも感じられる。しかもそれらの報道が、新聞・放送ではなくもっぱら週刊誌で伝えられているというメディアの問題なども、気になるところである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1936";s:8:"video_id";s:4:"1958";s:3:"uid";s:32:"936b264ba2b17eb947a48a82523055b6";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120622";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1936/1958/936b264ba2b17eb947a48a82523055b6/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1958";}s:32:"51b821abc57022e4c549bbd4c605b6ae";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(182) 平成24年6月20日";s:11:"description";s:30:"「豪腕政治家の素顔」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 22 Jun 2012 10:30:00 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平成24年6月13日";s:11:"description";s:69:"「パブリック・スフィアとしてのアルジャジーラ」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 18 Jun 2012 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1933/1955/aa0ee10d786b0dfe4b98a73fd75e764c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:09";s:15:"itunes_subtitle";s:69:"「パブリック・スフィアとしてのアルジャジーラ」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:669:"カタールのテレビ局アルジャジーラが放送する討論番組は、アラブの世界において「パブリック・スフィア(公共圏)」としての役割を果たしているという分析がなされている。パブリック・スフィアとは、個人が自由に議論を行い、社会の問題を明らかにし、そこでの議論が政治的な行動に発展することもある場のことである。アルジャジーラの討論番組は、電波を介してパブリック・スフィアを形成し、それが「アラブの春」にもつながったのか。アルジャジーラの討論番組について考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:606:"検察は何のために存在するのか。怒りさえわくのが6月7日、東京高裁で再審開始決定が出された東電OL殺人事件。「犯人」のネパール人には当初から有罪を疑わせる事実があり、一審東京地裁では無罪だった。再審の決め手は女性の体内に残っていた精液のDNA鑑定の新証拠。「やはり冤罪」。証拠隠しさえ疑われる。小川法相の指揮権発動発言も捜査報告書偽造の田代政弘検事の処分の公正さに疑問あり、造船疑獄の指揮権とは事情が違う。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1934";s:8:"video_id";s:4:"1956";s:3:"uid";s:32:"3ee0ad684995e14c217120f8d428b28b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120618";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1934/1956/3ee0ad684995e14c217120f8d428b28b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1956";}s:32:"d0bc3a97be7f0ec77ebe98dde9512920";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏236平成24年6月8日";s:11:"description";s:96:"「内閣改造、三笠宮寛仁さま逝去、東電女性殺害事件再審開始決まる」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 08 Jun 2012 16:00:00 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平成24年6月6日";s:11:"description";s:36:"「消費増税と取引する愚」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 08 Jun 2012 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1931/1953/5fcbf13c0952287ee7ad509ce56c0d60/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:29";s:15:"itunes_subtitle";s:36:"「消費増税と取引する愚」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:444:"小沢一郎元代表との二度の会談、田中直紀防衛相など二閣僚の更迭を含む内閣改造、野田首相が自民党との連携、協議のための環境を整えて消費増税一直線だ。国民との約束を破り、名ばかりの「一体改革」、財務省の悲願を達成するだけの首相に大儀はない。どうしたことか、東京・中日以外の全国五紙は消費増税の大合唱だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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医学系研究科長・教授";s:14:"itunes_summary";s:546:"ウィントというタンパク質が、がんや前立腺がんを動かして、周囲に転移させることが分かっていたが、そのメカニズムとして、がん細胞の活性化に関わるタンパク質と構造が良く似たデイプルというタンパク質が、特定のタンパク質と酵素との結合を促し、がん細胞を拡げて行くことが分かった。さらにその延長として、このデイプルの機能を抑えれば、がんの転移を抑制する可能性も考えられている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1930";s:8:"video_id";s:4:"1952";s:3:"uid";s:32:"134091477666bad516c3ba5315cbe26d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120608";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1930/1952/134091477666bad516c3ba5315cbe26d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1952";}s:32:"14d12401569e01bee524c99e3832b6df";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏235平成24年6月1日";s:11:"description";s:78:"「中国書記官、日本でのスパイ活動の疑いで追究される」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 01 Jun 2012 14:30:00 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平成24年5月30日";s:11:"description";s:48:"「毎日のスクープと読売への疑問」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 01 Jun 2012 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1928/1950/6fe24a3bb2b4cec24aa2ae1942cda6d2/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:28";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「毎日のスクープと読売への疑問」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:654:"5月24日付け毎日新聞の一面トップは久々のスクープ。内閣府の原子力委員会が推進派だけを集めた秘密勉強会を重ね政策をねじ曲げていたというものだ、「この反省のなさは何だ」(朝日社説)「コソコソ何をしている」(東京・中日社説)の批判は当然。ところが読売は「原子力委員会の情報収集は必要だ」と擁護、巨人軍の秘密資料流出では一面、社会面、1ページ特集と大展開。「公益」と「私益」を間違えている。お笑いコンビ母親の生活保護需給、攻撃のホコ先が違う。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:574:"311福島第1原発事故の放射能被害については、民間、国会、政府などの事故調査委員会が調べているが、その結果については、評価すべきものが非常に少ない。というより、内容の公表がなされていないきらいがある。その中で、中日(東京)新聞が、詳しい報道をした。これは、他の大新聞がどこも伝えないのに対し際立ったものがある。同新聞は、昨年発行部数を3万部増やしたと言うが、その健闘ぶりが注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1927";s:8:"video_id";s:4:"1949";s:3:"uid";s:32:"7eb4b97f6ba9f9f53579f977fc2f2b55";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120525";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1927/1949/7eb4b97f6ba9f9f53579f977fc2f2b55/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1949";}s:32:"0f41930092c7b684f5d9954b9b7207d3";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(12) 平成24年5月24日";s:11:"description";s:51:"「外国語の標準語と方言(つづき)」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 25 May 2012 10:30:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:516:"「河村発言を支持し『南京』の真実国民を究明する国民運動」(代表渡部昇一上智大学名誉教授)が中日新聞を相手取って意見広告掲載の仮処分申請。これに先立って産経が「社論か言論自由か」と意見広告掲載拒否批判の記事。19日の公開討論会で河村市長は持論展開で意気軒昂だ。読者応答室への7割が市長支持、都が買うという尖閣列島にも寄付7億円、反中国感情が異常だ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1925";s:8:"video_id";s:4:"1947";s:3:"uid";s:32:"48bec030282a2f5b1a326980ec88a94f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120524";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1925/1947/48bec030282a2f5b1a326980ec88a94f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1947";}s:32:"5e8ab15453d174c84cb1b4c31a06aca1";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏233平成24年5月18日";s:11:"description";s:48:"「ギリシャとユーロの危険な関係」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 22 May 2012 13:30:00 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平成24年5月16日";s:11:"description";s:45:"「やせ細る欧州の文化活動援助」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 21 May 2012 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1922/1944/87b0247ae443fde1d8199139695bf2ed/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:27";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「やせ細る欧州の文化活動援助」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:498:"ギリシャやポルトガルの財政危機以来、ヨーロッパ各国は支出の削減を政策の前面に打ち出している。年金の支給や労働など様々な点でこれまで行われてきた慣行が見直されているが、文化活動に対する公的援助の面でも抜本的な見直しが始まっている。長年、文化とは経済的な尺度では測れないものだと考えてきたヨーロッパにおいて、何が起きているのかを伝える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:507:"沖縄復帰40年、かつて歌われた「沖縄を返せ」は「沖縄に返せ」と変えて歌われているそうだ。祖国日本にではなく沖縄「に」の怒り不信、米軍基地の74%が集中、女子中学生暴行事件や米軍ヘリ墜落事件。祖国防衛、日米安保が本当に大事なら本土に基地を。中電の関連会社から1140万円の寄付を受けた教授に李下に冠、瓜田に履の例。中日新聞が意見広告掲載拒否";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1923";s:8:"video_id";s:4:"1945";s:3:"uid";s:32:"1b0a1b754ca2b333799ebb5c1d94aaec";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120521";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1923/1945/1b0a1b754ca2b333799ebb5c1d94aaec/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1945";}s:32:"06ee3f3916b0efde5e11b1bb45719237";a:16:{s:5:"title";s:46:"世界の科学の現場 平成24年5月15日";s:11:"description";s:39:"「恩師坂田昌一先生その3」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 15 May 2012 16:00:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"1921";s:8:"video_id";s:4:"1943";s:3:"uid";s:32:"06ee3f3916b0efde5e11b1bb45719237";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120515";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1921/1943/06ee3f3916b0efde5e11b1bb45719237/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1943";}s:32:"609eb19140030318645ca470b5774b96";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏232平成24年5月11日";s:11:"description";s:60:"「小沢元民主党代表無罪判決、控訴の問題」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 11 May 2012 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1920/1942/609eb19140030318645ca470b5774b96/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:00";s:15:"itunes_subtitle";s:60:"「小沢元民主党代表無罪判決、控訴の問題」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:537:"小沢一郎元民主党代表が政治資金規正法違反で、東京地裁が無罪の判決をくだしたのに対し、検察官役の指定弁護士側が控訴することになった。今回は市民参加ともいわれる検察審査会による強制起訴で始まり、これまでの裁判とは大きく変わったプロセスで進められているが、控訴についての説明が不十分であったりいろいろ分らない点がある。メディアは、もっと深く突っ込んで伝えるべきだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1920";s:8:"video_id";s:4:"1942";s:3:"uid";s:32:"609eb19140030318645ca470b5774b96";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120511";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1920/1942/609eb19140030318645ca470b5774b96/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1942";}s:32:"cfce8a6a55f10b87cb17e7e95ebcc776";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(176) 平成24年5月9日";s:11:"description";s:30:"「私たちの変わる日」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 11 May 2012 12:00:00 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:564:"小沢一郎元民主党代表が政治資金規正法違反で強制起訴されていたのに対し、東京地裁が無罪の判決をくだした。判決の本文では、検察側の主張を大幅に認めながら、最後には無罪とした。今回問題が浮き彫りになったのは、市民参加を進めた検察審査会のことだった。米国などの陪審制度の考え方を取り入れようとした中で、その難しさが明らかとなり、この制度は改めて考えなければならないものとなったようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1917";s:8:"video_id";s:4:"1939";s:3:"uid";s:32:"b5b15f8909924e27d3089a07a440df8f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120508";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1917/1939/b5b15f8909924e27d3089a07a440df8f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1939";}s:32:"25421a564364590d6b3a0dad02ba4a18";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(175) 平成24年5月2日";s:11:"description";s:42:"「世界最強の捜査機関の無残」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 08 May 2012 14:00:00 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平成24年4月25日";s:11:"description";s:60:"「萩尾記者の日本記者クラブ賞と小沢判決」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 26 Apr 2012 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1916/1938/783bd0205beaea87c62fec5cfa1d057c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:55";s:15:"itunes_subtitle";s:60:"「萩尾記者の日本記者クラブ賞と小沢判決」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:459:"毎日新聞の萩尾信也記者の日本記者クラブ賞受賞がきまった。現場へいち早く駆けつけ無名の人々に熱いまなざしを送り寄り添う社会部記者の受賞は心からよろこびたい。注目の小沢判決は26日、検察捜査の劣化が白日のもとにさらされ、検察審査会の強制起訴制度そのものの是非までが問題になった裁判、それでも有罪をいえるだろうか";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:579:"石原東京都知事がワシントンで「尖閣諸島を購入する」と発言した。それは予め「番記者」を同行させて準備したものだった。しかし、尖閣諸島を買うのはむしろ国のすべきことである。これについては、以前、田中角栄元首相をはじめ、竹下登など経世会の人たちが進めたことがあった。その際、結局は「金集め」が目的だった。さらに売名的な面もあった。今回も、そうしたことが並行してあることは容易に想像されるのだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1915";s:8:"video_id";s:4:"1937";s:3:"uid";s:32:"6055bad39081ceae2567778ba8980f48";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120420";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1915/1937/6055bad39081ceae2567778ba8980f48/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1937";}s:32:"2f7929370e0713430b4069f2e25bed3b";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(11) 平成24年4月19日";s:11:"description";s:36:"「外国語の標準語と方言」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 19 Apr 2012 16:00:00 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:573:"北朝鮮のミサイル発射実験(北朝鮮政府自身は「人工衛星」実験と言う)が今朝(4月13日)行われて失敗した。今回は特に自信満々で、外国報道陣を招いて見せ、その前でのことだったため、北朝鮮には予想外だったと思われ、ダメージは大きいものと思われる。さらに北朝鮮の後継体制が確立できず崩壊へ進む場合、中国は非常に警戒することになり、東アジアのみならず、広く国際情勢に及ぼす影響は極めて大きい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1912";s:8:"video_id";s:4:"1934";s:3:"uid";s:32:"7b2970a187f974acab6793efdb4fd0b6";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120413";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1912/1934/7b2970a187f974acab6793efdb4fd0b6/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1934";}s:32:"2714bf8250e90976a52a5c810aa0f137";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(172) 平成24年4月10日";s:11:"description";s:36:"「読者の苛立ちがわかる」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 10 Apr 2012 17:00:00 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平成24年4月10日";s:11:"description";s:54:"「テレビジャパン、五輪期間中の憂鬱」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 10 Apr 2012 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1910/1932/4cdddf9aede24880039064be80848c72/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:07";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「テレビジャパン、五輪期間中の憂鬱」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:726:"ロンドンオリンピックはこの夏、現地の7月27日から8月12日まで開かれる。誰もが熱狂するオリンピックの時期は、アメリカの日本語放送局・テレビジャパンにとっては憂鬱な季節だ。オリンピックのテレビ、ラジオ、インターネット、携帯配信などの権利は、すべてNBCネットワークが押さえており、それ以外の放送局は、テレビジャパンを含め、五輪映像を一切放送することができない。オリンピックは人々の愛国心が高揚する季節。日本人選手の活躍を日本語の放送で見られない視聴者の怒りに、テレビジャパンはどう対応しているか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授";s:14:"itunes_summary";s:579:"北朝鮮のミサイル発射実験(北朝鮮政府自身は「人工衛星」実験と言う)は4月12日から16日に行われるということだが、これに対するアメリカの外交的な対応に今一つ定まらぬものがある。2009年、チェコのプラハで、オバマ大統領が行った核兵器廃絶に向けての演説と直後に行われたテポドンの実験以来、米国の対北朝鮮政策は揺れる。北朝鮮トップの後継体制を含み北アジアがどうなるか、しばらく目を離せない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1908";s:8:"video_id";s:4:"1930";s:3:"uid";s:32:"3c322c200005b0d92a1f07f55ef19292";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120406";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1908/1930/3c322c200005b0d92a1f07f55ef19292/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1930";}s:32:"b1b7879e110e42dbb76da8f17e9d79e6";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(171) 平成24年4月6日";s:11:"description";s:51:"「激賞された東京新聞特報部の戦い」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 06 Apr 2012 17:00:00 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平成24年3月30日";s:11:"description";s:45:"「中国でなにが起こっているか」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 30 Mar 2012 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1907/1929/c593844a7e9c78d903c0c05cd2a82cde/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:25";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「中国でなにが起こっているか」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:450:"中国政治の深層は優れたウォッチャーの案内によって初めてわかる。清水美和の「アジア観望」は重慶のトップ薄熙来党書記がなぜ民衆の熱狂的支持を受け、解任、失脚していく明快。超富裕層、特殊利益集団の党幹部の悪夢が「文化大革命」の再来であることも、目が離せない。産経の憲法起草宣言。未来の憲法に若手不在はなぜ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:570:"核テロの防止などを話し合う「核安全保障サミット」が26日、27日ソウルで開かれ、同じタイミングで発表された北朝鮮の事実上の弾道ミサイル発射実験も含め、世界の首脳が論議した。アメリカのオバマ大統領は直接ソウルを訪れるなど、韓国が世界の注目を集めたのに対し、日本はオバマ大統領の立寄りもなく、近くに位置しながら、外交的なアピールは全くなす術もなく孤立したままで、韓国との差が目立った。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1906";s:8:"video_id";s:4:"1928";s:3:"uid";s:32:"a315158fcee43dd1b920b96d07947223";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120328";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1906/1928/a315158fcee43dd1b920b96d07947223/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1928";}s:32:"06ef540b3dd047628e94a1655f1d7455";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(10) 平成24年3月22日";s:11:"description";s:39:"「全国に見る日本語の方言」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 23 Mar 2012 11:30:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:567:"政権中枢の情報が漏れる仕組みについては、さまざまなものがあるが、このほどアメリカの大統領周辺の場合について、詳しく調べた本が出た。ワシントンのジャーナリスト、マック・ホランドの著書「リーク」がそれで、往年「大統領の陰謀」が新聞報道の暴露で、最高権力者(ニクソン大統領)の辞任となった事件について、調査の結果、真の情報源が明らかにされた。まさに調査報道の極みともいえる内容である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1903";s:8:"video_id";s:4:"1925";s:3:"uid";s:32:"de8c66bc2188ab2e9e6fd1f78d94edf0";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120323";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1903/1925/de8c66bc2188ab2e9e6fd1f78d94edf0/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1925";}s:32:"3fdb261f686f7fe21c39a20ed0df8356";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(169) 平成24年3月22日";s:11:"description";s:27:"「読売新聞を疑う」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 22 Mar 2012 16:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:510:"前回のロシア大統領選挙に引き続き、今回は米大統領選挙を取り上げる。その際、問題は共和党の候補だが、ロムニー前マサチューセッツ州知事が有力とされつつも、混沌としており、ライバルのギングリッチ元下院議長やサントラム元上院議員を含め候補同士が相手の欠点を論うことに終始している。これでは現職のオバマ大統領の有効な対抗馬は望み薄と言わざるを得ない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1902";s:8:"video_id";s:4:"1924";s:3:"uid";s:32:"75883af312e148b699373671cb3c8766";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120316";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1902/1924/75883af312e148b699373671cb3c8766/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1924";}s:32:"fcbd2f9ab68a94ba7641a23d5f17a1b6";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(168) 平成24年3月15日";s:11:"description";s:39:"「あの日を忘れていないか」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 15 Mar 2012 13:30:00 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平成24年3月14日";s:11:"description";s:51:"「様変わりするアメリカの郊外の姿」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 14 Mar 2012 16:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1899/1921/c92e249e2432462617ab5d0878dcbf0a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:08:41";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「様変わりするアメリカの郊外の姿」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:387:"芝生のある家で水撒きをしたり、バーベキューパーティーをやったりするというイメージは、戦後アメリカの豊かさの象徴だった。しかし、そんな姿は最早完全に過去のものとなりつつある。アメリカの郊外を舞台にしたテレビドラマに触れながら、変わりつつあるアメリカの姿を見る。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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名古屋大学特別教授・素粒子宇宙起源研究機構長";s:14:"itunes_summary";s:639:"前回に続き、恩師だった坂田昌一先生について、どのような影響をうけたかという点を回想する。すでに高校時代から坂田先生のことは知らされており、名古屋大学の理学部で科学の最先端が動いていることを認識して、進学した。しかし、学問の世界は厳しく、手取り足取りの指導ではなく、先生の論文を読んで自分の研究を進めるという方法だった。そして先生は非常に自由な考え方ができ、素粒子についても固定的な捉え方でなく階層の中で考え、その影響を受けた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1900";s:8:"video_id";s:4:"1922";s:3:"uid";s:32:"dc4ff841a4a594d4f56c49f306cbd0d3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120314";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1900/1922/dc4ff841a4a594d4f56c49f306cbd0d3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1922";}s:32:"b106e4d15efa1ce1414fc046d2f372b0";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏224平成24年3月9日";s:11:"description";s:42:"「大混乱のロシア大統領選挙」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 09 Mar 2012 12:00:00 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平成24年3月7日";s:11:"description";s:63:"「東電撤退の謎と「言うだけ番長」のお粗末」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 07 Mar 2012 15:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1897/1919/e3546edcc015c8fe89538f43d257d12d/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:12:01";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「東電撤退の謎と「言うだけ番長」のお粗末」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:528:"3・11の東日本大震災からまもなく1年、この1年振り返る連載企画や特集であふれるが、今もって深いナゾは福島第一原発事故で東電が本当に撤退を考えたのかどうか。民間事故調査委員会の報告書や東京・中日新聞の特集「レベル7」で菅直人前首相の唯一の功績が東電へ乗り込んでの「撤退拒否」の恫喝だが。野田首相の「税と社会保障の一体改革」と「言うだけ番長」のお粗末も・";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:555:"2月25日、野田首相は自民党の谷垣総裁と極秘に会談していたことが明るみに出た。首相としては消費税増税の関連法案を今国会で成立させることに向け、局面打開を図ったもので、自民党との話し合い解散を印象づけることにより、小沢元代表などの消費税増税反対派をけん制した。その先には政界再編が控えていることも見すえ、2月末にかけて、さまざまな駆け引きが、激しさを増すことになるだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1896";s:8:"video_id";s:4:"1918";s:3:"uid";s:32:"592ba155adbce774c235942c849dea2a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120302";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1896/1918/592ba155adbce774c235942c849dea2a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1918";}s:32:"4106ee59b4dd2406f5a5d99fe7db4732";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(166) 平成24年2月29日";s:11:"description";s:45:"「河村発言と半谷裁判長の無念」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 29 Feb 2012 13:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:549:"民主党の小沢元代表が消費税増税に反対し、倒閣にまで言及するなど、政界にただならぬ動きが見られるようになってきた。大阪市の橋下市長の激しい発言、さらには石原慎太郎東京都知事と息子の石原伸晃自民党幹事長に結びついた新党構想の関係。早速、メディアも先読みをしてはやし立てるようになって来た。総選挙への思惑ともつながると、もはや政界は落ち着いては居られなくなるのではないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1894";s:8:"video_id";s:4:"1916";s:3:"uid";s:32:"e231f5e5d55e10ab5ba5258dba4cc8b4";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120224";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1894/1916/e231f5e5d55e10ab5ba5258dba4cc8b4/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1916";}s:32:"a29765b0ecf3532fc0ca422b71443122";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(165) 平成24年2月23日";s:11:"description";s:21:"「二つの裁判」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 23 Feb 2012 13:30:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:495:"中国の習国家副主席がアメリカを訪れ、オバマ大統領と会談したほか、米国内各地を回った。習副主席は次期最高指導者に内定しており米中新時代の序章とも言われたが、その裏には軍事的な対立も秘められている。その中で日本がどのような平和外交を目指すかが重要なポイントとだが、それが必ずしも明確ではない。国会論議、政府政策の確かな推進を促したい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1892";s:8:"video_id";s:4:"1914";s:3:"uid";s:32:"a2ac91d1e6abe0fdf9f6706449bde6e1";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120217";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1892/1914/a2ac91d1e6abe0fdf9f6706449bde6e1/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1914";}s:32:"f3d349d86093b3787db9dbbbd01e2535";a:16:{s:5:"title";s:39:"言語学から(9) 平成24年2月16日";s:11:"description";s:43:"「方言と標準語、外国の場合」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 16 Feb 2012 18:07:00 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平成24年2月16日";s:11:"description";s:41:"「沖縄返還から40年の憂うつ」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 16 Feb 2012 16:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1891/1913/a9b96ae6d87030fb9f918d8745feff27/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:01";s:15:"itunes_subtitle";s:41:"「沖縄返還から40年の憂うつ」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:487:"読売新聞の渡辺恒雄会長主筆がテレビドラマ「運命の人」に激怒してサンデー毎日に寄稿している。悪徳記者にされているのが気に入らないらしいが、カッコよく描かれ“激怒”が理解できない。その沖縄返還密約事件から40年、進んだのは本土の愚者の楽園化。秘密保全法には鈍感だし、沖縄の痛み・基地問題には無関心。40年の節目に改めなければならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:455:"放送にとって最大の課題のひとつは、「放送の中にどのようにして多様性を確保していくか」という問題である。多様性を実現するための方法として、アメリカでは公正原則が設けられ、日本では放送法の3条2項が制定された。しかし前者はその後廃止され、後者は社会の中に完全に定着した。その違いはどこから来たのか、考えていく。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1889";s:8:"video_id";s:4:"1911";s:3:"uid";s:32:"5231d75d43ef6aafef5c304703e48d20";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120215";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1889/1911/5231d75d43ef6aafef5c304703e48d20/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1911";}s:32:"6ab3c949e818cf04625e8b3f8bd7b7b7";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏221平成24年2月10日";s:11:"description";s:75:"「沖縄・普天間基地移転問題の基本が忘れられている」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 10 Feb 2012 12:00:00 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平成24年2月9日";s:11:"description";s:30:"「恩師坂田昌一先生」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 09 Feb 2012 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1887/1909/17beda4843567bacd1aab7ed04b1ae27/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:50";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「恩師坂田昌一先生」";s:13:"itunes_author";s:81:"益川敏英 名古屋大学特別教授・素粒子宇宙起源研究機構長";s:14:"itunes_summary";s:633:"専門の研究を進める上で、当時坂田昌一先生が名古屋大学の理学部におられたことが重要なきっかけとなっている。坂田先生は1939年、名古屋大学が帝国大学として創設された時、理学部(当初は理工学部)の、特に物理学の中心的な立場で参加された。先生は湯川秀樹さんと共に「中間子理論」の研究をされた上、名古屋大学に新しい拠点を作られて、名古屋大学理学部の基礎を築かれたのだった。その坂田先生について研究ができたことは、大変な幸運だった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:506:"大分県日出町の江本琴音ちゃん行方不明事件。母親逮捕は衝撃だがそれに劣らずの驚きは共同通信の母子写真の誤配信。全国の41紙が全く別人の写真を掲載してしまった。基本的な確認を怠ったのが原因だが、背景には裏付けなき情報があふれるネット社会の問題がありはしないか。基本的なことがおろそか。世を甘くみる二世議員。それが田中直紀防衛相の問題ではないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1886";s:8:"video_id";s:4:"1908";s:3:"uid";s:32:"3504c310b5ce545e371829725dce1797";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120209";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1886/1908/3504c310b5ce545e371829725dce1797/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1908";}s:32:"92ee04e1b23bd496d1196b2a0b65f623";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏220平成24年2月3日";s:11:"description";s:66:"「米大統領選、共和党の出すオバマ対抗者は?」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 03 Feb 2012 16:00:00 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平成24年2月1日";s:11:"description";s:33:"「石原新党と都市連合」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 02 Feb 2012 10:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1884/1906/a71edd54aebea18690cca12c726c09a6/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:19";s:15:"itunes_subtitle";s:33:"「石原新党と都市連合」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:561:"東京都知事石原新太郎79歳、「国民新党」亀井静香75歳、「たちあがれ日本」の平沼赳夫72歳、引退勧告も不思議ではない三人が石原新党構想とは驚き。胸を打つ構想がある訳ではないし、悪あがき妄想だろう。堺屋太一氏がブレーンの橋下大阪市長「維新の会」や渡辺好美の「みんなの党」、愛知県大村知事の「日本一愛知の会」は統治機構の改革を目指す。「農村が都市を包囲」した歴史があったことを思い出す。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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平成24年1月25日";s:11:"description";s:90:"「放送における多様性を具体的にどのようにして確保していくか」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 26 Jan 2012 09:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1880/1902/ccbdf4518a5969b4d995dfcc1b70f9dc/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:53";s:15:"itunes_subtitle";s:90:"「放送における多様性を具体的にどのようにして確保していくか」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:576:"放送における最大のテーマのひとつはその誕生から今に至るまで、「放送の中に多様性をどのようにして確保していくか」という問題である。電波という限られた資源、その有限性という性格は、通信技術が急速に進歩し、以前では考えられないくらい多くのチャンネルが提供できるようになった現代においても、本質的には変わらない。社会の多様性をどのようにして放送に反映させていくのか、ドイツなどの例から考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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名古屋大学特別教授・素粒子宇宙起源研究機構長";s:14:"itunes_summary";s:601:"大学院に進み、まず専門のテーマを選ぶこととなった。物理教室は大きく「理論」と「実験」に分かれ、実験を志す学生はすぐ研究室に入られたが、理論の学生は3カ月間程度、テーマ毎に研究室を回ることになっていた。初めは「脳の意識」に興味を持ったが、医学の専門知識がないため諦め、量子力学の力の伝播の問題を研究することにした。非常に苦労したが修士論文が認められ、結局、以後は坂田先生に教えて貰うことになったのだった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1881";s:8:"video_id";s:4:"1903";s:3:"uid";s:32:"2a10d86ef9ebef17eb5438caa5c5bca1";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120125";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1881/1903/2a10d86ef9ebef17eb5438caa5c5bca1/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1903";}s:32:"7b9c48979b885683ad66de6d16399398";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏218平成24年1月20日";s:11:"description";s:60:"「米映像機器大手コダックの破産は何故?」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 20 Jan 2012 17:00:00 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文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:510:"日本語の方言と標準語という問題について、前回に引き続き考える。特に名古屋の方言については、母音が7つあり際立ったものがあるが、同じ愛知県の中でも三河とは違うし、西の木曽・長良川などの川を隔てた関西弁とは全く違うものとなっている。そして、三河の方言が近代、明治以後の標準語に多くの影響を与えたのに対し、尾張の名古屋弁は取り入れられてはいない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1878";s:8:"video_id";s:4:"1900";s:3:"uid";s:32:"dc9dccfbb02964e010ff44809ae68759";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120120";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1878/1900/dc9dccfbb02964e010ff44809ae68759/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1900";}s:32:"4471aae1513d500b85847194d4d03e32";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(160) 平成24年1月18日";s:11:"description";s:42:"「なぜ消費税増税だけ一致か」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 19 Jan 2012 12:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:720:"野田内閣はかねてから重みの無い状態で、政策を進める上で困難をかこつ面があったのを、次の首班とも目されている岡田氏を副総理として迎え、一挙に重みを増した。これにより内閣は次の総選挙までぎりぎり継続する体制を目指すことになった。国際的に、核開発を続けるイランに対する米国の制裁に、日本も同調することになり、イランからの原油輸入を削減することになった。もともと日本はイランとは特殊な関係があり、エネルギー問題の根幹を支えてきたが、米国のたっての申し入れにより転換が図られることになった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1876";s:8:"video_id";s:4:"1898";s:3:"uid";s:32:"a109c480bf4f13ca7e8d40121407a278";s:9:"pubDate_f";s:8:"20120113";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1876/1898/a109c480bf4f13ca7e8d40121407a278/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1898";}s:32:"359d1221cdbaae89fd4f81b3f7eb0d7a";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(32) 平成24年1月11日";s:11:"description";s:60:"「欧州は汎ヨーロッパ放送を求めているか」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 12 Jan 2012 13:00:00 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名古屋大学特別教授・素粒子宇宙起源研究機構長";s:14:"itunes_summary";s:639:"自然科学、物理学に関して今年話題となったのは、まず光より早いスピードが観測されたということがあったが、これはその後段々間違っていたという見方がつよくなっている。次に、物質に質量を与えるヒッグス粒子の存在の可能性が、実験的に確かめられる可能性が出てきたことがあった。これは理論の方の研究をしている立場からも非常に大きなことだった。来年中にははっきりすると言われているが、これにより、物質の質量の問題が実証されることになるだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1873";s:8:"video_id";s:4:"1895";s:3:"uid";s:32:"4b6a71b2f3129b7cd7829dd33b72e4ca";s:9:"pubDate_f";s:8:"20111227";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1873/1895/4b6a71b2f3129b7cd7829dd33b72e4ca/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1895";}s:32:"24a2695870d61ec6798bfca15ae09769";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(158) 平成23年12月21日";s:11:"description";s:42:"「情報統制と危機意識の欠如」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 21 Dec 2011 16:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:656:"14日、オバマ米大統領は、2003年3月から実に8年9カ月に及ぶイラク戦争の終結を宣言した。もともとこの戦争はブッシュ前大統領がイラクで大量破壊兵器の開発が行われているといういわれのない根拠に基づいて始めたもので、4500人に上る米兵士と10万人以上と言われるイラクの民間人が犠牲となった。これは21世紀になって記された歴史の1大汚点となるもので、引き継いだオバマ大統領は、すぐ戦闘部隊の撤収をはじめ、このほどイラク戦争を最終的に締めくくったものとなった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1871";s:8:"video_id";s:4:"1893";s:3:"uid";s:32:"52742587823b7b0b9a5dea31ef6d653f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20111216";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1871/1893/52742587823b7b0b9a5dea31ef6d653f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1893";}s:32:"c83dd8e91173fcbbb0cf00c8e1a4d669";a:16:{s:5:"title";s:40:"言語学から(7) 平成23年12月15日";s:11:"description";s:24:"「方言と標準語」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 16 Dec 2011 11:00:00 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平成23年12月14日";s:11:"description";s:90:"「欧州の新聞で「リビアでイスラム法復活」という記事を読んで」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 15 Dec 2011 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1868/1890/7501c1ef60d3d268e8d7e68bc45a02b2/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:56";s:15:"itunes_subtitle";s:90:"「欧州の新聞で「リビアでイスラム法復活」という記事を読んで」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:492:"社会の多様化がどんどん進行する中、すべての人を対象にした新聞や放送の「幕の内弁当」的内容に物足りなさを感じる人が増えている。外国の動きに関心のある人にとっては、海外の新聞で大きく取り上げられていることが、日本ではあまり報じられていないこともよくある。「リビアでイスラム法復活」という記事を基に、既存メディアの抱える課題を考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:477:"地球温暖化をめぐる南アフリカ・ダーバンの国際会議は、「ニュートンの予言」を思い起こさせる。ニュートンによれば世界の終末は2060年で、あと50年ほどでしかない。CO2大量排出国のアメリカ、中国、インドを加えて、京都議定書に代わる新たな規制枠組み作成での合意は希望ではある。人間に強欲を抑制する知恵があるか、ニュートンの問いかけだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1869";s:8:"video_id";s:4:"1891";s:3:"uid";s:32:"810b3c6acde8e51fc9913401d6c17bac";s:9:"pubDate_f";s:8:"20111215";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1869/1891/810b3c6acde8e51fc9913401d6c17bac/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1891";}s:32:"0151b798ef6ac5314c0bacb9c7049bd7";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏215平成23年12月9日";s:11:"description";s:69:"「ロシアの下院選挙でプーチン首相の人気に陰り」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 09 Dec 2011 14:30:00 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平成23年12月7日";s:11:"description";s:51:"「理解できぬ一川保夫防衛相の続投」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 08 Dec 2011 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1866/1888/9df8cc42ab6e1ab32ce5a8e5f87d3a8c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:11";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「理解できぬ一川保夫防衛相の続投」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:481:"就任時の「安全保障には素人」発言や、ブータン国王夫妻宮中晩餐会欠席は大目にみよう。けれども1995年の米海兵隊員の沖縄少女暴行事件の「正確な中身は詳細には知らない」の国会答弁や「少女乱交事件」言い間違え許せない。沖縄の歴史的怒り噴出の原点、そのナイーブなければ大臣どころか人間失格だ。オフレコ取材が新聞の良心を麻痺させている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:588:"クリントン米国務長官が、米国の国務長官としては56年ぶりにミャンマーを訪問した。首都ネピドーでティンセイン大統領と会談したあと最大都市のヤンゴンでアウンサンスーチーさんと会った。ミャンマーの地理的な位置はアジアの中で重要なところにあり、特に中国との関係が深いが、アメリカとしてはとかく疎遠だったきらいがあっただけに、今回のクリントン長官の訪問は、米外交の大きな転換を意味するものと注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1865";s:8:"video_id";s:4:"1887";s:3:"uid";s:32:"cecf3b791623d46a7be15e23125859f4";s:9:"pubDate_f";s:8:"20111202";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1865/1887/cecf3b791623d46a7be15e23125859f4/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1887";}s:32:"04a7b89acfa45a4bec92d5c1a1b106ab";a:16:{s:5:"title";s:56:"現代世界メディア事情(30) 平成23年11月30日";s:11:"description";s:39:"「公共放送の要件とは何か」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 01 Dec 2011 13:30:00 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平成23年11月30日";s:11:"description";s:42:"「やぬを得ぬ女性、女系天皇」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 01 Dec 2011 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1864/1886/4552fcdb5abb6d107453fe972bbb234b/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:25";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「やぬを得ぬ女性、女系天皇」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:470:"憲法は第1条で天皇は国民の総意に基づき、その地位は皇室典範が皇統に属する男系の男子が継承すると定めているのは周知。5年前、秋篠宮家の男子誕生で皇室典範改正論争は休止となったが、女性宮家の報道、確かにいつまでも放置できない。「男系男子」は側室制度あって可能、旧宮家復活は国民の総意か。女性、女系はやむを得ぬ時代だろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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名古屋大学特別教授・素粒子宇宙起源研究機構長";s:14:"itunes_summary";s:585:"名大に入り一般教養を終了し学部に進んだ折は、いよいよ専門の大学の勉強をすることになり、少し勢い込んだ。講義で先生に対する質問という形で、実は友達に他流試合を挑むというようなこともした。そして、あくまでも研究者になるという構えであらゆることに臨み、他の道には進まないよう退路を断って励んだのだった。寸暇を惜しみ、いろんな機会を作り、仲間と議論を戦わせて研究し、次の目標である大学院を目指した。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1863";s:8:"video_id";s:4:"1885";s:3:"uid";s:32:"5b66547b9a964edc402ada69f3039dd2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20111130";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1863/1885/5b66547b9a964edc402ada69f3039dd2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1885";}s:32:"8c051fd1b9f9375c04da6210529508a5";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏213平成23年11月25日";s:11:"description";s:45:"「ブータン国王夫妻訪日の意義」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 25 Nov 2011 15:00:00 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平成23年11月24日";s:11:"description";s:24:"「日本語の変化」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 25 Nov 2011 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1860/1882/a8d104f983050b7003cb80b636ee2dee/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:20";s:15:"itunes_subtitle";s:24:"「日本語の変化」";s:13:"itunes_author";s:60:"町田健 文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:594:"言語は時代と共に変化する。日本語もよく調べて見ると変ってきていることが分かって来た。それは使われる言葉がうつり変わるということではなく、音の出し方が変わるということである。例えば「は行」の音は、「は」が千年ほど前は「ふぁ」という発声だったようだ。さらにもっとさかのぼると「ぱ」だった。なぜそのように変ったかは必ずしもはっきりしないが、それがその時代の文化に影響を与えていることは容易に想像される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:583:"坂本堤一家失踪事件からは22年、教祖ら13人の死刑が確定して16年のオウム事件裁判が終結したが、それでも「事件は終わっていない」のため息。オウムを継ぐ「アレフ」、「光の輪」に多くの若い信者。家庭、職場、地域コミュニティーに居場所を失う若者たち。それが教団を頼り教祖に盲従する事件構造と背景は変わっていないからだ。自由の重みに耐えかね絶対権力に身を委ねる人類の歴史も。心すべき危うい時代だ。 ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1859";s:8:"video_id";s:4:"1881";s:3:"uid";s:32:"332daed50ea8d4db25a49e5b8cf0e2d3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20111122";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1859/1881/332daed50ea8d4db25a49e5b8cf0e2d3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1881";}s:32:"8ed0c647b503db36fff6c9535c40c9a5";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏212平成23年11月18日";s:11:"description";s:69:"「アジア大経済圏構想を推進するオバマ米大統領」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 18 Nov 2011 15:00:00 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平成23年11月16日";s:11:"description";s:33:"「政教分離と三権分立」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 18 Nov 2011 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1856/1878/854f6740707170f33d3bee72d28ea747/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:19";s:15:"itunes_subtitle";s:33:"「政教分離と三権分立」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:610:"最近パキスタンの学校を舞台にひとつの事件が持ち上がった。女学校の学生が学校から出された宿題の中でスペリングを間違え、マホメットに対する賛美の言葉を書くべきところで、反対に冒?するタブーの言葉を使ってしまったのだ。音の似た単語を単純に間違えて記してしまっただけだったのだが、波紋は拡大し、生徒は親とともに学校と地域から離れざるをえなくなった。この事件を基に「政教分離」という言葉の真に意味するものを考えていく。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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平成23年11月9日";s:11:"description";s:27:"「記者の目と足と」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 09 Nov 2011 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1854/1876/a82450cab3f76cca9f4c050218053328/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:10";s:15:"itunes_subtitle";s:27:"「記者の目と足と」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:414:"記者の目や足が光る記事が新聞の命。危機に瀕するギリシャの「貸した方が悪いと笑う人々」の毎日新聞の「記者の目」レポート、カダフィを晒し者にするリビアに「狂気の時に幕を下ろせ」と説く朝日の「記者有論」、中日の名大病院「脳手術に高精度ロボ」の特ダネも読んで得する気が。新聞の健闘を。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:510:"ギリシャの金融危機が世界に広がるのを防ぐことがニュースの焦点となっているが、これについて日本のメディアが充分な情報を伝えていない。ユーロについての現地常駐の専門記者もいないし、ましてやギリシャについては全く直接取材をしているところはない。従って、英字新聞で海外通信社の記事を読まなければならないという、これが現在の日本メディアの状況である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1853";s:8:"video_id";s:4:"1875";s:3:"uid";s:32:"405d2e4b304db34fa1be20e2385b9964";s:9:"pubDate_f";s:8:"20111104";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1853/1875/405d2e4b304db34fa1be20e2385b9964/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1875";}s:32:"d32c74d67023b6f405aac59f1e62bc24";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(151) 平成23年11月2日";s:11:"description";s:57:"「TPP参加は国益か、貿易立国日本の道か」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 04 Nov 2011 10:30:00 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平成23年11月2日";s:11:"description";s:63:"「寛容は非寛容に対しても寛容であるべきか」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 02 Nov 2011 13:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1851/1873/60a70aa97daa55fd8ab9c732b50073bc/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:41";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「寛容は非寛容に対しても寛容であるべきか」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:432:"自分たちの抱く思想や信仰と違った考えにどこまで寛容であり続けられるのか。人類永遠のテーマとも言えるこの問題が、現代のアメリカにおいて一段と重いテーマとなっている。同性愛兵士の葬儀に対してバプティスト教会の信者たちが取った行動を例に、「寛容と非寛容の葛藤」という歴史的問題の今を考えていく。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:609:"ギリシャをはじめとするヨーロッパの「債務危機」でEUは包括的な回避に進んだが、これはあくまでも緒についたもので、前回7月合意が有効でなかったため、今回長時間の協議の結果まとまった。各国、特に金融機関の負担は大きく、ダラーラ国際金融協会専務理事のはたらきで、痛みを分かち合うことになり、今後は実行で正念場を迎える。日本も「消費税10%」問題、さらにオリンパスなど企業の暗黒面が明るみに出るなど「危機」は続く。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1850";s:8:"video_id";s:4:"1872";s:3:"uid";s:32:"0a9d9c0e262017bcc9cc597a8b3d2baf";s:9:"pubDate_f";s:8:"20111028";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1850/1872/0a9d9c0e262017bcc9cc597a8b3d2baf/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1872";}s:32:"b9b05037e0dc5af965ea5c31dd715c16";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(150) 平成23年10月26日";s:11:"description";s:42:"「カダフィの最期と歴史記録」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 26 Oct 2011 10:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:494:"15日から新聞週間、東北大震災での津波写真や1日4ページ8000人、延べ5万人の避難者名簿を掲載した岩手日報などに日本新聞協会賞が贈られ、新聞が世のため人のために役立っていることを確認させられて、なぜかほっとさせられる。大本営発表新聞になっていないか。東京新聞・清水論説主幹の、自分の頭で考える「当たり前の新聞目指す」が新鮮に映る不思議さ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1846";s:8:"video_id";s:4:"1868";s:3:"uid";s:32:"eecb07ce35b201e0ef3610a8c4deba00";s:9:"pubDate_f";s:8:"20111020";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1846/1868/eecb07ce35b201e0ef3610a8c4deba00/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1868";}s:32:"f3a84bef0b4e4514703cfa7b7d87a997";a:16:{s:5:"title";s:56:"現代世界メディア事情(27) 平成23年10月19日";s:11:"description";s:45:"「危機に立つイギリスの図書館」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 19 Oct 2011 13:30:00 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平成23年10月12日";s:11:"description";s:63:"「刑事被告人の権利と政治責任のせめぎ合い」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 13 Oct 2011 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1843/1865/35edf6e4d34a1bf191a767153e9a57b8/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:40";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「刑事被告人の権利と政治責任のせめぎ合い」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:492:"小沢一郎の政治資金規正法違反を問う裁判。刑事裁判としてみる限り、陸山会の土地購入資金4億円がどこからのカネか、秘書との共謀の有無はすべて「検察官側」が立証すべきで、「疑わしきは罰せず」や「十人の真犯人は逃すとも…」の原則も適用されるはずだが、新聞各紙は政治責任追及の論調一色でまるで贈収賄事件。均衡をやや失しているのではないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:585:"政治資金問題で強制起訴された小沢元民主党代表は、東京地裁での初公判の後、記者会見をした。そこでは非常に強い調子で自分の無罪と不当な司法との全面対決の意向を述べ、記者の質問にも「もっと勉強を」とたしなめる高姿勢だった。報道が伝える世論についても「真に国民の意見を代表しているとは思えない」としたが、こうした一連の意見表明には国民の支持は得られず、その勢力は今後減退して行かざるを得ないだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1842";s:8:"video_id";s:4:"1864";s:3:"uid";s:32:"cbfac8e66b5146f24e3f007dc71245f4";s:9:"pubDate_f";s:8:"20111007";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1842/1864/cbfac8e66b5146f24e3f007dc71245f4/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1864";}s:32:"dbcb2707358ed5de1d8276f0dd272c52";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(147) 平成23年10月5日";s:11:"description";s:48:"「恥知らず役人に誤魔化されるな」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 06 Oct 2011 10:30:00 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平成23年10月5日";s:11:"description";s:63:"「「新聞に対する公的助成」という問題提起」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 05 Oct 2011 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1840/1862/4c0e9a4d85f3ecee72704051e972cb94/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:13:19";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「「新聞に対する公的助成」という問題提起」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:513:"アメリカの新聞は、購読者数や広告収入の減少という深刻な問題に直面している。廃刊に踏み切ったり電子版のみの発行に切り替えたりする新聞社も跡を絶たない。そんな中、アメリカでは「新聞に対して何らかの公的助成を行うべきだ」という声が上がり始めている。新聞と公的な支援は果たして両立するのか。アメリカの歴史における、新聞と政府の関係を踏まえつつ考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:681:"アメリカで感じたことはやはり、今、アメリカの政治が混沌としていることだった。何よりもまず、オバマ大統領の人気が非常に衰えていることで、その大衆性の欠如が顕著で、来年に控えている大統領選での再選はどうか、疑問視されている。しかし共和党の方も対抗馬に乏しく、全く絞り切れていない。そんな中でクリントン国務長官の人気が上がっており、副大統領へということも取りざたされている。ただ米国政治の政界も、総体的な人材の貧困状態に陥っており、世界がどうなるか危惧される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1839";s:8:"video_id";s:4:"1861";s:3:"uid";s:32:"f4784ec772c990077649b5d64e05cce3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110930";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1839/1861/f4784ec772c990077649b5d64e05cce3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1861";}s:32:"57a811d9e3686e34178e02315ca7877d";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(146) 平成23年9月29日";s:11:"description";s:33:"「毀誉褒貶の落合博満」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 29 Sep 2011 15:00:00 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平成23年9月22日";s:11:"description";s:54:"「ドイツでデジタルラジオがスタート」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 22 Sep 2011 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1836/1858/6f23a24c1cc5b7ecf6ab32fec15f7ecf/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:07:18";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「ドイツでデジタルラジオがスタート」";s:13:"itunes_author";s:48:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:692:"ドイツではこの8月1日、初めてのデジタルラジオがスタートした。これはドイツ全土に27の送信所を設け、そこを経由して高品質で安定したラジオのサービスを、主要都市と高速道路(アウトバーン)で4000万人の人に向けて提供するというもの。新しいラジオでは、放送だけでなく関連の文字情報などの新しいサービスも聴取者に提供する。しかし、インターネットでラジオが聴ける時代に果たしてデジタルラジオは必要か、という声もドイツ国内では根強い。ラジオのデジタル化をめぐるドイツの動きを伝える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:913:"ノーベル賞作家の大江健三郎さんらが呼びかけた9月19日の東京・明治公園での「さよなら原発5万人集会」。主催者発表では全国各地から5万人どころか6万人が集まり、東京・中日新聞のヘリ「あさづる」からの撮影写真によると明治公園も周辺道路も人で埋め尽くされ圧倒的な迫力で、これまでのように労組や平和団体の組織動員ではなく、、赤ちゃんや子供をつれた母親や主婦、学生と隣の人々がに参加しているという雰囲気が伝わってくる。東京新聞は一面、社会面、特報面の見開きの大展開、朝日、毎日も一面に写真を掲載しているが、読売、産経、日経となるとニュースそのものがほとんど見あたらない。原発推進派とはいっても無視同然はいかがなものか。 ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1837";s:8:"video_id";s:4:"1859";s:3:"uid";s:32:"85348930565a9337bccaa4dc30f80745";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110922";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1837/1859/85348930565a9337bccaa4dc30f80745/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1859";}s:32:"c41d2e6253fa228e63804936e066a51d";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏204平成23年9月16日";s:11:"description";s:69:"「米駐在で感じたこと、オバマ大統領のことなど」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 16 Sep 2011 13:00:00 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平成23年9月15日";s:11:"description";s:30:"「「単語」について」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 16 Sep 2011 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1833/1855/32c0d05f52691117a01f4a5b5e36b055/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:23";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「「単語」について」";s:13:"itunes_author";s:60:"町田健 文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:729:"言語学から、今回は「単語」について。言葉は単語によって構成されている。単語に意味があり、それが並んでさらに意味が広がり、伝えられる。その場合、単語が持っている意味についてはいろんな問題がある。「人がボールを投げている」様子を見て、そう表現する場合、その中の「人」には、具体的にはいろんな人があり、「ボール」についても同様にさまざまなボールがある。それを必要な限りで、抽象化したり、カテゴライズ化などをして、できるだけ適切な単語を選んで使っている。「言葉」の中で基礎的な重要なことである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1833";s:8:"video_id";s:4:"1855";s:3:"uid";s:32:"32c0d05f52691117a01f4a5b5e36b055";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110916";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1833/1855/32c0d05f52691117a01f4a5b5e36b055/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1855";}s:32:"2fd4609da72b8063c050dbe6c4371b9e";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(144) 平成23年9月15日";s:11:"description";s:39:"「経産相辞任報道のお粗末」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 15 Sep 2011 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1834/1856/2fd4609da72b8063c050dbe6c4371b9e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:44";s:15:"itunes_subtitle";s:39:"「経産相辞任報道のお粗末」";s:13:"itunes_author";s:81:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:593:"鉢呂吉雄経済産業相の辞任は当然だし、野田政権の緊張感の欠如を示すのに違いないが、お粗末なのは辞任に至るまでの一連の報道の経緯だ。問題の発端になった防護服を着て「うつしちゃうぞ」の行動は、8日夜、その翌日朝に報道が無いのは現場の記者たちが問題意識を持ってなかった証拠。ところが9日午後、フジテレビが放送すると、新聞、テレビ一斉に報道。これでは付和雷同報道だ。報道が不毛な政争政局に加担してはいけない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1834";s:8:"video_id";s:4:"1856";s:3:"uid";s:32:"2fd4609da72b8063c050dbe6c4371b9e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110915";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1834/1856/2fd4609da72b8063c050dbe6c4371b9e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1856";}s:32:"06cddaf3f6e298e8c5acc25143e5987c";a:16:{s:5:"title";s:85:"10歳の日本人少年、サッカーの名門バルセロナへ 平成23年9月9日";s:11:"description";s:71:"「10歳の日本人少年、サッカーの名門バルセロナへ」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 09 Sep 2011 13:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1832/1854/06cddaf3f6e298e8c5acc25143e5987c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:08:21";s:15:"itunes_subtitle";s:71:"「10歳の日本人少年、サッカーの名門バルセロナへ」";s:13:"itunes_author";s:109:"脇田泰子 国際言語文化研究科非常勤講師・椙山女学園大学文化情報学部准教授 ";s:14:"itunes_summary";s:732:"10歳の日本人の男の子が今秋、サッカーJリーグの川崎フロンターレから、世界の名門・バルセロナに移った。選手を育成する下部組織への入団テストに合格し、寮生活をしながら、バルサのサッカーを身につけ、トップチーム入りを目指すのだ。カンテラ=石切り場、とも呼ばれる下部組織とは。メッシ、イニエスタ、シャビ…、スタメンの何と7割以上がカンテラ出身者とあり、世界中のサッカー少年が強く憧れるバルサのカンテラが目指すものは何か。欧州サッカーの懐で展開する選手育成という、もう一つのクラブ戦略の一端を考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:876:"菅直人前首相が東京・中日、朝日、読売の三紙それぞれに単独インタビューに応じている。日刊ゲンダイなどからは自己弁護の繰り返しなどと呆れられているが、前首相の言いたいのは東京電力との戦いでやるべきことはやったということ、らしい。ことに原発事故発生直後の3月15日、東電の乗り込んだのは、海江田経産相を通じて、東電が福島第一原発から撤退したいとの意向を示していると聞いてからのくだりは、東電の無責任、当事者意識の欠如を示してリアル。こんなのに原発を任せられないという気にさせる。9日で原発使用制限令解除、中型原発10基分の節電実績。節度ある電力消費で「原発はやはりいらない」の証明でもある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1831";s:8:"video_id";s:4:"1853";s:3:"uid";s:32:"ab057d87fc8126accf7be3b5217c1659";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110908";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1831/1853/ab057d87fc8126accf7be3b5217c1659/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1853";}s:32:"4be3982d47c71da76ea9e3bf9dae30dd";a:16:{s:5:"title";s:54:"現代世界メディア事情(24) 平成23年9月7日";s:11:"description";s:69:"「フランス語音楽割り当て制度をめぐる熱い議論」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 07 Sep 2011 16:30:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"1829";s:8:"video_id";s:4:"1851";s:3:"uid";s:32:"4be3982d47c71da76ea9e3bf9dae30dd";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110907";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1829/1851/4be3982d47c71da76ea9e3bf9dae30dd/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1851";}s:32:"0ae8875939581a6335ea781eec3988c9";a:16:{s:5:"title";s:45:"世界の科学の現場 平成23年9月7日";s:11:"description";s:63:"「名大入学後(教養部時代)の勉強について」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 07 Sep 2011 15:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1830/1852/0ae8875939581a6335ea781eec3988c9/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:39";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「名大入学後(教養部時代)の勉強について」";s:13:"itunes_author";s:81:"益川敏英 名古屋大学特別教授・素粒子宇宙起源研究機構長";s:14:"itunes_summary";s:723:"前回は高校時代までの勉強について、家庭環境を含めた話となったが、今回は大学入学後のこと。その中では特に友達関係のことなどが果たした役割が大きかった。教養部時代、理科系の講義で質問をする仲間ができ、議論や共に映画を見ることなどを含めて、深く付き合った。また、理学部で理系の勉強が専門ではあったが、文系、特に社会科学の先生の講義も聞いた。法学部の長谷川正安教授の「憲法」は想い出深いもののひとつである。教養部の校舎は旧制高校の八高のもので、古くて危険も感じたが、やはり貴重な体験だった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1830";s:8:"video_id";s:4:"1852";s:3:"uid";s:32:"0ae8875939581a6335ea781eec3988c9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110907";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1830/1852/0ae8875939581a6335ea781eec3988c9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1852";}s:32:"bc69f7a432594cc88ce035d88893c835";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏203平成23年9月6日";s:11:"description";s:72:"「菅前首相、福島原発問題でインタビューに答える」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 06 Sep 2011 16:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:663:"野田新体制は民主党の役員人事に引き続き組閣も決まり、新しい船出となった。その際の小沢一郎元代表の処遇について、スタジオ・チャンネルをみている人から質問が寄せられたが、やはり直接重要なポストにつくことは到底考えられない。大きな問題として野田首相や玄葉外相など松下政経塾出身者には日本の国際的立場について、前の戦争についてきっぱりと過去のものにしていない点が危惧される。これでは中国、韓国など近隣諸国関係は立ち行かないことをわきまえる必要がある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1827";s:8:"video_id";s:4:"1849";s:3:"uid";s:32:"ddd5a3760e1b5be318e2c58d4b7bbc0e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110902";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1827/1849/ddd5a3760e1b5be318e2c58d4b7bbc0e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1849";}s:32:"2cdada6bac399473df71629f2d724bc8";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(142) 平成23年9月1日";s:11:"description";s:24:"「長い目でみる」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 01 Sep 2011 14:30:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:624:"菅首相辞任後の民主党代表を選ぶ動きについては、前原前外相が出馬を表明したことによって、大詰めとなっている。その中で、小沢元代表を中心とするグループがどう動くかが関心の的となっているが、どうやら大きく政界再編も予測されるものとなって来た。現在日本政治の姿は決して良い状況になく、国民にとって、政治が社会を良くする上での障害となっていることは問題であり、そんな中での民主党代表選が何かのきっかけとなりうるか、注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1825";s:8:"video_id";s:4:"1847";s:3:"uid";s:32:"40f69279e11567b9ab7ada6a1cd02cc6";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110826";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1825/1847/40f69279e11567b9ab7ada6a1cd02cc6/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1847";}s:32:"35e8136adb998cfb0cde14a4c4fecc04";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏200平成23年8月26日";s:11:"description";s:54:"「リビアのカダフィ政権崩壊について」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 26 Aug 2011 13:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:756:"バイデン米副大統領と習中国国家副主席は18日北京の人民大会堂で会談した。この「ナンバー2」会談は重要な意義をもつもので、バイデン氏がオバマ大統領の下で積極的な役割におり、一方習近平副主席は次期主席が予定されていることからも、これが今後の米中関係を見通す上で注目されることは当然である。米国債の格下げでは中国がトップの保有国である点、さらには米中の2大国関係が世界経済にとって大きな影響を与えるものであることから、この時点での今回の会談が、これからのグローバルな問題を占う点で非常に注目されるものとなった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1822";s:8:"video_id";s:4:"1844";s:3:"uid";s:32:"3567152eb9d1431a6e481f3f1f1d2919";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110819";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1822/1844/3567152eb9d1431a6e481f3f1f1d2919/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1844";}s:32:"02b340d2b816cf36c33e267060f03b17";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(140) 平成23年8月18日";s:11:"description";s:54:"「「なぜ」と叫びたくなる事件・事故」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 18 Aug 2011 14:30:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:726:"8月5日(現地時間)米格付け会社が米国国債の長期格付けを最上位の「トリプルA]から1段階引き下げた。これが世界経済に大きな影響を及ぼし、米株式市場でニューヨークのダウ平均が600ドルを超える下げを記録し、つれて日本の日経平均が9000円の大台を割るなど大激動となった。しかしこうした動きには政治も、背景で重要な要素となっており、特に米国のオバマ大統領の政策に期待されるものは大きいが、なかなか効果的なものが出てこない。来年の大統領選挙を控え、それがどうなるか、注目されるところである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1820";s:8:"video_id";s:4:"1842";s:3:"uid";s:32:"93321207e74487fe512fd793be99fea0";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110812";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1820/1842/93321207e74487fe512fd793be99fea0/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1842";}s:32:"903a200a58d12ce5db47ba4403b68f8a";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(139) 平成23年8月11日";s:11:"description";s:33:"「私たちが変わらねば」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 11 Aug 2011 17:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:729:"明日8月6日は広島に原爆が投下されてから66周年となる。特に今年は3・11で福島の原子力発電所が被害を出し、原爆と原発が重ねて問題となった。菅首相も原発については否定的な方向だが、政府全体としては意識が統一されておらず、国民は戸惑ってしまう。さらにこの核問題については、なぜか学者、有識者の中で一貫的に追究する人が意外に少ない。しかしビキニ環礁での水爆実験において被害者を出したことも含めて、唯一の被爆国として世界に訴えて行くことが重要なのではないか。それは日本の使命ともいえるはずだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1818";s:8:"video_id";s:4:"1840";s:3:"uid";s:32:"156bd22f569a85390a9d40ef576ba1fb";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110805";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1818/1840/156bd22f569a85390a9d40ef576ba1fb/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1840";}s:32:"405838ff83ac1245b3885f74a4885beb";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(138) 平成23年8月4日";s:11:"description";s:54:"「菅首相断行できるか経産省首脳人事」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 04 Aug 2011 17:30:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:594:"オバマ米大統領は「核兵器なき世界」をと述べていたが、実際にはそれと矛盾することを進めている。まず臨界前核実験を昨年12月と今年2月にネバタで行っていた。これらは2度目3度目のもので、実は昨年9月に1度目が行われていた。しかも他国の核開発には厳しい監視体制を敷き、その一環として、日本の福島原発の上空に、核物質探知の特殊機能を持つ偵察機を飛ばしていた。日本政府は当然その情報を求めるべきと思われる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1816";s:8:"video_id";s:4:"1838";s:3:"uid";s:32:"566e8e0ce0242d2f4d30797524496d7d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110729";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1816/1838/566e8e0ce0242d2f4d30797524496d7d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1838";}s:32:"283ba241018865e4964ef6f915290973";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(137) 平成23年7月27日";s:11:"description";s:53:"「東電OL殺人事件と職業裁判官の驕傲」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 27 Jul 2011 16:30:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"1815";s:8:"video_id";s:4:"1837";s:3:"uid";s:32:"283ba241018865e4964ef6f915290973";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110727";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1815/1837/283ba241018865e4964ef6f915290973/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1837";}s:32:"e55b9c541908af3acbf5dbc9cae05b73";a:16:{s:5:"title";s:41:"防災を考える③平成23年7月26日";s:11:"description";s:48:"「災害に会った時の避難について」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 26 Jul 2011 17:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1814/1836/e55b9c541908af3acbf5dbc9cae05b73/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:12:32";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「災害に会った時の避難について」";s:13:"itunes_author";s:79:"林良嗣 環境学研究科教授 交通・都市国際研究センター長";s:14:"itunes_summary";s:603:"災害が起きた時の避難について、被災者を被災地から思い切り離れたところに移すことを考えるべきである。交通の閉ざされた災害地へ、困難を乗り越えて物資を送るより、被災者を生活しやすいところへ移動させることを基本に、いろんな条件を整えて実行すべきである。住み慣れた所への思いはあろうけれども、それは一段落したところで改めて周到に考えるのがよいのではないだろうか。一旦は思い切った考え方の転換を図ることが大切だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1814";s:8:"video_id";s:4:"1836";s:3:"uid";s:32:"e55b9c541908af3acbf5dbc9cae05b73";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110726";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1814/1836/e55b9c541908af3acbf5dbc9cae05b73/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1836";}s:32:"3856c4b1760a21e631780fded85c463e";a:16:{s:5:"title";s:41:"防災を考える②平成23年7月26日";s:11:"description";s:54:"「防災では自然の力の大きさに配慮を」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 26 Jul 2011 17:00:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"1813";s:8:"video_id";s:4:"1835";s:3:"uid";s:32:"3856c4b1760a21e631780fded85c463e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110726";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1813/1835/3856c4b1760a21e631780fded85c463e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1835";}s:32:"622434f18d629304fa919abc78f8659d";a:16:{s:5:"title";s:41:"防災を考える①平成23年7月26日";s:11:"description";s:45:"「災害に会わないところを選ぶ」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 26 Jul 2011 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1812/1834/622434f18d629304fa919abc78f8659d/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:55";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「災害に会わないところを選ぶ」";s:13:"itunes_author";s:79:"林良嗣 環境学研究科教授 交通・都市国際研究センター長";s:14:"itunes_summary";s:627:"3.11の東日本大震災で災害に対する関心が高まっているが、それにつけてもまず災害に会わないところ、つまり安全なところに住むように考えることがある。当り前と言えばそうだが、それが意外に念頭にない。そして個人として考えることも勿論大切だが、社会としてもそのことを基本に、地域づくりを計画すべきである。すなわち、災害に会う恐れのあるところで、防災の手立てを講ずるより、その方が格段に合理的な「防災」となることは論をまたない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1812";s:8:"video_id";s:4:"1834";s:3:"uid";s:32:"622434f18d629304fa919abc78f8659d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110726";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1812/1834/622434f18d629304fa919abc78f8659d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1834";}s:32:"5b72df78f172aff04559a51417bca52f";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏195平成23年7月22日";s:11:"description";s:42:"「核平和利用に潜む核武装論」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 22 Jul 2011 16:30:00 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平成23年7月21日";s:11:"description";s:21:"「言葉の意味」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 22 Jul 2011 10:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1810/1832/f6fcad6dfa6901cd9893fa286ee02e22/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:58";s:15:"itunes_subtitle";s:21:"「言葉の意味」";s:13:"itunes_author";s:58:"町田健 文学研究科教授・留学生センター長";s:14:"itunes_summary";s:672:"言語学研究の専門の立場から、「言葉」について聞くシリーズ。今回は「言葉の意味」について。言葉に意味があることは当然と考えられるが、実際になぜどのように意味が含まれるようになるのかと考えてみると、つまるところ一つの言葉が他の言葉、或いは他のものとの関係の中で意味が備わって来るということがある。例えば猫が居て皿の上の餌を食べているという中で、「猫」「皿」「餌」の意味が出てくるというように。しかし「猫」そのものにも意味はないのか。次回はそれを考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1810";s:8:"video_id";s:4:"1832";s:3:"uid";s:32:"f6fcad6dfa6901cd9893fa286ee02e22";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110722";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1810/1832/f6fcad6dfa6901cd9893fa286ee02e22/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1832";}s:32:"38918d9af9a59a33794bccfebfeca2c1";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(23) 平成23年7月20日";s:11:"description";s:72:"「中国のテレビ、欧州のドキュメンタリー界に秋波」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 20 Jul 2011 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1809/1831/38918d9af9a59a33794bccfebfeca2c1/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:08:28";s:15:"itunes_subtitle";s:72:"「中国のテレビ、欧州のドキュメンタリー界に秋波」";s:13:"itunes_author";s:46:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:574:"世界経済の中で中国の存在感が日に日に高まっている。そうした動きは放送界においても例外ではない。先日フランスで行われたドキュメンタリーの見本市で、中国中央テレビなど中国系のテレビ局は、欧州のプロダクションからのドキュメンタリーの購入や共同制作に積極的な姿勢を示した。ドキュメンタリー制作という、作り手の価値観が最も問われる作業において、そうしたことが果たしてどこまで可能なのだろうか。 ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1809";s:8:"video_id";s:4:"1831";s:3:"uid";s:32:"38918d9af9a59a33794bccfebfeca2c1";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110720";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1809/1831/38918d9af9a59a33794bccfebfeca2c1/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1831";}s:32:"c1f7a95c6a082502ff2db608a3edeee0";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(136) 平成23年7月19日";s:11:"description";s:96:"「「なでしこ世界一」各紙フル回転、「放射能汚染肉牛」は追究不足」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 19 Jul 2011 17:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:639:"7月14日、菅首相は記者会見を行い「脱原発」の方向を目指す旨語った。しかしこれについては枝野官房長官も「遠い将来に向けての首相の思いを語ったもの」とコメント、海江田経済産業相も「将来のエネルギー電力供給の方向性を示したもの」と記者会見で述べ、さらに岡田民主党幹事長も「党の方針でない」と解説した。ことほど左様に政府与党と離れた首相の意向だが、本人はその方向で具体的な方策を進めている。こうした事態の裏にあるものは果たして如何。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1807";s:8:"video_id";s:4:"1829";s:3:"uid";s:32:"1c928a47a1be234bbe049c76698b1493";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110715";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1807/1829/1c928a47a1be234bbe049c76698b1493/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1829";}s:32:"07caf892f00468c2ff5cf21c9154e514";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(135) 平成23年7月13日";s:11:"description";s:66:"「原発ストレステストの混乱・混迷・ジレンマ」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 13 Jul 2011 16:30:00 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平成23年7月12日";s:11:"description";s:72:"「ロンドン五輪、英サッカー・ドリームチーム成る」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 13 Jul 2011 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1805/1827/0651c4f55d3334cffd87fd0339ff2c28/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:18:24";s:15:"itunes_subtitle";s:72:"「ロンドン五輪、英サッカー・ドリームチーム成る」";s:13:"itunes_author";s:107:"脇田泰子 国際言語文化研究科非常勤講師・椙山女学園大学文化情報学部准教授 ";s:14:"itunes_summary";s:526:"ロンドン五輪まで、あと1年(2012年7月27日開幕)。“mission2012”と銘打って選手強化を進める地元イギリスが、何と半世紀ぶりにサッカーの「英国代表」チームを結成。サッカーの発祥国で、強豪のイギリスなのに何故?という疑問が浮かぶのも当然のこと。ブリテン島の歴史とプライドのせめぎ合いの中、どのようにしてサッカー英国統一代表「ドリームチーム」が甦ったのかを解説する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:633:"原発再稼働で菅首相と海江田経産相との間にギャップがあることが表面化した。これはその先に、菅首相が「原発」を争点に解散・総選挙に打って出る意向のあることを伺わせるものということができる。小泉内閣の時の「郵政選挙」を連想させるものだが、果たして菅首相の目論見はどんな結果をもたらすのか。しかし、去る民主党議員総会の時の菅発言以後は、やはりその方向に向かって、どんどん動いている様相であり、もう間違いのないところまで来たようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1804";s:8:"video_id";s:4:"1826";s:3:"uid";s:32:"edebdb98164ca74b952d9ff4c977b081";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110708";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1804/1826/edebdb98164ca74b952d9ff4c977b081/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1826";}s:32:"2a4a21e52c968697144700929f6b6735";a:16:{s:5:"title";s:54:"現代世界メディア事情(22) 平成23年7月7日";s:11:"description";s:33:"「テレビとアメリカ人」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 07 Jul 2011 14:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:597:"去る6月21日、日米の外相・防衛相会談「2+2」について日本のメディアは内容的に特に著しいことを伝えていなかった。しかし会談後発表された文書によると、「抑止及び緊急時の対処の強化」という項目の中で、「地域の安定を向上させる最も効果的な方法を決定する協議の機関として、定期的な2国間の拡大抑止(核の傘)協議が立ち上げられた」としている。これは重要なことであり、日米同盟関係は大きく進展したことになる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1801";s:8:"video_id";s:4:"1823";s:3:"uid";s:32:"1b3df2b16f9f31a257921f08b4392142";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110701";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1801/1823/1b3df2b16f9f31a257921f08b4392142/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1823";}s:32:"4436153687b9a51a2770973db1577920";a:16:{s:5:"title";s:30:"書誌学 平成23年6月29日";s:11:"description";s:39:"「「本」の重要性について」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 29 Jun 2011 15:00:00 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平成23年6月29日";s:11:"description";s:36:"「国難に暴走する菅首相」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 29 Jun 2011 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1800/1822/258059109c2a0ee8cb48d9c7acd8ea0b/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:20";s:15:"itunes_subtitle";s:36:"「国難に暴走する菅首相」";s:13:"itunes_author";s:79:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:429:"復興構想会議から提言を受け松本防災担当相、細野原発担当相など関連の閣僚人事を決めた菅直人首相だが、亀井氏頼りの内閣改造構想は崩れ、暴走に終わったようだ。辞める三条件の二次補正、特例国債法、再生エネルギー法案成立もあくまで「ひとつのめやす」で辞める気なし。残念ながら国難の挙国一致は遠い。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:684:"東日本大震災の被災地にはアメリカ軍が救済活動に参加して、「トモダチ作戦」といわれた。たしかに現地では被災者の人々がこれに対し大変感謝し、同様に救済活動に加わった自衛隊より高い関心を呼んだ。しかし実はその「作戦」で現地の人々に対する救済は、大きなさまざまな活動の一部だった。当然自衛隊と協働することがあり、さらにはあたかも同じ時期に開かれた「2+2」(日米外交防衛閣僚会議)ともつながるものだったのである。意外にメディアでそうした指摘がないのはなぜだろうか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1798";s:8:"video_id";s:4:"1820";s:3:"uid";s:32:"70065966bf5da24d3a422d53a9012315";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110624";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1798/1820/70065966bf5da24d3a422d53a9012315/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1820";}s:32:"74683065629b7a9402f5f17a2c62922c";a:16:{s:5:"title";s:39:"言語学から(2) 平成23年6月23日";s:11:"description";s:27:"「言葉は音が大切」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 24 Jun 2011 10:30:00 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平成23年6月22日";s:11:"description";s:78:"「海江田経産相と菅首相、原発をどうしようというのか」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 22 Jun 2011 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1796/1818/56975490ea678dabc47ba9488f4a8b0e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:39";s:15:"itunes_subtitle";s:78:"「海江田経産相と菅首相、原発をどうしようというのか」";s:13:"itunes_author";s:79:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:447:"海江田経産相の原発再稼働要請は18日土曜日夜の記者会見。ウィーンでのIAEA閣僚会議への間に合わせ、夏の電力不足にそなえてなど諸説、知事たちの「あり得ぬ」「論評に値しない」は当然。理解に苦しむのは、菅首相で原発再稼働を支持したあと、再生エネルギー法案、電力会社解体に意欲。脱原発も政権維持の道具か。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:838:"アメリカにおいて放送は何よりも産業であるが、ヨーロッパでは教育や文化における放送の役割を重視する考え方が依然として根強い。この違いは、「放送における多様性をどのようにして確保していくか」という、放送にとってきわめて重大な問題についても影響を与えている。ヨーロッパの「放送の多様性は各チャンネル内部の多様性によって実現されるべきだ」という考え方と、「衛星放送やケーブルテレビなど、非常に多くのチャンネルを取れるようになった今、多チャンネル化という政策によって視聴者に対し多くの選択肢を提供することによって放送の多様性は確保される」という考え方の違いを見ていく。 ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1795";s:8:"video_id";s:4:"1817";s:3:"uid";s:32:"1834718d2be84296152c3c62ff2299e9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110622";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1795/1817/1834718d2be84296152c3c62ff2299e9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1817";}s:32:"31ca744ee3f69616623c80493adc7a9d";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(131) 平成23年6月21日";s:11:"description";s:66:"「東日本大震災の復興基本法成立と今後の動き」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 22 Jun 2011 09:30:00 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平成23年6月21日";s:11:"description";s:63:"「名大の歴史をたどり、これからを展望する」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 21 Jun 2011 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1792/1814/4737e22931a6bb58ea827c7a87cac70a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:46";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「名大の歴史をたどり、これからを展望する」";s:13:"itunes_author";s:34:"濱口道成 名古屋大学総長";s:14:"itunes_summary";s:666:"大学文書資料室の全学教養科目「名大の歴史をたどる」という講義の中で、総長特別講義「21世紀の名古屋大学」が行われた。その中では特に育成すべき人物像として「勇気ある知識人」などということがあるが、具体的なイメージとして、名大史の淵源にさかのぼって、最初、愛知医学校の校長だった後藤新平がある。さらに国際化を目指し、「Nagoya-University」として留学や海外研究のシステムを作っているので、学生には是非、これを有効に利用してもらいたい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1792";s:8:"video_id";s:4:"1814";s:3:"uid";s:32:"4737e22931a6bb58ea827c7a87cac70a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110621";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1792/1814/4737e22931a6bb58ea827c7a87cac70a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1814";}s:32:"a567c80225ddc8895f16de07c48d8ec3";a:16:{s:5:"title";s:51:"医学研究のことなど(2) 平成23年6月21日";s:11:"description";s:45:"「ガン研究の最先端とがん治療」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 21 Jun 2011 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1794/1816/a567c80225ddc8895f16de07c48d8ec3/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:36";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「ガン研究の最先端とがん治療」";s:13:"itunes_author";s:39:"高橋雅英 医学系研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:762:"病気の中で一般に最も関心の高いのはガンに関することだが、その研究と治療が長足の発展を遂げている。大きく言ってこれまで主に、ガンの特徴である増殖の著しい細胞を取り除く退治手術を中心に行っていたのが「分子標的治療」と言われる、遺伝子レベルでさまざまな対策と治療を行う方向に進んで来ている。すなわち一方において、ガン発生の原理を解明すると共に、当然のこととしてそれを治療に向ける中でガンはかなり治るものとなってきた。しかしその際、早期発見は治療に重要な要件であり、健康診断の必要性も十分認識されることが大切である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1794";s:8:"video_id";s:4:"1816";s:3:"uid";s:32:"a567c80225ddc8895f16de07c48d8ec3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110621";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1794/1816/a567c80225ddc8895f16de07c48d8ec3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1816";}s:32:"2bd91e73a833a1ce72e0e66c586ad4c1";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏190平成23年6月17日";s:11:"description";s:96:"「菅首相の退陣は何時か。揺れ動く本人と周辺の力関係に国民は不在」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 17 Jun 2011 15:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:414:"ドイツにつづいてイタリアも国民投票で脱原発。原油40年、天然ガス60年、ウラン60年、科学者は自然エネルギーに目途をつけるべきと野依良治特別教授。原発に疑問をもつ「非現実的な夢想家」であるべきだったとの村上春樹氏、関西電力の節電に「協力しない」の橋下知事。なるほど「根拠不明」なのだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1790";s:8:"video_id";s:4:"1812";s:3:"uid";s:32:"330a6406d7c3fc50b1751dc059bac1ee";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110615";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1790/1812/330a6406d7c3fc50b1751dc059bac1ee/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1812";}s:32:"afe262b4ce36679879ae7b64d697cc01";a:16:{s:5:"title";s:45:"社会思想史と現代 平成23年6月10日";s:11:"description";s:45:"「社会思想史研究の課題と成果」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 10 Jun 2011 17:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:765:"菅内閣の不信任案の際、採決の条件となった菅首相の退任の時期については、特に菅首相自身の意向で、はじめ大きな幅を持って伝えられ、それに対する批判、反対が出ていた。これについては、6月5日の読売新聞と朝日新聞で世論調査の結果が報道された。読売では「退陣は当然」が54%だが「できるだけ早く」では否定が53%、朝日は辞任表明「よかった」52%、時期「原発収束めど」45%で、特に「国会が役割を果たしていない」78%となっている。しかし、この国民の意思が、紙面全体からは大きな扱いとなっていないのがいかにも残念だった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1789";s:8:"video_id";s:4:"1811";s:3:"uid";s:32:"b5483c8bf0b14ed81ce353f67ca48115";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110610";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1789/1811/b5483c8bf0b14ed81ce353f67ca48115/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1811";}s:32:"8d2450df6122df88fac84d011c365796";a:16:{s:5:"title";s:45:"世界の科学の現場 平成23年6月9日";s:11:"description";s:48:"「名大理学部を目指した高校時代」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 09 Jun 2011 15:30:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"1787";s:8:"video_id";s:4:"1809";s:3:"uid";s:32:"8d2450df6122df88fac84d011c365796";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110609";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1787/1809/8d2450df6122df88fac84d011c365796/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1809";}s:32:"38638fbd957d8c22df93d982162f38df";a:16:{s:5:"title";s:54:"現代世界メディア事情(20) 平成23年6月9日";s:11:"description";s:57:"「放送観 アメリカとヨーロッパの違い」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 09 Jun 2011 15:16:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2225/1808/38638fbd957d8c22df93d982162f38df/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:13";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「放送観 アメリカとヨーロッパの違い」";s:13:"itunes_author";s:46:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:497:"アメリカにおいては放送とはあくまでも産業である。それは放送事業者のみならず、アメリカ社会のコンセンサスであると言っても過言ではない。それに対しヨーロッパでは、放送が20世紀初頭から公共放送によって長く独占されていた時代の影響が根強く残り、「放送は産業なのか文化なのか」という議論が今も続いている。今回は米欧の放送観の違いを考えていく。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2225";s:8:"video_id";s:4:"1808";s:3:"uid";s:32:"38638fbd957d8c22df93d982162f38df";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110609";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2225/1808/38638fbd957d8c22df93d982162f38df/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1808";}s:32:"b323bdc42443a008c55543bdea441d66";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(129) 平成23年6月7日";s:11:"description";s:87:"「内閣不信任案の否決とその後の激しい政局の動きで各紙社説」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 07 Jun 2011 17:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:735:"6月2日、衆院で自民、公明両党から出された菅内閣不信任案は大差で否決された。経緯として、議会直前に鳩山前首相と菅首相が会談を行い「大震災の復興基本法案の成立、第2次補正予算のめどをつけること」その後に退陣をするとし、それを菅首相が代議士会で表明したことにより民主党内の分裂を回避できたからだった。しかしその後、菅首相が退任の時期について鳩山氏の表明した時期と違うように語ったため、「ウソつき」とそしられる事態となり、結果として国民の認識は「菅首相は信頼できない」という方向へ傾いてしまった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1784";s:8:"video_id";s:4:"1806";s:3:"uid";s:32:"b2b44efdcae8a54851e8503e6f721836";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110602";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1784/1806/b2b44efdcae8a54851e8503e6f721836/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1806";}s:32:"da742251d8905382cd9b143a2a0c9c0d";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(128) 平成23年6月1日";s:11:"description";s:87:"「国旗・国歌をめぐる最高裁判決、東京電力社長人事の大誤報」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 01 Jun 2011 16:45:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:678:"「東京電力福島第1原子力発電所の1号機で東日本大震災直後に行われた海水注入が菅首相の意向で中断した」と5月21日の読売新聞が伝えた。しかしこれをめぐっては国会で取り上げられたり、班目原子力安全委員長のはっきりしない発言などの末、吉田同発電所長が独自の判断で「中断はしなかった」ということになった。根本には一方で菅首相を批判する立場があり、政局がらみのものとなった傾向があったが、真に国民の立場に立たないメディアには、大きな問題があると言わざるを得ない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1782";s:8:"video_id";s:4:"1804";s:3:"uid";s:32:"6db2b743f1f01b3d481dfae36ceba6db";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110527";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1782/1804/6db2b743f1f01b3d481dfae36ceba6db/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1804";}s:32:"8d27b7f82c409d09e7e80af95c4c6a38";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(19) 平成23年5月26日";s:11:"description";s:51:"「ヨーロッパ 国境なき放送指令②」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 26 May 2011 13:30:00 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平成23年5月24日";s:11:"description";s:54:"「福島原発問題の事故経過で国会論戦」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 24 May 2011 16:45:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1779/1801/c167150ebcab4316a6698bcb435ea06e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:01";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「福島原発問題の事故経過で国会論戦」";s:13:"itunes_author";s:78:"田島暁 法学部非常勤講師・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:633:"5月23日に衆院東日本震災特別委員会が開かれ、自民党の谷垣総裁が質問に立ち、福島第一原発1号機で3月12日夜、炉心冷却のため始めた海水注入が55分間中断した問題について政府を追究した。特に班目原子力安全委員長の当時の発言で混乱したが、国民にとってそれが政局に結びつくことは無駄なことと言わざるを得ない。しかし各紙の扱いは、特に読売新聞の菅批判が目立ち、他紙もバラバラだったのはどうしたことだったのか。歯痒く疑問に思われた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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医学系研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:672:"医学の研究についてどんどん新しい分野が開けてきているが、このところ臨床医学に対して基礎医学の専門的な研究に進む若い人が、相対的に少なくなってきている。この問題を解決するため、最近、東京、京都、大阪、名古屋の4大学で連携して取り組む体制が作られ、情報交換や共同のプロジェクトを推進しようとしている。言うまでもなく医学の発展のために基礎医学は非常に重要であり、医学を志す人がそれを十分理解すると共に、それに対して実際的な支援がなされるよう強く望まれる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1780";s:8:"video_id";s:4:"1802";s:3:"uid";s:32:"4e031d832544623d9fc96d040e09e531";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110524";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1780/1802/4e031d832544623d9fc96d040e09e531/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1802";}s:32:"6052d4478b92c7f29492d4bad27a1594";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏186平成23年5月20日";s:11:"description";s:75:"「西岡参院議長「菅首相退任を求める」と新聞に寄稿」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 20 May 2011 16:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:816:"東日本大震災で福島原発に被害を受けた東京電力の、電力供給体制が問題となっているが、中日新聞が5月12日の特報面で報じたように、「電力不足は本当か」が問題となっている。さまざまな取材の結果、「電力不足キャンペーン」が行われていることが明らかになってきた。実際には福島火力発電の再開などで、確保できる見通しとなっている。それとは別に、福島の第一原発では2号機、3号機でも「メルトダウン」が起きていると発表されるなど、全体に情報公開がきちんとできていないように思われる点が出てきた。こうしたことについては政府も含め国民に真実を知らせる事が肝要である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1777";s:8:"video_id";s:4:"1799";s:3:"uid";s:32:"703d75f12f3cfa436956f0482575fd07";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110518";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1777/1799/703d75f12f3cfa436956f0482575fd07/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1799";}s:32:"b6cde2823dfe8d0009c9863e70c291d0";a:16:{s:5:"title";s:39:"宇宙を考える 平成23年5月17日";s:11:"description";s:42:"「三裂星雲に星の誕生をみる」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 17 May 2011 15:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:765:"東京電力は5月12日、福島第一原発1号機で、燃料棒が圧力容器の底に崩落した可能性があると発表した。これまで1号機は損傷が軽く、2号機が最も深刻などと言われていただけに、一体どうなっているのか。特に放射能汚染水が地下水にまで漏れている可能性もあり、再臨界に達しているということも考えられる。アメリカのスリーマイル、ロシアのチェルノブイリなどその事後処理は困難で今も問題が残っているが、或る閣僚は「日本では、アメリカ、ロシアができなかった、事故原発の完全な撤去を行う」と述べている。実際そう願わないではいられない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1775";s:8:"video_id";s:4:"1797";s:3:"uid";s:32:"b12c09cfa1f0a3d5f1f964b2d3edfdca";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110513";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1775/1797/b12c09cfa1f0a3d5f1f964b2d3edfdca/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1797";}s:32:"8f7bb72d7dd25c319bc3be40ee2da206";a:16:{s:5:"title";s:39:"言語学から(1) 平成23年5月12日";s:11:"description";s:42:"「言葉はどうして伝わるのか」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 12 May 2011 16:00:00 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平成23年5月11日";s:11:"description";s:48:"「ヨーロッパ 国境なき放送指令」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 11 May 2011 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1773/1795/716231b4dd8cb6b229aeeaf414903b6c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:52";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「ヨーロッパ 国境なき放送指令」";s:13:"itunes_author";s:46:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:427:"現在、ヨーロッパの放送界を規制する最も基本的なルールは、EUが1989年以来定めている「国境なき放送指令」である。この指令によってEUの加盟国の人間はどこにいても、加盟国から発せられた放送を衛星やケーブルを介して見ることができるようになった。欧州におけるテレビの基本的なフレームを紹介する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1773";s:8:"video_id";s:4:"1795";s:3:"uid";s:32:"716231b4dd8cb6b229aeeaf414903b6c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110511";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1773/1795/716231b4dd8cb6b229aeeaf414903b6c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1795";}s:32:"b132f55d858f9d7b83512c960f477248";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(125) 平成23年5月10日";s:11:"description";s:78:"「中電浜岡原発停止を決定、首相要請を条件確認で受諾」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 11 May 2011 10:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1772/1794/b132f55d858f9d7b83512c960f477248/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:39";s:15:"itunes_subtitle";s:78:"「中電浜岡原発停止を決定、首相要請を条件確認で受諾」";s:13:"itunes_author";s:78:"田島暁 法学部非常勤講師・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:750:"5月6日に菅首相が浜岡原発について全面停止を要請したのに対し、9日中部電力は取締役会を開いてこれを受け入れる事を決めた。その際、中電側は、中東の天然ガス追加輸入など応急対策を講ずると共に、政府に対し、津波防護策が完了した時点で、原発の運転を再開することなどについての許可を得たと発表している。いずれにしても大変な事態で、各紙は社説で取り上げ、日経新聞も「電力供給を分散型へ」とし、毎日新聞は「こどもの日、新しい文明を渡したい」、中日新聞「文明転換へ覚悟と気概」と根本的な問題提起にさかのぼって論じた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1772";s:8:"video_id";s:4:"1794";s:3:"uid";s:32:"b132f55d858f9d7b83512c960f477248";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110511";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1772/1794/b132f55d858f9d7b83512c960f477248/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1794";}s:32:"24046b8e2b652508b22d01af17de440f";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏184平成23年5月6日";s:11:"description";s:72:"「ビンラディン容疑者殺害の意義と今後の影響は?」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 06 May 2011 13:30:00 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平成23年4月27日";s:11:"description";s:81:"「大震災復興「まず増税」は正しいか、浜岡原発はどうか」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 27 Apr 2011 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1770/1792/eee179c06688feb30eea375b51ac45e6/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:27";s:15:"itunes_subtitle";s:81:"「大震災復興「まず増税」は正しいか、浜岡原発はどうか」";s:13:"itunes_author";s:79:"山田哲夫 国際言語文化研究科客員教授・中日新聞論説顧問";s:14:"itunes_summary";s:867:"東日本大震災でその復興資金の問題が、いろいろ言われているが、新聞の大勢は、いつの間にか増税で賄うべしという流れになっている。政府財務省の意向も同様で、奇妙に一致している。そんな中で、産経新聞は一面トップに社説をかかげて「増税とんでもない」という主張をした。中日新聞も「なぜいま増税なのか」と棹さした形のアピールをした。この問題についてはメディアはしばらく慎重であるべきだと思われる。福島原発に関連して、当地に関係の深い、静岡県浜岡の原発が注目されているが、毎日新聞がコラム「風知草」で、「浜岡原発を止めよ」とズバリ提唱した。新聞がここまではっきり表明したのは初めてで注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1769";s:8:"video_id";s:4:"1791";s:3:"uid";s:32:"624e3df203bbab51339e53ec338fa803";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110427";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1769/1791/624e3df203bbab51339e53ec338fa803/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1791";}s:32:"900a9cb76951cd55322f49d3336eaec2";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏183平成23年4月22日";s:11:"description";s:78:"「国内報道で伝えられない海外報道で知る福島原発事件」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 22 Apr 2011 16:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1768/1790/900a9cb76951cd55322f49d3336eaec2/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:59";s:15:"itunes_subtitle";s:78:"「国内報道で伝えられない海外報道で知る福島原発事件」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:756:"東日本大震災による福島原発の被害について、「海外報道に政府苦慮」(朝日新聞)と伝えられたが、逆に、日本のメディアで伝えられないことが、海外のメディアで伝えられて、重要な情報を早く知る事が多いのが実情ともいえる。ニューヨーク・タイムズやウォールストリート・ジャーナルなどが伝えることで、原発被害のダメージの大きさが理解できたり、最後に、最悪の事態から脱出したこともブルームバーグが早急に伝えた。グローバルなメディアの時代に、日本のメディアのレベルに、いささか問題があるように思えるのは、単なる危惧だろうか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1768";s:8:"video_id";s:4:"1790";s:3:"uid";s:32:"900a9cb76951cd55322f49d3336eaec2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110422";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1768/1790/900a9cb76951cd55322f49d3336eaec2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1790";}s:32:"2e576726027e6e16a99c461572c3759b";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(123) 平成23年4月19日";s:11:"description";s:81:"「福島原発核燃料「溶融」各紙「東日本大震災現地情報」」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 20 Apr 2011 11:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:765:"東日本大震災による福島原発の被害は3月20日に原子炉施設の中に水が入り最悪の事態から脱したが、地元や国民に対する説明が明確になされていない。菅首相に会った松本健一氏が「事故の処理には20年かかる」と言ったことが突然のことだったため大きな反響を呼んだ。順を追って十分に理解されるように情報が出されない。これは政府としてその役割が果たされていないことになる。さらに事態は廃炉ビジネスへと移っているが、それも事情の説明として十分にはなされていない。国民には知る権利があり、当然、理解できるようにされなければならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1766";s:8:"video_id";s:4:"1788";s:3:"uid";s:32:"88d0990d8c7b6906218251592bd0a6e2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110415";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1766/1788/88d0990d8c7b6906218251592bd0a6e2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1788";}s:32:"da02c6e88d5c3590c5b5b77229b9f8df";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(122) 平成23年4月13日";s:11:"description";s:92:"「闇サイト殺人に無期、36歳の三重県知事など、大連立構想で各紙」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 14 Apr 2011 09:30:00 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情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1764";s:8:"video_id";s:4:"1786";s:3:"uid";s:32:"127323f3ec8fc45812b2185c274fce7d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110413";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1764/1786/127323f3ec8fc45812b2185c274fce7d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1786";}s:32:"f380d4bf0133290ac2727419949f9af8";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏181平成23年4月6日";s:11:"description";s:63:"「福島原発報道、海外メディアから知ること」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 07 Apr 2011 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1762/1784/f380d4bf0133290ac2727419949f9af8/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:11";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「福島原発報道、海外メディアから知ること」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:753:"東日本大震災による福島原発の被害の報道はなかなかわかりにくいと不評だが、そこには日本のメディアの深刻な問題がある。当事者(東京電力)がメディアの大きなスポンサーであることが障害になっているとしたら、国民として、戦時中の大本営発表にも似た状況になっていると言わざるを得ない。そこでつい外国のメディアに関心が向くが、やはりこちらに重要な情報があった。例えばアメリカのウォールストリートジャーナルと言えば経済紙だが重要な資料に基づいて、実に詳しく事実を伝えている。図らずも日本のメディアの危機が露呈した形だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1762";s:8:"video_id";s:4:"1784";s:3:"uid";s:32:"f380d4bf0133290ac2727419949f9af8";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110407";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1762/1784/f380d4bf0133290ac2727419949f9af8/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1784";}s:32:"df0146c40207e6b6f18477b79fe6b797";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(121) 平成23年4月6日";s:11:"description";s:63:"「福島原発作業員日当40万円の波紋、ほか」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 06 Apr 2011 16:30:00 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工学研究科・機械理工学専攻・教授";s:14:"itunes_summary";s:667:"機械の部品が組み合わさってさまざまな機能を果たす際に、他の部品との摩擦が少なくなるといろいろなメリットが生ずる。例えば自動車でカーボン系硬質膜の超低摩擦機構を使えば、ガソリンのエネルギーが現在車輪を回すのに6%しか使われていないのが、24%になり、燃費が4倍向上することになる。また医学で手術をする時のメスを血液凝固付着抑制の電気メスで行えば、出血を少なくすることができる。こうして表面加工技術の開発がもたらす将来の利点は極めて大きいものがある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1761";s:8:"video_id";s:4:"1783";s:3:"uid";s:32:"50f4320cd1e6e2dad8ac95bb27d08f82";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110404";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1761/1783/50f4320cd1e6e2dad8ac95bb27d08f82/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1783";}s:32:"19e3ec18df195593a5c413f585c0b25e";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏180平成23年3月31日";s:11:"description";s:54:"「福島原発で考えるべき根本的な問題」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 31 Mar 2011 15:00:00 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センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1759";s:8:"video_id";s:4:"1781";s:3:"uid";s:32:"8fd2169b0980c62881fc82aa9ecd79f7";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110330";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1759/1781/8fd2169b0980c62881fc82aa9ecd79f7/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1781";}s:32:"10e910dc3b2df6adb625ebf973f29961";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(120) 平成23年3月29日";s:11:"description";s:63:"「東北関東大地震、献身的な働きを各紙報道」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 29 Mar 2011 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1758/1780/10e910dc3b2df6adb625ebf973f29961/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:44";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「東北関東大地震、献身的な働きを各紙報道」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:594:"東北関東大地震は、その後も各紙で、特に最近の問題として福島原発の放射性物質漏えいが大きく扱われている。しかしさらに最近は現場作業員の危険にさらされた、献身的で自己犠牲的な働きをも如実に伝えている。「極限の数百人、シャワー、着替えなし」(読売)「復旧作業 人繰り難」(朝日)など。しかも最終面のラジオ・テレビ番組面は災害関連の全面記事とする紙面作りは、なお続いている。歴史的な災害の歴史的な紙面だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1758";s:8:"video_id";s:4:"1780";s:3:"uid";s:32:"10e910dc3b2df6adb625ebf973f29961";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110329";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1758/1780/10e910dc3b2df6adb625ebf973f29961/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1780";}s:32:"ddda9f8b62e06a4b6b1faead70e0d16f";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(71) 平成23年3月25日";s:11:"description";s:30:"「大震災とメディア」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 28 Mar 2011 16:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1756/1778/ddda9f8b62e06a4b6b1faead70e0d16f/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:12:13";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「大震災とメディア」";s:13:"itunes_author";s:84:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授、元NHKプロデューサー";s:14:"itunes_summary";s:606:"東日本大震災は、死者・行方不明者は、25日警察庁発表では27000人を超え、このままいくと3万人を超える可能性もある。特に福島原子力発電所の危機的な状況がまだ続いている。原子力発電所が地震津波によって大被害を受けたのは世界史上初めてのことである。まだ大震災の全貌は明らかになっていない。メディアは、今回の大震災をどう伝えたのか、この先どう伝えようとしているのか。日本はこの先どんな課題をかかえているのか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1756";s:8:"video_id";s:4:"1778";s:3:"uid";s:32:"ddda9f8b62e06a4b6b1faead70e0d16f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110328";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1756/1778/ddda9f8b62e06a4b6b1faead70e0d16f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1778";}s:32:"c09b93acaaf05fb57edd4a987c819193";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏179平成23年3月25日";s:11:"description";s:72:"「東日本大震災、福島原発被害の影響、さらに拡大」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 28 Mar 2011 14:30:00 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:612:"3月11日の「東日本大地震」は歴史的な規模で、その後の各紙で続報がいろんな企画で伝えられた。いずれも新聞の機能を生かして、工夫がなされており、理解を深めるのに役立つものだった。地図を多用して、見ることによって分かり易いものが多く、折りたたんで持ち歩く読者に備えた。特に地元の「河北新報」は自分の社では印刷ができなくなり、こうした災害に備えた協定により「新潟日報」で印刷をして発行された記念すべきものとなった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1757";s:8:"video_id";s:4:"1779";s:3:"uid";s:32:"97dfbe316f9aa2bdd9435a293631aaad";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110328";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1757/1779/97dfbe316f9aa2bdd9435a293631aaad/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1779";}s:32:"2d0ba5c239b2f44b4c907e40957879b1";a:16:{s:5:"title";s:64:"プラズマナノ工学 堀教授に聞く 平成23年3月23日";s:11:"description";s:60:"「最先端プラズマナノ科学技術が拓く未来」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 23 Mar 2011 12:30:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"1754";s:8:"video_id";s:4:"1776";s:3:"uid";s:32:"2d0ba5c239b2f44b4c907e40957879b1";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110323";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1754/1776/2d0ba5c239b2f44b4c907e40957879b1/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1776";}s:32:"8fa8bbbde2f677c8366d4f4b54c08cab";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏178平成23年3月18日";s:11:"description";s:96:"「東日本大震災、福島原発被害の問題が、充分に伝えられていない②」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 18 Mar 2011 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1753/1775/8fa8bbbde2f677c8366d4f4b54c08cab/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:08:50";s:15:"itunes_subtitle";s:96:"「東日本大震災、福島原発被害の問題が、充分に伝えられていない②」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:747:"福島原子力発電所の災害問題は非常に深刻なものを含んでいることを指摘したが、実はアメリカは大使館員の帰国を促しているし、それ以外のアメリカ人を含む外国人は、日本からどんどん去っていきつつある。航空機の席はなかなか取れないようになっている。結論から言えば、事態を正しく伝える事は必要だ。日本の原子力行政には大きな問題がある事が明らかになった。アメリカのように推進する機関とチェックする機関が緊張感を持って存在していることもない。今回のことを機会に政治も経済も根本的に再検討して立て直さなければならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1753";s:8:"video_id";s:4:"1775";s:3:"uid";s:32:"8fa8bbbde2f677c8366d4f4b54c08cab";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110318";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1753/1775/8fa8bbbde2f677c8366d4f4b54c08cab/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1775";}s:32:"1e5f9bc87e24bfeb040532d04180f331";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏177平成23年3月18日";s:11:"description";s:96:"「東日本大震災、福島原発被害の問題が、充分に伝えられていない①」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 18 Mar 2011 16:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:681:"2011年3月11日午後2時46分、東北三陸沖を震源地とする、国内観測上最大の強い地震とそれに伴う津波が起きた。史上最大と伝えられる「貞観地震津波」(869年、貞観11年)以来ともいわれ、各紙はそれぞれに若干のニュアンスの違う、しかし、同様にトップ横全長見出しで伝えた。いずれも1面は下段広告のない全面記事で、さらに朝日、読売は最終面を放送番組表でなく写真を中心とする社会面とした。結果的に社会面は6ページから6ページとなり、まさに歴史的な新聞となった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1750";s:8:"video_id";s:4:"1772";s:3:"uid";s:32:"38f6c76be195d7d2c68f16f9e1bdcac8";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110317";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1750/1772/38f6c76be195d7d2c68f16f9e1bdcac8/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1772";}s:32:"e58da52dc696d7922302cf251a2ba761";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(118) 平成23年3月16日";s:11:"description";s:96:"「東日本大地震②福島原発で爆発、炉心溶融で半径20キロ住民避難」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 17 Mar 2011 12:00:00 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工学研究科教授・計算科学連携教育研究センター長";s:14:"itunes_summary";s:669:"工学研究科付属計算科学連携教育研究センターで、コンピュータの計算技術を使い生命科学のさまざまな問題を読み解く研究をしている。特にゲノム=遺伝情報の解読、DNAの配列を読むことにより、その生物進化との関係、それにより蛋白質分子がどう作られるか。ヒトゲノムと病気の関係から、さらに体質や体調について、体に付着している微生物がどう影響するかなどについても、一種の生態系として分析する。それらを含むゲノム系計算科学ということで予測可能な生命科学を目指す。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1748";s:8:"video_id";s:4:"1770";s:3:"uid";s:32:"14addc2de08d992bae17e7ca2bd465fd";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110316";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1748/1770/14addc2de08d992bae17e7ca2bd465fd/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1770";}s:32:"bde7daeac36eba04ab0fd5570c2aba8a";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏176平成23年3月10日";s:11:"description";s:96:"「米国務省メア日本部長「沖縄、ゆすりの名人」問題、後任は大使級」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 10 Mar 2011 14:30:00 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日本の広告費」を発表した。総広告費は5兆8427億円、前年比マイナスではあるが1.3%とマイナス幅は縮小した。媒体別では、新聞、雑誌、ラジオは引き続き減少しているが、テレビは1.1%増加で下げ止まりの傾向、インターネット広告が9.6%の増加で伸びている。テレビコマーシャルの現在・過去を分析し、テレビ広告の未来を予測する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1745";s:8:"video_id";s:4:"1767";s:3:"uid";s:32:"2e3477b9cb8957d1268071e9390ddb52";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110310";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1745/1767/2e3477b9cb8957d1268071e9390ddb52/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1767";}s:32:"4f06d4978fdb6905eefc702ed663a6f0";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(116) 平成23年3月9日";s:11:"description";s:84:"「大学入試携帯・ネットで不正、大相撲八百長に武士の情け」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 10 Mar 2011 10:30:00 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:813:"大相撲の八百長について竹縄親方が約40人の力士がかかわっていたと話しており、さらに拡大して行くことになりそうだ。そんな中で名古屋大学出身の力士、舛名大が引退し、中日新聞の記者に、正式の試験を受けてなることになった。ニュージーランドの地震被害者の詳しい事情が伝えられ、助かった人が「なぜ私だけ」と心に傷を受けているという。東名高速道路での痛ましい事故が相次いでいる。中に互いにスポーツ選手で思いを寄せあう高校生の二人が卒業旅行で事故に会い死亡というのも伝えられた。一方最近トラックの運転者の労働が過重で安全運転に問題があることも指摘されている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1744";s:8:"video_id";s:4:"1766";s:3:"uid";s:32:"119144557fc0e37063896a1b44958b7e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110302";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1744/1766/119144557fc0e37063896a1b44958b7e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1766";}s:32:"db8d74227ffb5df715a053e2b9011778";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏175平成23年2月25日";s:11:"description";s:93:"「ワシントンから、中東・北アフリカ情勢、リビアとアメリカなど」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 25 Feb 2011 14:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:843:"チュニジアの後、エジプトのムバラク大統領がデモによる辞任をし、それが他の中東各地にも飛び火して広がっている。リビアではカダフィ大佐の独裁が30年続いているが、そのベンガジで公然とデモが起きた。ペルシャ湾の産油国バーレーンでは支配者の立場にあるイスラム教スンニ派に対し多数派のシーア派がデモに立ちあがった。貧困層の多いイエメンでも長期支配のサレハ大統領に対するデモが続き死者が出ている。各紙が広いスペースを使った企画記事を掲載しているが、バックの事情が理解できて読ませるものとなっている。中でも現地放送局のアルジャジーラが大きな役割をはたしている指摘が注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1739";s:8:"video_id";s:4:"1761";s:3:"uid";s:32:"7cfe98845b95bc494aa1ec392cc8e63b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110217";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1739/1761/7cfe98845b95bc494aa1ec392cc8e63b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1761";}s:32:"6c8a70f0f94c8948a788a5a056a847be";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(12) 平成23年2月16日";s:11:"description";s:54:"「FARA、外国エージェント登録法」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 16 Feb 2011 16:30:00 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平成23年2月9日";s:11:"description";s:99:"「河村市長、大村知事、選挙後、小沢氏を訪問?大相撲八百長スクープ」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 10 Feb 2011 10:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1735/1757/6c74204f1636534e33765a7c1c133573/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:07";s:15:"itunes_subtitle";s:99:"「河村市長、大村知事、選挙後、小沢氏を訪問?大相撲八百長スクープ」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:786:"河村新名古屋市長、大村新愛知県知事、選挙後、そろって小沢一郎氏を訪ね、各紙(「中日、朝日、読売」)がいずれも、3人並んだ写真を掲げた。「毎日」は写真はなかったが「新党?憶測呼ぶ会談」という記事で伝えた。新しい動きは未だ混沌としているが、各紙がフォローのスタートといったところか。大相撲八百長問題は「毎日」2月6日朝刊トップのスクープだった。いろんなうわさはあったが、週刊誌報道などは裁判で否定されていた。しかし、日刊紙が裏付けを持った記事にしたことにより、一斉に広がり、相撲協会存亡の危機となった。そこに新聞の役割があった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授、元NHKプロデューサー";s:14:"itunes_summary";s:402:"NHKの報道情報番組「クローズアップ現代」が2月9日で3000回をむかえた。1993年4月、放送を開始して間もなく18年間、キャスターは国谷裕子が一貫して務めてきた。「クローズアップ現代」は、この18年間何を伝えてきたのか。その足跡をたどり、番組のめざしたものを探る。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1734";s:8:"video_id";s:4:"1756";s:3:"uid";s:32:"1f6aa44ede171c2873cc1f016ad00328";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110209";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1734/1756/1f6aa44ede171c2873cc1f016ad00328/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1756";}s:32:"5c538e0c140b8cd6220a307e38e109f9";a:16:{s:5:"title";s:54:"現代世界メディア事情(11) 平成23年2月2日";s:11:"description";s:58:"「連邦通信委員会(FCC)とは その4」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 02 Feb 2011 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1733/1755/5c538e0c140b8cd6220a307e38e109f9/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:10";s:15:"itunes_subtitle";s:58:"「連邦通信委員会(FCC)とは その4」";s:13:"itunes_author";s:46:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:289:"世界のメディア界における、20世紀最後で最大の事件はアメリカの「1996年電気通信法」の制定だった。1934年通信法を抜本的に修正したこの法律によって、一気に放送と通信の融合が進み、その波は日本にも及んだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1733";s:8:"video_id";s:4:"1755";s:3:"uid";s:32:"5c538e0c140b8cd6220a307e38e109f9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110202";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1733/1755/5c538e0c140b8cd6220a307e38e109f9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1755";}s:32:"cb689f9a9944f46432e4498795ec235c";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(111) 平成23年2月1日";s:11:"description";s:90:"「エジプト反政府デモが引き起こす政変、中東は?アメリカは?」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 02 Feb 2011 14:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:705:"チュニジアに発した長期政権打倒の民衆運動は、周辺諸国に広がり、エジプトのムバラク大統領に対する打倒運動に燃え広がり、さらに他の中東諸国も、不穏な動きになってきている。いずれも親米政権で、アメリカへの影響は免れない。特にエジプトはアルカイダの勢力も関係があり成り行きが注目される。今回の一つの特色として、ツイッタ―やウィキリークスなどの新しい形のメディアが民衆の中で大きな役割を果たしていることがあり、今や国際政治にそうしたことが直接反映するようになった如実な例となった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1731";s:8:"video_id";s:4:"1753";s:3:"uid";s:32:"dc82b725aee893927788a8f7a0a7fad5";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110128";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1731/1753/dc82b725aee893927788a8f7a0a7fad5/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1753";}s:32:"0bfe852f3f1ba236a8de0999f30b8b1b";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(67) 平成23年1月26日";s:11:"description";s:48:"「NHK新会長に松本正之氏就任」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 26 Jan 2011 14:30:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:828:"中国のGDP(国内総生産)が2010年に日本を抜いて世界2位となった。この発表があった同じ日にワシントンではオバマ米大統領と胡錦濤中国国家主席の首脳会談があった。両首脳は世界経済、安全保障の分野で連携して行くことで一致し2大国がリードして行く姿が浮かんだ。しかし中国については、いろんな問題があり一筋縄ではいかないようだ。特に軍事力について拡大が続いており、レーダーに捉えられないステルス戦闘機がお目見えしたり、空母も増やしているが、技術的にはまだストレートにはいかない要素がある。さらにインド、ロシアなど隣国とのことなども含み今後のことが注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1728";s:8:"video_id";s:4:"1750";s:3:"uid";s:32:"bc23ad80d6c82317fe6a3e224352b44b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110121";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1728/1750/bc23ad80d6c82317fe6a3e224352b44b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1750";}s:32:"a63e193876329ea5da3c753a68604280";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(10) 平成23年1月19日";s:11:"description";s:58:"「連邦通信委員会(FCC)とは その3」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 19 Jan 2011 14:00:00 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平成23年1月18日";s:11:"description";s:81:"「阪神大震災から16年、各紙扱い、若干遠ざかり風化?」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 19 Jan 2011 10:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1726/1748/61d5aedba5ebfcb58aabef8cc32d0265/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:15";s:15:"itunes_subtitle";s:81:"「阪神大震災から16年、各紙扱い、若干遠ざかり風化?」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:717:"阪神大震災から16年経った。今年も亡くなった6434人の人々を追悼する行事が行われ、改めて災害の問題を確かめ考えさせれたが、新聞各紙の扱いは、年がたつと共に少し遠ざかった感じは免れず、全般に地味な感じだった。そんな中で日経が社会面でオーソドックスな記事をかかげ、被災者の高齢化の問題を指摘していた。また読売が社説で「平成の大合併」で地域の絆が後退して防災力に問題が出てきている点を指摘していたのが目にとまった。なお新聞に比べNHKが多くの特集番組で追究していたのが対照的だった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:765:"1月14日菅内閣の改造人事が行われ、新年のスタートとなった。改造は小幅で、仙石前官房長官のあとに枝野前民主党幹事長代理が就任し、「前原グループ」が引き続き中心になる体制に変わりはない。ただ枝野氏は本当に政府のスポークスマンに適任かどうか、疑問が残る。米政府でも今度スポークスマンにデイリー氏を当てたが大物を重要なポストに当てたことが評価されている。さらに民主党政権が政策を進める上で、当初16兆8千億円の財源を新しく確保できると言っていたのが3.9兆円に止まったことを正直に出すのが出発点ではないかと思われる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1725";s:8:"video_id";s:4:"1747";s:3:"uid";s:32:"f0ba12d557c1c81b36a95acbddfdff6e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110114";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1725/1747/f0ba12d557c1c81b36a95acbddfdff6e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1747";}s:32:"12f027869fa54e0c9d0de4b62d811459";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(66) 平成23年1月12日";s:11:"description";s:72:"「ダーウィンが来た!生きもの新伝説・撮影舞台裏」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 13 Jan 2011 10:30:00 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名古屋大学特別教授・素粒子宇宙起源研究機構長";s:14:"itunes_summary";s:750:"ノーベル賞の益川敏英特別教授は時間があればクラシック音楽を聴くことが多い。若いころから、高校生2年の時からだということだが、画期的となったのは研究生活に入り、仁科賞を受けた時で、その賞金を研究とは別に使うということで、オーディオ機器に振り向けたことがあった。その時は夢中になって秋葉原に通い、新しい音楽生活が始まった。音楽と専門の研究の間には研究成果の評価・受賞ということがあった。生活に張りがあり、心の豊かさが研究に影響を与えるのは当然だが、教授の場合、クラシック音楽が重要なきっかけとなっている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1176";s:8:"video_id";s:4:"1198";s:3:"uid";s:32:"f9f0051ee6f5c7bcdf012a9c2f559123";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110113";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1176/1198/f9f0051ee6f5c7bcdf012a9c2f559123/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1198";}s:32:"e36c1507cbb5808f123375fc129f5809";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(108) 平成23年1月11日";s:11:"description";s:66:"「新春の新聞各紙―大きい記事、企画が少ない」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 12 Jan 2011 10:00:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"1721";s:8:"video_id";s:4:"1743";s:3:"uid";s:32:"e36c1507cbb5808f123375fc129f5809";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110112";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1721/1743/e36c1507cbb5808f123375fc129f5809/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1743";}s:32:"a3e5ba67c83eb7d3da075c2dd41949b2";a:16:{s:5:"title";s:65:"生物は体の中に時計を持っている 平成23年1月7日";s:11:"description";s:51:"「生物は体の中に時計を持っている」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 07 Jan 2011 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1720/1742/a3e5ba67c83eb7d3da075c2dd41949b2/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:14:41";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「生物は体の中に時計を持っている」";s:13:"itunes_author";s:55:"近藤孝男 高等研究院長・理学研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:813:"われわれ人間の体の中には時計がひそんでいて、それが25時間周期で動いている。毎日1時間ずつ早起きして24時間に調整しているが、他の生物も約24時間周期の生物時計を持っている。その仕組みのもとのところには「時計遺伝子」があり、そのしくみが、シアノバクテリアという極小の生物の動きで確かめられた。特に24時間の周期については、細胞の中の或る蛋白質が重要な役割をはたしていた。勿論、まだ解明しなければならないことは多いが、植物を含む全ての生物に、「体内時計」があるという不思議に、最先端の科学が迫って行く。時間とは何か、お正月らしい話題ともなった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1720";s:8:"video_id";s:4:"1742";s:3:"uid";s:32:"a3e5ba67c83eb7d3da075c2dd41949b2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20110107";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1720/1742/a3e5ba67c83eb7d3da075c2dd41949b2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1742";}s:32:"4f1c726b50393ebf4764e4ddb9e3d7ec";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏169平成22年12月24日";s:11:"description";s:81:"「今年年末から来年に国際政治が大きく動こうとしている」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 24 Dec 2010 16:30:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"1719";s:8:"video_id";s:4:"1741";s:3:"uid";s:32:"4f1c726b50393ebf4764e4ddb9e3d7ec";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101224";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1719/1741/4f1c726b50393ebf4764e4ddb9e3d7ec/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1741";}s:32:"0e1287adfee8d9a3c39e0a4c1318243c";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(9) 平成22年12月22日";s:11:"description";s:58:"「連邦通信委員会(FCC)とは その2」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 22 Dec 2010 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1718/1740/0e1287adfee8d9a3c39e0a4c1318243c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:04";s:15:"itunes_subtitle";s:58:"「連邦通信委員会(FCC)とは その2」";s:13:"itunes_author";s:46:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:324:"アメリカの放送の歴史は、自由と規制の間で振り子のようにゆれ続けてきた歴史でもある。放送行政の主役・連邦通信委員会(FCC)の戦後の軌跡を、第二次大戦の終結から赤狩りの時代を経て、3大ネットワークの全盛期まで振り返る。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:658:"20日行われた菅首相と民主党元代表小沢一郎氏の会談は決裂し、小沢氏の国会招致問題は決着せず、与党内分裂の可能性も伺われる事態となった。各紙の社説も「国民もうんざりだ」(中日)「執行部は強い姿勢で臨め」(朝日)と厳しい。そんな中で17日に発表された新防衛大綱は「動的防衛力」(朝日)を前面に出し「中国脅威論で大転換」(中日)という大きな問題を含んでいたがかげに隠れてしまった。さらに河村名古屋市長の愛知県知事選を抱き合わせにした劇場型戦略が舞う。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1717";s:8:"video_id";s:4:"1739";s:3:"uid";s:32:"e669fb06d326acc4aa754232a88afdb7";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101221";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1717/1739/e669fb06d326acc4aa754232a88afdb7/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1739";}s:32:"f35324683c9f29dd80a17d3fef54b0c5";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏168平成22年12月17日";s:11:"description";s:72:"「来年度税制大綱・法人個人の税は?民主党内対立」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 17 Dec 2010 17:00:00 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平成22年12月14日";s:11:"description";s:87:"「国内政局・小沢氏国会招致をめぐる動きと法人減税5%決定」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 15 Dec 2010 11:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1715/1737/250f4b33db0733ea8bb64264493b64f0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:20";s:15:"itunes_subtitle";s:87:"「国内政局・小沢氏国会招致をめぐる動きと法人減税5%決定」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:642:"民主党小沢一郎氏の衆院政治倫理審査会出席問題で同党岡田幹事長さらには菅総理と小沢氏本人・鳩山前総理らの間がしっくり行かない。各紙はこれを評して社説、客員有識者などで論じている。中日新聞客員佐々木毅学習院大学教授はタイトルを「迫りくるメルトダウン」とした。そんな中で朝日新聞の世論調査の結果は菅内閣支持率21%不支持率60%と出た。一方菅総理は法人税を5%引き下げることを決め、一体どうなることか、国民の目には不可解と映っている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1714";s:8:"video_id";s:4:"1736";s:3:"uid";s:32:"ca8f4a6302d7de0e42ba5404b2e515df";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101214";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1714/1736/ca8f4a6302d7de0e42ba5404b2e515df/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1736";}s:32:"fb5b6bb2f248be9160d9d7722e9775eb";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏167平成22年12月10日";s:11:"description";s:54:"「政界の微妙な動きはどう発展するか」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 10 Dec 2010 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1713/1735/fb5b6bb2f248be9160d9d7722e9775eb/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:09";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「政界の微妙な動きはどう発展するか」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:561:"菅内閣の支持率が上がらないため政界でさまざまな動きが出て来た。小沢一郎氏の国会招致をめぐり菅首相、岡田民主党幹事長と小沢支持グループが対立し、一方仙谷官房長官の辞任も問題となるなどじつに慌ただしい感じだ。対立する双方に関わるかのような舛添要一氏、さらには以前にもあった読売新聞の渡辺会長の民主党と自民党の大連立構想もにわかに動き始め、「政界再編」がクローズアップされて来た。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1713";s:8:"video_id";s:4:"1735";s:3:"uid";s:32:"fb5b6bb2f248be9160d9d7722e9775eb";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101210";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1713/1735/fb5b6bb2f248be9160d9d7722e9775eb/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1735";}s:32:"9d21265dda8d1579be7f69d09e30331f";a:16:{s:5:"title";s:54:"現代世界メディア事情(8) 平成22年12月8日";s:11:"description";s:60:"「連邦通信委員会(FCC)とは その1」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 08 Dec 2010 16:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:519:"内部告発のウェブサイト「ウィキリークス」に25万点を超える米国政府の文書が流出して大きな問題となっている。その中には大した問題のないもの、非常に影響が心配されるものさまざまだが、その解釈には、事情を知った上で理解できるものがあり、裏の情報のその裏を読むことも必要となる。今後もまだ多くの情報が出されてくるだろうが、興味深い事態であり、注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1710";s:8:"video_id";s:4:"1732";s:3:"uid";s:32:"1554a43a6018c8caf213bd4950c080d2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101203";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1710/1732/1554a43a6018c8caf213bd4950c080d2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1732";}s:32:"29c2bf1fbfb39b2cf33b6533a34c3671";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(64) 平成22年12月1日";s:11:"description";s:60:"「テレビ報道の時代③ 夜のニュース戦争」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 01 Dec 2010 17:00:00 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平成22年11月30日";s:11:"description";s:81:"「河村名古屋市長辞職表明、仙谷官房長官ら参院問責決議」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 30 Nov 2010 16:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1708/1730/097ebbf73ecf6f7b9973fe56edf88466/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:22";s:15:"itunes_subtitle";s:81:"「河村名古屋市長辞職表明、仙谷官房長官ら参院問責決議」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:636:"26日朝刊で中日新聞は河村名古屋市長が辞職の意向を固めたことをスクープした。大村衆議院議員の愛知県知事出馬意向と合わせたものだったが、これを受けて同紙27日社説では「民意が望むのは仕事だ」と批判した。毎日新聞も27日社説で「疑問残る河村氏の戦術」と指摘した。国政関係では仙谷官房長官と馬淵国交相について26日、参院で問責決議が野党多数で行われた。しかしその後野党側は両氏出席の審議拒否の戦術は控え弱腰と評された(朝日新聞)。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:582:"23日午後、韓国の定める境界線に近い延坪島に対岸の北朝鮮の砲台から数十発の砲弾が撃ち込まれた。朝鮮戦争休戦以来のことであり、兵士二名の他民間人二名の死者が出た。なぜこの時期にという点では北朝鮮の国内事情、特に後継者問題と結びついていることが容易に推測される。しかし大変な暴挙であり、日本の対応も重要だが菅政府は後手後手に回っている。今後は中国がどうするかが最大のポイントであり注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1707";s:8:"video_id";s:4:"1729";s:3:"uid";s:32:"68d4173f02d451009e40b448dd0379fb";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101126";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1707/1729/68d4173f02d451009e40b448dd0379fb/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1729";}s:32:"133c5ababd6061b0b2584b9bdc10b136";a:16:{s:5:"title";s:49:"新聞を読み解く(103) 平成22年11月25日";s:11:"description";s:75:"「北朝鮮韓国島砲撃、各紙扱い、河村市長署名届かず」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 25 Nov 2010 15:30:00 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国際言語文化研究科";s:14:"itunes_summary";s:434:"20世紀初頭のラジオのスタートから、アメリカでは放送はほとんどすべて民間の手によって行われてきた。放送局とは企業のことであり、アメリカ人にとって英国や日本型の「公共放送」をイメージすることは困難である。日本からの国際放送・配信の売り込む中で感じた、アメリカにおける公共放送のイメージを考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1705";s:8:"video_id";s:4:"1727";s:3:"uid";s:32:"e720f299b80171427fc36a2995b0276f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101125";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1705/1727/e720f299b80171427fc36a2995b0276f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1727";}s:32:"967d09038d051ed980769bf10df3c6bc";a:16:{s:5:"title";s:59:"放送の現在・過去・未来(63) 平成22年11月17日";s:11:"description";s:66:"「テレビ報道の時代② ニュースステーション」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 17 Nov 2010 13:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1704/1726/967d09038d051ed980769bf10df3c6bc/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:40";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「テレビ報道の時代② 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:630:"ロシアのメドベージェフ大統領が1日、わが国固有の領土である北方領土の国後島を訪問した。日本外交にとって大きな出来事であり深刻な問題を提起した。このことの裏にはロシア国内の政治的な事情があり、次の大統領選挙でプーチン前大統領に現大統領がどう対処するかに関係があるようだ。しかし先の尖閣諸島問題で中国が日本に対する反対の意向を示すなど、最近、菅政権は外交関係で十分な対応ができていない。このため国民の支持も落ちる一方である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1702";s:8:"video_id";s:4:"1724";s:3:"uid";s:32:"893ac596298d2b0e19f2d7d1ca25139e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101112";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1702/1724/893ac596298d2b0e19f2d7d1ca25139e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1724";}s:32:"b6b0ebfa001881e0f80035e2e9e55a76";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(6) 平成22年11月10日";s:11:"description";s:78:"「なぜ放送に対しては新聞にはない規制が存在するのか」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 10 Nov 2010 16:30:00 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平成22年11月9日";s:11:"description";s:87:"「尖閣ビデオ映像流出と国民の知る権利、メディアの情報提供」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 09 Nov 2010 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1700/1722/14174e858a9737384ea89419c11ce7ac/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:01";s:15:"itunes_subtitle";s:87:"「尖閣ビデオ映像流出と国民の知る権利、メディアの情報提供」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:618:"尖閣諸島問題で中国船の衝突映像がインターネットで流出した。生々しいショッキングなビデオが大きな反響を呼んでおり、情報管理についての政府の責任が追究されている。しかしそうしたしめつけの流れの中で、朝日新聞の国民の知る権利との関連を指摘した記事が注目された。いずれにしても領土問題は国民感情に結びつきやすいので、正確な知識が大切で、北方領土も含めて、中日新聞・朝日新聞などの新聞らしい詳しい解説が役割を果たしていた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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Gathering)の発達により、テレビメディアは、報道機能が強化・拡充され、「テレビ報道の時代」をむかえる。ニュースキャスターを起用した新しいニュース報道番組が盛んになり、内外のニュースをわかりやすく魅力的に伝える。夜のニュース報道番組を中心に、テレビ報道の歴史を振り返る。第1回は1974年放送開始の「ニュースセンター9時」。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2320";s:8:"video_id";s:4:"1214";s:3:"uid";s:32:"59d13c9e2b6275b84773c735e446a64a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101102";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2320/1214/59d13c9e2b6275b84773c735e446a64a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1214";}s:32:"e7b84dab3186733d7cffcd2c8991477d";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(100) 平成22年11月2日";s:11:"description";s:90:"「日中首相一転「懇談」、上海万博閉幕、裁判員裁判死刑を回避」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 02 Nov 2010 16:30:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:624:"オバマ大統領の信任の成否にもつながるアメリカの中間選挙が行われ保守的な共和党が勝利した。早くもオバマ路線の「チェンジ」を突き付けた形になったがそれは何故なのか。これについてはオバマ大統領の政治的傾向が影響しており、いわば知的エリートに向いたものではあったが大衆性を獲得することができないきらいがあった。それに財界の共和党側に対する援助も、非常に巧みに行われ功を奏した。そうした裏の事情を日本のメディアは伝えていない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1699";s:8:"video_id";s:4:"1721";s:3:"uid";s:32:"2a13e6818614890e48bcdfd1ac8aeaa9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101102";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1699/1721/2a13e6818614890e48bcdfd1ac8aeaa9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1721";}s:32:"2b3b18817380c819ce5f52b1e9ab21d8";a:16:{s:5:"title";s:61:"鶴舞紀行~医学系を訪ねる(1) 平成22年10月28日";s:11:"description";s:57:"「高齢化社会で増え続ける神経性の病気」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 29 Oct 2010 16:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:579:"TPP環太平洋戦略的経済パートナーシップ協定に日本が参加する問題がにわかにクローズアップされている。問題点としては農業関係がダメージを受けることとされているが、日本の農業については非常に保守的な面があり、この際これを変えて行くことが大切である。特に若い人が参加する事業になって行くことが必要で、その上、単に国内需要にとどまらず、輸出の方向を切り開いて行くことが将来の展望として望まれる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1696";s:8:"video_id";s:4:"1718";s:3:"uid";s:32:"914538154f9475cbc45806264a9dd55e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101029";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1696/1718/914538154f9475cbc45806264a9dd55e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1718";}s:32:"10182463de37e0343570ec9c32578560";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(5) 平成22年10月27日";s:11:"description";s:61:"「テレビ完全デジタル化、アメリカの場合」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 27 Oct 2010 18:19:00 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国際言語文化研究科客員教授、元NHKプロデューサー";s:14:"itunes_summary";s:717:"「国連地球生き物会議」10月11日から29日まで名古屋で開催され、一昨日18日から「生物多様性条約第10回締約国会議」COP10がひらかれている。新聞紙面でも多くの特集記事がくまれているが、放送番組でも多くの関連番組が放送されている。10月9日(土)10日(日)11日(月)と3回放送されたNHKスペシャル、なかでも2回シリーズ「日本列島~奇跡の大自然」は、森と海をテーマに日本列島の奇跡的な多様な植物、生物の成り立ちを2回にわたって紹介、感動的な自然ドキュメンタリーであった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1691";s:8:"video_id";s:4:"1713";s:3:"uid";s:32:"9116c8b14231288d05e4f9cc3c511575";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101020";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1691/1713/9116c8b14231288d05e4f9cc3c511575/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1713";}s:32:"6317b3e9676b1e47183c30745a68f2e1";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(98) 平成22年10月16日";s:11:"description";s:85:"「チリ鉱山事故救出のドラマ、新聞大会・スクープ受賞など」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Sat, 16 Oct 2010 18:23:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:696:"チリ鉱山落盤事故は作業員33人全員救出となり世界の人々をほっとさせた。しかしこのような大きな事故がなぜ起こったのかについて意外にメディアが伝えていない。実はその背後には最近の資源問題、なかんずくその高騰の問題があり、少々難しいところでも発掘するという世界的な事情があったのだ。このことがいま世界各地で激しい動きを引き起こしており、国際問題はまさにこのことをめぐって展開しているという様相を示している。このチリ事故をきっかけとしてそのことに気づかされたことであった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1689";s:8:"video_id";s:4:"1711";s:3:"uid";s:32:"aa4efe9054efb03a4036a938f14123a3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101015";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1689/1711/aa4efe9054efb03a4036a938f14123a3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1711";}s:32:"b972f29e8f69c8188bc18b60e8413f41";a:16:{s:5:"title";s:55:"現代世界メディア事情(4) 平成22年10月13日";s:11:"description";s:49:"「アメリカCATVにおけるMust-carry Rule」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 13 Oct 2010 10:33:00 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:761:"ノーベル平和賞が獄中にいる中国の反体制作家へ送られることになった。中国政府の反対で「平和賞」が国際的な物議の種となっている。地元名古屋でCOP10、第10回生物多様性条約会議が開かれている。新聞の見出しは「生きもの会議」とされた。地元の人の強い関心と参加が望まれている。チリ鉱山の落盤事故で地下に閉じ込められた人の救出作業が、予想より早く進み、これをめぐるチリ政府の「戦略」なども取りざたされている。そんな中で朝日新聞のアフガンの米軍の井戸掘りをしていた人が駆けつけたという記事がほほえましい「救い」となった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1687";s:8:"video_id";s:4:"1709";s:3:"uid";s:32:"220c10b04c5e4dd2def5cb3694e91500";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101012";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1687/1709/220c10b04c5e4dd2def5cb3694e91500/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1709";}s:32:"95b1340c04110682dbd946147dba36c8";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏159平成22年10月8日";s:11:"description";s:37:"「小沢一郎氏強制起訴へ」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 08 Oct 2010 18:00:00 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平成22年10月7日";s:11:"description";s:60:"「グリーンビークル開発拠点作りを進める」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 07 Oct 2010 15:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1685/1707/601d57028b14bd7e3fb1f3ee6921c48c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:08";s:15:"itunes_subtitle";s:60:"「グリーンビークル開発拠点作りを進める」";s:13:"itunes_author";s:84:"石川孝司 工学研究科教授・材料バックキャストセンター長 ";s:14:"itunes_summary";s:741:"工学研究科付属材料バックキャストテクノロジー研究センターでは同エコトピア研究所とともにグリーンビークル材料研究開発拠点を立ち上げ、学内・学外の多くの組織と連携して新しい時代に向けての研究を構築しようとしている。バックキャストというのは、次の行動を起こすための準備という意味が大きく、将来の社会を想定して現在成すべきことを行うという意味で、今回具体的にはグリーンビークル(人と環境に優しい未来自動車)を開発するための研究で、地域の或いは全国の将来へ向けての拠点とすべく大がかりな準備を進めている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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名古屋大学特別教授・素粒子宇宙起源研究機構長";s:14:"itunes_summary";s:555:"ノーベル賞の益川敏英特別教授は大のベートーベンファンである。それは講演などで触れられているが、そのベートーベン論を聞いたところ傾倒の仕方が並ではないことが分かった。そして話はピアノソナタのことから始まり、問題の第14番(月光の曲)の第2楽章、第3楽章が良いという話は、実は他の31曲のピアノソナタ全てを聞いたうえでのことだった。しかもそれが実は論文執筆とも関係があった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1682";s:8:"video_id";s:4:"1704";s:3:"uid";s:32:"544e061909a5f951a3d14985fa0016ce";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101007";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1682/1704/544e061909a5f951a3d14985fa0016ce/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1704";}s:32:"95ede4869ada98dc1ecc5d474c653be2";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(96) 平成22年10月6日";s:11:"description";s:63:"「日中首脳会談実現、小沢一郎氏強制起訴へ」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 07 Oct 2010 10:00:00 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平成22年10月6日";s:11:"description";s:97:"「ハーバード白熱教室~マイケル・サンデル教授のディベート講義~」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 06 Oct 2010 18:11:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2318/1223/1e52cb848b783880fea0b83d9861dc71/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:03";s:15:"itunes_subtitle";s:96:"「ハーバード白熱教室~マイケル・サンデル教授のディベート講義~」";s:13:"itunes_author";s:84:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授、元NHKプロデューサー";s:14:"itunes_summary";s:554:"アメリカの名門ハーバード大学のマイケル・サンデル教授の講義「正義 Justice」が話題を呼んでいる。身近な難問を題材に、活発な議論を引き出す対話形式の授業だ。ハーバード大学では、延べ履修学生数の記録を更新している。NHK教育テレビで、今年4月から12回にわたって放送され評判となり、この8月マイケル・サンデル教授が来日、東大安田講堂で「白熱教室」が展開され、ETVで放送された。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:618:"尖閣諸島をめぐる日中の対立は中国側の船長が釈放されながらもまだ解決には程遠い状況にある。それはこの事件の裏にはさまざまな思惑が絡み合っているからではないか。そもそもこの事件は偶発的なものではなかったのではないか。中国側のある筋が計画的に起こしたものだったのではないか。しかもその中国側が一筋縄ではなく、たとえば軍部と外交部が違う路線で進んでいるというようなこともあるように見える。これを読み解くのは容易ではない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1681";s:8:"video_id";s:4:"1703";s:3:"uid";s:32:"68410debc121d10479739358b7253a88";s:9:"pubDate_f";s:8:"20101001";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1681/1703/68410debc121d10479739358b7253a88/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1703";}s:32:"a4e37eea23f22e2ba199928f93acf628";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(95) 平成22年9月30日";s:11:"description";s:58:"「経費節減のため新聞社同士の協力進む」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 30 Sep 2010 18:13:00 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平成22年9月22日";s:11:"description";s:66:"「尖閣諸島日中対立、検事が証拠改ざんで逮捕」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 22 Sep 2010 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1677/1699/f9c77a7d9775ff70eb909492677ff83c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:46";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「尖閣諸島日中対立、検事が証拠改ざんで逮捕」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:704:"尖閣諸島問題で日中の対立が拡大している。民衆の反対デモ、政府関係の交流事業の中止など行きつくところが知れない。しかいそれを上回る前代未聞の大きなニュースが各紙の紙面に躍った。大阪地検特捜部の主任検事が証拠として押収したフロッピーディスクのデータを改ざんしたという。これはまず21日朝日新聞朝刊がスクープとして伝えた。この報道を受けて最高検はこの前田恒彦容疑者を逮捕、さらに組織的な事情も調べている。当人は小沢民主党前幹事長秘書の取り調べもしたということでその影響は広がる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:558:"民主党代表選挙の結果続投が決まった菅首相の新体制が作られ、党役員で岡田幹事長、新内閣では仙石官房長官が留任し前原外相が決まった。中国に厳しく米国寄りの路線を進める方向が明確となった。折しも尖閣諸島問題が日中間でクローズアップされており、日本はこれについてアメリカの力も借りながら押してゆくことになるが、岡田、前原両氏は人脈的にもアメリカに強くどう展開して行くか注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2312";s:8:"video_id";s:4:"1225";s:3:"uid";s:32:"213f625001b77ae077cac5202c0bf561";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100917";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2312/1225/213f625001b77ae077cac5202c0bf561/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1225";}s:32:"0f1c2b144317392d0b693ab103c7a3c4";a:16:{s:5:"title";s:54:"現代世界メディア事情(2) 平成22年9月15日";s:11:"description";s:54:"「アメリカ放送界の公正原則廃止事情」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 15 Sep 2010 16:30:00 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:621:"民主党代表選は14日国会議員の投票で菅首相の続投が決まった。それにしても大変な激選で難しい票読みの中から各紙が予測を競った。目立ったのは毎日新聞で、12日朝刊で菅首相の優位を1面トップで伝えたのに対し中日新聞はやや慎重だった。今週の記事としてはもう一つ大阪地裁の厚労省村木元局長無罪判決が大きかった。検察の構図が完全に否定され訳だが、これについて各紙がその取材体制について反省を込めて検証していたのがご注目された。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1675";s:8:"video_id";s:4:"1697";s:3:"uid";s:32:"a09cc0a7ec756dd21eb8f332913bc907";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100915";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1675/1697/a09cc0a7ec756dd21eb8f332913bc907/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1697";}s:32:"ff633611c56c339342105d341cbae62d";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏155平成22年9月13日";s:11:"description";s:57:"「民主党代表選、尖閣列島中国漁船問題」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 13 Sep 2010 17:30:00 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平成22年9月9日";s:11:"description";s:33:"「ドラゴンズ優勝へ?」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 09 Sep 2010 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1672/1694/0297536274bbc48e99fa4f1703bb43ae/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:23";s:15:"itunes_subtitle";s:33:"「ドラゴンズ優勝へ?」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:657:"プロ野球中日ドラゴンズが阪神タイガーズを0.5ゲーム差で追い優勝に迫っている。大変な展開を見せているのを受け、中日スポーツ紙は「前夜祭」との大見出しでファンを喜ばせている。中日本誌でもスポーツ面では見開きで大きく伝えた。これに対し読売新聞は極めて素気ない扱いになっており、朝日・毎日は中くらいとなった。チームをもっている新聞社と持っていないところの違いも含め、ことプロ野球記事では各紙大きな違いを見せ、或る意味では紙面を自由に展開させる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1671";s:8:"video_id";s:4:"1693";s:3:"uid";s:32:"183bdccd4bc803721ee46b91a3bada9c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100908";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1671/1693/183bdccd4bc803721ee46b91a3bada9c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1693";}s:32:"ef1fcb0579bfc63acab97a8ed3329b46";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏154平成22年9月3日";s:11:"description";s:57:"「民主党代表選、菅vs小沢の裏の事情」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 03 Sep 2010 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1670/1692/ef1fcb0579bfc63acab97a8ed3329b46/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:28";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「民主党代表選、菅vs小沢の裏の事情」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:540:"民主党代表選挙が告示となり菅首相と小沢氏の対決が厳しく進んでいる。選挙の仕組みで国会議員票とその他地方議員や党員等の票獲得の方法を巡る戦略戦術が戦わされており、結果は果たしてどう出るか。特に小沢氏の場合、仮に選挙に勝った場合もストレートに「小沢首相」の政権がスタートするかどうか。これにはいろんな人脈による思いがけない展開の可能性もある。その裏の事情を考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1670";s:8:"video_id";s:4:"1692";s:3:"uid";s:32:"ef1fcb0579bfc63acab97a8ed3329b46";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100903";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1670/1692/ef1fcb0579bfc63acab97a8ed3329b46/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1692";}s:32:"965020cf785e7ce3af01e29a727358bf";a:16:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(91) 平成22年9月2日";s:11:"description";s:75:"「民主党代表選小沢・菅の対立、初代若乃花死去など」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 02 Sep 2010 17:00:00 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平成22年9月1日";s:11:"description";s:31:"「関東大震災と情報」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 01 Sep 2010 17:58:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2313/1226/3595f507046c566184890bcf9e79ade3/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:01";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「関東大震災と情報」";s:13:"itunes_author";s:84:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授、元NHKプロデューサー";s:14:"itunes_summary";s:522:"9月1日は、「防災の日」。これは1923年(大正12年)9月1日に発生し、10万人以上の死者行方不明者を出した関東大震災にちなんだもの。災害時には、正確で迅速、きめ細かい情報が必要であるが、関東大震災の時はどうであったか。正確な情報が伝わらず、流言飛語が飛び交い、混乱の中で朝鮮人殺害などの悲劇を生んだ。関東大震災におけるデマ情報について検証する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:733:"今、アメリカ・カリフォルニア州で、同性同士の結婚を法的に認めるかどうかという問題が白熱化している。一旦州の最高裁で認められた同性婚はその後、住民投票によって否定された。その後、連邦地裁は住民投票を否定して、同性婚を肯定。論争は現在連邦控訴審に持ち込まれている。「結婚は聖書の教えるように異性間のみに認められるべきだ」とする人たちと、「同性婚の否認は、法の前の平等と基本的人権を否定するだ」と主張する人たちの対立は激しさを増す一方である。この問題を伝えるアメリカ放送界の動きとともに伝える。 ";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1668";s:8:"video_id";s:4:"1690";s:3:"uid";s:32:"b6b752adba7f69c7032699c9ec21dabc";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100901";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1668/1690/b6b752adba7f69c7032699c9ec21dabc/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1690";}s:32:"9df6ad5b453b000e52321be80eb576b0";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏153平成22年8月27日";s:11:"description";s:91:"「小沢氏が民主党代表選に出馬!鳩山氏の動きは?対立の根は?」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 27 Aug 2010 18:01:00 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平成22年8月26日";s:11:"description";s:108:"「小沢氏民主党代表選出馬、河村名古屋市長議会リコール、チリ鉱山落盤事故」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 26 Aug 2010 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1666/1688/e3361f009544db2b517a3426fa00149d/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:12:11";s:15:"itunes_subtitle";s:108:"「小沢氏民主党代表選出馬、河村名古屋市長議会リコール、チリ鉱山落盤事故」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:518:"小沢氏が民主党代表選に出馬することが決まり、「挙党体制」は困難となって政局がにわかに慌ただしくなって来た。民主党内の対立は何が原因なのか?河村名古屋市長の議会に対するリコールの署名集めが始まる。これについての河村市長に対するインタビューが目をひいた。南米チリの鉱山で落盤事故があり33人が閉じ込められた。生存が確認されその救出に世界が注目している。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授、元NHKプロデューサー";s:14:"itunes_summary";s:363:"今年は、終戦から65年になる。今年も多くの終戦記念番組が放送されたがその中からNHKスペシャル「引き裂かれた歳月・証言記録シベリア抑留」NHKスペシャル終戦特集ドラマ「15歳の志願兵」ETV特集「敗戦とラジオ~放送はどう変わったか~」等について紹介する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1665";s:8:"video_id";s:4:"1687";s:3:"uid";s:32:"dad4c4e97989d0ce0e1aca896ef5b1db";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100824";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1665/1687/dad4c4e97989d0ce0e1aca896ef5b1db/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1687";}s:32:"a8989b29ae48f096fdc12a37c618ccf5";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏152平成22年8月20日";s:11:"description";s:81:"「民主党代表選間近の政界、菅首相と鳩山、小沢の関係?」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 20 Aug 2010 17:00:00 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平成22年8月19日";s:11:"description";s:66:"「山、海、海外遭難相継ぐ、学ぶべき教訓は?」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 19 Aug 2010 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1663/1685/01d0f577fd6a25c14699071fdb3214ca/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:35";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「山、海、海外遭難相継ぐ、学ぶべき教訓は?」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:489:"ヘリコプターの海での遭難、学生の山での遭難、海外でのバス事故等が相次いでいる。新聞は詳しく伝え今後の教訓となるべき記事を掲載することが望まれる。特に山中川の中洲の危険性については重々注意すべきと思われる。変った角度で調べた海外ツアーの事故補償(朝日新聞)、救助ヘリや捜索隊の出動費用の問題(毎日新聞)の記事が興味深く読まれた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:535:"政府はこのほど2010年4~6月期の実質国内総生産(GDP)成長率が前期比年率で0.4%だったと発表、予想外の低成長だった。これは踊り場的現象で今後どうなるかが注目されている。アメリカ経済も停滞気味で為替面で円高が進んでいる。菅民主党政権は来月の代表選を控えて政策の上で積極的なものが打ち出せないでいるが、本来明確な政策をもって党内にも国民にも訴えるべきではないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1662";s:8:"video_id";s:4:"1684";s:3:"uid";s:32:"3bf92cbab2bfdc04b5c01e737b4da7e9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100817";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1662/1684/3bf92cbab2bfdc04b5c01e737b4da7e9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1684";}s:32:"adc1bbe8f00d860df9374b8af4b425f5";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(88) 平成22年8月12日";s:11:"description";s:48:"「「戦争」を伝える企画の困難性」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 12 Aug 2010 17:00:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:576:"今年も「原爆の日」を迎えた。今年の広島の記念式典には原爆を投下した米国のルース駐日大使や国連の潘基文(バン・キムン)事務総長が初めて出席した。しかしそうしたことの裏には、歴史的にさまざまな事情がある。特に米国内の原爆投下の正当性認識は変わらず、それ以来の産軍複合体は厳然と存在し、オバマ大統領もその現実には従わざるを得ない。容易ではないがしかし核廃絶は人類世界の何にも勝る課題である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1660";s:8:"video_id";s:4:"1682";s:3:"uid";s:32:"9a7b6063da151855a674482bef2f86b9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100806";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1660/1682/9a7b6063da151855a674482bef2f86b9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1682";}s:32:"714ab7dcc53a4c6b9a09f4d865920943";a:16:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(87) 平成22年8月5日";s:11:"description";s:51:"「放置された幼子、超高齢者はなぜ」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 06 Aug 2010 10:30:00 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平成22年8月4日";s:11:"description";s:93:"「韓国併合100年~NHKスペシャル シリーズ日本と朝鮮半島」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 04 Aug 2010 16:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1658/1680/d831fa7d591adba99a78e8a306c29705/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:01";s:15:"itunes_subtitle";s:93:"「韓国併合100年~NHKスペシャル シリーズ日本と朝鮮半島」";s:13:"itunes_author";s:90:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授・元NHKプロデューサー";s:14:"itunes_summary";s:345:"NHKスペシャルで「シリーズ日本と朝鮮半島」が5回放送になった。1910年韓国併合から100年、日本と朝鮮半島の100年の歩みを追った番組だが、これからの日本と朝鮮半島を考えるに際して歴史からひもとき、見ごたえのある番組であった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:561:"昨日(7月29日)民主党両院議員総会は執行部批判の意見が噴出して大荒れに荒れた。しかし今後の方向性は出されないまま混沌としている。自民党には依然として勢いはなくさしあたりは民主党がどうなるかだが、小沢前幹事長も検察審査会の問題があり自由に打って出る事も出来ない。そうした中で消息通が注目するのは仙谷官房長官で、これまでの経験、人脈がどのように生かされるかがポイントのようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2310";s:8:"video_id";s:4:"1246";s:3:"uid";s:32:"1df1eb580c5e0d567492fd06e5a907ef";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100730";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2310/1246/1df1eb580c5e0d567492fd06e5a907ef/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1246";}s:32:"34b3e77994d939319c9f065e4acbf1d5";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(86) 平成22年7月29日";s:11:"description";s:102:"「トップ記事にふさわしいものが少ない時の紙面構成、名商会頭人事など」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 30 Jul 2010 10:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:432:"プロ野球中日ドラゴンズが5試合連続完封という記録を打ち立て、スポーツ紙はファンを喜ばせる紙面をいろいろ企画してとどけた。それらは一般紙ではできないものでその特色が際立った。テレビ中継が行われない大相撲名古屋場所についても、スポーツ紙は中入り後の取り組みをすべて写真を入れて伝え、補完した。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1653";s:8:"video_id";s:4:"1675";s:3:"uid";s:32:"53f1a09a0f7dbc62e1b8ce9a65a17d96";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100723";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1653/1675/53f1a09a0f7dbc62e1b8ce9a65a17d96/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1675";}s:32:"fd0bebea05179b8cdd716547ad599331";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏148平成22年7月23日";s:11:"description";s:63:"「鳩山前首相、小沢前幹事長と会談など動く」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 23 Jul 2010 10:30:00 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平成22年7月20日";s:11:"description";s:21:"「偶然の発見」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 20 Jul 2010 15:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1650/1672/c8c62daac49633756735261dd1770d34/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:14";s:15:"itunes_subtitle";s:21:"「偶然の発見」";s:13:"itunes_author";s:46:"飯島澄男 名古屋大学特別招聘教授";s:14:"itunes_summary";s:522:"科学はまず「見る事」から始まる。その中で「偶然」の発見が重要なきっかけとなる。これが基本だがそれぞれには、好奇心とか強い意欲など前提となる事がある。そしてそのこと自身が喜びとなるということが最も望ましい。しかしさまざまなことは「見る事」が第一で、そのために高分解能電子顕微鏡が開発され、「偶然」の女神がほほえみ、カーボンナノチューブの発見となった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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名古屋大学特別招聘教授";s:14:"itunes_summary";s:525:"1991年飯島澄男教授によりカーボンナノチューブが発見され、現代科学技術の最先端であるナノテクノロジーの画期的な発展につながった。鋼鉄の数十倍の強さを持ち、いくら曲げても折れないほどしなやかで、薬品や高熱にも耐え、銀よりも電気を、ダイヤモンドよりも熱をよく伝えるなどといわれ、今後、構造材料やエレクトロニクスの分野での利用ははかり知れないものがある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1651";s:8:"video_id";s:4:"1673";s:3:"uid";s:32:"47e898acd48360a96fc37f6077db6526";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100720";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1651/1673/47e898acd48360a96fc37f6077db6526/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1673";}s:32:"12510a285a044935077d658ab0cd74f0";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏147平成22年7月16日";s:11:"description";s:51:"「参院選後の菅内閣、国民の支持?」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 16 Jul 2010 15:53:00 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平成22年7月15日";s:11:"description";s:46:"「参院選報道、各紙紙面を見る」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 15 Jul 2010 17:34:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2308/1249/5d7cd74f7a61d3b242627f64b88acb75/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:02";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「参院選報道、各紙紙面を見る」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:480:"振り返ると今度の参院選報道は6月18日「菅首相消費税10%」から注目され、結果は「民主惨敗過半数割れ」となった。12日朝刊は紙面全体がさまざまな角度から企画構成されており、新聞メディアの特徴が認識できる。13日も「民主党の今後」が日経以外の各紙トップ記事で「執行部続投」、じっくり読ませる座談会が別に組まれ読者を考えさせた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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戦後西ドイツの復興を支えたトルコからの労働者たちの中には、ドイツの国籍を取得しそこにとどまった人も多く、彼等の子や孫が今回の代表となったのだ。ドイツの民族問題を代表チームの構成に見る。"";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2309";s:8:"video_id";s:4:"1250";s:3:"uid";s:32:"ff6f9e1637ea1d3fe4558ce110c55cf7";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100714";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2309/1250/ff6f9e1637ea1d3fe4558ce110c55cf7/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1250";}s:32:"9858317b67f7a06a81a3b67c6beca79e";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(84) 平成22年7月15日";s:11:"description";s:45:"「参院選報道、各紙紙面を見る」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 14 Jul 2010 15:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1649/1671/9858317b67f7a06a81a3b67c6beca79e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:02";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「参院選報道、各紙紙面を見る」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:480:"振り返ると今度の参院選報道は6月18日「菅首相消費税10%」から注目され、結果は「民主惨敗過半数割れ」となった。12日朝刊は紙面全体がさまざまな角度から企画構成されており、新聞メディアの特徴が認識できる。13日も「民主党の今後」が日経以外の各紙トップ記事で「執行部続投」、じっくり読ませる座談会が別に組まれ読者を考えさせた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1649";s:8:"video_id";s:4:"1671";s:3:"uid";s:32:"9858317b67f7a06a81a3b67c6beca79e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100714";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1649/1671/9858317b67f7a06a81a3b67c6beca79e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1671";}s:32:"ee952b4b210febbcb8c6fa15c3c74df8";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏146平成22年7月9日";s:11:"description";s:63:"「参院選終盤民主苦戦、米ロ逮捕スパイ交換」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 09 Jul 2010 15:00:00 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平成22年7月8日";s:11:"description";s:63:"「梅棹忠夫氏死亡、大相撲天皇賜杯など辞退」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 09 Jul 2010 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1646/1668/bcea7837d5dc6d296936d2876df2677d/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:55";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「梅棹忠夫氏死亡、大相撲天皇賜杯など辞退」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:477:"民族学博物館初代館長の梅棹忠夫氏が7月3日に亡くなった。故人の遺志もあり各紙6日夕刊の扱い。ユニークな文明史論、特に情報産業論で新しい時代を展望した。大相撲はNHKの中継中止に次いで天皇賜杯などのを辞退し相撲協会以外の表彰も受けないと言う。世論についてはいろんな見方があり、必ずしもそれを望んではいない人も多いのでは。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:456:"ワールドカップサッカーの日本での熱がまだ冷めやらぬ中で、岡田監督の人柄に注目が集まっている。その成果は大きい。一方、参院選たけなわだが菅総理の現実主義のアピールが目を引く。特に中曽根元首相に会い教えを請うと言ったことまで伝えられ、市民保守主義と言われたという。それは選挙の後の連立にも関わることのようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2447";s:8:"video_id";s:4:"2397";s:3:"uid";s:32:"de701fa128e7ea74e1528e8d5f6270e8";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100702";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2447/2397/de701fa128e7ea74e1528e8d5f6270e8/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2397";}s:32:"f3e37cc256c7efc3226e4f66bf5c33c9";a:16:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(82) 平成22年7月1日";s:11:"description";s:81:"「ワールドカップサッカー、大相撲賭博事件を掘り下げる」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 01 Jul 2010 15:04:00 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平成22年6月30日";s:11:"description";s:42:"「ワールドカップサッカー②」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 30 Jun 2010 13:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2508/2450/0763008f52507d80deef89f78f90a565/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:33";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「ワールドカップサッカー②」";s:13:"itunes_author";s:46:"河村雅隆 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:411:"ワールドカップサッカーで日本はパラグアイに惜しくも敗れてしまったが、そのテレビ中継の視聴率は関東地区で57.3%と驚異的。しかしパラグアイにいる日系人の人々は放送権の制限がありNHK国際放送でも見られなかった。イベント生中継テレビは新しいメディアの時代にも生き続けるだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:480:"大相撲の賭博問題は大関琴光喜関が自ら認め、口止め料として現金350万円を脅し取られたことが暴力団と関係があるのではないかと伝えられ、関係者は力士の周辺の床山、さらには親方のレベルにまで及んでいるという。大相撲はどうなるか、NHKは放送しない方針に傾き、名古屋場所は開かれない可能性も出てきた。早急な問題の全体解明が望まれる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2205";s:8:"video_id";s:4:"2197";s:3:"uid";s:32:"704c81f251751e74d7084cdedcaaf29d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100624";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2205/2197/704c81f251751e74d7084cdedcaaf29d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2197";}s:32:"de547e7b682ec994cefcec8bba25c986";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(49) 平成22年6月23日";s:11:"description";s:40:"「ワールドカップサッカー」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 23 Jun 2010 15:05:00 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:414:"6月17日朝刊、「岩瀬投手」で中日新聞は一面、スポーツ面、社会面と大きなスペースをさき、朝日新聞と読売新聞も1面とスポーツ面、毎日新聞はスポーツ面のみと扱いに差あり、中日新聞だけは社会面に「参院選」がなかった。さらに「60年安保50年」は6月15日朝刊、朝日新聞のみが扱った。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2206";s:8:"video_id";s:4:"2198";s:3:"uid";s:32:"e4f4d0bc479f6c87e191b5bca2518a4b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100617";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2206/2198/e4f4d0bc479f6c87e191b5bca2518a4b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2198";}s:32:"b83a5063ea046f280aaa75397e760c1d";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(48) 平成22年6月16日";s:11:"description";s:86:"「世界の国際ニュースチャンネル② BBCワールドニュース」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 16 Jun 2010 15:04:00 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:339:"6月2日、鳩山首相辞任、小沢幹事長も同時に辞任があわただしく決まり同日夕刊から各紙紙面はこの記事であふれることになった。それぞれの扱い方、味方に特色があるが、各紙とも前日の紙面で予想できていなかったことに若干問題なしとしない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2207";s:8:"video_id";s:4:"2199";s:3:"uid";s:32:"3b5482dee7957056b72ab8c8bd2a5e0c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100610";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2207/2199/3b5482dee7957056b72ab8c8bd2a5e0c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2199";}s:32:"6e1624cfc4cd4b818d2c2bc181e86d91";a:16:{s:5:"title";s:57:"放送の現在・過去・未来(47) 平成22年6月9日";s:11:"description";s:40:"「首相交代 世論調査とは?」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 09 Jun 2010 13:29:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2507/2451/6e1624cfc4cd4b818d2c2bc181e86d91/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:50";s:15:"itunes_subtitle";s:40:"「首相交代 世論調査とは?」";s:13:"itunes_author";s:87:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:372:"鳩山首相が辞任、かわって菅首相が選ばれ、6月8日菅内閣が発足した。新聞、放送など各社緊急世論調査では、首相への期待度、民主党の支持が一転してV字型に回復した。政治へ大きな影響を与えるメディアの世論調査とは何なのか。その仕組みと問題点について考える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2507";s:8:"video_id";s:4:"2451";s:3:"uid";s:32:"6e1624cfc4cd4b818d2c2bc181e86d91";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100609";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2507/2451/6e1624cfc4cd4b818d2c2bc181e86d91/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2451";}s:32:"064f5f0313586bc959152dcf1c5e7d53";a:15:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(78) 平成22年6月3日";s:11:"description";s:72:"「「鳩山首相辞任、小沢幹事長も」各紙の記事満杯」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 03 Jun 2010 15:00:00 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";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 21 May 2010 13:29:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2238/2247/653f785ecf7c01986acce49356f646cc/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:35";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「韓国船に北朝鮮が魚雷攻撃」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:270:"先に沈没した韓国船について北朝鮮の魚雷攻撃に会ったことが分かったと韓国が発表した。韓国は国連に提訴する方針だが、この事件には北朝鮮の後継者問題が関連していることが伺われ注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2238";s:8:"video_id";s:4:"2247";s:3:"uid";s:32:"653f785ecf7c01986acce49356f646cc";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100521";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2238/2247/653f785ecf7c01986acce49356f646cc/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2247";}s:32:"d8e776a91303d5bd5127e2cbb20afd85";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(76) 平成22年5月20日";s:11:"description";s:66:"「読者投稿欄の問題「新聞と読者の信頼関係」」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 20 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平成22年5月19日";s:11:"description";s:88:"「日本からの海外発信②NHKプレミアム(テレビジャパン)」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 19 May 2010 15:03:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2497/2405/87e5392394b7ee6ad29dda34a1d67bed/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:55";s:15:"itunes_subtitle";s:87:"「日本からの海外発信②NHKプレミアム(テレビジャパン)」";s:13:"itunes_author";s:108:""長縄年延 国際言語文化研究科客員教授、 河村雅隆 国際言語文化研究科教授"";s:14:"itunes_summary";s:430:"日本から海外に向けて行われているテレビによる映像発信には、英語による放送「NHKワールド」と、日本語による配信「NHKワールドプレミアム」(プレミアム)のふたつがある。今回はプレミアムについて、この3月までNYで北米におけるプレミアム事業にあたっていた河村教授が、その歴史と課題を伝える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2497";s:8:"video_id";s:4:"2405";s:3:"uid";s:32:"87e5392394b7ee6ad29dda34a1d67bed";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100519";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2497/2405/87e5392394b7ee6ad29dda34a1d67bed/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2405";}s:32:"0a821db191c9cd1f9cb29dbe13bc0b42";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏138平成22年5月14日";s:11:"description";s:40:"「政局、動く、動かない?」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 14 May 2010 13:33:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2239/2248/0a821db191c9cd1f9cb29dbe13bc0b42/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:38";s:15:"itunes_subtitle";s:39:"「政局、動く、動かない?」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:255:"小沢一郎民主党幹事長の「政治とカネ」の問題で検察審査会、検察庁さらには衆議院の政治倫理審査会が注目を集めているが、はたして政局が動くかどうかメディアの見方も分かれている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授"";s:14:"itunes_summary";s:279:"日本からの海外発信・国際放送はどのように行われいるのだろうか、現状と課題は?第1回は、ラジオ国際放送「ラジオジャパン」についてその歴史、放送サービスの内容、これからの課題について伝える。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2496";s:8:"video_id";s:4:"2406";s:3:"uid";s:32:"27c4c1aba7d2b85a9863638a6a6c6993";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100512";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2496/2406/27c4c1aba7d2b85a9863638a6a6c6993/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2406";}s:32:"57d01f07efab478c12bd752c5e275916";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏137平成22年5月7日";s:11:"description";s:58:"「普天間問題で鳩山首相、最後の決断へ」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 07 May 2010 13:36:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2240/2249/57d01f07efab478c12bd752c5e275916/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:57";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「普天間問題で鳩山首相、最後の決断へ」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:249:"連休中に自ら沖縄に出向いた鳩山首相は、その後、徳之島の町長と会うなど自ら直接動いて大詰めの交渉をしており、今月末に期限を定めて最後の決断に向かっている。その際政局は?";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2240";s:8:"video_id";s:4:"2249";s:3:"uid";s:32:"57d01f07efab478c12bd752c5e275916";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100507";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2240/2249/57d01f07efab478c12bd752c5e275916/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2249";}s:32:"e6336e74e290f030c8c41c293264b42f";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏136平成22年4月30日";s:11:"description";s:52:"「政界再編に向けて動き出した政局」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 30 Apr 2010 13:42:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2241/2250/e6336e74e290f030c8c41c293264b42f/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:01";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「政界再編に向けて動き出した政局」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:336:"大きいニュースが夕刊で伝えられた時の、翌日の朝刊の編集は二度目の報道になり扱いが小さくなる。しかし実は現在夕刊を購読している読者は非常に少なくなっており、そのニュースに気付かないおそれも出てきた。ではどうすればよいかを問う。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2213";s:8:"video_id";s:4:"2203";s:3:"uid";s:32:"0e6e31d01e402f90dd692b4f3f44564b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100428";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2213/2203/0e6e31d01e402f90dd692b4f3f44564b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2203";}s:32:"52069f55d0b4d64b50981b1729e52d98";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(42) 平成22年4月28日";s:11:"description";s:90:"「我々はどこから来たのか③「地球大進化46億年・人類への旅」」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 28 Apr 2010 15:00:00 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";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 21 Apr 2010 14:59:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2493/2408/94a078875a1e7420f6c87bcb32ee1494/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:54";s:15:"itunes_subtitle";s:105:"「我々はどこから来たのか②「宇宙・地球・生命」の大型ドキュメンタリー」";s:13:"itunes_author";s:87:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:255:"「宇宙・地球・生命」関係の大型ドキュメンタリーについては、1980年ごろから最近に至るまで、民放・NHKを通して多くの企画が実施されてきている。その経過と内容を振り返る。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2493";s:8:"video_id";s:4:"2408";s:3:"uid";s:32:"94a078875a1e7420f6c87bcb32ee1494";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100421";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2493/2408/94a078875a1e7420f6c87bcb32ee1494/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2408";}s:32:"bf1aae212fc93e4ba05250b6b28ba599";a:16:{s:5:"title";s:81:"「ビッグバンから現代社会まで」講義参考① 平成22年4月21日";s:11:"description";s:45:"「「宇宙」生成の仕組みと経過」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 21 Apr 2010 14:13:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2509/2452/bf1aae212fc93e4ba05250b6b28ba599/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:55";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「「宇宙」生成の仕組みと経過」";s:13:"itunes_author";s:63:"福井康雄 理学研究科教授・天体物理学研究室";s:14:"itunes_summary";s:528:"今年も新学期前期の講義として「ビッグバンから現代社会まで」が始まった。その参考に、このインターネットで担当の講師がそれぞれの分野のポイントについて説明し、講義の基礎的な内容が確かめられるようにする。最初は「宇宙・星」の福井教授が、まずおおまかな宇宙の姿と137億年前に起こったという宇宙生成の初発=ビッグバンの仕組みを、項目を分けてわかり易く論証する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:1362:"12日、オバマ米大統領が各国首脳を招いて開いた核安全保障サミットでは鳩山首相はオバマ米大統領との会談がセットされず夕食会の席で会うということになったのだった。しかしその中でオバマ大統領は「普天間基地問題」で日本政府の国内調整への不信感をもらしていたという。それにつけても感じられるのは、日本側の外交力がいかにも乏しいことだ。そもそも普天間基地の問題は、1995年に米兵の少女暴行事件で、住民の反米気運が高まったことに発する、いわば米国側のマイナス要因だったのが、今や日本政府側の不手際という反対の関係になってしまっている。鳩山首相の普天間基地を沖縄県外へ移設するというのは、政権交代とはいえ無理なことと見られており、県内移設以外にない。つまり辺野古しかない。それを沖縄県北部の振興に結び付けて行く。それをすべてひっくり返してしまった。今回のオバマ大統領との会談も夕食会の中でというのはいかにも日本が重きを置かれていない様子を見せるものになってしまった。日本として日米外交のやり方をよほど考えなければならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2244";s:8:"video_id";s:4:"2252";s:3:"uid";s:32:"698d522e6b94075fd6577a9f4b65908f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100416";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2244/2252/698d522e6b94075fd6577a9f4b65908f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2252";}s:32:"a8d3da4111599cd93aeeb7eb90254ab3";a:15:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(72) 平成22年4月15日";s:11:"description";s:57:"「井上ひさしさん死去、各紙一斉に企画」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 15 Apr 2010 00:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1268/1290/a8d3da4111599cd93aeeb7eb90254ab3/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:45";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「井上ひさしさん死去、各紙一斉に企画」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1284:"「井上ひさしさん死去」のニュースは各紙がいっせいに第一面で大きい見出しを張って伝えた。物書きである新聞記者の思いが熱く伝わる扱いで、社会面、文化面でも企画された。社会面で「やさしく鋭く井上劇場」という見出しに「根底に怒り笑いへ転換」という評伝をそえた朝日新聞、「魂伝えた「遅筆堂」」「言論の自由、平和へ行動」という見出しで上下全段を使った記事を載せた毎日新聞。中日新聞は社会面は「反戦訴えユーモアあふれ」とスペースは若干ひかえめだが、文化面で阿刀田高さんの文章「井上ひさしさん それはないよ」を出して「むずかしいことをやさしく、やさしいことふかく、ふかいことをゆかいに、ゆかいなことをまじめに書く」の名言を改めて紹介していた。さらに翌日朝刊で各紙(朝日、毎日、読売、中日、東京、日経)の第一面コラムがそろってこの死を悼みこれをテーマにした。これはよほどのことであった。このように大きな存在であったことを新聞が如実に示したことはまったくまれなことではあった。";s:2:"id";s:4:"1268";s:8:"video_id";s:4:"1290";s:3:"uid";s:32:"a8d3da4111599cd93aeeb7eb90254ab3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100415";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1268/1290/a8d3da4111599cd93aeeb7eb90254ab3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1290";}s:32:"5a3f293c8087b2f8b2a1e7405424a4fd";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(40) 平成22年4月14日";s:11:"description";s:130:"「我々はどこから来たのか①NHKスペシャル「ハッブル宇宙望遠鏡~宇宙の始まりに挑む」」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 14 Apr 2010 14:57:00 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国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:1239:"4月8日チェコの首都プラハでオバマ米大統領とメドベージェフ・ロシア大統領が会談し、第一次戦略兵器削減条約(START1)の後継となる戦略核軍縮条約に調印した。これについてオバマ大統領の提唱する「核兵器なき世界」への第一歩と伝えられているが、実際にはあまり大きな位置付けができるものではないという見方がある。せいぜい米で100、ロシアで90の削減になるという試算もある。両国とも国内事情もあり、特にいわゆる産軍複合体を納得させるのは困難な面がある。すべてで1万発といわれる核兵器をなくすことは難しく、オバマ大統領自身も実は承知している。したがってあくまでも政治的なものであることを理解しなければならない。今度の条約については、1991年、父のブッシュ大統領の時に、米ロの間で調印されたSTART1が昨年12月に効力を失い3カ月以上無条約となっていたのをやっとプラハという象徴的なところで締結してアピールしたところに狙いがあった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2245";s:8:"video_id";s:4:"2253";s:3:"uid";s:32:"b826722df097e241cbabacde4b198083";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100409";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2245/2253/b826722df097e241cbabacde4b198083/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2253";}s:32:"d9d15a7d4c308d190eadf17442ee9c23";a:16:{s:5:"title";s:57:"放送の現在・過去・未来(39) 平成22年4月7日";s:11:"description";s:37:"「ラジオ深夜便20周年」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 07 Apr 2010 14:56:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2491/2410/d9d15a7d4c308d190eadf17442ee9c23/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:46";s:15:"itunes_subtitle";s:36:"「ラジオ深夜便20周年」";s:13:"itunes_author";s:87:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1197:"「ラジオ深夜便」の放送が始まってこの4月で20周年となった。1990年4月28日、午前0時から5時までの放送で始まったのがスタートだった。ラジオの深夜放送は特に民間放送で若者向けとなっていたのを対極をねらってベテランアナが想い出の歌や人生訓話などのゆったりとしたトークと音楽でつないだのだった。きっかけとしては1988年9月から昭和天皇の容態が悪くなり、静かな音楽で終夜放送を行ったものだったが、引き続き要望が多く、特集番組などを経て毎日の放送となった。ベテランアナの一対一の感じの話しかけにファンも増え、「ラジオ深夜便の集い」が全国各地で開かれるようにもなり、1997年東京のNHKホールで開かれた「集い」には沖縄から北海道まで全国から3200人が参加した。高齢化社会を先取りしたものと評価され、1998年には菊池寛賞を受賞した。今はFM放送でも同時に放送し確かな聴取者がますます増え続けている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1221:"テレビ、朝の時間帯の開発はNHKが先行したが民放も日本テレビの「ズームイン朝」が挑戦し、1979年、千代田区麹町の日本テレビ本社のオープンスタジオを拠点に国内・海外からの中継を構成、1992年にはNHKの「ワイドニュース」を視聴率のてんでも上回り1996年には各局朝番組の頂点に立った。当時の日本テレビの編成部長はNHKの生活時間調査を調べて、それに合った内容で分刻みの本音インタビューを放送したのが良かったとのことだった。この「ズームイン朝」を追っかけてフジテレビの「めざましテレビ」が1994年に始まり、2005年には「ズームイン朝」を上回る視聴率をあげた。さらにその2005年にはTBSが「みのもんたの朝ズバッ!」を始め2006年10月には「ズームイン朝」「めざましテレビ」を追い抜く視聴率となり、「TBSの朝の顔」ともいうべき看板番組となった。その後これら三つの番組はぬきつぬかれつの激しい競争をしている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2490";s:8:"video_id";s:4:"2411";s:3:"uid";s:32:"c21d8f2389bc709bd5529fb3e4f7feab";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100401";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2490/2411/c21d8f2389bc709bd5529fb3e4f7feab/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2411";}s:32:"0c936df8ed2ec02dc9d2b4fe02833830";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏132平成22年4月1日";s:11:"description";s:74:"「沖縄普天間基地の米海兵隊と北朝鮮核との関係?」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 01 Apr 2010 13:46:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2242/2254/0c936df8ed2ec02dc9d2b4fe02833830/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:49";s:15:"itunes_subtitle";s:72:"「沖縄普天間基地の米海兵隊と北朝鮮核との関係?」";s:13:"itunes_author";s:54:"春名幹男 国際言語文化研究科特任教授";s:14:"itunes_summary";s:1005:"沖縄普天間基地の米海兵隊と北朝鮮核との関係が取りざたされている。北朝鮮の政権が崩壊した場合の核兵器を如何にして確保するかということと関連したことがある。しかし実際には海兵隊には技術的にそうした能力はなく別の特殊な部隊がする事になるだろう。勿論、海兵隊が協力して周辺を固めて行うことはありうるけれども。北朝鮮の核兵器については韓国が所有権を主張するということも言われていたり、中国も重大な関心をもっていることだろうから、米国としてはいろんな配慮が必要になってくるだろう。終局的な問題としてはオバマ大統領が主張している核廃絶のことがあるが、これについては米露の話し合いをはじめ着実な動きがあり、日本としても唯一の被爆国として、積極的に進めて行かなければならないことではある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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測りがたい「抑止力」」を追及。朝日新聞も「新鮮深化新紙面」とし、1面トップで国土交通省の高速道路新料金体系を特ダネとして報じた。前日3月31日にも各紙で注目される記事があり読売新聞が元警察庁長官銃撃事件の時効にに伴う発表で警視庁が「オウムのテロ」と断じたことで、コラム「編集手帳」が犯人逮捕ができなった「傷」は化膿するおそれもあると批判した。また小学校教科書の増ページについても各紙が扱い、特に新聞記事を教育に取り上げる点をさまざまな角度から伝えた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2184";s:8:"video_id";s:4:"2206";s:3:"uid";s:32:"b07e9aa2abdfc36c2a16108442395ec7";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100401";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2184/2206/b07e9aa2abdfc36c2a16108442395ec7/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2206";}s:32:"2c03bfc8b0e76bb9122f1808cebd3153";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(37) 平成22年3月25日";s:11:"description";s:61:"「激震 マスメディア~テレビ・新聞の未来」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 25 Mar 2010 14:53:00 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1478:"ワシントンで現地の事情を確かめながら、今いろんな問題が重なって進んでいることをひしひし思う。米政界の最近の大きな出来事としてオバマ大統領が主張して来た医療保険制度の改革法案が下院本会議で可決され、成立の運びとなったことがある。支持率低迷の大きな原因ともなっていた問題が一つ解決の方向に進み、オバマ大統領としては指導力浮揚につなげたいところだが、党派対立が厳しくなり困難な面も予想される。そうしたことから今年のいわゆる中間選挙(11月投票、下院全員と上院3分の1改選)もオバマ大統領の民主党が必ずしも有利であるとは言えない。そんな中で米中関係が大きな問題に遭遇している。22日、インターネット検索最大手のグーグルが、中国語のネット検索サービスの拠点を中国本土から香港に移すことを発表した。人権活動家のメール情報を取得するためなどでサイバー攻撃を受けたことが原因で、ネットのの自由が保証されないことは事業の根幹に関わるとしているが、中国側は治安維持の重要な柱と位置付け譲らない。オバマ政権としては事態を悪化させることを防いでゆく方向だが、米中の難しい問題がここに新しく発生したことは否めない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1341:"メディアが大きく変わろうとしている中で、最も伝統的なメディアとしての新聞が曲がり角に立たされている。米国で廃刊となる新聞が増えていることは前にもふれたが、それに代わるものがインターネットでその試みがいろいろ進んでいる。そんな折に日本でもこの23日からはじめて新聞のWeb版が日本経済新聞で始まった。これまでも地方新聞で始めているところはあったが全国紙では初めてで注目を集めている。興味深いのはそれがWeb版とこれまでの紙の新聞と抱き合わせで購読できる方法も可能なように設定されていることで、これには疑問も異論もあるかもしれないが、頭を切り替えられないでいる向きには良いともいえる。そこには企画のしたたかさ伺えるようで、ここでは関係の放送会社のコンテンツもWebものせられるようになっている。それはいわば新聞とWebとされに放送も合わせた総合的なメディアを指向しているようである。確かに本来メディアはそうあるべきなのかも知れない。問題も壁もさまざまあろうけれども確実に新しい事態が起こりつつある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1485:"日米間の問題で、沖縄県の米軍普天間飛行場移設問題があるが、政府は移設候補地として同じ名護市の米軍キャンプ・シュアブ陸上部と沖縄県うるま市のホワイトビーチ沖を埋め立てるところの二つに案を提示することになった。しかしキャンプ・シュアブ陸上部については土地にゆとりはなく、ホワイトビーチ沖についても新たな費用を負担する余地はない。鳩山内閣は最近3月中に案を作って決めたい意向のようだが、自民党政権の時に日米合意したキャンプ・シュアブの沿岸部の案に勝るものを用意することは困難と見られる。メディアもそうした事情を十分調べ報道していないきらいがある。普天間基地が危険だということについても、米側は近隣の町の人が危険だということではなく、テロから守る点で危険だということで、報道ではそういう風には伝えられていない。したがって米側としてはテロ対策を十分にすれば、そのままとどまることはあり得る。日米問題と日本の内政問題が混乱している面がある。その上、中国の軍事費拡大のこともあり、北朝鮮の問題もある。そうしたことを含めて、日本のメディアが、安全保障の問題を深刻に集中して考え伝える事が必要なのではないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1152:"3月29日からNHK総合テレビ・朝の連続テレビ小説が8時からの放送になる。テレビ放送の朝の時間帯に異変の兆し。これは何を意味するのか。NHKはこれまで朝の連続テレビ小説、いわゆる「朝ドラ」によって朝の放送時間帯を開発。この前後に放送されるニュース情報番組と相まって40%台の高視聴率を記録していた。NHKの朝のニュース情報番組「スタジオ102」が始まったのは1965年(昭和40)。7時のニュース、ローカルニュース、「スタジオ102」、連続テレビ小説と続くこの当時のNHKの朝の放送時間帯は「ゴールデン編成」と言われていた。「スタジオ102」が15年続いた後、NHKの朝のニュース情報番組は統合を繰り返し、1993(平成5)年4月からは現在放送中の「NHKニュース・おはよう日本」となる。新年度のNHKの番組編成は国民の生活時間の変化に対応。民放でも朝のニュース情報番組は充実しており、テレビ放送の朝の時間帯は競争が激しい時間帯である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2488";s:8:"video_id";s:4:"2413";s:3:"uid";s:32:"c24c0e675d9c32ea20f635640c2d8cc4";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100317";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2488/2413/c24c0e675d9c32ea20f635640c2d8cc4/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2413";}s:32:"c9eea4a225519ce3330316a00dfcfbc7";a:16:{s:5:"title";s:45:"新聞を読み解く(68)平成22年3月17日";s:11:"description";s:105:"「新聞の機能「密約」有識者委員会報告でフルに発揮、新聞広告最近の傾向」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 17 Mar 2010 00:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1269/3009/c9eea4a225519ce3330316a00dfcfbc7/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:04";s:15:"itunes_subtitle";s:105:"「新聞の機能「密約」有識者委員会報告でフルに発揮、新聞広告最近の傾向」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1683:"「密約」検証報道については先週取り上げたが、その中で毎日新聞が新聞の機能を全面的に使った典型的な編集をしていたので、改めて確認する。第1面をフルに使い、第2・3面でも見開きで突っ込んだものを載せ、5面でその評価に記事と社説もこれにしぼり、12・13面で見開き全紙で歴史・有識者のコメントと共に報告書に要旨を史料になるよう詳しく伝え、最後に社会面も見開きで、西山元記者の写真入りでアピールした。これはまさに歴史的保存版となり新聞の存在感をしめした。再度ここに確かめ訴える。話題は変わるが、広告がこのところ著しい傾向を見せている。3月6日の朝日新聞朝刊なか見開きで若い男性と女性がジーンズだけをはいた姿でその上にかぶせて「UJ」の字が「W]に見えるようなデザインで書かれている。ユニクロ・ジーンズの広告で下に小さく「渋谷道玄坂店オープン」とある。名古屋で読む立場でどう判断したものやらといった感じだが、中日新聞でも同じ6日朝刊で20・21面見開きで「家具のバーゲン」があったが内容は従来のチラシ向きのもので首をかしげた。調べてみると各地域でチラシを配るよりこの方が予算的に安く済みこちらが選ばれた由。また「旅行」の広告が多いのも眼立ち、中日7日朝刊では全40頁の内13頁にあり、中で全面広告11面の内9面が「旅」の広告だった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1269";s:8:"video_id";s:4:"3009";s:3:"uid";s:32:"c9eea4a225519ce3330316a00dfcfbc7";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100317";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1269/3009/c9eea4a225519ce3330316a00dfcfbc7/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/3009";}s:32:"cc87ff8aa3bd15c1dd3ed63a733d016c";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏129平成22年3月12日";s:11:"description";s:55:"「日米「密約」調査委員会報告書提出」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 12 Mar 2010 14:14:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2248/2257/cc87ff8aa3bd15c1dd3ed63a733d016c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:36";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「日米「密約」調査委員会報告書提出」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1437:"3月9日、外務省の日米「密約」に関する有識者委員会が岡田外務大臣に対し、調査の結果の報告書を提出し公表された。この委員会には春名教授自身が加わり、四つの内、いわゆる第2「朝鮮半島有事の際の戦闘行動」についての密約を担当した。これは日米の記録も一致して「密約」は明確だった。その他第1の密約「安保改定時の核持ち込み」については、佐藤元首相の密使若泉氏が交渉にかかわったりしたが、内容について暗黙の合意があり「広義の密約」があったとし、4番目の「沖縄返還時の原状回復費肩代わり」についても、400万ドルを日本が出した事実が認定され、「広義の密約」とされた。第3の「沖縄返還時の核再持ち込み」については引継がれておらず「密約とはいえない」とされた。今回の問題については、いろんな議論があり調査の限界もあった。核については外務省と国民の間で、その深刻さについて認識の差があり、国民は本土内に持ち込むだけでなく、船で寄港するのも否定し激しい反対デモがあり、「密約形成」にも繋がった。政権交代で「密約」がはっきりしたが、今後は東アジアの非核の方向に向かうべきと思われる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2248";s:8:"video_id";s:4:"2257";s:3:"uid";s:32:"cc87ff8aa3bd15c1dd3ed63a733d016c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100312";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2248/2257/cc87ff8aa3bd15c1dd3ed63a733d016c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2257";}s:32:"34ac91c925576dbb8df3c0d24865a846";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(67) 平成22年3月10日";s:11:"description";s:111:"「「密約」有識者委員会報告を伝える新聞の役割、フルに使った歴史的な紙面に」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 10 Mar 2010 10:26:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2186/2208/34ac91c925576dbb8df3c0d24865a846/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:10";s:15:"itunes_subtitle";s:111:"「「密約」有識者委員会報告を伝える新聞の役割、フルに使った歴史的な紙面に」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1632:"「密約」検証調査の有識者委員会が岡田外務大臣に報告書を提出し、直ちに公表された。これを伝える新聞が、大きい扱いで、その役割、機能をふるに発揮した。各紙に差はあったが、中日新聞が一面トップで「核持ち込み黙認」「3密約を認める」との見出し、2面3面の見開き企画記事、社説でも取り上げ、全面記事の「特報」、さらに社会面でも40年前に沖縄の密約をスクープした旧毎日の西山太吉記者の「報告書問題だらけ」という厳しい批判を載せた。朝日新聞、毎日新聞はさらに多くの紙面を使い、まず1面はいずれも全面をこの記事で埋め、朝日新聞は「核密約歴代首相黙認」「政官共謀「ウソ答弁」」など厳しく批判するトーンで一貫し、社会面では「「核のウソ、被爆地怒り」と伝えた。社説もこれだけ一本で論じ、「国民不在の外交にさらば」とし、さらに見開き全面(下段広告なし)で「非核の裏密約の歴史」との専門家の座談会と報告書要旨が詳しく掲載され、新聞が歴史的な記録を残すという使命を果たすよう努めた。毎日新聞も朝日新聞同様の紙面のさき方で、ことがらの歴史的なバックを追跡する点では最も著しく説得力を持っていた。これに対して読売新聞は紙面の量は朝日、毎日よりは若干少なめで見出しに「苦悩の果て「密約」」「外交に密約はつきもの」とあった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2186";s:8:"video_id";s:4:"2208";s:3:"uid";s:32:"34ac91c925576dbb8df3c0d24865a846";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100310";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2186/2208/34ac91c925576dbb8df3c0d24865a846/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2208";}s:32:"790de48d74199449bc1295e764e8f63b";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏128平成22年3月4日";s:11:"description";s:61:"「核密約の調査とメディアの取材について」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 04 Mar 2010 14:16:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2249/2258/790de48d74199449bc1295e764e8f63b/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:08:47";s:15:"itunes_subtitle";s:60:"「核密約の調査とメディアの取材について」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1710:"いわゆる「核密約」の検証・調査が、外務省によって組織された有識者委員会で進められ、大詰めとなってきた。一般の関心も高く、したがってメディアの扱いも大きくなっている。このためメディアの間の競争も激しく、少しでも新しいことが出ればその社のすっぱ抜きとなってしまう。だから記者の間の競い合いもいろんな面で行われ、外務省委員会メンバーへの取材も、「夜討ち朝駆け」となっている。しかし、それにつけても思うのは、記者の取材の準備、前提となる調査がいかにも不十分な点である。すでに伝えられている事柄についてさえ十分把握されていないように思われることがあり驚いてしまう。本来は、取材をする場合、これまでに報道さえたことを直接事実に当たって確かめ、その上にある見通しを持って新しいことを引き出し、見つけて行く。そして事柄の全体的な意義を明らかにし、他の関連したもろもろな事の中に位置付けて行くのが当然である。特に今回の「密約」の関係は、まさに隠されたものであったわけで、そのバックを掘り起こして行かなければちゃんとした報道にならない。メディアの社会的な使命などと構えなくても、「調査報道」ということがいろんな面で非常に重要になっているが、なかなかきちんとなされない。そのもどかしさを、今回強く感じたので、本題内容とは少々それるかも知れないが、あえて指摘する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2249";s:8:"video_id";s:4:"2258";s:3:"uid";s:32:"790de48d74199449bc1295e764e8f63b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100304";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2249/2258/790de48d74199449bc1295e764e8f63b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2258";}s:32:"300bc8bbe0111ad6058abf1316f73617";a:16:{s:5:"title";s:57:"放送の現在・過去・未来(34) 平成22年3月3日";s:11:"description";s:40:"「オリンピック放送の課題」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 03 Mar 2010 14:50:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2487/2414/300bc8bbe0111ad6058abf1316f73617/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:48";s:15:"itunes_subtitle";s:39:"「オリンピック放送の課題」";s:13:"itunes_author";s:87:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1770:"バンクーバーの第21回冬季オリンピック2月28日(日本時間、3月1日)に終了した。日本人選手のメダル数は5個。長野大会の10個に次ぐ成績だった。さらに8位以内の入賞は26種目あり健闘した。驚かされたのが韓国の活躍で、金メダル6個をはじめ14個のメダルを獲得した。国を挙げての選手強化の成果で、日本も見習うべきところが多かった。オリンピックのナショナリズムは平和なもので、節度を保って国際親善に寄与するものとなればよいと思われる。今後の課題として、まず技術的には、1964年の東京オリンピック以来の衛星中継、カラー放送がさらにハイビジョンとなりデジタル放送となり、ますます鮮明な映像で選手の表情が伝えられてそのドラマ性も浮き彫りとなり、世界中の人々を虜にして、オリンピックの感動が世界を一つにする。ただ一方ではオリンピック放送権料高騰の問題があり、回を重ねるとともに、放送権料は上がり続けている。日本ではNHKと民放が共同で「ジャパン・コンソーシアム」を作って購入しているが、最初1976年のモントリオール大会で130万ドルだったのが、1984年のロスアンゼルス大会で1850万ドルとなり、2008年北京大会は1億8000万ドル。さらに2012年のロンドン大会は2億3850万ドルということで、こうなると民放は赤字となる可能性が出てきており、今後どうなるか予断を許さなくなっている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2487";s:8:"video_id";s:4:"2414";s:3:"uid";s:32:"300bc8bbe0111ad6058abf1316f73617";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100303";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2487/2414/300bc8bbe0111ad6058abf1316f73617/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2414";}s:32:"1ff35dccd78496603b44a88ecff57f14";a:16:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(66) 平成22年3月3日";s:11:"description";s:69:"落語界、将棋界の話題で、軽重さまざまな扱い?」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 03 Mar 2010 10:28:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2187/2209/1ff35dccd78496603b44a88ecff57f14/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:05";s:15:"itunes_subtitle";s:69:"落語界、将棋界の話題で、軽重さまざまな扱い?」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1566:"3月3日の各新聞が伝えた落語界、将棋界のニュースが、新聞によって扱いが異なっていた。落語界では六代目三遊亭円楽の襲名披露、将棋の世界では名人位戦で羽生善治名人に対し三浦弘行八段が挑戦者となったというのがその記事で、中日新聞は第二社会面の下の方に並んでいずれも一段見出し(ベタ記事)で扱った。しかし他の新聞は、比較的大きく扱い、朝日新聞は同じくだい3社会面ではあったが、二つの記事は真ん中、一番上の「「円生」の争奪戦」の話題と結びつけてそのすぐ下に、特に「名人位、三浦八段が挑戦権」は二段の見出しだった。毎日新聞は「六代目円楽襲名」が目を引く写真とともに二段見出しで左最上部角に置かれ、「三浦、初の挑戦者に」は第二社会面トップに四段の見出しで掲載された。これは主催社ということはあろうが記事も興味深く、ファンを納得させるものとなっている。落語界、将棋界のニュースは、政治・経済の記事などに比べ、一拍置いたゆとりのあるもので、読者もほっとしながら読む、いわば紙面のうるおいともなるものであり、その扱いの工夫は意外に大きい効果をもたらす。紙面をより魅力のある、読みやすいものにするため、意外にメインでない話題が利用される例を見せてくれるものとなった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2187";s:8:"video_id";s:4:"2209";s:3:"uid";s:32:"1ff35dccd78496603b44a88ecff57f14";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100303";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2187/2209/1ff35dccd78496603b44a88ecff57f14/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2209";}s:32:"13e1a9c46c0bc48c848191ea71f80e45";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(65) 平成22年2月25日";s:11:"description";s:60:"「新聞の電子化、日経新聞来月23日から」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 25 Feb 2010 10:29:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2188/2210/13e1a9c46c0bc48c848191ea71f80e45/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:37";s:15:"itunes_subtitle";s:60:"「新聞の電子化、日経新聞来月23日から」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1611:"新聞が変わる。すでにその予兆はあったがその動きが急速に進むことが現実となった。日経新聞が今日(2月25日)の一面で「来月23日「電子版」創刊」とかかげ、中に特集面を全面で企画してくわしく伝えた。「ネット時代の新メディア」とし「メディアに変革 新たな挑戦」とうたったその内容は、24時間の体制で最新ニュースを豊富なデータや映像とともにWebで提供するというもの。購読料は紙の「日本経済新聞」定期購読者は月額1000円、電子版のみの購読の場合は4000円で4月待つまで無料で提供される。記者会見をした喜多社長は「紙の新聞と電子版は共存関係をつくれると確信している。電子版のサービス・機能に磨きをかけ、紙の新聞に続く事業の柱に育てたい」と述べた。見逃せないのは、この発表を他紙が伝えていることで、朝日新聞は第三社会面トップで大きく伝え、読売新聞も経済面上段二段の見出しで掲載した。いずれ同じような計画が進むことだろう。アメリカではすでに数年前からいろんな試みがなされており、ニューヨーク・タイムズも始めている。また日本でも現在試験的に無料でケータイにより紙面が拡大して見られる産経新聞の試みがあり、これはビジネス・モデルになってはいないが、もはやこうした動きは止められそうにない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2188";s:8:"video_id";s:4:"2210";s:3:"uid";s:32:"13e1a9c46c0bc48c848191ea71f80e45";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100225";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2188/2210/13e1a9c46c0bc48c848191ea71f80e45/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2210";}s:32:"87d7791afd94779330e0c1cb241f9e92";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(33) 平成22年2月24日";s:11:"description";s:43:"「オリンピック放送の歴史②」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 24 Feb 2010 14:48:00 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1752:"トヨタ自動車の大規模リコール(回収・無償修理)問題についてアメリカ側の追及がますます厳しくなっている。遂に日本本社の豊田章男社長が米下院の監視・政府改革委員会の公聴会に召喚されろところにまで及んでしまった。この一連の動きについては、このところ日本が沖縄普天間基地問題で米国に協調的でないことなどに対するバッシングの意味があるのではないかなどといううがった見方も行われている。とかくこういうことがあると陰謀説が出てくるものだが今回も実際にはそうではなく、トヨタ自動車側の対応が悪いのが原因となっているようだ。それはタイミングの点で後手後手に回ってしまった印象が強いのと、「リコールはするけれども安全性は確保されている」という趣旨の説明がなされていて、理解されにくいところがある。ポピュリズムということについて日米の評価の違いがあるがアメリカでは肯定的で民衆の側に立つという意味がある。それに対して日本では大衆迎合という面が強く出て否定的である。このためメディアも自動車の安全の問題を詳しく十分伝えていなかったのではないか。このため、表面化すると、騒ぎすぎという感想が持たれてしまう。そのギャップを埋めるためにも、事故がなぜおきたか、詳しく実証的にメッカにズムを解明して、信頼を得て行くことが必要であり、説明するトップの人格的イメージも強くしなければならないのではないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2250";s:8:"video_id";s:4:"2259";s:3:"uid";s:32:"449c463da041c7902ee003daf721bb3c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100224";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2250/2259/449c463da041c7902ee003daf721bb3c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2259";}s:32:"e8a65028ca9dd52952ca1da74b6fdded";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏126平成22年2月18日";s:11:"description";s:28:"「険悪な米中関係」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 18 Feb 2010 14:18:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2251/2260/e8a65028ca9dd52952ca1da74b6fdded/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:50";s:15:"itunes_subtitle";s:27:"「険悪な米中関係」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1473:"オバマ大統領は中国との関係における対応の姿勢においてこれまでのアメリカの大統領とはちがう点がある。オバマ大統領は昨年1月に経済危機という大変な負の遺産を抱え大統領に就任した。世界で一番経済発展しているのは中国である。この中国の経済成長を設備の輸出、サービスの提供によって取り込んでいくことでアメリカの経済危機を脱する狙いがあった。12月にはCOP15でオバマ氏は中国の温家宝首相との会談を再三にわたり要請。ところがこれを拒否。中国とアメリカは意見が対立している問題がいくつもある。人権問題、イランの核問題、地球温暖化の問題など。これらの問題について中国はアメリカと真正面から話し合いをしない。アメリカは中国を国際的に責任のあるパートナーとして引き入れ、中国とアメリカで様々な問題を解決することもできると考えている。事実上のG2という方向をアメリカは模索したが中国はこれに応えてこない。グーグル事件や台湾への武器輸出問題など日本では一見して経済問題かのように受け止めがちな問題は実は国家安全保障の問題である。これほど重要な2国が角を突き合わせている中、日本はどうするべきなのかを論じるべきである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2251";s:8:"video_id";s:4:"2260";s:3:"uid";s:32:"e8a65028ca9dd52952ca1da74b6fdded";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100218";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2251/2260/e8a65028ca9dd52952ca1da74b6fdded/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2260";}s:32:"af5fbc88347370e1ccc536122d7631b3";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(32) 平成22年2月17日";s:11:"description";s:43:"「オリンピック放送の歴史①」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 17 Feb 2010 14:46:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2485/2416/af5fbc88347370e1ccc536122d7631b3/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:04";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「オリンピック放送の歴史①」";s:13:"itunes_author";s:87:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1429:"近代オリンピックは、フランスのクーベルタン男爵によって1896年にはじめられた。第1回はギリシャのアテネで開催。1912年ストックホルム大会で日本は初参加。日本の放送(ラジオ)が始まったのは1925年。1928年のアムステルダム大会で日本は陸上競技、水泳などで金メダルを獲得するが当時はまだニュースとして速報を伝えるのが精一杯。1932年第10回ロサンゼルス大会からラジオ放送。日本の放送がオリンピックの実況を行ったのは、1936年第11回ベルリン大会のときが最初。この大会ではテレビという新しいメディアが史上初めてオリンピック中継を果たしたという点で特筆される。1940年のオリンピックは、夏、冬、共に日本で開催されることがベルリン大会の前日に決まっていた。ラジオ、テレビによる放送の計画も着々と進んでいた。日本もテレビの開発では世界最先端を競っていた。しかし、戦線の拡大とともに1938年7月15日、政府は東京オリンピックの中止・返上を決めた。古代オリンピックの起源にしたがい戦争ではなく平和なオリンピック開催の道を選んでいたなら日本の歴史は違ったものになっていたかもしれないと考えると残念でならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2485";s:8:"video_id";s:4:"2416";s:3:"uid";s:32:"af5fbc88347370e1ccc536122d7631b3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100217";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2485/2416/af5fbc88347370e1ccc536122d7631b3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2416";}s:32:"fcfedc3ad9fa46064dab43c60ea60798";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(64) 平成22年2月17日";s:11:"description";s:54:"「五輪の迫力を伝える『つなぎ印刷』」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 17 Feb 2010 10:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2189/2211/fcfedc3ad9fa46064dab43c60ea60798/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:41";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「五輪の迫力を伝える『つなぎ印刷』」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1145:"バンクーバーオリンピック関連の記事が各社新聞に掲載されている。各社ともに大幅に誌面を割いてこの記事を掲載。新聞では決定的瞬間をとらえた写真の他、選手のコメントやエピソード、記録が掲載される。各社2ページあるいは3ページの特集ページのみならず社会面に掲載する他、メダル獲得ともなれば一面記事となる。特設ページにはその日の競技の結果をすべて掲載。新聞の印刷技術も進歩。新聞中央の2面を使って真ん中に裂け目なくカラー印刷ができる『つなぎ印刷』により迫力が増した。かつて長野五輪開催時にはできなかった技術である。各社編集局では特設の編集スペースが設けられ10名ほどで編集作業を行う。どの写真を使うかなど大変な議論がなされる。象徴的な瞬間とらえた写真を選び抜く作業は編集のおもしろみでもある。さらに読み物の記事を多角的に添える。新聞による五輪記事の扱いを楽しんでいただきたい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2189";s:8:"video_id";s:4:"2211";s:3:"uid";s:32:"fcfedc3ad9fa46064dab43c60ea60798";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100217";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2189/2211/fcfedc3ad9fa46064dab43c60ea60798/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2211";}s:32:"8d3722bb8ed1756f5fdfd100cb2546d8";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(63) 平成22年2月10日";s:11:"description";s:63:"「トヨタリコール問題、「政治とカネ」政局」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 10 Feb 2010 10:31:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2190/2212/8d3722bb8ed1756f5fdfd100cb2546d8/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:17";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「トヨタリコール問題、「政治とカネ」政局」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1587:"トヨタ車の不具合によるリコール問題が新聞紙面をにぎあわしている。はじめ米国でのリコールが、政府をも巻き込む形で伝えられ、西欧さらには日本にも発生するようになった。プリウスなど4車種、世界で43万台にのぼる大規模な改修を進めるという。問題の個所がブレーキ関係だということでユーザーの不安は放置できないものであり、安全安心のトヨタの神話が揺らいでいる。車の売れ行きが落ち込んでいたのがやっと立ち直りかけていた矢先でありこの影響は、特に国際的な競争の中で大きい。販売競争が情報に支配されて勝負がついてしまうことになりかねない。メディアの観点からいえば、今回の企業側の危機管理という点で、もうひとつ立ち遅れたところがみられ、後手後手に回ってしまったことが否めない。社長会見のタイミングと内容も十分なものとはいえなかった。こうしたことは一つ狂うと容易に挽回できない。さらにホンダにもリコールの問題が出てきているという。今後が注目される。「政治とカネ」の政局関係も引き続き動いており、ついに起訴された石川衆院議員は民主党を離党の方向と言われ、一方、小沢一郎氏と距離を置いていた枝野氏が行政刷新相に起用されることになった。鳩山内閣が政権運営の点で少し変わりつつあるようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2190";s:8:"video_id";s:4:"2212";s:3:"uid";s:32:"8d3722bb8ed1756f5fdfd100cb2546d8";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100210";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2190/2212/8d3722bb8ed1756f5fdfd100cb2546d8/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2212";}s:32:"0679e9ce3d09c9cfdd87f9f698689a49";a:16:{s:5:"title";s:57:"放送の現在・過去・未来(31) 平成22年2月9日";s:11:"description";s:64:"「冬季オリンピック バンクーバー大会開催」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 09 Feb 2010 14:45:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2484/2417/0679e9ce3d09c9cfdd87f9f698689a49/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:48";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「冬季オリンピック バンクーバー大会開催」";s:13:"itunes_author";s:87:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1323:"第21回冬季オリンピック・バンクーバー大会がいよいよ今週末から開かれる。現地時間では、2月12日から28日まで17日間。カナダ・バンクーバーと日本の時間差は17時間。放送は午前3時から午後3時ごろまでとなる。開会式は2月13日(土)午前11時から。バンクーバー大会の競技種目は、7競技86種目。およそ80の国と地域から5500人の選手役員が参加。日本からは94人の選手が参加する。1964年の東京オリンピックからカラー放送による衛星中継が可能になり世界中が生中継の放送を観ることができるようになった。オリンピックがまさに世界中の人々を引き付ける「メディア・イベント」になっていく。オリンピック放送の特徴は、NHKと民間放送局が「ジャパン・コンソーシアム」を組んで共同で放送することである。NHKでは、テレビ、パソコン、モバイルの3つのメディアによる「3スクリーン」展開でいつでも、どこでもオリンピックを楽しめるようにする。今年はさらに南アフリカでW杯サッカーもあり、この2大スポーツ大会での地上波デジタル放送の普及を期待している。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2484";s:8:"video_id";s:4:"2417";s:3:"uid";s:32:"0679e9ce3d09c9cfdd87f9f698689a49";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100209";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2484/2417/0679e9ce3d09c9cfdd87f9f698689a49/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2417";}s:32:"deea882fd0896853e1f7f337bf6c126e";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏125平成22年2月4日";s:11:"description";s:52:"「小沢氏「不起訴」の後に来るもの」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 04 Feb 2010 14:19:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2252/2261/deea882fd0896853e1f7f337bf6c126e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:06";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「小沢氏「不起訴」の後に来るもの」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1419:"今日(2月4日)石川知裕衆院議員の勾留期限となる中で、小沢氏の不起訴の方向がきまったとされるが、今回の小沢民主党幹事長と検察との「対決」、その決着の意味するものは何だったのか。比較されるケースとして自民党の二階氏の場合は政策秘書の略式起訴で終わっていたのが小沢氏の場合は秘書だった現職議員の逮捕となった。検察側としては賄賂性の高い「金」のこともあり、さらに石川氏が任意での事情聴取に応じなかったため逮捕に踏み切ったのだった。その上、直接小沢氏に及ぼうとする際、検察側も特に首脳部を含む検討で慎重な考え方が出てきた。それに呼応するかのように小沢氏側も態度を転換し、本人が二度に渡り事情聴取を受けた。その結果は検察側としても決定的な決め手をつかむことができなかった面もあり「小沢氏不起訴」の方向となり、小沢氏側に軍配が上がった形だ。そこで今後となる訳だが、小沢氏が正面突破で進むことに対しては、政治的な責任論の問題も残っており、無理な点がある。結局、これを機会に民主党政権がさらに強い体制作りに向かうというのが、せめてもの積極的な方向となるのだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2252";s:8:"video_id";s:4:"2261";s:3:"uid";s:32:"deea882fd0896853e1f7f337bf6c126e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100204";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2252/2261/deea882fd0896853e1f7f337bf6c126e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2261";}s:32:"9deebf71259911b41c6e626b9b86e425";a:16:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(62) 平成22年2月4日";s:11:"description";s:51:"「小沢氏不起訴の方向?各紙の扱い」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 04 Feb 2010 10:32:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2191/2213/9deebf71259911b41c6e626b9b86e425/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:33";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「小沢氏不起訴の方向?各紙の扱い」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1545:"明日(2月4日)小沢氏関係の事件で逮捕された石川代議士の勾留期限が切れるため小沢氏自身がどうなるか注目されている。朝日、毎日両紙がいずれも今日(2月3日)の朝刊トップで「不起訴の方向」の見出しで伝えた。記事の内容をみると、朝日は「検察当局は、、、、、方向で検討していることがわかった。」とし「小沢氏が関与した証拠は2日の時点では不十分とみている模様だ」と慎重で、毎日も「方向で検討を始めた模様」「刑事責任の追及は困難との見方を強めているとみられる」まわりくどい感じだが、この際この記事の意義は非常に大きい。他紙は「共謀を裏付けるには十分ではないという消極論も強い」(読売)、「現状では共謀関係の立証は難しいとの見方もある」(日経)と第1面ではあるがトップでなく控えめに扱い、中日は社会面で「関与の有無についても慎重に調べている」にとどめている。各紙の扱いは興味深いが、ふたを開けた結果、小沢氏不起訴となれば、朝日、毎日は大変なリードをしたことになり、読売、日経もまずはフォローしていたとされ、中日は十分でなかったという低い評価となる。しかし、反対に小沢氏起訴の方向に向かえば、逆に朝日、毎日のミスは強い批判の対象となることだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1211:"毎週日曜の朝(7:45-)に放送されている「さわやか自然百景」(NHK)という15分番組がある。日本の豊かな自然を紹介している。以前「自然のアルバム」(NHK)という番組があった。やはり日曜日の朝に放送。1960年から1985年まで25年続いた番組。NHK各地方局が制作。撮影はカメラマンとディレクターの2人で行う。野鳥、植物の専門家に同行と監修を依頼する。野鳥の撮影の場合はまず巣を見つけることから始まる。巣を見つけたら野営し、昼夜待機して撮影。トキなど絶滅危惧種の生態をとらえた映像はそれ自体が貴重な記録であり学術的にも評価を得ている。今年は国連が定める「生物多様性年」である。10月に名古屋で「COP10」生物多様性条約集結国の第10回会議が開かれる。日本は193締結国が参加するこの会議の議長国。地球環境を守るには地球に生きている生物の豊かさと多様さについて認識を深めることが重要である。この意味でテレビの自然紀行番組や自然科学番組が果たす役割は重要である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2483";s:8:"video_id";s:4:"2418";s:3:"uid";s:32:"4e0d1157c600c4125c62cf050c6ba4d5";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100203";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2483/2418/4e0d1157c600c4125c62cf050c6ba4d5/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2418";}s:32:"e5ad1313026d1e015eda62d3c3717763";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏124平成22年1月28日";s:11:"description";s:31:"「検察検事長天下り」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 28 Jan 2010 14:21:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2253/2262/e5ad1313026d1e015eda62d3c3717763/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:56";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「検察検事長天下り」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1445:"大阪高検の元検事長が西松建設の社外役員に就任していたことが記事となった。検察に対する風当たりが強まる可能性が十分にある。政治資金問題をめぐる捜査に対し、小沢氏は姿勢を大幅に転換。事情聴取に応じ、その後の記者会見でも穏やかに応答。この姿勢が最初からあれば今のように政治問題化しなかっただろう。国民が政治家を見るのはメディアを通じてだけである。メディアの中で怒りを露わに検察と対峙する小沢氏を国民は支持しない。世論調査によると小沢氏は辞任すべきと考える人は70%を超えていた。しかしこの雰囲気は変化しつつある。小沢氏の軟化姿勢とあいまって、この記事となった事案により逆に検察に冷風が吹く可能性が出てきている。メディアは小沢疑惑という方向でずっと報道してきた。かつてニュースペーパートライアルという言葉があった。裁判の前に新聞による「裁判」で有罪を決めてしまう。検察の見立てが間違うこともある。逮捕の段階では有罪は確定されていない。これをメディアは熱狂し取材競争で世論を誘導してしまうことがある。メディアが反省すべき点は多い。この潮の流れを変えるには世論の力が必要である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2253";s:8:"video_id";s:4:"2262";s:3:"uid";s:32:"e5ad1313026d1e015eda62d3c3717763";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100128";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2253/2262/e5ad1313026d1e015eda62d3c3717763/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2262";}s:32:"a2471c026fcf2b57845772aa9df38c50";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(29) 平成22年1月27日";s:11:"description";s:31:"「世界遺産関連番組」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 27 Jan 2010 14:41:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2482/2419/a2471c026fcf2b57845772aa9df38c50/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:42";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「世界遺産関連番組」";s:13:"itunes_author";s:87:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1356:"茶の間にいながらにして視聴者に遠くの知らない場所の景色を映し出す旅番組はテレビ的でありテレビの発達とともに人々に受け入れられてきた。最近でもNHK、TBSで「世界遺産」の関連番組が放送されている。「世界遺産」はユネスコが中心となって進めており、人類共通の宝である貴重な建造物や遺跡、自然等を守り、未来に手渡していこうとする取り組みである。NHKはユネスコと提携して2004年から世界遺産のハイビジョン映像ライブラリー「世界遺産デジタル映像アーカイブス」事業を進めている。2005年度から放送を開始し、現在は「世界遺産への招待状」として放送中である。これに先行してTBS系列では1996年4月から「世界遺産」を放送。2008年4月から「THE世界遺産」を放送している。ソニーの1社提供によるこの番組は世界遺産の映像を未来忘却記録するというソニーの企画から始まった。テレビだけでなく、小学館からは「NHK世界遺産100」としてDVD&マガジンで発売されている。放送メディアとしても優れたコンテンツをつくり様々なメディアで展開することがこれからの一つの方向性である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2482";s:8:"video_id";s:4:"2419";s:3:"uid";s:32:"a2471c026fcf2b57845772aa9df38c50";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100127";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2482/2419/a2471c026fcf2b57845772aa9df38c50/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2419";}s:32:"5ce19208cb35ed4a7236b9fbaca9b62d";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(61) 平成22年1月27日";s:11:"description";s:63:"「紙面で目を引き付ける写真・カラーの効果」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 27 Jan 2010 10:34:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2192/2214/5ce19208cb35ed4a7236b9fbaca9b62d/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:02";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「紙面で目を引き付ける写真・カラーの効果」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1545:"今日(1月27日)の中日新聞夕刊で第1面の中央に、名駅前の高層ビルを取込み遠く雪を頂いた御岳山の雄大な姿がはっきり見える写真が目を引いた。朝刊でも第1面に名港水族館のマイワシの大群が餌を求めて竜巻のように渦巻く様子を写した写真が載せられ、活字を追う目をほっと楽しませた。他紙でも毎日新聞が、やはり第1面に「霧の中 目覚め」として北海道鶴居村の川でタンチョウが立ち上がる川霧の中に羽を広げた墨絵のような写真を載せ、読売新聞もアフリカ、アンゴラの首都ルアンダの郊外で、中国が中心となって進める都市作りの記事で、林立するビル群建設の「パノラマ写真」が第1面トップを飾った。写真が新聞のコンテンツとして重要な要素であることは言うまでもないが、さらに紙面のカラー化が進みますます発展して、その魅力が紙面全体を引き付けるものにする力となっている。今日の中日新聞朝刊は28面の内16面がカラーとなっており、特に地方面では紙面を親しみやすくする点で効果をあげている。広告面でも今日の「ペット大集合」は犬の好きな人にはたまらないものとなった。とかく硬い記事が盛られる総合編集の新聞の中でこうした側面が新聞と読者をつなぐ支えとなっていることは大きい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2192";s:8:"video_id";s:4:"2214";s:3:"uid";s:32:"5ce19208cb35ed4a7236b9fbaca9b62d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100127";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2192/2214/5ce19208cb35ed4a7236b9fbaca9b62d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2214";}s:32:"c34233f14598b02d7da7ad800623e4e9";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏123平成22年1月21日";s:11:"description";s:35:" 「小沢氏、不記載了承」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 21 Jan 2010 14:22:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2254/2263/c34233f14598b02d7da7ad800623e4e9/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:04";s:15:"itunes_subtitle";s:34:" 「小沢氏、不記載了承」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1518:"民主党・小沢氏の政治資金収支報告書不記載をめぐる問題が深刻な情勢である。小沢氏は先週の段階で自分の支持団体の法律違反を認めている。ミスとて法律違反である。小沢氏は、これまでは単に修正申告で済まされていたことにも関わらず今回の自分に対する追求に反発し対決姿勢を見せていた。また、小沢氏は当初、任意の事情聴取に応じない構えだった。だがこの姿勢に変化を示し始めている。何らかのかたちで不起訴ないし起訴猶予を目論むものである。しかしながら、新聞報道の通り引き続き小沢氏の政治資金に関する疑惑が持ち上がっている。すでに本日の読売新聞には「共謀」と記載されている。政権が交代したばかりのこの時期に、この事件に関して捜査をしている検察の政治的な恣意性の問題について、これは国策捜査ではなく民主党新政権対官僚の対決と捉える見方がある。検察庁は官僚を代表している。小沢氏に国会証言をさせないという民主党と小沢氏の考えは正しいとは言い難い。やはり内閣としても法律問題は尊重するべきである。このあたりも含め小沢氏に対する法曹界からの反発も予想される。しかしながら今回の小沢氏に対する捜査を検察の陰謀だととらえることは尚早な意見である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2254";s:8:"video_id";s:4:"2263";s:3:"uid";s:32:"c34233f14598b02d7da7ad800623e4e9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100121";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2254/2263/c34233f14598b02d7da7ad800623e4e9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2263";}s:32:"a981a4e435ae0bb71c644c419fdf16ed";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(60) 平成22年1月21日";s:11:"description";s:51:"「小沢関係検察側リーク問題の対応」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 21 Jan 2010 10:35:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2193/2215/a981a4e435ae0bb71c644c419fdf16ed/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:07";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「小沢関係検察側リーク問題の対応」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1518:"国会が開会した中で小沢問題は引き続き大きく伝えられているが、特に検察側のメディアに対するリークを問題とする動きが出てきた。民主党役員会が対策チームを設置するということになり、これに対するメディアの研究者などの異論も伝えられた。しかし一方では関係記事で「関係者によると」という決まり文句が各紙を通じて使われるようになっている。これはもちろん検察すじということは言外に明らかだが、それがいかにも多く、この辺りにも問題があるようだ。メディアの取材側としては相当な緊張関係をもって情報を収集しているということではあるのだが、それと「リーク」がどう峻別されるかは微妙である。いずれにしてもこうした小沢関係の記事に、本来重要な記事が隠れてしまっているのも気になる。いうまでもなく「日米安保50周年」のことである。1月19日は、吉田内閣の時講和条約と同時に結ばれた安保条約を受け、それを改訂した条約に、岸首相とアイゼンハワー大統領が署名した日だ。その後半世紀の歴史を経て今、冷戦の終わった世界の中でどうすべきかということもあるのが、見開きの特集企画は別として、一般記事での扱いは地味なものとなってしまった。そんな問題もあった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2193";s:8:"video_id";s:4:"2215";s:3:"uid";s:32:"a981a4e435ae0bb71c644c419fdf16ed";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100121";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2193/2215/a981a4e435ae0bb71c644c419fdf16ed/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2215";}s:32:"99626625070cfbb0a53d9db182405e32";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(28) 平成22年1月20日";s:11:"description";s:33:"「NHK大河ドラマの歴史」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 20 Jan 2010 14:39:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2481/2420/99626625070cfbb0a53d9db182405e32/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:45";s:15:"itunes_subtitle";s:33:"「NHK大河ドラマの歴史」";s:13:"itunes_author";s:87:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1243:"NHKの大河ドラマは1963年(昭和38年)にテレビ放送開始10周年を記念してはじまった。当時、NHK芸能局長・長沢泰治の「映画に負けない日本一のドラマをつくる」という号令の下、制作開始。当時は午後8時45分から放送。第1作目は「花の生涯」。初期の頃は「5社協定」により映画俳優のテレビ出演は制限されていたためキャスティングに苦労があった。当時無名の新人だった緒方拳、石坂浩二を登用。大河ドラマの平均視聴率は軒並み高い。(歴代1位「独眼竜正宗」[1987・昭和62年] 39.7%[関東])主人公の出身地やゆかりの地など大河ドラマの舞台として取り上げることは、当地に観光効果をもたらす。このため各地からNHKに陳情が寄せられるほどである。信長、秀吉、家康の3英傑の出身地である愛知県は大河ドラマで最も取り上げられている。今年の大河ドラマは「龍馬伝」。そして来年、記念となる第50作目の大河ドラマは「江(ごう)~姫たちの戦国」。今年の「龍馬伝」共々、今後も大河ドラマに期待したい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1176:"民主党・小沢幹事長に対する検察の追求の度合いが増している。本件をめぐっては最悪の場合、元秘書の在宅起訴に留まらず小沢氏にも検察から起訴が及ぶことも予想される。本件の端緒は民間人からの告発によるものである。これを重くみた検察が捜査に乗り出し、陸山会の4億円の問題が明るみに出てきた。検察に対し政治介入などとの批判もある。一方、小沢氏は任意の事情聴取に応じていない。このような問題の推移の中で重要となるのは世論である。これが良いか悪いかについての国民の受け止め方は世論となって表れる。世論の真相解明への要求がある限り、世論が警察を動かすこともある。4億円という大金をめぐる問題を世論が見過ごすはずがない。世論の真相解明の要求がこれから高まってくれば、小沢氏が任意の事情聴取に応じなかったことは氏の判断の誤りとなる可能性がある。与党の幹事長である小沢氏はまず世論に対して配慮するべきである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2255";s:8:"video_id";s:4:"2264";s:3:"uid";s:32:"bb02011b28dbc2266a5a9262c7556157";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100114";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2255/2264/bb02011b28dbc2266a5a9262c7556157/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2264";}s:32:"ae663afdaeda5bd3ef530fde76f00eb6";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(27) 平成22年1月13日";s:11:"description";s:43:"「放送メディア・2010年」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 13 Jan 2010 14:37:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2480/2421/ae663afdaeda5bd3ef530fde76f00eb6/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:57";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「放送メディア・2010年」";s:13:"itunes_author";s:87:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1521:"「放送の現在・過去・未来」と題してお送りしているこの放送も今回で27回目となった。今後も放送界の現在の課題を探り、過去の歴史に照らして未来を展望する。今年の放送メディアに対して次の4点に注目している。①ひとつめはテレビの報道機能の重要性である。衛星中継、デジタル技術の発達などによりこの重要度は増している。ジャーナリズムには単なる批判ではなく建設的な役割を担うことを望む。②今年は国際的なイベントが開かれる。冬季オリンピック、W杯サッカー、さらに上海万国博覧会。放送メディアには単にナショナリズム煽るのではなく、平和に貢献する国際イベントとなる報道を望む。③今年は2011年テレビ放送の全面地上波デジタル化に向けて正念場となる。デジタル化によって多チャンネル化が可能となるが、この内容に関する議論が不足しているのが現状である。視聴者の意見に耳を傾ける必要がある。④放送と通信、デジタルメディアの融合により、放送メディアはインターネットとより緊密な関係性を築くことが予想される。携帯電話を放送端末として利用できることにより視聴者の自由度と便利さは高まる。今後は視聴者の放送参加や災害時の情報提供などへの活用を期待したい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2480";s:8:"video_id";s:4:"2421";s:3:"uid";s:32:"ae663afdaeda5bd3ef530fde76f00eb6";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100113";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2480/2421/ae663afdaeda5bd3ef530fde76f00eb6/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2421";}s:32:"1cd545dd2156b6abc1507ffbc45638e2";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(59) 平成22年1月13日";s:11:"description";s:69:"「大相撲大関魁皇幕内最多勝記録808勝の偉業」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 13 Jan 2010 10:36:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2194/2216/1cd545dd2156b6abc1507ffbc45638e2/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:26";s:15:"itunes_subtitle";s:69:"「大相撲大関魁皇幕内最多勝記録808勝の偉業」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1512:"大相撲初場所は3日目で大きなドラマを繰り広げた。大関魁皇の幕の内最多勝記録808勝の樹立で、今場所まだ続く可能性も十分ある。これまでの記録保持者は元横綱千代に富士現九重親方で、不滅とも言われた大記録を19年ぶりに塗り替えた。しかもこの勝負の相手は関脇千代大海で通算対戦数は65場所という切磋琢磨の友情で結ばれた仲で、大関在位は65場所でこちらの方が最長(2位が魁皇の57場所)、前記録保持者の元横綱千代の富士はその師匠でもあった。そんな背景を秘めた一番で、その結果、千代大海は引退を決意したのだった。それかあらぬか各紙の扱いは非常に大きく、中日、朝日、毎日、読売のいずれもが1面に決定的な瞬間の写真とともに伝え、スポーツ面だけでなく社会面でも大きくかつ詳しくサイド記事を載せていた。特にスポーツ面でバックを掘り下げた解説・企画記事に読ませるものが多く、内容を競っていたが、各紙1面のコラムでもこれをテーマに選び、「中日春秋」をはじめ、朝日の「天声人語」毎日の「余録」がはたと膝を打つ含蓄のある筆でこのドラマの印象を一層際立たせていた。今年の大相撲だけでなく、どのような年となるかを幸先良く占う勝負ではあった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2194";s:8:"video_id";s:4:"2216";s:3:"uid";s:32:"1cd545dd2156b6abc1507ffbc45638e2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20100113";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2194/2216/1cd545dd2156b6abc1507ffbc45638e2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2216";}s:32:"1bf4ed7b22ec4c5501c834b75b87c2e3";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏121平成21年12月17日";s:11:"description";s:49:"「天皇と習中国国家副主席の会見」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 17 Dec 2009 14:24:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2256/2265/1bf4ed7b22ec4c5501c834b75b87c2e3/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:03";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「天皇と習中国国家副主席の会見」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1401:"日本が外交的に多くの問題を抱えている中で、天皇と習中国国家副主席の会見が若干微妙な事柄を含めて行われた。宮内庁がいわゆる「1カ月ルール」主張したのに対し小沢民主党幹事長が厳しく批判したとか、実は自民党の元首相が要望したとかいろんなことが伝えられているが、最も重要なことは、習副主席が中国の中でどういう立場に立っているかという点で、日本のジャーナリズムは意外にもそれを詳しくは報じていない。習氏についてはこの秋次期トップの地位を固める上で重要なことがあった。それは軍事委員会副主席の就任だったが、それは実現しなかった。現在の胡錦濤国家主席は2012年に次世代のリーダーと交代することが予想されているが、これについては相当すさまじい後継者争いが行われており、「太子党」の習氏に対し、共産主義青年団の李克強政治局常務委員が胡主席の直系として無視できない存在となっている。その他中国はまだ予測しがたい面が多く、軍事的な諸問題、特に海軍の増強、少数民族、人権問題などがあり、日本として米国関係との兼ね合いを含め十分注意して行かなければならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2256";s:8:"video_id";s:4:"2265";s:3:"uid";s:32:"1bf4ed7b22ec4c5501c834b75b87c2e3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091217";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2256/2265/1bf4ed7b22ec4c5501c834b75b87c2e3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2265";}s:32:"738271be28eb8ea45ce76e0e101c106b";a:16:{s:5:"title";s:59:"放送の現在・過去・未来(26) 平成21年12月16日";s:11:"description";s:35:"「放送メディア・2009年」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 16 Dec 2009 14:32:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2479/2422/738271be28eb8ea45ce76e0e101c106b/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:08";s:15:"itunes_subtitle";s:34:"「放送メディア・2009年」";s:13:"itunes_author";s:87:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1175:"今回は放送メディアのこの1年を振り返る。放送メディアに影響を与えた出来事として次の9点を取り上げた。①アメリカ第44代大統領にバラク・フセイン・オバマ氏が就任。②8月30日の総選挙で民主党が圧勝。鳩山政権が成立。日本の政治史上歴史的転換点である。③世界同時不況がメディアを直撃。これにより報道メディアの広告収入が激減。④第2回ワールドベースボールクラシックで日本が優勝。2008年の北京オリンピック放送を凌ぐ高視聴率を記録。⑤地上波放送のデジタル化。アナログからデジタルへの全面移行には課題が残る。⑥日本国際放送の海外向けテレビ国際放送「NHKワールドテレビ」がスタート。番組はすべて英語で放送。⑦NHKオンディマンド開始。放送とインターネットの融合が始まった。⑧BSはたち。衛星本放送が始まって20年が経った。⑨逝去者。森繁久弥、96歳。ウォルター・クロンカイト、92歳。彼らの放送メディアへの功績は絶大だった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2479";s:8:"video_id";s:4:"2422";s:3:"uid";s:32:"738271be28eb8ea45ce76e0e101c106b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091216";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2479/2422/738271be28eb8ea45ce76e0e101c106b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2422";}s:32:"b3351ac747094b1e21619e0e49136255";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(58) 平成21年12月16日";s:11:"description";s:45:"「普天間基地移転問題先送り!」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 16 Dec 2009 13:41:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2196/2219/b3351ac747094b1e21619e0e49136255/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:08";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「普天間基地移転問題先送り!」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1623:"普天間基地移転問題で日米協議が続けられて来たが、ついに移転先の決定は先送りされることになり、鳩山首相からルース駐日米国大使に伝えられた。ここに至り日米関係は大変な事態に至ることも予想され、各紙がさまざまな紙面を構成して伝えた。「中日」は一面は「布川事件再審決定」をトップに扱って、普天間問題は2、3面見開きだったがやや抑え気味でな中で社説が「「県外・国外」に軸足を」とズバリ主張した。扱いが一番大きかったのは「朝日」で1面トップで「移設白紙化の恐れ」とし2面殆ど全面で「普天間袋小路」にいたる経緯、米国と沖縄の立場をまとめた。3面でも編集委員の大きい署名記事「同盟像語り日米に信頼を」をトップにし、同じ面左側にで社説「鳩山外交に募る不安」を一本で出した。「読売」も「朝日」と同じように1面トップで「普天間「白紙」決定」とするとともに連載記事「日米亀裂」、2、3面を殆どフルに使った上、「展望なき「越年」決定は誤りだ」との社説。「毎日」は1面トップは「中日」同様「布川事件」にしたが、連載記事「迷走の13年」をかかげて2、3面に続け、社説で「普天間の永続避けよ、問われる首相の指導力」と主張した。このように各紙大きな記事となったが、さて展望は、着地はとなるとなかなか明確とは言えない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2196";s:8:"video_id";s:4:"2219";s:3:"uid";s:32:"b3351ac747094b1e21619e0e49136255";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091216";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2196/2219/b3351ac747094b1e21619e0e49136255/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2219";}s:32:"3fd67fd32bbac9f9a0879b6654be29a0";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏120平成21年12月10日";s:11:"description";s:31:"「COP15の意義」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 10 Dec 2009 14:26:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2257/2266/3fd67fd32bbac9f9a0879b6654be29a0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:58";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「COP15の意義」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1371:"2013以後の国際的な温暖化対策の合意を目指す「国連機構変動枠組み条約第15回締約国会議、COP15」が7日コペンハーゲンで始まった。これにちなんで考えられることは、そもそも歴史的にエネルギー源を握った国が世界を制覇して来たということで、これまでは石油を制覇した国が君臨して来た。その国は言うまでもなく米国で、1945年ルーズベルト大統領がサウジアフリカの国王を通じて世界最大の油田を握ったが、1956年にはアイゼンハワー大統領が全米にスーパーハイウェーのネットワークを形成する政策を実施し、自動車と石油が中心になって経済発展をリードした。それが地球温暖化とともに変わりつつある。自動車はGM破綻に象徴され、石油も米国の民間大資本ではなくロシア、中国をはじめ国営の事業が支配するようになった。中東紛争も世界政治の中での重要性が低下して来た。新しいエネルギー源は太陽熱・風力・地熱発電であり、産業でも自動車はハイブリッドで、全て流れは変わった。その中で高い理想を掲げる新しい日本外交がどのような役割を果たすかである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2257";s:8:"video_id";s:4:"2266";s:3:"uid";s:32:"3fd67fd32bbac9f9a0879b6654be29a0";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091210";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2257/2266/3fd67fd32bbac9f9a0879b6654be29a0/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2266";}s:32:"9ffd78a27a35410830a73858ff30b62f";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(57) 平成21年12月9日";s:11:"description";s:54:"「普天間基地移転問題で日米、国内?」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 09 Dec 2009 14:41:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2203/2226/9ffd78a27a35410830a73858ff30b62f/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:10";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「普天間基地移転問題で日米、国内?」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1623:"普天間基地移転問題で日米関係、さらには国内政党間の意向に微妙な関係が生じている。これについて各紙がさまざまな記事を、大きな見出しのものや特ダネ的なものを含め掲載している。中日新聞は9日朝刊一面で、トップではないが(トップは名古屋市の市長と議会が減税問題で対立している記事)「米陸軍座間移転中止へ」という特ダネを掲げ、「普天間問題日米首脳会談困難に」もすぐ隣に配している。さらに2面では「日米迫る”危険水域”」がフォローしており、国内政治の中でも「社民・国民新、民主に対抗、混乱要因に」なっていることを追及した。同日他の各紙。「朝日」は1面トップで「普天間作業部会中断へ」と大きく扱い、3面トップで「普天間暗礁同盟に影」という問題追及記事を広いスペースで載せた。「読売」も1面トップで「米、同盟協議を延期、普天間作業部会も停止」とし3面で「日米深まる溝」と「スキャナー」の企画記事を大きなスペースで出した。「毎日」は1面トップは「中日」同様「名古屋市議会」だったが、準トップで「混迷日米「同盟協議できる状況にない」」との記事を張った。まことに日米関係は「有事」とも言える様相を呈しているが、ではどうなるのか、今一つはっきりしないところがあり、今後の各紙の大きな見通し記事が注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2203";s:8:"video_id";s:4:"2226";s:3:"uid";s:32:"9ffd78a27a35410830a73858ff30b62f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091209";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2203/2226/9ffd78a27a35410830a73858ff30b62f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2226";}s:32:"77a05710c0a8314be545d8113b15ad79";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(25) 平成21年12月9日";s:11:"description";s:49:"「スペシャルドラマ 坂の上の雲」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 09 Dec 2009 14:31:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2478/2423/77a05710c0a8314be545d8113b15ad79/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:55";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「スペシャルドラマ 坂の上の雲」";s:13:"itunes_author";s:87:"長縄年延 国際言語文化研究科客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1800:"スペシャルドラマ 司馬遼太郎の「坂の上の雲」が11月29日から始まった。「大河ドラマ」の時間に放送されるこのドラマは、NHKにとって長年の宿題で、制作発表から7年、やっと放送に至った。全13回、本年5回、来年2001年に5回、2011年に5回で放送される。原作は司馬遼太郎が40才代の全て、約10年をかけて取組み1968年から1972年に産経新聞に連載。昂揚の時代明治の群像を描くが、作者司馬からはドラマ化の了解はおりなかった。日清・日露戦争の時代が描かれており戦争賛美の誤解を危惧したのではないかと見られていたが、やっと映像化が実現した。それだけにNHKは空前の制作体制でのぞみ、膨大な写真をはじめとする資料をもとに5年に及ぶ準備期間を経て、最先端の映像制作技術を使って作られたものは、まさに20世紀初頭の世界にタイムスリップしたかのように感じられる。第1回「少年の国」は、明治元年誕生の主人公秋山真之が兄好古、親友正岡子規とともに郷里松山と希望に胸ふくらませて行った東京を舞台に、その青雲の志を追って描かれる。第2回「星雲」は12月6日の放送で、大学予備門に入った真之が正岡子規と同じ下宿で勉学に励み、塩原金之助(後の夏目漱石)にも遭遇する。子規はベースボールを「野球」と訳し、これに夢中になるが、真之は海軍兵学校に移り江田島へ、兄好古は陸軍士官学校・大学から騎馬隊を学ぶためフランスへ留学する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1057:"米・オバマ大統領はアフガニスタンへ戦力の逐次投入を決めた。しかしこれは、戦略的にはベトナムの二の舞になりかねない。世論調査によると、民主党支持者の間では3分の2の人は戦力の増強に反対している。ところが共和党支持者の間では全く反対に3分の2の人たちが戦力の増強に賛成している。したがって共和党寄りになったということがいえる。これはオバマ政権にとって一つの賭である。戦争をすると必ず付随的な損害を招く。罪のない一般の市民、女性や子供が死ぬ可能性がある。これはどうしても不人気につながる。これに耐えうるか、タリバンをピンポイントで見極めて攻撃できるか、オバマ政権にとってこれらは常に大きな課題である。来年のはじめから戦闘はより激しくなるだろう。どのように戦うか。この政策の明暗はオバマ政権の将来を左右するものである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2258";s:8:"video_id";s:4:"2267";s:3:"uid";s:32:"c8edfb1b5b9fd10cedfaca02e0e1e23b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091203";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2258/2267/c8edfb1b5b9fd10cedfaca02e0e1e23b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2267";}s:32:"e396b5136f3dcc4b3e4ac7e51a208510";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(56) 平成21年12月2日";s:11:"description";s:75:"「「政党ビラ配布有罪確定へ 最高裁」の扱いを比較」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 02 Dec 2009 14:40:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2202/2225/e396b5136f3dcc4b3e4ac7e51a208510/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:02";s:15:"itunes_subtitle";s:75:"「「政党ビラ配布有罪確定へ 最高裁」の扱いを比較」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1570:"「政党ビラ配布有罪確定へ」は最高裁の判決として大きな注目を集めた。このため各紙はそれぞれに工夫して特色ある伝え方でのぞんだ。まず中日新聞は名古屋の本紙は11月30日夕刊社会面で端的に事実を伝え若干控え目な感じだったが、同社東京発行の東京新聞では1面で事実を報じた上社会面トップで「憲法の番人返上を」との見出しで打ち出し、解説と類似事件の比較一覧表を添えた。さらによく12月1日朝刊で社説が「表現の自由が縮こまる」と危険な傾向を懸念する旨訴えた。社説で取り上げたのは他は朝日新聞だけで「合点行かぬ最高裁判決」と断定したのだったが、その朝日は30日夕刊社会面トップで大きく取り上げ「表現の自由委縮の恐れ」と解説した。毎日新聞は同じく社会面でまとまった扱いをし、「表現の自由制限を踏襲」と解説した。読売新聞と日経新聞は同じく社会面で4段(日経)3段(読売)の見出しを張ったが、ビラ配りを「生活の平穏侵害」という判決の趣旨に沿って伝え、「中日・東京」「朝日」「毎日」とは微妙にスタンスが異なっていた。さらに被告が逮捕された際、23日に及ぶ拘束を受けていたことは、「中日・東京」「朝日」「毎日」の記事では触れられていたが、「読売」「日経」は書いていなかった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2202";s:8:"video_id";s:4:"2225";s:3:"uid";s:32:"e396b5136f3dcc4b3e4ac7e51a208510";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091202";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2202/2225/e396b5136f3dcc4b3e4ac7e51a208510/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2225";}s:32:"31eff690786372201269bb973772d1f9";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(24) 平成21年12月2日";s:11:"description";s:52:"「BSはたち~衛星放送20周年③ WOWOW」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 02 Dec 2009 14:29:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2477/2424/31eff690786372201269bb973772d1f9/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:06";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「BSはたち~衛星放送20周年③ WOWOW」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1133:"本放送で日本の衛星放送について取り上げる3回目。今回は有料民間放送会社・WOWOWを紹介。WOWOWは株式会社・日本衛星放送として設立。衛星放送アナログ時代の1991年から有料放送として本格参入。有料放送であるためCMは流れない。WOWOWは開局当初、特に映画に力を入れ、1991年度には200億円で300本の映画を調達。しかし加入者は伸び悩み93年度末までに累積赤字は407億円にも達した。その後、経営体制を一新。加入の促進と共に、番組購入費など経費削減に努力した結果、95年度決算でようやく62億円の単年度黒字を記録する。2000年12月BSデジタル「デジタルWOWOW」本放送を開始。登記上の名称を「(株)ワウワウ」に変更。2004年には、フジテレビ、TBSが筆頭株主に名乗りをあげる。2007年にはデジタル放送加入者がアナログ放送加入者数を突破し、経営は波に乗りつつある。2011年10月からWOWOWは3チャンネルでフルハイビジョン放送を開始する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2477";s:8:"video_id";s:4:"2424";s:3:"uid";s:32:"31eff690786372201269bb973772d1f9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091202";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2477/2424/31eff690786372201269bb973772d1f9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2424";}s:32:"13e2cf20b0e261392fd86fad6e271116";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏118平成21年11月26日";s:11:"description";s:82:"「沖縄普天間基地問題現地と鳩山政権、日米中関係の中で」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 26 Nov 2009 14:29:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2259/2268/13e2cf20b0e261392fd86fad6e271116/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:08";s:15:"itunes_subtitle";s:81:"「沖縄普天間基地問題現地と鳩山政権、日米中関係の中で」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1392:"沖縄普天間基地の移転をめぐる日米関係の問題が注目されているが、現地沖縄の状況と政府との間にいささかギャップがあるようだ。現地の「琉球新聞」は普天間基地の島内移転反対大会が開かれた時、一面トップの扱いを拡大して全面に広げるだけでなく、最終面の放送番組面を全面つないで見開きにするというかってないレイアウトの編集をした。それを見ると現地と日本の他の地域、さらには政府関係閣僚や鳩山首相らとの間には相当のズレがあることが分かる。したがって現在日米閣僚級での協議が進められているが、どう決着させるかは鳩山内閣の国内の支持に大きな影響を及ぼしかねない。他方米国との関係も容易ならざるものを抱えており、特に中国との関係を含めて考えるとさらに問題は微妙で複雑なものとなる。日米同盟における日本と米国、G2などといわれ今後の世界の方向を決めて行くかに見られている中国と米国との関係、さらに東アジア共同体の形成を目指す日本と中国、米国も環太平洋圏という構想で、これにどのように関わることになるか、普天間基地問題は実にそうした広がりの中にあるのだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2259";s:8:"video_id";s:4:"2268";s:3:"uid";s:32:"13e2cf20b0e261392fd86fad6e271116";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091126";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2259/2268/13e2cf20b0e261392fd86fad6e271116/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2268";}s:32:"31061ecfd956b1a7f718dfe99cc04081";a:15:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(55)平成21年11月25日";s:11:"description";s:39:"「事件記事字句の変化工夫」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 25 Nov 2009 00:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1271/1293/31061ecfd956b1a7f718dfe99cc04081/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:02";s:15:"itunes_subtitle";s:39:"「事件記事字句の変化工夫」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1593:"事件記事の書き方については20年ほど前から、いくつかの判決などを契機として、被疑者の人権を損なうことのないようにする観点から、さまざまな工夫が行われて変わってきたし現在も絶えず改められつつある。当然のことではあるが、分かりやすい記事にすることと合わせて苦心のしどころでもある。以前は凶悪犯の名前の呼び捨てなどもあったが現在はあり得ない。かならず「容疑者」と明記しており、刑法犯の無罪推定の原則が基礎に生きている訳だ。記者の取材結果の推定でストーリーを綴ることも戒められ、必ず取材先の捜査当局を明示して「警察の「本部」「署」「捜査関係者」によると」とし、犯罪内容についても、たとえば「逮捕容疑では」などと前置きして書くようにしている。捜査当局以外では「目撃者、目撃証言によると」窓となる。各紙それぞれの書き方の特徴も見られ、朝日、毎日で良く見られるのは、どこどこが「発表した」と客観的な事実として伝える方法が多い。読売も「発表によると」という書き方で、「捜査関係者への取材で分かったところでは」などとしている。現行犯についても慎重で、やはり「なになにの疑いで逮捕した」とし、「逮捕容疑では」などとつなぐようにしている。あまり気づかれていないが実はそんなことがある。";s:2:"id";s:4:"1271";s:8:"video_id";s:4:"1293";s:3:"uid";s:32:"31061ecfd956b1a7f718dfe99cc04081";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091125";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1271/1293/31061ecfd956b1a7f718dfe99cc04081/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1293";}s:32:"607b8a025810040c01225a20a6c1c94d";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏117平成21年11月19日";s:11:"description";s:94:"「小沢民主党幹事長、水谷建設から裏献金?鳩山政権の支持に影響」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 19 Nov 2009 14:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2260/2269/607b8a025810040c01225a20a6c1c94d/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:40";s:15:"itunes_subtitle";s:93:"「小沢民主党幹事長、水谷建設から裏献金?鳩山政権の支持に影響」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1332:"共同通信の取材で小沢民主党幹事長がゼネコンの水谷建設から裏献金1億円を受けていた疑いが出てきて、東京地検特捜部が捜査に入っていることが報じられた。小沢氏関連政治団体をめぐっては、先に西松建設の巨額献金事件で小沢氏の公設秘書が起訴されている。こうしたことが続くと民主党を中心とする鳩山政権の支持率はさらに下がることになりかねないし、他に沖縄普天間基地の移転問題をめぐる日米関係の問題があり、鳩山首相自身の政治献金問題も検察の捜査が進められている。それらが重なると民主党にとって来年の参院選に大きなダメージにつながるだけでなく、その前に今のままの内閣が維持できなくなる可能性もある。それでなくても郵政のトップに元官僚の指導的な存在だった人を置いたり、マニフェストの中の重要な政策が引き伸ばされたり、官房長官の内部でのコミュニケーションが良くないとか、閣僚の外部に対する表明がちぐはぐだったり、ほころびが見えてきたところへの、小沢幹事長のこの「金の問題」は大きな影響を与えるものになりかねない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2260";s:8:"video_id";s:4:"2269";s:3:"uid";s:32:"607b8a025810040c01225a20a6c1c94d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091119";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2260/2269/607b8a025810040c01225a20a6c1c94d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2269";}s:32:"5c15492fbc7cfbf10097ca07809a6275";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(54) 平成21年11月18日";s:11:"description";s:60:"「天皇在位20年、田英夫元参院議員死去」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 18 Nov 2009 14:39:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2201/2224/5c15492fbc7cfbf10097ca07809a6275/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:11:07";s:15:"itunes_subtitle";s:60:"「天皇在位20年、田英夫元参院議員死去」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1542:"天皇が在位20年を迎えられた。その間、ベルリンの壁・ソ連崩壊、911テロ、バブル景気消滅など激動の歴史ではあったが、将来をどうお考えかという質問に、むしろ最近の歴史、特に昭和史が顧みられない傾向があり心配している旨述べられていた。そのご発言は各紙、全面で詳しく伝えた。丁度その折、元参議院議員の田英夫さんが亡くなったことが報じられた。田さんは戦中戦後の歴史を、その最先端で生きた人だった。太平洋戦争末期に大学から学徒出陣で海軍の特攻隊員となり終戦を迎え、戦後、共同通信の記者、TBSのニュースキャスターとして「ハト派」を貫き、特にベトナム戦争批判で注目されたが、外部の圧力でキャスターを降り、社会党から政界に出た。その時、参議院全国区でトップ当選を果たし、さらに新しい流れの社民連を結成して今の菅副総理らを育てた。その原点は特攻隊員の経験で、「戦争の語り部」を自任していた。この田さんの死去について、各紙の扱いが異なっていた。「毎日」が一面で報じた他、「中日」「朝日」は社会面で報じ、いずれも企画記事を他の面で掲載して大きく扱っていたのに対し、「読売」「日経」はさらっとした記事で、経済紙「日経」は一段見出し(ベタ記事)だった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2201";s:8:"video_id";s:4:"2224";s:3:"uid";s:32:"5c15492fbc7cfbf10097ca07809a6275";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091118";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2201/2224/5c15492fbc7cfbf10097ca07809a6275/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2224";}s:32:"14f0d1ec6bcdcb026f4626804fc8ba06";a:16:{s:5:"title";s:59:"放送の現在・過去・未来(22) 平成21年11月18日";s:11:"description";s:64:"「BSはたち~衛星放送20周年 ①アナログ時代」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 18 Nov 2009 14:27:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2476/2425/14f0d1ec6bcdcb026f4626804fc8ba06/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:53";s:15:"itunes_subtitle";s:64:"「BSはたち~衛星放送20周年 ①アナログ時代」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1143:"1989年に日本の衛星放送が始まって今年で20年。多チャンネル時代、デジタルハイビジョン時代を切り開き、放送メディアの世界が大きく広がった。衛星放送は宇宙に打ち上げた通信衛星を放送用に使用している。これが「放送衛星」である。視聴者はパラボラアンテナを使用して宇宙からの電波を直接受信し、番組を視ることができる。衛星放送にはBS放送とCS放送があり、合わせて200~300チャンネルの放送が可能になり、多メディア、多チャンネル時代がおとずれた。1989年6月、NHKが放送衛星「ゆり2号」を使って本放送を開始。BSの普及に先導的役割を果たした。この後、1991年4月には民間衛星放送局「WOWOW」が有料放送を開始。サービス放送期間4ヶ月で加入世帯数20万世帯。本放送突入。NHK衛星放送受信者は約400万世帯。スポーツやエンターテイメントなど衛星放送によって開発された番組も多い。以後数回にわたって衛星放送について論じる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1365:"鳩山政権がスタートしてやがて2カ月となる。出だしからさまざまな新しい取り組みがなされてきたが、その最も著しいものとして新年度予算編成の「事業仕分け」が始まった。それ自身新しい言葉だが、要求予算をどう評価して圧縮するか、その方法として公然と国民が見えるところで事業の要不要の仕分けをする試みで、予算編成の画期的な透明化が図られた。これは歴史的に日本の政治が変わる大きな第一歩と言っても良いもので、民主主義が格段と進む。少し支持率に後退が見られたのが、再び高まることが予想される。そんな中で11月13日、オバマ米大統領が初めて来日する。オバマ大統領も選挙後1年でいろんな課題を抱えているが、新しい日米関係の構築という点で鳩山首相と連携して成果を上げれば双方共国民の支持、評価にプラスとなろう。オバマ大統領のカリスマ性は十分にそれをなしうることを予想させる。果たしてそうなれば、先に米国防長官や軍のトップが来日して、若干ギクシャクしたこともあったが、それを乗り越えて日本と米国が新しい時代に入って行くことにもなろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2261";s:8:"video_id";s:4:"2270";s:3:"uid";s:32:"184b42829f77c04d7c97f41b8dfa5e9f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091112";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2261/2270/184b42829f77c04d7c97f41b8dfa5e9f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2270";}s:32:"31e8d0af48000652358556f85cd713d4";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(53) 平成21年11月11日";s:11:"description";s:51:"「ビッグニュース大盛りの紙面構成」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 11 Nov 2009 14:37:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2200/2223/31e8d0af48000652358556f85cd713d4/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:15";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「ビッグニュース大盛りの紙面構成」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1470:"今日(11月11日)の朝刊は、英女性死体遺棄の市橋容疑者の逮捕、森繁久弥さんの死去、奈良県桜井市の遺跡で卑弥呼の宮殿と見られる遺跡が発見されたことなど、いずれもトップ記事になるものが重なって盛り込まれていた。こうした時は各紙の編集(紙面整理)がそれぞれ特徴を発揮して、作るため比較してみるとなかなか興味深い。その際、そのニュースがどんなタイミングで入ってくるかも一つの要素となる。今回は桜井市の遺跡は、いわゆる発表もので前もって準備できた。そしてまず市橋容疑者が確保されたことが入って来た。そこへたたみかけるように森繁さんの死亡が伝えられた。ということからも、まず市橋容疑者が各紙トップとなったが、森繁さん死亡が並んではられてはいるものの、スペースはより大きく実質的にはこちらが前面に出た感じだった。その他桜井市の遺跡については他紙が第1面で扱っているのに対し、中日は第三社会面のトップのみで扱っていたのが、違っていた。若干疑問もあるが、特別な、学術的な面がありそうなった。勿論この際経済紙の日経は市橋容疑者は第1面にはなく、社会面トップで「森繁死亡」も第1面はじみな扱いだった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2200";s:8:"video_id";s:4:"2223";s:3:"uid";s:32:"31e8d0af48000652358556f85cd713d4";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091111";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2200/2223/31e8d0af48000652358556f85cd713d4/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2223";}s:32:"e5c37533da2b346e983ecd693118dd70";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏115平成21年11月5日";s:11:"description";s:49:"「オバマ米大統領の訪日を控えて」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 05 Nov 2009 14:33:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2262/2271/e5c37533da2b346e983ecd693118dd70/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:57";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「オバマ米大統領の訪日を控えて」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1257:"11月12日、オバマ米大統領が初めて来日を予定しているが、これを控えてオバマ大統領側にも、また日本側にも必ずしもストレートにいかない事情が出て来た。まず米国では大統領の就任後の政策上の成果が今一つ明確には上がっておらず、支持率が下がっている。その上バージニア州とニュージャージー州に知事選挙で共和党の候補が民主党候補を破って当選しおり、来年秋の連邦議会の中間選挙にも暗雲をただよわせている感じだ。日本側でも、特に米国と関係の深い沖縄普天間基地問題で、先に訪日したゲーツ米国防長官がこれまでの日米合意を早急に実行に移すことを強く要請したのに対し、関係閣僚の発言が食い違っていたり、鳩山首相自身も慎重な態度だ。鳩山内閣の支持率も、調査の結果下がっており、「チェンジ」で登場した両政権の雲行きがここに来てあやしくなりつつある。そんな中でのオバマ大統領の訪日が成果を上げるものにならなくなった場合両政権に与える痛手は大きく、しばらく目を離せない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2262";s:8:"video_id";s:4:"2271";s:3:"uid";s:32:"e5c37533da2b346e983ecd693118dd70";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091105";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2262/2271/e5c37533da2b346e983ecd693118dd70/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2271";}s:32:"886eacebbb7229d52e185fd87d2fdf08";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(52) 平成21年11月4日";s:11:"description";s:48:"「新政権・新政策関連他の諸報道」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 04 Nov 2009 14:36:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2199/2222/886eacebbb7229d52e185fd87d2fdf08/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:01";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「新政権・新政策関連他の諸報道」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1555:"新政権・新政策関連の諸報道が各紙紙面を賑わして来た中で、11月1日「中日新聞」朝刊に「ベルリンに米ソ独元首脳、壁崩壊20周年式典「自由」語る」という記事が目を引いた。地味な扱いだったが歴史的に冷戦後の世界を出現した時頂点にあった人々がどんな気持ちでいるかは興味深く、もっと詳しく追ってほしいという思いを残した。他に大きく引き付けられる記事が特にない感じで、ことさら強くそう思われた。翌日「中日」朝刊トップ記事は「内閣支持61%、10ポイント減」で新政権早くも曲がり角かとも感じさせるが明確な分析指摘はなかった。同日「朝日新聞」は「拉致機関、金総書記が指揮」という特ダネをトップに置いたがまだ第一報的内容でどういう見通しとつながるか必ずしも明らかではない。同紙2面で核兵器搭載の米艦の日本寄港の事前協議について「核密約めぐる大平外相答弁、米側、矛盾懸念し再確認、1964年」と伝えた記事の内容が明確でないきらいがあったが、同日「毎日新聞」の同じ記事が分かりやすくなっていた他、同日「毎日」の「普天間基地移設」についての閣僚発言の不一致を追求した記事が、強い問題意識と説得力を印象付けた。新聞の役割は何かについて、一般に今ことに重要な関心がある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2199";s:8:"video_id";s:4:"2222";s:3:"uid";s:32:"886eacebbb7229d52e185fd87d2fdf08";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091104";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2199/2222/886eacebbb7229d52e185fd87d2fdf08/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2222";}s:32:"8e2552c1682b62583c028651da2fe73e";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(20) 平成21年11月4日";s:11:"description";s:19:"「国会中継」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 04 Nov 2009 14:26:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2475/2426/8e2552c1682b62583c028651da2fe73e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:45";s:15:"itunes_subtitle";s:18:"「国会中継」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1380:"民主党政権になって初めての国会。11月2日から衆議院の予算委員会の質疑にはいった。今まで政権政党だった自民党の官僚経験者、大物が質問。11月2日は大島幹事長、町村前外務大臣が沖縄基地移転問題やインド洋での給油問題について質問。次いで加藤紘一元幹事長が民主党のマニフェストについて質問。民主党政権誕生は歴史的な出来事である。国会中継はNHKが放送している。現状では首班指名や所信表明、代表質問などの衆参本会議など重要な部分だけの放送である。今回の国会中継は民主党政権になって初めての国会審議であり、国民の関心は高く視聴率もあがっている。アメリカでは議会を中心に政治を専門とするケーブルテレビのチャンネルがある。韓国でも2004年から公共チャンネル「国会テレビ」を放送している。日本でも株式会社C-NET社により衛星放送やインターネットで放送されているが、広くは知られていない。議会制民主主義の日本の国会で何が審議されているのかを知ることは国民の権利であり、国会は知らせる義務がある。公共チャンネルとして国会専用チャンネルをぜひ設立するべきである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2475";s:8:"video_id";s:4:"2426";s:3:"uid";s:32:"8e2552c1682b62583c028651da2fe73e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091104";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2475/2426/8e2552c1682b62583c028651da2fe73e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2426";}s:32:"100648b187757c2bc8c20f0a69985788";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏114平成21年10月29日";s:11:"description";s:28:"「日米埋まらぬ溝」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 29 Oct 2009 14:35:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2263/2272/100648b187757c2bc8c20f0a69985788/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:57";s:15:"itunes_subtitle";s:27:"「日米埋まらぬ溝」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1347:"日米関係が緊張の度合いを高めている。沖縄県宜野湾市の米海兵隊普天間飛行場を同県名護市辺野古キャンプ・シュワブ沿岸部への移設計画をめぐる攻防が続いている。本件については鳩山政権の閣僚間でも意見の食い違いが見える。普天間飛行場移転計画は1995年クリントン政権時に決まった。そして名護市辺野古への移転が決まったのが3年前のことである。同時にアメリカは4年ごとに国防戦略の見直しを行い「QDR(Quadrennial Defense Review)」にまとめている。QDRに沿ったかたちでの米軍再編計画の一部として普天間飛行場移転計画を考える必要がある。この視座に立つと沖縄の米軍基地は中国の軍事力に対抗するためのものであることがわかる。鳩山首相が東アジア共同体構想を描く一方で、ゲーツ国防長官からは普天間基地移転計画への合意を迫られており、日米関係の結節点を見いだせないでいる。これらの背景としてブッシュ政権時、国家安全保障会議上級部長でアジア担当のマイケル・グリーン氏の影響力を無視できない。今後、新しい日米関係がどのように形成されるか注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2263";s:8:"video_id";s:4:"2272";s:3:"uid";s:32:"100648b187757c2bc8c20f0a69985788";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091029";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2263/2272/100648b187757c2bc8c20f0a69985788/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2272";}s:32:"995383c8f829002552485af19eecd592";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(51) 平成21年10月28日";s:11:"description";s:51:"「名古屋市の河村市長と議会の対立」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 28 Oct 2009 14:34:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2198/2221/995383c8f829002552485af19eecd592/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:05";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「名古屋市の河村市長と議会の対立」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1419:"関門海峡で海上自衛隊の護衛艦と韓国の貨物船が衝突した事故が大きく伝えられ、各紙が一面トップとなる中で、中日新聞は地元名古屋市の河村市長と議会の対立についての特ダネとしてトップ記事にした。その反響は大きく、早速この記事に基づく河村市長の記者会見が行われた。河村市長が大量得票により当選してから、その公約を実現するため進めている市政について、与党の民主党を含め市議会議員と市長との話し合いはこじれにこじれてしまった。このため市議会の承認が必要なものが全く実現のめどもつかないありさまで、ついに市長は自分を支持する市民による議会の解散請求(リコール)で、それが成立すれば市長も辞任して同時選挙で決着をつけるという方針を決めたというわけだ。河村市長には自信があるとのことだが、果たしてこのような性急な方法が市民にとって本当に良いことなのかどうか。民主主義は話し合いであるという原則はこの際どうなっているのか。メディアもその話し合いを伝える中で問題点が明らかとなり、真に良い道はどの方向なのかを、市民をも含め見極めて行くことが大切なのではないかと思われる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2198";s:8:"video_id";s:4:"2221";s:3:"uid";s:32:"995383c8f829002552485af19eecd592";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091028";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2198/2221/995383c8f829002552485af19eecd592/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2221";}s:32:"ff64acb5502b7e05d1a35357a020b4f0";a:16:{s:5:"title";s:59:"放送の現在・過去・未来(19) 平成21年10月28日";s:11:"description";s:24:"「二つの映像祭」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 28 Oct 2009 14:23:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2474/2427/ff64acb5502b7e05d1a35357a020b4f0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:51";s:15:"itunes_subtitle";s:24:"「二つの映像祭」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1501:"今回は二つの映像祭を紹介する。一つは「飛騨高山ドキュメンタリー映像祭」。NHKプラネット中部が高山市、高山市観光協会、高山商工会議所などと共催し、今年で21回目となる。現在作品を募集中。テーマは一般部門が「飛騨高山」、学生部門が「絆」「感謝」のいずれか。7分程度のオリジナル・ドキュメンタリー作品。締め切りは2010年1月15日。応募者には、大賞賞金100万円の他、賞金、各賞が与えられる。審査員には中部地区にゆかりのある著名人が行い全国から多数の応募作品が寄せられている。もう一つは名古屋大学メディアプロフェッショナルコースなどの学生、映画研究会が今年から立ち上げた「円頓寺映画祭」である。11月28日、29日の2日間、名古屋市の円頓寺で開催される。この映画祭は円頓寺商店街の活性化を目的とし、学生たちが制作した映像作品を持ち寄り、商店街数カ所で上映される。優秀作品には賞金が与えられる。近年、映像による表現活動は一般の人々にも広がりつつある。この背景には、カメラやパソコンなど撮影・編集機器の機能の向上と普及によるところが大きい。こうした一般参加の映像祭・映画祭が発展することはメディアの質の向上のためにも望ましいことである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:974:"ゲーツ米国防長官が来日した。20日には岡田外相、21日には鳩山首相、北沢防衛相と立て続けに会談。日本はいくつかの課題を投げかけられた。この中で岡田外相はゲーツ米国防長官から、沖縄宜野湾市・米軍普天間飛行場の移設計画について日米合意に従って着実に同県名護市のキャンプ・シュワプ沿岸部への移設計画を履行するよう求められた。来月12、13日オバマ大統領訪日を前に日本側に決断を迫るものである。この結論を来年に先送りする意向を示していた政府は厳しい状況に追い込まれることになる。日米関係は緊迫した局面を迎えている。この情勢の中でメディアの報道のあり方が問われる。アメリカの主張を支持するか、あるいは日米同盟の将来まで考えて報道するか。メディアには慎重な報道が望まれる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2451";s:8:"video_id";s:4:"2401";s:3:"uid";s:32:"9af07b3fc79855beb5824c869b80c98a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091022";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2451/2401/9af07b3fc79855beb5824c869b80c98a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2401";}s:32:"66aa30af9f2b713dd39c89b367c390d9";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(50) 平成21年10月21日";s:11:"description";s:48:"「日本郵政の西川社長が辞任表明」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 21 Oct 2009 13:48:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"2197";s:8:"video_id";s:4:"2220";s:3:"uid";s:32:"66aa30af9f2b713dd39c89b367c390d9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091021";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2197/2220/66aa30af9f2b713dd39c89b367c390d9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2220";}s:32:"f803359d79c2d6f422b36832309e7e60";a:16:{s:5:"title";s:59:"放送の現在・過去・未来(18) 平成21年10月21日";s:11:"description";s:34:"「自動車革命~トヨタ」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 21 Oct 2009 14:22:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2472/2428/f803359d79c2d6f422b36832309e7e60/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:50";s:15:"itunes_subtitle";s:33:"「自動車革命~トヨタ」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:940:"100年に一度といわれる世界的な経済危機の中、世界一の自動車メーカー・トヨタはこの危機をどう乗り越えようとしているのか。環境問題と石油以外のエネルギーへの転換など地球規模の課題を抱える中で自動車産業は経済危機と同時に自動車そのものを大きく変革する時代が訪れている。10月18日(日)、NHKスペシャル「自動車革命~トヨタ新時代への模索」が放送された。トヨタは自動車産業が伸び悩む中で、1997年に発売したハイブリット車「プリウス」の販売が好調。トヨタはこの技術を生かし、新しいハイブリット車を開発し生き残ろうとしている。ガソリン自動車から、電気自動車への流れにより下請け産業の構造も大きく変化する。関連部品を製作する工場も技術の変革が迫られている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2472";s:8:"video_id";s:4:"2428";s:3:"uid";s:32:"f803359d79c2d6f422b36832309e7e60";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091021";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2472/2428/f803359d79c2d6f422b36832309e7e60/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2428";}s:32:"f2a515feabd7cb8bd0f3008a38605d07";a:16:{s:5:"title";s:42:"ニュースの裏112平成21年10月15日";s:11:"description";s:52:"「オバマ大統領ノーベル平和賞授賞」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 15 Oct 2009 14:37:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2265/2274/f2a515feabd7cb8bd0f3008a38605d07/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:00";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「オバマ大統領ノーベル平和賞授賞」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:2531:"アメリカ・オバマ大統領がノーベル平和賞を授賞した。とはいうものの「核兵器の無い世界」というのを宣言してはいるが、この過程で具体的な何かが達成されたというわけではない。オバマ大統領の政治力はこのところやや弱まっている。アメリカ国内での支持率が50%前後にまで落ち込んでいるオバマ大統領の背中を押す意味合いも含みつつノルウェーのノーベル賞委員会が決定した。このことについてオバマ大統領自身自覚している。オバマ氏はイランの大統領選挙後の混乱時に街頭で銃弾に倒れたネダ氏、ミャンマーの反政府主導者・スーチー氏と賞を分ち合いたいと発言している。アメリカ国内ではオバマ大統領へのノーベル平和賞授与はアメリカ外交政策に対する干渉であると受け止めるメディアもある。米新聞ワシントン・ポストは、これはオバマ大統領が受け取るべきでない。イランのネダ氏に与えるべきだと社説を掲載している。だがこのことについて日本の新聞では触れられることはなかった。泥沼化するアフガン攻撃やイラン、北朝鮮の核兵器問題など厳しい現実に直面しており核兵器廃絶実現へ向けての課題は山積している。まずオバマ氏はアメリカ国内での政治力を高めなければ核兵器廃絶を実現することは難しい。アジアの情勢に目を向けると、アメリカ、ロシア、フランス、イギリスもすでに核軍縮に動きつつある中で、未だ中国だけは核軍縮に動き出していない。中国通信社・新華社ではオバマ大統領のノーベル平和賞受賞を報じたものの、その受賞理由については報じていない。この点については外務省スポークスマンも同様である。ところが中国は国連安保の首脳会議での核兵器廃絶に賛成しているのである。「核兵器の無い世界」であるから「核兵器のない東アジア」は当然のことである。岡田外務大臣は9月の訪中の際、中国に対して核軍縮を求めている。だが、近年においてこれは初めてのことであるにも関わらず日本の新聞、メディアはこれを報じていない。メディアはこのような世界の動きにもっと脚光をあてるべきである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2265";s:8:"video_id";s:4:"2274";s:3:"uid";s:32:"f2a515feabd7cb8bd0f3008a38605d07";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091015";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2265/2274/f2a515feabd7cb8bd0f3008a38605d07/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2274";}s:32:"a8621e34a7d07a1b91c317f6fa0fec9e";a:16:{s:5:"title";s:59:"放送の現在・過去・未来(17) 平成21年10月14日";s:11:"description";s:97:"「セーフティーネットクライシス・しのびよる貧困・子供を救えるか」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 14 Oct 2009 14:15:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2471/2429/a8621e34a7d07a1b91c317f6fa0fec9e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:26";s:15:"itunes_subtitle";s:96:"「セーフティーネットクライシス・しのびよる貧困・子供を救えるか」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1914:"10月4日、NHKスペシャル「セーフティーネットクライシスvol.3しのびよる貧困・子どもを救えるか」が放送された。経済危機が深刻化するなか、大量解雇の波が子供に大きな影響を与えている日本の「子どもの貧困」の実態を描いた。ドキュメントで子どもの貧困の実態を紹介しながらゲストを交えて対策を考える有益な番組だった。給食費や教材費が払えず小中学校への通学が難しくなったり、高校を中退せざる得ない子どもが急増している。OECD(経済協力開発機構)は、「日本の子供の貧困が際立って加速している」と警告。背景には日本の社会制度が「正社員」を前提に設計されたまま抜本的な見直しが行われていないことを指摘。子どもたちの健全な成育を支える社会保障を築くには、どのようなセーフティーネットを構築するべきか。日本の子どもたちの現状を検証し、フィンランドなどヨーロッパ諸国の先進的な取り組みを紹介しながら、子どもたちのための社会保障・セーフティーネットのあり方を探った。こうした底辺の生活実態をドキュメントとして伝えることは、テレビメディアの強みである。子どもに罪はない。この問題に対して社会と政治は責任を持って取り組むべきである。この度の選挙によって政権交代し民主党政権が実現した。「子どもの貧困」をなくすことは民主党の重要なマニフェスト(公約)の一つである。まず「雇用の確保」が急務だが、今後、民主党の手腕が問われることになる。国民と共に今後の日本の方向性を探るためにも、メディアにはこれを見守り伝える責任がある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2471";s:8:"video_id";s:4:"2429";s:3:"uid";s:32:"a8621e34a7d07a1b91c317f6fa0fec9e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091014";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2471/2429/a8621e34a7d07a1b91c317f6fa0fec9e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2429";}s:32:"6a30db0e70b04da554b0e35c3e1db7d2";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(49) 平成21年10月13日";s:11:"description";s:57:"核廃絶と五輪、次は広島・長崎でと提案」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 13 Oct 2009 12:45:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2215/2227/6a30db0e70b04da554b0e35c3e1db7d2/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:48";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"核廃絶と五輪、次は広島・長崎でと提案」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1515:"「次のオリンピックを広島・長崎で」と両市がアピールし、大変な話題となった。各紙は素早く、しかも大きく反応した。10日の「オバマ・ノーベル平和賞」11日「両市五輪招致検討」12日「両市市長発表」と続いた中で本記・解説・企画記事・社説とさまざまな角度からそれぞれの特色を出しながら、その理念と具体的な問題、実現可能性などについて指摘した。五輪開催は一つの都市が原則だとされること、世界から集まる大勢の人の宿泊施設、今回の東京の例から推測される招致のための費用さらには本番開催のための費用の負担、そもそも東京の再挑戦という問題もあるのでそれとの調整、「平和」のテーマでは12年五輪に挑んだドイツのライプチヒがあったが落選した、これら、ざっと思いつくだけでの困難性や問題点は各紙共通に指摘している。しかし、11日朝刊トップで報じた朝日新聞をはじめ、読売新聞も「被爆地、強烈な訴求力」、毎日新聞が「高い理念」と大きな見出しで伝えており経済紙たされる日経新聞も12日朝刊一面の他社会面ではトップに扱い、地方ブロック紙の中日新聞も他の地方のこととしてではなく紙面を割いた。これらの新聞とともに国民がどう考えるか、注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2215";s:8:"video_id";s:4:"2227";s:3:"uid";s:32:"6a30db0e70b04da554b0e35c3e1db7d2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091013";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2215/2227/6a30db0e70b04da554b0e35c3e1db7d2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2227";}s:32:"114227e18354ab8f676d07c68593b283";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(48) 平成21年10月7日";s:11:"description";s:61:"「新政権、予算編成、凍結やり直しの激動」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 07 Oct 2009 15:20:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2229/2240/114227e18354ab8f676d07c68593b283/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:46";s:15:"itunes_subtitle";s:60:"「新政権、予算編成、凍結やり直しの激動」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1611:"大型台風18号が伊勢湾台風50周年を追いかけるようにやってきたが、政界では新政権の台風が吹き荒れ激動の日々となっている。中でも予算をめぐる動きがここへ来てただならないものがあり、かってなかった作業を迫られている。まず既に決まっていた本年度補正予算の執行にストップをかけ組み替えるというこれまででは考えられないことが始められた。麻生前内閣でたてられた14兆円に上る大きな規模のものを未執行で止められるものを、できるだけ多く凍結して新政権の政策に沿ったものにふりかえる方向で、鳩山首相の指示のもとに3兆円を目標に行おうとしている。その凍結の中には当地に関係の深いものとして東海北陸自動車道の工事で白鳥から飛騨清見までを4車線にする予算があり、事故防止のため憂慮されている。さらに来年度の本予算についても、8月に各省庁の概算要求を取りまとめていたものをご破算にして改めるということで、今月15日までに概算の組み換えをして、新年度に向けて、国会承認を含めたスケジュールに収めて行く。政権が変わるということは実にドラスティックな現象を出現するものだということをありありと目の当たりにさせられる。そんな中で地方関連の予算が混乱にかき消されてしまうことにはよくよく注意しなければならない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2229";s:8:"video_id";s:4:"2240";s:3:"uid";s:32:"114227e18354ab8f676d07c68593b283";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091007";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2229/2240/114227e18354ab8f676d07c68593b283/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2240";}s:32:"93bf8ab8c0e44d11aef40f7e28eb83c4";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(16) 平成21年10月7日";s:11:"description";s:31:"「中国建国60周年」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 07 Oct 2009 14:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2470/2430/93bf8ab8c0e44d11aef40f7e28eb83c4/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:40";s:15:"itunes_subtitle";s:30:"「中国建国60周年」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1340:"10月1日は中国建国60周年の「国慶節」。日本のニュースメディアもこれを報じた。「国慶節」とは、1949年10月1日に天安門広場で、中華人民共和国の建国式典が行われ、毛沢東により中華人民共和国の成立が宣言されたことにちなんで「国慶節」と定められた。名古屋大学でも多くの中国からの留学生が学んでいる。とりわけ今年は10年ぶりに軍事パレードが行われたことで注目を集めた。このパレードでは最新鋭の中国製兵器は次々登場。軍事大国・中国を誇示。さらに国産自動車、新幹線、宇宙開発技術等もパレードで披露。経済大国であることも印象付けた。この一方で民族問題、所得格差、公害、食品の安全性など急速な経済成長に伴う様々な社会のひずみを今の中国ははらんでいる。人口13億人、面積959面7000平方㎞。ロシア、カナダに次いで3位、GDP2位。アメリカとならびG2といわれる。中国は世界の大国であることは間違いない。中国には覇権主義ではなく各国との協調をはかり、民主的な平和な国家を目指し、世界に貢献する国になってほしい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2470";s:8:"video_id";s:4:"2430";s:3:"uid";s:32:"93bf8ab8c0e44d11aef40f7e28eb83c4";s:9:"pubDate_f";s:8:"20091007";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2470/2430/93bf8ab8c0e44d11aef40f7e28eb83c4/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2430";}s:32:"21d714c0a74df2d5de11b36ed91f911d";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(47) 平成21年9月30日";s:11:"description";s:64:"「新政権、新閣僚の新政策新予算編成が進む」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 30 Sep 2009 15:19:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2228/2239/21d714c0a74df2d5de11b36ed91f911d/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:40";s:15:"itunes_subtitle";s:63:"「新政権、新閣僚の新政策新予算編成が進む」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1722:"新政権は海外へのデビューも済ませて、国内政策の上での実施段階に向かい具体的な姿が見えるようになってきた。例えば国家公務員の独立行政法人役員等への天下り禁止の閣議決定により、予定されていた人が認められないことになったり、各閣僚の動きの中ではダム工事の中止へ向けての視察や夫婦別姓の実施、中小企業の借入金の返済猶予制度などの問題が伝えられている。特に「天下り人事」の廃止には力がこもっているようで一切の妥協はないという姿勢で、借入金返済問題では法案作りに入る所で異なった意見が出たりしているなどということもあるが新しい問題提起で動いている様子が伺われる。予算関係も動きが慌ただしくなっている。今年度補正予算の見直しでは可能なものは執行停止も出てくる方向で、独立行政法人向けの補助金や地方再生の交付金などが対象となっていろんなものも出てきた。来年度予算のスケジュールも大きく変わろうとしている。概算要求は既に前内閣でまとめられていたがこれはすべてやり直しということになり、来月15日、各省再提出となった。民主党のマニフェストや連合政権合意に沿った組み換えが進められ、新しい組織の国家戦略室がはいった方法で、「官抜き」によるそのプロセスが様変わりしつつある。まだ始まったばかりで大きな矛盾対立破綻はないが、特に官僚との関係がどのようになるかは即断できない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2228";s:8:"video_id";s:4:"2239";s:3:"uid";s:32:"21d714c0a74df2d5de11b36ed91f911d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090930";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2228/2239/21d714c0a74df2d5de11b36ed91f911d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2239";}s:32:"5ad8ffcd671f95cb685b97e108ed84e0";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏110平成21年9月30日";s:11:"description";s:58:"「鳩山政権の外交デビューと今後の問題」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 30 Sep 2009 14:38:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2266/2275/5ad8ffcd671f95cb685b97e108ed84e0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:44";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「鳩山政権の外交デビューと今後の問題」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1827:"鳩山首相、岡田外相の国際的なデビューが国連を中心に米国、中国との首脳会談をはじめ多くの機会を得て行われた。今回鳩山首相の場合は対米などでオバマ大統領と会談した際も具体的なテーマにまでは及ばず、信頼関係構築がまずもっての目的とされたが、その限りでは成功と評価されている。岡田外相はクリントン国務長官との初顔合わせとなったが今後テーマになることの確認といったところだった。日米関係については沖縄問題がまず重要な問題としてあるが、これを解きほぐして行くことは非常な困難を伴うものになるだろう。米国側の担当者は専門的によく調べておりその主張をくつがえすことは難しい。アフガン問題について民生支援策を中心に進め、インド洋の給油支援活動は単純延長しないという日本の意向が米国の政策とどのようにかみ合うのか。オバマ米国大統領のチェンジに相応するように始まった日本の新政権の新機軸がどこまで功を奏するか、具体的にはまだ今後のことをまたなければならない。中国の胡錦濤国家主席との首脳会談では鳩山首相は「友愛外交」の持論とともに「東アジア共同体」を目指す考えを示した。さらに鳩山首相は国連気候変動サミットでは先進国の途上国支援策を「鳩山イニシアティブ」として明らかにし、温室効果ガスの削減目標についても90年比で25%減として明言して高く評価された。こうして新政権の対外的なイメージは鮮明となったが、これを裏付ける今後の施策が注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2266";s:8:"video_id";s:4:"2275";s:3:"uid";s:32:"5ad8ffcd671f95cb685b97e108ed84e0";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090930";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2266/2275/5ad8ffcd671f95cb685b97e108ed84e0/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2275";}s:32:"2c1a2844cb57e63a17b287f2f563222a";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(15) 平成21年9月30日";s:11:"description";s:0:"";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 30 Sep 2009 14:07:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2469/2431/2c1a2844cb57e63a17b287f2f563222a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:18";s:15:"itunes_subtitle";s:69:"「伊勢湾台風50周年、NHK・民放の特別番組」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1777:"昭和34年・1959年9月26日(土)超大型の台風15号が太平洋を北上して紀伊半島潮岬付近に上陸、名古屋にとって最悪のコース、西をかすめて岐阜県から中部山岳地帯を通って日本海へ抜けた。秒速30メートル(瞬間最大風速45.7メートル)を超える強風が吹き荒れた上、高潮が襲い(名古屋港で5・31メートル)防潮堤を破壊し、濁流が海抜0メートル地帯に怒とうとなって流れ込み、実に734平方キロの広い地域が水没したのだった。特に南部の貯木場の材木が流出して民家を破壊し人命を奪ったのが大きかった。その被害は全体で死者行方不明5098人にのぼり、流失した建物38万棟と観測史上最大の台風災害となり、「伊勢湾台風」と名付けられた。メディアとしては丁度テレビが普及しつつあったところで、当地のNHKや民放(CBC,東海テレビ)は通常番組を中止して台風関係の情報を流し続けた。その後、大災害の復旧過程における報道陣の対応もおおわらわで、しばらく不眠不休の取材が続いた。一般の救援活動も活発に行われ、「ボランティア」という言葉はなかったが、学生たちの献身的な働きがあった。伊勢湾台風の復興はその後の高度成長期と重なり、この地域の地域開発を飛躍的に進める契機となった。今回50周年記念特別番組としてNHK「超巨大台風にどう備える」(25日)CBC「迫りくる!天変地異」(26日)がいずれも防災を重点に訴えた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2469";s:8:"video_id";s:4:"2431";s:3:"uid";s:32:"2c1a2844cb57e63a17b287f2f563222a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090930";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2469/2431/2c1a2844cb57e63a17b287f2f563222a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2431";}s:32:"71b7afa7cdff672f3b67387371772526";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(46) 平成21年9月16日";s:11:"description";s:55:"「イチロー賛歌、9年連続200安打」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 16 Sep 2009 15:18:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2227/2238/71b7afa7cdff672f3b67387371772526/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:59";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「イチロー賛歌、9年連続200安打」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1695:"新政権関連の報道が繰り広げられる中で、全国に明るくさわやかなニュースが流れた。9月14日(日本時間)米国アーリントンで行われた米大リーグでマリナーのイチロー選手が史上初の9年連続200安打の記録を達成したのだった。新政権組閣で追っかける記者たちに対し、鳩山由紀夫民主党代表も「今の話題はイチローですよ、素晴らしいですね」と笑顔で話していた。イチローの偉業達成にちなんで、その生きざま、特に自分との戦い、健康管理、チームの他のメンバーに対する心配り、ファンにはメディアを通して入念に情報を発信するなど、これまであまり知られていなかった側面にもスポットが当てられ、改めてその努力の並大抵なものでなかったことを知らされた。たしかに記録にはバックがあった。しかもこのイチローのことは、そもそも野球が米国のスポーツであり、いわば文化ともいえる分野で日本人がトップに立ったということを意味しており、戦後日本の歴史がこうした所に到達したことを示している。だからこそ、これも歴史的だといわれている、こんどの総選挙の結果、民主党を中心とする新しい政権が生まれる中で、その中心的な人からイチローのことが指摘され称賛された。これは単なるジョークでも、ましてやはぐらかしではないことだと受け止められ、互いに相乗効果を持った。新聞も晴れがましく輝いていた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2227";s:8:"video_id";s:4:"2238";s:3:"uid";s:32:"71b7afa7cdff672f3b67387371772526";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090916";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2227/2238/71b7afa7cdff672f3b67387371772526/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2238";}s:32:"f5509ff7b9e3b62eeda547161326133c";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏109平成21年9月16日";s:11:"description";s:40:"「鳩山政権成立、組閣問題」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 16 Sep 2009 14:39:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2267/2276/f5509ff7b9e3b62eeda547161326133c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:50";s:15:"itunes_subtitle";s:39:"「鳩山政権成立、組閣問題」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1818:"総選挙の結果圧倒的な多数を占めた民主党、その鳩山由紀夫代表の首班指名が確実となったことから、その組閣人事をめぐって、メディアが一斉にさまざまなことを伝えてきた。しかしそのプロセスはこれまでの自民党時代とは大きなさま変わりで、報道する側もいささか戸惑い気味である。これまでのような官邸前のテント村も作られないで、一斉一括発表という形になった。その中で「内定」取材で、首班指名、組閣前にラインナップは伝えられた。結果としては、鳩山代表の配慮のもと、概してそれぞれの経験・背景につながり、一般的にはバランスを取るものとなったとみられている。社会民主党、国民新党と合わせて三党連立であり、官僚がリードする政治を変えるということ、国民生活を第一に考える政治など総選挙に訴えられたマニフェストを実現する政策をどのように進めるか。そのための新しい体制、組織として国家戦略局が作られ担当大臣も菅直人氏ということでその実際的な運営が注目されている。新しい取り組みには困難を伴うのは当然とはいえ、それはいかにも容易ならざるものが予想される。外交、安全保障、日米関係を初めとする国際問題も内部の一致を含め容易ではない。国民の期待が大きければそれだけ、裏目に出た時の失望もただならないものになる。政策は内閣で一元的にスピーディーに進めるというが、その際、党の幹事長となった小沢一郎しの関係がどうなるか、予想、指摘されることは際限がない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2267";s:8:"video_id";s:4:"2276";s:3:"uid";s:32:"f5509ff7b9e3b62eeda547161326133c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090916";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2267/2276/f5509ff7b9e3b62eeda547161326133c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2276";}s:32:"28a99101741bb49d4e797aa888f7c804";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(14) 平成21年9月16日";s:11:"description";s:95:"「テレビの戦争関連番組(4)「日米電波戦争、ザカライヤス放送」」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 16 Sep 2009 14:05:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2468/2432/28a99101741bb49d4e797aa888f7c804/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:42";s:15:"itunes_subtitle";s:94:"「テレビの戦争関連番組(4)「日米電波戦争、ザカライヤス放送」」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1813:"8月の戦争関連番組で「日米電波戦争」が紹介されたがその中で一つ重要なことがあった。それは、海外向け放送が単にプロパガンダのツールとして使われたのではなく終戦に際して日米の和平工作の媒介としての役割を果たしたことだった。太平洋戦争の中の電波戦争では、日本側の「ラジオトウキョウ」に対抗して、米国は「Voice of America」を放送した。この短波放送は日本国民には聞かれなかったが、政府、軍部はこれにより情報を得ていた。放送を担当していたのが、ザカライヤス海軍中佐で戦前日本に住んでいた親日家で、早く戦争を終わらせたいと思っていた。1945年5月に入ってドイツが降伏してから、トルーマン米国大統領の日本に対し降伏を進める宣言を受けて「ザカライアス放送」は「無条件降伏が家族、国家、財産を保存する唯一の方法で、それは日本国民の全滅や奴隷化を意味しない」と述べた。これに対して日本側は同盟通信記者の井上勇氏が「ラジオトウキョウ」で「日本はトルーマン大統領の声明に沿いながら若干の変更を加えて条件を提示することができる」と述べ、いわば「話し合い」が始まっていた。しかし軍部の本土決戦の方針を鈴木貫太郎首相はいかんともできず、長崎原爆投下とソ連参戦の翌日、8月10日、やっとポツダム宣言受諾の放送がなされ、15日天皇の玉音放送(国内放送)で終戦となった。せっかくの情報が生かされず、犠牲が増えるのを止められなかった歴史ではあった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2468";s:8:"video_id";s:4:"2432";s:3:"uid";s:32:"28a99101741bb49d4e797aa888f7c804";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090916";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2468/2432/28a99101741bb49d4e797aa888f7c804/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2432";}s:32:"7280ff5e5756254234e0a19032d4e925";a:16:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(45) 平成21年9月9日";s:11:"description";s:70:"「歴史的な新政権樹立を追う全国紙とローカル紙」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 09 Sep 2009 15:17:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2226/2237/7280ff5e5756254234e0a19032d4e925/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:51";s:15:"itunes_subtitle";s:69:"「歴史的な新政権樹立を追う全国紙とローカル紙」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1716:"総選挙の結果、民主党を中心とする新しい政権が生まれることになり、9月16日の首班指名の日に向けてその誕生のプロセスが進んでいる。この過程は歴史的にも非常に重要であり、各紙が競って企画記事や、裏を追求した記事を掲載している。こうした記事の内容は、放送でも、新しいメディアのインターネットでもできない、新聞の独特の分野である。そこにはおのずと、各紙独自の記事が繰り広げられ、個性が出て評価、支持につながる。いわゆる全国紙の朝日・毎日・読売はさすがに社のコケンにかかわるとばかりに、スペースも掘り下げも相当に行っており、特に注目されていた民主・社民・国民新党の連立政権樹立に向けた動きについて、詳しく伝えている。いずれも一面に大きな量の記事を掲載した上、他の面で読み応えのある企画記事を張っている。この記録・ドキュメントは、これから起こるであろう新しい政権の動きを解釈し、以後の進展を見通す際に、生きて来る。このチャンスをどのようにとらえるかは、新聞の生命、存在意義を示すことにつながる。これに対して地方のニュース・話題を中心に据えているいわゆるローカル紙がどう対処すべきかには、問題があり、結果からいえばさびしいものとなっている。地方紙というより大きなブロック紙といわれる中日新聞にもその影響が見られるのではないか。ここは一つ思案のしどころである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2226";s:8:"video_id";s:4:"2237";s:3:"uid";s:32:"7280ff5e5756254234e0a19032d4e925";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090909";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2226/2237/7280ff5e5756254234e0a19032d4e925/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2237";}s:32:"2d22e24934cc7433808fabfa9d5601da";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏108平成21年9月9日";s:11:"description";s:112:"「民主・社民・国民新党の三党連立政権樹立合意の内容?特に外交、国際関係?」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 09 Sep 2009 14:40:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2268/2277/2d22e24934cc7433808fabfa9d5601da/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:56";s:15:"itunes_subtitle";s:111:"「民主・社民・国民新党の三党連立政権樹立合意の内容?特に外交、国際関係?」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1809:"16日の首班指名に向けて新しい政権の形が次第に具体的な方向で決まりつつある。その中でやはり中心的で重要なカギとなるのが、民主・社民・国民新党の三党連立政権樹立で、その合意文書がどのようなものになるかが問題の焦点。外交・安全保障分野、沖縄の在日米軍基地移転、日米地位協定の改定などに関する民主党と社民党の隔たりは大きく、文言としてどのようにまとめるかということだが、その調整に予定をずり込んだ。衆院で300を超えた民主党と一ケタの社民・国民新党の協議が何故こんなにまでもつれるのかというような声が、特に民主党内に出ているが、参院で過半数に満たない民主党の限界がある。問題の日米関係については新しい政権としてどのように考えて行くか、十分な状況の把握と今後の方向についての周到な詰めが必要で、総選挙前のマニフェストではあまり明確でなかったこともあり、今、最も重要な点であることは確かである。米国側にも新しい形をどう作るかという問題意識があり、新政権発足後最初の外交スケジュールとして、新首相の国連総会出席、オバマ米国大統領との会談がある。しかもそのあとの中国訪問の予定も伝えられている。この中国関係も新政権が取り組む大きな問題である。むしろこちらが最近、動きが急で、日本として極力注意して行かなければならないことがある。そうした中で新しい三党連立政権が海外にどのようなメッセージを出すかは見逃せないところである。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1785:"8月の戦争関連番組について考える継続として「日米電波戦争」の中で日本側(ラジオトウキョウ)が行い、米兵に人気があり、戦後にも話題となった放送として「トウキョウ・ローズのDJ」について取り上げる。これについては名古屋大学言語文化研究科メディアプロフェッショナルコースの院生、木村めぐみさんが興味を持って調べている。それによるとトウキョウ・ローズは日系米国人で旧日本名は戸栗郁子といい、太平洋戦争開戦の年にカリフォルニア大学の大学院生だった時に叔母の見舞いに来日し、開戦で帰国できなくなってしまった。生活のためはじめタイピストだったのが、しばらくして政府の対外宣伝放送(ラジオトウキョウ)の番組「ゼロアワー」の女子アナウンサーたなった。終戦後、米国記者の取材を受けて「トウキョウ・ローズ」だったことが分かり、マスコミの話題となり、戦犯容疑で巣鴨に入れられたが証拠なく釈放された。それが帰米後、対日協力の反逆罪でサンフランシスコで裁判にかけられ有罪となってしまった。後に恩赦で米国市民権は回復するが大変な苦労を重ね、2006年90才で亡くなったということだが、作家、上坂冬子さんも取り上げ、その運命に翻弄された人生については、日本でも大きな関心を呼んだ。これを調べた木村さんは、メディア研究の一環として、これを題材とした映画が製作できないかということで、今後取り組んで行く計画を立てているという。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2467";s:8:"video_id";s:4:"2433";s:3:"uid";s:32:"45216c6401bd165a95c5c19fa938c8db";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090909";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2467/2433/45216c6401bd165a95c5c19fa938c8db/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2433";}s:32:"bd825d7512f418cf2d439a9f2a627e10";a:16:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(44) 平成21年9月3日";s:11:"description";s:40:"「新聞紙上掲載の写真の力」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 03 Sep 2009 15:16:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2224/2236/bd825d7512f418cf2d439a9f2a627e10/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:18";s:15:"itunes_subtitle";s:39:"「新聞紙上掲載の写真の力」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1698:"このほど今年度の新聞協会賞が発表され、中日新聞(東京新聞)の夕刊写真企画「東京Oh!」が編集部門の写真関係で受賞することになった。この写真企画は斬新なアングルとユニークな視点で東京の街をとらえた長期連載で、2007年10月から今年7月まで100回掲載された。その中の代表的なものが9月3日朝刊に全面で紹介されている。中でも「水の都」と題された写真は東京におんな風景があったかと驚きを禁じ得ないものである。関連して新聞に掲載される写真が、文字で綴った記事を支え、大きな力を発揮していることに改めて気づかされる思いがする。例えば、同じ3日朝刊一面のトップ記事「3党連立協議 民主、政策素案を提示」に添えられた「民社党本部を訪れ福島党首と握手する民主党の鳩山代表」という4段を抜いた写真は、この時点での二人の関係とそれを社会にアピールしようとする姿を如実に伝えるものとなっている。読売も一面トップにサイズは少し小さいが二人の写真を出しているがこちらは二人が相手の顔を見て向かい合っており微妙な違いを見せている。記事とは別に、感覚的に伝える内容が読者に大きな影響を与える。このため編集者は写真に相当神経を使い掲載しており、重要な部分となっている。さらに重要なことは、それがイメージとして読者の頭に、永く残ることがある。写真の力は実に大きい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2224";s:8:"video_id";s:4:"2236";s:3:"uid";s:32:"bd825d7512f418cf2d439a9f2a627e10";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090903";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2224/2236/bd825d7512f418cf2d439a9f2a627e10/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2236";}s:32:"96a557310c274588ecd05fe3ce1fc0f7";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏107平成21年9月3日";s:11:"description";s:94:"「鳩山民主党代表vs米国新聞・有識者、新しい日米関係について」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 03 Sep 2009 14:41:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2269/2278/96a557310c274588ecd05fe3ce1fc0f7/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:44";s:15:"itunes_subtitle";s:93:"「鳩山民主党代表vs米国新聞・有識者、新しい日米関係について」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1792:"総選挙の結果、日本の国民が選択したのは「政権交代」で歴史的なものとなった。これについては海外の関心も高いが、特に米国からはさまざまな見方が伝えられている。ニューヨーク・タイムズ(電子版)が掲載した民主党の鳩山代表の論文が大きな反響をもたらした。これは日本の月刊誌「Voice」9月号に掲載された論文の英語訳の抜粋だったが、(1)日本が米国主導のグローバリズムに翻弄された。(2)米国の国力が衰える中でのアジア統合の重要性。の二つの点が重点的に紹介されたため、新政権の「米国離れ」を想像させる方向につながり、ワシントン・ポストも鳩山代表を社説で酷評する事態となり、知日派有識者の論評も、日米関係に影がさす不安をいだかせるものとなった。これについて鳩山代表自身は「全文を読めば誤解されないはず」といっているが、このように反響が広がったことについては、それなりの根拠・理由もあったことではある。選挙マニフェストで外交・安全保障について明確でなかったこと、会見等での発言や、同じ民主党の小沢代表代行の発言などで、在日米軍についてこれまでの日本の政策が変更されることを予想させることが言われていたことなど、今回の紹介論文だけではないものがあった。日米関係は言うまでもなく最重要なテーマであり、さらに日中、米中の関係も動いている中で、新政権が、社民党との連立・連携なども含めてどのような方向に向かうか注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2269";s:8:"video_id";s:4:"2278";s:3:"uid";s:32:"96a557310c274588ecd05fe3ce1fc0f7";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090903";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2269/2278/96a557310c274588ecd05fe3ce1fc0f7/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2278";}s:32:"392edc65c97da1db53789438f91d68ff";a:16:{s:5:"title";s:57:"放送の現在・過去・未来(12) 平成21年9月3日";s:11:"description";s:85:"「テレビの戦争関連番組(2)「放送は国民に何を伝えたか」」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 03 Sep 2009 13:57:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2466/2434/392edc65c97da1db53789438f91d68ff/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:51";s:15:"itunes_subtitle";s:85:"「テレビの戦争関連番組(2)「放送は国民に何を伝えたか」」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1806:"8月の戦争関連番組については広島・長崎の原爆関係と終戦記念日にちなんだ「証言記録・市民たちの戦争」などを取り上げたが、今回は戦時中、日本の放送(ラジオ)がどんな役割を果たしたかについて、自らを検証した番組「放送は国民に何を伝えたか」を中心に考える。1925年にスタートした日本のラジオ放送は、最初から「国これを管掌す」と定められていたように、国の重要な情報宣伝機関だった。それが戦時にはいってから1940年の内閣情報局設置とともに敵国に対する放送もするようになり、戦争に直接的な役割をも果たした。こうしたことについては、以前民間放送のアナウンサーをしていた後、大学に移り「戦争と放送」について研究している竹山昭子さんの著書に詳しい。今回の番組では、戦時中の放送資料や録音がすべて焼き捨てられ、分からなくなっていたのが、横浜氏の住む高橋映一さんが自家製の録音機で録っていたものがあり紹介された。その他当時の月刊誌「放送研究」に掲載された放送制作者の座談会などが再現され、戦時下の放送がどんなものであったかが復元され、如何に国家と一体となって戦争を推進していたかが理解されるようになっていた。この戦争と放送は、さらに海外放送で「強力な思想戦の先兵、姿なき爆弾」として行われ「日米電波戦争」とまで言われたが、特に第一線の戦地で米兵に向けて行われたトウキョウロ-ズのDJがあった。これについては次回に取り上げる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2466";s:8:"video_id";s:4:"2434";s:3:"uid";s:32:"392edc65c97da1db53789438f91d68ff";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090903";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2466/2434/392edc65c97da1db53789438f91d68ff/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2434";}s:32:"cae700baa3a31146d95ddb98fec7716c";a:16:{s:5:"title";s:58:"放送の現在・過去・未来(11) 平成21年8月28日";s:11:"description";s:56:"「テレビの戦争関連番組(2)証言記録」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 28 Aug 2009 13:55:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2465/2435/cae700baa3a31146d95ddb98fec7716c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:32";s:15:"itunes_subtitle";s:55:"「テレビの戦争関連番組(2)証言記録」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1773:"8月の戦争関連番組は広島・長崎の原爆記念日と終戦記念日が契機となって企画制作されるが、今回は終戦記念に、戦争を体験した世代が証言をし始めた記録を中心とした番組を取り上げる。9日から13日まで放送された「証言記録・市民たちの戦争」は第一線の戦地でないところでの「戦争」の証言で民間人が戦争にまき込まれて行ったことをリアルに知らせた。14日放送の「忘れないで私たちの戦争」は若い世代の進行役が、NHKがかねてから「戦争証言プロジェクト」で収集している証言からピックアップされたものについて、戦中世代のゲストと話合うもので、今年の「プロジェクト」のハイライト、集大成だった。ちなみに「証言記録・市民たちの戦争」の前に2007年8月から始められていた「証言記録・兵士たちの戦争」も再放送され、改めて多くの視聴者、特に若い人々に戦争否定を念ずる上で、深い感銘を与えた。9日から三日間連続で放送された「日本海軍、400時間の証言」は、旧日本海軍の国防・作戦計画などの軍令事項を担当した「軍令部」が、太平洋戦争開戦から特攻、さらに戦犯裁判で果たした実態について関係者の秘密の会合「海軍反省会」の録音テープをもとに検証したドキュメンタリーだった。さらに戦時中、日本放送協会自身が果たした戦争協力の役割も含めて追及したETV特集「戦争とラジオ」がシリーズで始まったが、これについては次回改めてふれる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2465";s:8:"video_id";s:4:"2435";s:3:"uid";s:32:"cae700baa3a31146d95ddb98fec7716c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090828";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2465/2435/cae700baa3a31146d95ddb98fec7716c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2435";}s:32:"cddb34b39d0060f0b6c989fcbfce2ace";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏106平成21年8月27日";s:11:"description";s:28:"「総選挙、終盤戦」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 27 Aug 2009 14:42:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2270/2279/cddb34b39d0060f0b6c989fcbfce2ace/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:46";s:15:"itunes_subtitle";s:27:"「総選挙、終盤戦」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1704:"30日投開票の総選挙はいよいよ終盤戦を向かえ、各紙の報道も大勢が「政権交代」に動いているように伝えており、結果の議席数の予想もドラスティックなものとなっている。争点は結局、生活に直結するテーマ、特に年金問題がクローズアップしていようだ。この問題をこのように大きな中心的なものにしたのは、これまでの長い間続いた自民党政権の経済成長時代とその後の継続した形が、いよいよ変わらざるを得なくなってきた象徴的な現われなのかもしれない。このため大きな風が吹き、自民党の幹部・有力議員の危機が伝えられ、政界地図・人脈のさま変わりも予想される。つれて次期閣僚人事などにまで及んだりしているが、こうした記事には強い疑問を持つ。もっと本質的な問題があり、特に日本を取り巻く国際的な動きがこのところ急激に進んでいるのにどう対処するか非常に重要である。例えば、北朝鮮をめぐる米国、中国、韓国の動きがにわかに慌ただしくなっており、日本は取り残されてしまうことが心配される。新しい日本の政治、その態勢がどのようなものになるか、新しい議員がどのような能力をもって参加し役割を担えるか。官僚批判により変わる新しい官僚と政治家との関係がうまく行くかどうか。さまざまな問題があり、それらを解明して、投票にのぞむ国民の参考に供することがメディアに要請される役割ではないのか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2270";s:8:"video_id";s:4:"2279";s:3:"uid";s:32:"cddb34b39d0060f0b6c989fcbfce2ace";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090827";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2270/2279/cddb34b39d0060f0b6c989fcbfce2ace/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2279";}s:32:"b3f888bd1f04aca22ca4c25e177e08ed";a:16:{s:5:"title";s:45:"新聞を読み解く(43)平成21年8月27日";s:11:"description";s:72:"「総選挙の結果予想記事、マニフェスト選挙の問題」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 27 Aug 2009 00:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1276/1298/b3f888bd1f04aca22ca4c25e177e08ed/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:49";s:15:"itunes_subtitle";s:72:"「総選挙の結果予想記事、マニフェスト選挙の問題」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1704:"終盤戦に入った総選挙の戦いが続く中で、各紙が結果の予想を出しているのが注目を集めている。当然読者の関心要望がありそれにこたえるものではあるが、まずそれがどこまで正確なのか、さらにそれがはね返って選挙に影響を及ぼすことがどうなのかといった問題がある。正確性については、サンプルの数の問題がある上に、固定電話での調査という点では、携帯電話が普及した現在(若い人は携帯が多い)偏ったサンプルになっていないかという疑問もある。しかし統計学的には現在の調査で十分正しい結果が得られるとされており、各紙がそれに従っている。調査結果の報道が実際の投票、もしくは選挙民の態度に影響を与えるのではないかという点は確かに何ほどかの影響は及ぶものと見られる。しかし国民の知りたい情報を提供して行くということは基本的なことであり、ゆがめた意図でされることは論外だが、正しい情報はオープンにするのが原則である。またこうした調査には選挙民の協力が必要だが、例えば出口調査(選挙当日投票所から出てきた人にたずねる)なども意外に正確性が高い。なお、今度の総選挙は各党のマニフェストが出されてこれを中心に国民の判断が行われるように進められているが、その内容が、大きい日本の国の将来像といったものについて明確でない。重要な点なのでせめてメディアが補って報ずべきではないか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1276";s:8:"video_id";s:4:"1298";s:3:"uid";s:32:"b3f888bd1f04aca22ca4c25e177e08ed";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090827";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1276/1298/b3f888bd1f04aca22ca4c25e177e08ed/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1298";}s:32:"e0e196c8ca36e2961028c24be8241b0e";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏105平成21年8月20日";s:11:"description";s:43:"「総選挙、自民・民主の対決」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 20 Aug 2009 14:45:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2271/2280/e0e196c8ca36e2961028c24be8241b0e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:58";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「総選挙、自民・民主の対決」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1719:"7月21日衆院解散から8月18日衆院選公示で30日投開票に向け「政権選択」を問う選挙戦が始まった。それは自公連立政権継続か民主党を中心とする新政権誕生かの歴史的な選挙とされている。しかし特に自民と民主の対決では自民側の防戦、民主批判が前面に出て、独自の政策・構想が明確でなく、民主側も「政権交代」を裏付ける政策内容がまとまりを欠く感じをまぬがれない。メディアの報道も自民党大物候補者が若い女性の刺客候補に脅かされているといった、話題性を追うことに忙しい。特に重要な政策のポイントとして、日本の国際的な地位、外交問題については、いずれも日米関係が基礎的で重要であるとして、双方際立った政策的な対立も、積極的な主張も伺えない。これこそ今、歴史的な問題として日本が取り組まなければならないことであるはずで、時あたかも米国の新しいルース駐日大使が厳しい表情で着任した。米国のオバマ政権の政策に日本がどのように対処して行くことになるかが喫緊の問題であり、さらに中国との関係がそれにも勝る大きな問題としてあり、すぐにも政策を実行して行かなければならない。双方このままでは、選挙の結果がどうあろうとも、あげくの果てにおいて、政治的な混乱を生ずることが懸念される。肝心の点について、今後の日本がどうあるべきか、明らかな国民の選択を迫る選挙となるべきではないのか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1725:"8月は広島・長崎の原爆記念日と15日の終戦記念日が重なり、日本の戦争に関する番組が多く放送される。今年は特に見ごたえのある番組が評判を呼んだが、その中から「原爆、核兵器」関係のものについて取り上げる。8月6日、9日はそれぞれ広島、長崎からの記念式典が生中継されたが、広島からは秋葉市長が核廃絶に言及したオバマ米大統領のメッセージに触れ「オバマジョリティー」を支持し参加することを宣言したことを伝えた。またこれまでの「ノーモアヒロシマ、ナガサキ」が「ノーモアヒバクシャ」に広がっていることを伝える6日の「旧ソ連実権村(セミパラチンスク)からの警告」7日の核兵器のない世界を目指して」などが新しい問題意識に訴えた。15日の「日本のこれから、核の時代とどう向き合うか」では「核兵器による抑止効果」が議論されたが食い足りない感じも残った。原爆問題は戦後の放送では占領軍の禁止がしばらく続き、1958年にやっと、広島の平和記念式典の放送から始まり、1960年「日本の素顔・黄色い手帳」の後、1965年から優れたドキュメンタリーが作られるようになって「現代の映像・軒先の閃光」「市民の手で原爆の絵を」「世界の科学者は予言する・核戦争後の地球」(イタリア賞受賞)などと続いた。北朝鮮の核実験以来「日本も核武装」などの意見もある中で放送の果たす役割はますます大きい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2464";s:8:"video_id";s:4:"2436";s:3:"uid";s:32:"271a1e8bf5a9f3bf9f7111777cb7af15";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090820";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2464/2436/271a1e8bf5a9f3bf9f7111777cb7af15/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2436";}s:32:"13110d97bf5ad88ec379f87e634ae0c5";a:16:{s:5:"title";s:45:"新聞を読み解く(42)平成21年8月20日";s:11:"description";s:93:"「新型インフル流行本格化、夏の物故者から憲法の長谷川名誉教授」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 20 Aug 2009 00:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1277/1299/13110d97bf5ad88ec379f87e634ae0c5/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:04";s:15:"itunes_subtitle";s:93:"「新型インフル流行本格化、夏の物故者から憲法の長谷川名誉教授」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1701:"新型インフルエンザについては当初、厳重な感染防止措置が行われていた後、しばらく重症化を防ぐことに対策の重点が置かれて来た。それが最近急に、感染の拡大が続き死亡も相次いだ。名古屋でも国立病院機構名古屋医療センターで女性の患者が死亡して注目された。舛添厚生労働大臣も19日緊急の記者会見を行い「本格的な流行が始まったと考えていい」と語った。夏でもインフルエンザの拡大感染があることに警戒が強まっており、新聞各紙はさまざまな角度から企画記事を掲載した。特に感染予防の具体的な方法についての記事はこの際非常に重要で有効な工夫が望まれる。感染力が落ちない特性があり、秋から冬に向かい拡大することが心配されているからだ。ところで心なしか夏の物故者は殊に多く、しかも大きな功績で影響を与えた人がいたように思われる。その中で、憲法学者としてユニークな影響を与えた、名古屋大学名誉教授の長谷川正安氏の死亡は、この地方の多くの人にさまざまな感慨をもたらした。新聞各紙の扱いには差があったが、朝日新聞が2段の見出しで詳しく伝え、憲法解釈の一方の旗頭としての行跡を追っていたのが際立っていた。中日新聞もカラー写真を添え、教え子でもあった弁護士が「憲法は平和の砦という考えに影響を受けた」と悼んでいたことを伝えた。時代の変遷を感じさせる物故者の記事ではあった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1277";s:8:"video_id";s:4:"1299";s:3:"uid";s:32:"13110d97bf5ad88ec379f87e634ae0c5";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090820";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1277/1299/13110d97bf5ad88ec379f87e634ae0c5/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1299";}s:32:"6144d8ce1e2d6f76f8515c9db4c529be";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏104平成21年8月6日";s:11:"description";s:55:"「クリントン元米大統領の北朝鮮訪問」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 06 Aug 2009 14:46:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2272/2281/6144d8ce1e2d6f76f8515c9db4c529be/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:52";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「クリントン元米大統領の北朝鮮訪問」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1719:"8月4日、突然、北朝鮮国営「朝鮮中央放送局」が米国のクリントン元大統領が北朝鮮の平壌に到着したと報じた。水面下の接触が集中的に行われて、直接的には北朝鮮に拘束された米国人女性記者二人の釈放問題を解決するため急きょこの方法がとられることになり、結果として直ちに釈放されて、翌5日、出国となった。この訪問の意義は両国関係の今後の進展という点では、特に北朝鮮側に大きかったようだ。クリントン元大統領と金正日総書記との会談も行われたが、その際の両者の表情は対照的で、金総書記が笑みを含むものだったのに対しクリントン氏の緊張した面持ちが際立っていた。米国側のワシントンでの発表は、本国政府には関わりないという方向で一貫していたが、クリントン元大統領は現国務長官の夫でもありこの接触は、北朝鮮側が求めていた米朝直接交渉への前進に全く関係ないとは言えない。6カ国協議の中での協議を拒否している北鮮が、この事実をどのような新しい展開に結び付けて行くか、それに米国がどう応ずるか注目される。しかしいずれにしても北鮮の核開発、ミサイル実験に対する差し止め、排除の方策は、イランなど国際的な影響を考えた場合ますます重要になっている。核拡散と核廃絶とのせめぎ合いが、少しでも後者の勢いを強める方向に進むことが、特に、初めて原爆が投下されたこの日にちなんで、強く望まれる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2272";s:8:"video_id";s:4:"2281";s:3:"uid";s:32:"6144d8ce1e2d6f76f8515c9db4c529be";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090806";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2272/2281/6144d8ce1e2d6f76f8515c9db4c529be/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2281";}s:32:"7571d16d2238ac12389d7c5b3d956ee3";a:16:{s:5:"title";s:56:"放送の現在・過去・未来(9) 平成21年8月6日";s:11:"description";s:27:"「初の裁判員裁判」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 06 Aug 2009 13:45:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2463/2437/7571d16d2238ac12389d7c5b3d956ee3/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:13";s:15:"itunes_subtitle";s:27:"「初の裁判員裁判」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1719:"初の裁判員裁判が行われた。メディアは大きく取り上げて伝えたが、放送も同時進行報道で逐一出して行った。制度としては5月21日にスタートしたが、実際に行われたのは今回(8月3日から6日まで)東京地裁が全国で初めてだった。6人の裁判員が選ばれ正面の席につき、検察側、弁護側が視覚に訴える図や写真を使い、難解な法律用語をさけて分かりやすく説明して立証する方法などにより進行した。この制度については国民の間にも反対を唱える人、とまどいを感ずる人も多かったが、基本的には、民主主義の立場から裁判をもっと分かり易いものにして、裁判官や法曹の専門家だけに任せないというものだった。対象になる事件は地方裁判所で行われる刑事裁判のうち殺人罪、傷害致死罪、放火罪など重大な犯罪事件で、裁判員としては、裁判で遺族とどう向き合うか、量刑の判断をどうするかなどが中心になる。特に量刑で死刑も含む犯罪が多い中で、死刑については個人の思想として反対の人はどうなるか、そういう人を排除することがもしもあるとすればそれは妥当か、という問題がある。国連総会では一昨年、「死刑執行の停止を求める決議」が可決されたし、EUは死刑廃止が加盟国の条件となっている。その中で日本は死刑確定者が増え、被執行者も最近年々多くなっている。いずれにしても裁判の開放、透明化の点でメディアの課題も大きい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2463";s:8:"video_id";s:4:"2437";s:3:"uid";s:32:"7571d16d2238ac12389d7c5b3d956ee3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090806";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2463/2437/7571d16d2238ac12389d7c5b3d956ee3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2437";}s:32:"7a5194b2425c173112876ffe6cccc6bb";a:16:{s:5:"title";s:44:"新聞を読み解く(41)平成21年8月6日";s:11:"description";s:36:"「古橋広之進さんの逝去」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 06 Aug 2009 00:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1278/1300/7a5194b2425c173112876ffe6cccc6bb/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:57";s:15:"itunes_subtitle";s:36:"「古橋広之進さんの逝去」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1686:"「フジヤマのトビウオ」と言われた古橋広之進さんが世界水泳選手権大会が行われているローマで亡くなった。戦後、まだ日本の社会が混乱していた時代の1947年400メートル自由形で世界新をマーク。48年のロンドンオリンピックには日本は参加できなかったけれど金メダルををはるかにしのぐ記録をあげ、49年にはロスアンゼルスへ海外遠征して400、800,1500メートルで驚異的な世界新を記録した。それは当時の日本人に大変な勇気をもたらした。各紙は当然のこととして、一面コラムで取り上げ、「米兵の体格にコンプレックスを抱かされていた日本人の熱狂」(毎日「余録」)「スイトン、マメカスの主食での頑張り」(朝日「天声人語」)をふりかえった。「52年ヘルシンキ五輪で無冠だった古橋選手を責めるなとの放送」(読売「編集手帳」)も胸を打ったが、その後、後進の育成に貢献、日本水泳連盟会長、日本オリンピック委員会会長となり、アマチュアスポーツの発展に力をそそいだ。昨年はスポーツ選手出身者としては初めて文化勲章を受けた。今ここで、国民栄誉賞ということもおかしくないとおもわれるが、そんな気持ちを抱かせる人の逝去だった。最後も世界選手権の地で、しかも国際水泳連盟の副会長に再任された直後に、後輩を見守りながら、激しく厳しい競技の世界を後にしたのだった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1278";s:8:"video_id";s:4:"1300";s:3:"uid";s:32:"7a5194b2425c173112876ffe6cccc6bb";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090806";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1278/1300/7a5194b2425c173112876ffe6cccc6bb/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1300";}s:32:"1622208e17fe2101e3237749181cc59a";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(40) 平成21年7月30日";s:11:"description";s:46:"「新聞の広告、その特徴と影響」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 30 Jul 2009 15:14:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2222/2234/1622208e17fe2101e3237749181cc59a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:40";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「新聞の広告、その特徴と影響」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1701:"新聞の紙面に掲載される広告はいろんな問題を持っている。まず経営の観点からそれが重要な収益の原資で、いうまでもなく読者の購読料とともに2本の大きな柱である。収入の内、広告31%、販売(購読料)52%という。(米国の新聞では広告収入が80%を超える)また紙面の45%を広告が占めており、新聞の情報量の大きな部分ともなっている。その新聞の広告収入がこのところの経済事情が影響して大きく減少している。その現象は特に新聞広告が著しく経営の圧迫ともなっている。全ての広告の媒体別比率は、特に放送関係が加わってから大きく変わり、1975年に新聞はトップの座をテレビに譲り、差はますます広がり、最近はテレビは新聞の倍となっている。ちなみにテレビが2兆円を超えているのに対し新聞は1兆円を切るようになった。しかもこのところ新しいメディアであるネットの勢いが強く、既にラジオ、雑誌を超え、新聞もやがて追い越されるといわれている。しかし、内容の信頼性をはじめ新聞広告の特徴はあくまでも維持されるものであり、社会にとっても重要である。本の広告は新聞の独壇場であり、週刊誌は広告を新聞で見ればよいという人も多い。旅行の広告や不動産の広告も新聞を利用することが多く、求人求職も特に地域の情報として新聞に依拠している面が大きい。新聞と広告の多様な側面が注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2222";s:8:"video_id";s:4:"2234";s:3:"uid";s:32:"1622208e17fe2101e3237749181cc59a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090730";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2222/2234/1622208e17fe2101e3237749181cc59a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2234";}s:32:"84f5e94599b4746016e5e32c6157def9";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏103平成21年7月30日";s:11:"description";s:52:"「米中戦略・経済対話の意義と展望」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 30 Jul 2009 14:47:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2273/2282/84f5e94599b4746016e5e32c6157def9/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:54";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「米中戦略・経済対話の意義と展望」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1704:"7月28日、米中戦略・経済対話が終わった。グローバルなテーマについて「G2」が協議する体制の始動として注目されたが、今回は内容で大きな進展が見られるというよりは連携協調の枠組み作りが始まったことに意義があったという所のようだ。「G2」については以前は、いわゆる経済大国としての米国と日本が構想をもって考えられたこともあったが、現在はおおむね米国と中国ということになっている。そうした中で特に中国の動向が関心の的となっている。世界的な金融危機で米国や西欧諸国が困難な状況にある中で、多くの問題を抱えながらも中国の経済成長は著しく、米国の国債も中国が最大の保有国となっている。のみならず軍事面でも、最近は中国の海軍増強が目立ち、インド洋にも進出の兆しが伺われる。資源の確保が目的となっており、西はアフリカが重要な地域だが、さらには南太平洋からオーストラリア、ニュージーランドなども関係がある。日本としては中国はいわば隣人であり、東アジアの安定を維持するためには重要な関係にある。他方、米国も当然、経済の上でも、安全保障の上でも最重要な同盟国である。そんな中にあって、日本が手をこまねいている訳には行かない。まさに確かな見通しを持って積極的に対処し、新しい形を築いてゆくチャンスにする位の意気込みすら必要である。総選挙の重要なテーマでもある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2273";s:8:"video_id";s:4:"2282";s:3:"uid";s:32:"84f5e94599b4746016e5e32c6157def9";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090730";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2273/2282/84f5e94599b4746016e5e32c6157def9/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2282";}s:32:"2ec8f9a55efc48590e25aeb75305c2cd";a:16:{s:5:"title";s:57:"放送の現在・過去・未来(8) 平成21年7月28日";s:11:"description";s:66:"「地上デジタル放送の意義・目的・特質(2)」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 28 Jul 2009 13:43:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2462/2438/2ec8f9a55efc48590e25aeb75305c2cd/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:57";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「地上デジタル放送の意義・目的・特質(2)」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1659:"地上波デジタル放送のあらましについては前回紹介したが、これについては多くの課題と可能性もある。まず送信側(放送局)の課題として、デジタル化のためには新しい送信装置が必要だがNHKの場合5千億円以上、民間放送の場合はすべての会社を合わせて1兆円以上の費用がかかる。現在デジタル放送移行を進めながら同時にこれまでのアナログ放送を続けていことがあり非常に負担になっている。だから2011年7月24日の完全切換えは延されないようにしなければならない。総務省の情報通信審議会の普及目標として2008年7月に5500万台、2009年7月に8800万台、2011年1月に9800万台となっているが、一般の受信者の側では、受信機買い替えの負担は大きい。特に集合住宅などで行われている共調アンテナの改修工事がなかなか進まない。政府は総額3600億円の「地デジ対策費」を準備し簡易チューナーの無償配布をはじめ補助支援を進めている。一方、地上デジタル化で空くことになるVHF、UHFの電波については、VHFの1chから3chは地方ブロック向けマルチメディア放送に、4chから12chは警察・消防の通信と全国向けマルチメディア放送に、UHFの13chから62chまではデジタルテレビ放送と交通システムのITSや携帯電話に使われる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1704:"7月22日、46年ぶりの皆既日食が日本で見られ、当日の夕刊は、見事なコロナの写真が一面のトップを大きく飾った。その写真は白と黒の「モノクロ」写真のように見えたがよく注意して見ると、黒い日食の円と白いコロナの境界の一部にピンクの線がかすかにうかがえる。つまりカラー写真なのだ。新聞のカラー印刷は豊かな情報を伝える上で大きな力となる。このため早くから印刷技術の開発が行われてきたが、中日新聞は、昭和32年(1957年)の第1回新聞協会賞(技術部門)で「原色印刷」が評価されて受賞した。その後、各紙もカラー印刷を競ってするようになり、新聞のカラー化は急ピッチに進み、全国紙を含む主要な新聞は大体16個面のカラー印刷が標準となっている。印刷部数の少ない地方の県紙などでは40ページ全部フルカラーというところもあるが、主な新聞はまだそこまではいっていない。しかし、最終的には当然フルカラーが理想で、カラー輪転機のを増設を進めている。しかも新聞のカラー印刷は、その技術が高度に進んでおり、微妙な色が自由に出せるようになっており実に600万色の種類の色が出せるという。したがって編集の面でもこの豊かなカラーを効果的に使う工夫がなされており、編集者には鋭いカラー感覚を備えていることが要請される。そのカラーの使い方がその新聞の個性として印象付けられる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2221";s:8:"video_id";s:4:"2233";s:3:"uid";s:32:"2866a4af1bc7ce0a007bccb0105de549";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090723";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2221/2233/2866a4af1bc7ce0a007bccb0105de549/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2233";}s:32:"a856263bb5a5f5bb711e8ca8cb56ec88";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏102平成21年7月23日";s:11:"description";s:61:"「解散・総選挙、その結果予想されること」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 23 Jul 2009 14:48:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2274/2283/a856263bb5a5f5bb711e8ca8cb56ec88/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:12";s:15:"itunes_subtitle";s:60:"「解散・総選挙、その結果予想されること」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1689:"7月21日、麻生首相が最後の決断で解散を行った。退陣要求をふさぐ形の解散で、「あまやどり解散」などといわれるが、雨が止まないまま、しかもどしゃ降りの中での解散となった。その結果、現政権側にとっては、最悪の混迷の中での総選挙となり、野党側、特に民主党には「政権交代」を目指して盛り上がった選挙となる。このため既に、選挙後の、新しい体制がどのようなものになるか、具体的な予想が取りざたされて、早くも官僚陣営の対応が始まっているとも言われる。閣僚ポストもさることながら、そもそも与党と政府との関係が大きく変わることになる。しかし、その大きな変更がスムースに行われるかについては、なかなか難しい点もあり、安定した状態に到達するのには時間がかかることであろうし、そうはならないという見方もある。いわば戦後の日本の歴史が根底から変わる事態であり、激しい変動の中でジグザグ進んで行くことになろう。しかも国際的にも、米中との関係、特に中国の動きがますます多くの問題をかかえ、どのように展開するか予想できない状況で、今こそ日本が果たさなければならない役割が大きく、いわば内と外で大変な時期にある。まさにこれからを担う若い世代が、現在を、将来をよくよく見極め、これからの時代をどう作って行くかの重大な転換点にあるそういう時代性をひしひしと感ずる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2274";s:8:"video_id";s:4:"2283";s:3:"uid";s:32:"a856263bb5a5f5bb711e8ca8cb56ec88";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090723";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2274/2283/a856263bb5a5f5bb711e8ca8cb56ec88/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2283";}s:32:"d859a43eb8d56ec6b6b5e32aca6b0bab";a:16:{s:5:"title";s:57:"放送の現在・過去・未来(7) 平成21年7月21日";s:11:"description";s:67:"「地上デジタル放送の意義・目的・特質(1)」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 21 Jul 2009 13:40:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2461/2439/d859a43eb8d56ec6b6b5e32aca6b0bab/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:19";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「地上デジタル放送の意義・目的・特質(1)」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1695:"地上のテレビジョン放送は1953年、アナログ方式(NTSC,VHS1-12ch,UHF13-62ch)で始まったが、これがUHFチャンネルのもを使用したデジタル方式に置き換えられる。今から2年後の2011年7月24日で地上波アナログ方式のテレビ放送は廃止され、全てデジタル方式に切り替えられる。その目的は「電波の有効利用」ということで、電波が限られた資源で、各国に割り当てられたものであり、これをアナログ方式で使う場合は多くの帯域を使うのに対し、デジタル方式で使えば少ない帯域で多くのチャンネルを取ることができる。そのため各国ともにデジタル化の方向で進んでいる。デジタル放送の特質として、画像がデジタルハイビジョンの場合、高精細で解像度が飛躍的に向上し、音質も良く、5.1サラウンドもでき、データ放送、番組表、番組情報、双方向サービス、ワンセグ放送、マルチ編成など便利な情報が見られ・多様なサービスができる。デジタル放送は国策として進められているが、CS(通信衛星)放送は1996年10月からJCSAT-3でパーフェクTVでデジタル放送が始まっており、BS(放送衛星)デジタル放送も2000年12月から行われており、ハイビジョン放送はアナログ放送を停止した。地上波デジタル放送も2003年から始まって、現在98%の地域で見られる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2461";s:8:"video_id";s:4:"2439";s:3:"uid";s:32:"d859a43eb8d56ec6b6b5e32aca6b0bab";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090721";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2461/2439/d859a43eb8d56ec6b6b5e32aca6b0bab/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2439";}s:32:"178f36db185f95aa2deee91775ff5efb";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(38) 平成21年7月16日";s:11:"description";s:82:"「地方版、地域社会に根ざすブロック紙のさまざまな工夫」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 16 Jul 2009 15:11:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2220/2232/178f36db185f95aa2deee91775ff5efb/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:40";s:15:"itunes_subtitle";s:81:"「地方版、地域社会に根ざすブロック紙のさまざまな工夫」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1689:"メディアが地域社会に根ざしたものであるという原則は、放送の場合「コミュニティー放送」に極まる面があるが、新聞も勿論、独自の地方版を編集して地元の身近な話題を取り上げ支持を集めている。県域をベースとする地方紙、いわゆる県紙は言うまでもないが、スケールの大きい地方紙であるブロック紙もきめ細かく地方版を編集してコミュニティーとともにあることをアピールしている。特に中日新聞はその最たるもので、地方版の種類の多いことが他に例をみない。まずエリア内の各県に県版があり、中心の愛知県では「県内版」が見開きであり、その前に名古屋市の「市民版」がこれも見開きで暮らしやビジネス、教育など密度の高いローカル記事が盛られる。その他「近郊版」「尾張版」「三河版」など合わせて10のローカル版が愛知県にあり「県内版」とともに実に8面を構成している。さらに「岐阜県版」「三重版」「紀州版」には愛知県の「市民版」などと同じように一段地域を下げたローカル版があり中心の紙面となっている。その記事が地域での話題となり新聞が親しまれるようになる。それは経営上の戦略でもあり、当今とかく新聞の将来が問題となり、アメリカで新聞の倒産が伝えられ、日本でも特に全国紙で困難な事情が指摘されている。それに対し地方紙の意外な元気さの根拠について、さまざまな思いがめぐる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2220";s:8:"video_id";s:4:"2232";s:3:"uid";s:32:"178f36db185f95aa2deee91775ff5efb";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090716";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2220/2232/178f36db185f95aa2deee91775ff5efb/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2232";}s:32:"d58f9afc64401c4b572a1c39c0e56bf4";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏101平成21年7月16日";s:11:"description";s:55:"「解散・総選挙へ、自民党内部の抗争」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 16 Jul 2009 14:50:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2275/2284/d58f9afc64401c4b572a1c39c0e56bf4/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:50";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「解散・総選挙へ、自民党内部の抗争」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1683:"まず、前回「日米密約」についての問題点を探ったが、これまでの経緯など複雑な点があり、理解が難しいところがあった。そんな中で、中日新聞7月13日(月)夕刊に春名教授執筆の「新「核密約」暴露の真相」が掲載され、関係の事実と問題を整理しているので参照されたい。ところで東京都議会選挙の結果、にわかに政局が動き出した。麻生首相の解散・総選挙日程表示があり、8月30日総選挙投開票日が公明党も了解して決まった。しかしこれについては自民党の中の反麻生勢力がおさまらない。特に衆参両院銀総会を開くことが焦点となり、これを要求するメンバーが同会開催を決める数を確保したといわれ、その結果がどうなるか予断を許さない。しかもそんな中で執行部4役の一人、古賀選挙対策委員長が都議選不調の責任を取って辞任するということになり混乱がさらに深まった。時期的に衆院の任期切れも迫って総選挙スケジュールはのっぴきならない所に来ており、その直前で全くまとまらない自民党。民主党に対抗し与党陣営をいかに守るかということ以前に、こちらの船が、その船頭をめぐって抜き差しならない対立が収拾できず、支持率の低落は止まる所を知らない。有力議員の当落も予断を許さない瀬戸際に立たされている。日本の政治が大きく変わる歴史的な節目がどうなるか、目を離せないプロセスが進む。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2275";s:8:"video_id";s:4:"2284";s:3:"uid";s:32:"d58f9afc64401c4b572a1c39c0e56bf4";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090716";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2275/2284/d58f9afc64401c4b572a1c39c0e56bf4/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2284";}s:32:"b6f869d209135dfe9376cbdfaa16416d";a:16:{s:5:"title";s:57:"放送の現在・過去・未来(6) 平成21年7月15日";s:11:"description";s:54:"「地域に密着したコミュニティー放送」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 15 Jul 2009 13:35:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2459/2441/b6f869d209135dfe9376cbdfaa16416d/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:47";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「地域に密着したコミュニティー放送」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1683:"現在放送中のNHKの朝の連続ドラマ「つばさ」は埼玉県の川越が舞台だが、その中に「コミュニティー放送・ラジオポテト」が出て来て、電波の受信状態の調査から始まり「放送」を立ち上げ、悪戦苦闘しながら地域社会に受け入れられて行く様子を描いている。今週は台風が上陸して災害放送に「ラジオポテト」が活躍する。これで「コミュニティー放送」を知った人も多いことと思われるが、これは地域社会に取ってユニークで重要な役割を果たすメディアである。1992年放送法の改正でできたもので、出力1ワット位の小さなFMラジオ放送局だ。市町村単位で設置されるもので名古屋市などの大都市では区毎に置かれる。ただし、チャンネルに限りがありあまり多くはできない。大学祭などで一時的に行われる「ミニFM」とは違い、正式の放送局としての免許が必要で、全国で現在およそ200のコミュニティー放送局がある。特に1995年の阪神淡路大震災の時には災害放送で底力を発揮して、それ以後開局が相次いだ。コミュニティー放送相互の番組ネットワークも進み、既存の県域FM放送を視聴率で凌駕するところも現れ、これまではなかなか苦しかったけれども、やっと経営も軌道に乗りつつある。市町村合併が行われ、放送エリアを含め新しく変わることもあり、この地域密着のメディアの今後が注目されている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2459";s:8:"video_id";s:4:"2441";s:3:"uid";s:32:"b6f869d209135dfe9376cbdfaa16416d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090715";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2459/2441/b6f869d209135dfe9376cbdfaa16416d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2441";}s:32:"ca2f4dd3e7d2d534690043efe0b01c4a";a:16:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(37) 平成21年7月9日";s:11:"description";s:112:"「公正中立が建前の新聞編集の中で、各社の個性が自由に表現されるスポーツ面」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 09 Jul 2009 15:10:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2219/2231/ca2f4dd3e7d2d534690043efe0b01c4a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:27";s:15:"itunes_subtitle";s:111:"「公正中立が建前の新聞編集の中で、各社の個性が自由に表現されるスポーツ面」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1698:"新聞は社会の公器であり、その影響力の大きさから、紙面の構成には慎重な態度が要求される。このためともすると硬くなり、さらには各紙の紙面が結果的にあまり差のないものになってしまうことがあって面白くない。そんな中で例外的なのがスポーツ面である。中日新聞でもこのところドラゴンズが成績がよく、その報道に編集者もウキウキしているのがありありと感じさせられ、紙面がおどっている。これについては他紙との違いが際立っており、たとえば読売新聞は対照的で、ドラゴンズが勝ってジャイアンツが負けた時、或いは逆の時、紙面は全く対称的になる。一見同じ日の新聞か疑ってしまわせるものもある。その編集の表現、工夫が、敵味方の立場をはっきりさせながら、喜び悲しむ中で、さまざまな形で行われ、それを比較してみるとまたなかなか面白い。応援の仕方にはユーモアがあり楽しい。さらに実はそれぞれの社の販売政策とも微妙に絡み合っていることも伺われる場合がある。名古屋地区の読者を意識して、中日新聞以外の社でも、ドラゴンズを大きく扱うところもあり、中日新聞も北陸地方、福井県などに送る版では、タイガーズを意識した編集をすることになる。所詮プロ野球ファンというのは他愛もないものではあるが、それを相手に遊ぶ紙面にホッとしたものを感じ、それが紙面全体の潤いとなるということもできる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2219";s:8:"video_id";s:4:"2231";s:3:"uid";s:32:"ca2f4dd3e7d2d534690043efe0b01c4a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090709";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2219/2231/ca2f4dd3e7d2d534690043efe0b01c4a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2231";}s:32:"a0afb82261e5bf660b06e0f8fb91f8fd";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏100平成21年7月9日";s:11:"description";s:46:"「伝えられる日米密約の問題点」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 09 Jul 2009 14:51:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2276/2285/a0afb82261e5bf660b06e0f8fb91f8fd/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:32";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「伝えられる日米密約の問題点」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1701:"日米安保条約関係で日本と米国の間で密約を取り交わしていたことについては、これまで何度も、特ダネも含めていろいろ伝えられてきたが、その都度政府はいずれの密約も存在しないと言い続けてきた。それがこの程、かっての外務事務次官だった村田良平氏が密約の存在を認め、文書の形で歴代次官や外務大臣が引き継いできたことを明らかにした。しかも内容的に「核を搭載した米軍艦船・航空機の日本立ち寄りや通過は事前協議の対象外で、米国が核を日本に恒常的に置くこと、核を持った軍艦が常時日本にいることなどが対象になる」といった重要なことが含まれていたという。これについて外務省は相変わらず否定しているが、どこまで貫けるか、非常に難しい局面も考えられる。いわば国民に対する政府の立場と矛盾する対外的な密約が存在したこと、それをめぐってこれまでいろんな事件もあり、裁判もありしてきた訳だが、政府の側に非があったということになれば、その責任はどのようになるのか。突き詰めれば日本の民主主義が問われる問題にもなる。それがうやむやに見過ごされてしまうということになってはならない。世界の政治、日本の政治が大きく変わろうとしている時、これまでの歴史を正しくとらえなおし、新しい政治のあり方を考える上で、この日米政府の密約問題には、正しい決着がつけられなければならないだろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1713:"今回は島桂次第15代NHK会長の将来構想の中の著しいものだった「GNN」構想についてふれる。これはもともと海外への情報発信のシステムをどうするかという発想で考えられたもので、グローバル化ということで情報の流れは地球規模となったかれど、実際にはそれが欧米各国に独占されている。すなわち日本、アジアの情報なども欧米の記者やプロデューサーの記事や番組で世界に伝えられている。日本は世界第2の「経済大国」だが、情報に関しては「発信小国」といわざるをえない。そんな中で島が考え提唱したのがGNN(グローバル・ニュース・ネットワーク)構想だった。これは、アジアのことは日本が、アメリカ大陸のことは米国、ヨーロッパのことは英国の各放送局が、毎日それぞれ8時間づつ担当して24時間のワールドニュースが流せるようにするというもので、具体的に1991年に開始しようと計画し、NHKの千代田放送会館をGNNのキーステーションとして建設するといったことまで伝えられた。そして米国はABC、英国はBBCのに声をかけたが、BBCが独自に始めるという動きになり、肝心の島会長が衆院逓信委員会で間違った発言を追及され辞任に追い込まれ頓挫してしまった。昨年発足した日本国際放送はそれを継いだものでもあった。また島自身は、NHK退職後インターネット放送を手掛けその先鞭をつけた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2460";s:8:"video_id";s:4:"2440";s:3:"uid";s:32:"7b8761673b525c5c0128c96de3d6fd28";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090707";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2460/2440/7b8761673b525c5c0128c96de3d6fd28/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2440";}s:32:"d800ad34a6dc1d38bfca1ff90ca48976";a:16:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(36) 平成21年7月2日";s:11:"description";s:79:"「海外特派員の役割、世界の町を身近なものにすること」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 02 Jul 2009 15:07:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2218/2230/d800ad34a6dc1d38bfca1ff90ca48976/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:31";s:15:"itunes_subtitle";s:78:"「海外特派員の役割、世界の町を身近なものにすること」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1689:"日本のメディア(新聞、放送、通信社)は特派員を海外に送り駐在させて直接情報を取り国民に伝えている。その特派員の数は実に577人に及び32カ国に派遣しているという。中日新聞は地方ブロック紙としては最も多く世界の19の都市に特派員・通信員を出している。特派員の役割は言うまでもなく、重要なニュースを追って独自の立場で取材し、確かな内容を記事として送ることで、さまざまな人間関係、広い地域のカバーなど、個人として手一杯の仕事をしている。しかし基本ニュースだけでなくサイド的な話題を取り上げて読者が海外を身近に感じるような記事も大切で、中日新聞では毎週水曜日の夕刊で「世界の街・海外リポート」という1面全体の特集企画を組んでいる。7月1日の夕刊ではワシントン、モスクワをはじめ8地域からの柔らかネタが寄せられているが、中には中国・桂林から、食事のあと店にかばんを忘れたところ、店の女性がファスナーの開いたかばんを持って走って来て、「お金が丸見え。気を付けないと危ないよ」といって渡してくれた、などというのもある。そんなこんなではあるが、将来の課題としては、日本から海外への情報発信をして行くことがあるのではないかと思われる。言葉の壁を乗り越えて、日本人が日本のことを直接伝える、そんな活動が積極的に進められてもよいのではないだろうか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2218";s:8:"video_id";s:4:"2230";s:3:"uid";s:32:"d800ad34a6dc1d38bfca1ff90ca48976";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090702";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2218/2230/d800ad34a6dc1d38bfca1ff90ca48976/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2230";}s:32:"1c0bf5c064681be7f060437c5fd6593c";a:16:{s:5:"title";s:39:"ニュースの裏99平成21年7月2日";s:11:"description";s:100:"「国内政局、麻生首相が人事・解散・求心力等で窮地に追い詰められる」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 02 Jul 2009 14:52:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2277/2286/1c0bf5c064681be7f060437c5fd6593c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:37";s:15:"itunes_subtitle";s:99:"「国内政局、麻生首相が人事・解散・求心力等で窮地に追い詰められる」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1722:"麻生首相の閣僚人事は結局、兼務を減らすための補充人事2人にとどまり、政権浮揚の目玉となるものもなく、党内の反発で党役員の刷新もできなかった。今回は安部元首相の影響があったと伝えられるが、結果は孤立を深め、党内での求心力は一段と低下した。こうなると麻生首相は解散・総選挙についても主導権を発揮することは非常に困難となり、東京都議会選挙の後解散で、8月初めに総選挙というようなスケジュールはむずかしくなって来る。公明党も総選挙は遅い方がいいという意向だし、党内にも同じ意見が少なくない。解散権を行使できない首相にはなりたくないというのが最低限の意志で、本人は会見などでも繰り返し述べているが、それが楽観を許さなくなっている実情のようだ。そうなると衆議院の任期切れ総選挙という与党にとって最悪のケースになりかねない。それを回避するため、総選挙前の自民党総裁交代ということもクローズアップして来る。まさに政局は与党、特に自民党の内部事情で混沌として来た。振り返ると、麻生首相は福田前首相が総選挙で人気を集められることを期待して後継に選んで引き継いだのだったが、タイミングを逸してずるずる今に至ってしまった。窮地に追い詰められた麻生首相がどうすれば起死回生をはかることができるか、できない場合どういう経過をたどることになるか、まさに日本の政治が曲り角にある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2277";s:8:"video_id";s:4:"2286";s:3:"uid";s:32:"1c0bf5c064681be7f060437c5fd6593c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090702";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2277/2286/1c0bf5c064681be7f060437c5fd6593c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2286";}s:32:"9b2de0a333e69be6bd87076c649769b0";a:16:{s:5:"title";s:63:"ビッグバンから現代社会まで(4) 平成21年6月30日";s:11:"description";s:42:"「近代に科学が登場した意義」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 30 Jun 2009 14:17:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2510/2453/9b2de0a333e69be6bd87076c649769b0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:24";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「近代に科学が登場した意義」";s:13:"itunes_author";s:43:"戸田山和久 情報科学研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1491:"近代から現代への歴史的視野を持つことを目的に考える。特にそこで科学が登場した意義はどんなものだったか。われわれは科学を教わり、科学という学問があるのを当り前と考えているが、少し考えるといかにも不思議なところがあり、その不思議を共有したい。宇宙の中の小さな一部分である地球に住むわれわれ人間が科学を持ち、宇宙の中に宇宙を考える営みが含まれ存在している。近代科学は世界史の中でさまざまな文化圏の寄与のもとに成立した。古代ギリシャの経験主義と形而上学に育まれ、イスラム圏での独特の貢献により中世に保存され、同時に創造神を持つキリスト教のデザイン・意図の中で「人はどう生きるか」という疑問とともに近代科学生まれ育った。東洋では日本が成功例だが、ともするとバックボーンに欠ける傾向があり、文化的背景を理解しないで表面を真似ることに流れてしまうことがあった。それを防ぎ補う点で社会科学があり、近代的な人間像を解明し、合理的な主体形成を目指すことがあった。そして近代の「知」の在り方を確かめ、「現代」を疑うところまで進む。近代から現代へつなぎ全体が見渡せるようになり、総合的な分野が興味深いものになって来た。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2510";s:8:"video_id";s:4:"2453";s:3:"uid";s:32:"9b2de0a333e69be6bd87076c649769b0";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090630";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2510/2453/9b2de0a333e69be6bd87076c649769b0/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2453";}s:32:"defc5037c8ef6f27ad7e68335e6de16e";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏98平成21年6月23日";s:11:"description";s:90:"「イランの大統領選挙の結果をめぐる国内の対立、国際的な影響」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 23 Jun 2009 15:10:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2445/2395/defc5037c8ef6f27ad7e68335e6de16e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:48";s:15:"itunes_subtitle";s:90:"「イランの大統領選挙の結果をめぐる国内の対立、国際的な影響」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1707:"大統領選挙の結果をめぐる混乱が続くイランの動きが注目されている。選挙に不正があったと訴える「改革派」が行った抗議デモで死傷者が出たことで、当選したアフマディネジャト大統領の対立候補だったムサビ元首相がデモの武力鎮圧を批判し、対決が強まりデモの規模はますます膨れ上がった。そうした中で宗教指導者の間でも複雑な対立が露呈し、大変な混乱に陥った。しかもこれが海外にまで伝えられ、それでなくても核開発やミサイル問題などで注目されている国であることからも反響は大きい。特に米国では各都市でデモが行われ、議会でも非難決議が行われるなど、反応は素早く激しいものがあった。このため、前政権とは異なり、ながい間途絶えていた国交を修復し、直接の話し合いを目指す方向をさぐっていたオバマ大統領は、「内政不干渉の原則」だけでは済まされず、人権擁護の立場を表明して、強い非難にふみ切らざるを得なかった。欧米各国もイランに対し、選挙の公正に対する懸念を表明する声明を相次いで出したが、これまで強硬路線をとって来たイラン側は従来に増して態度を硬化させ、反対派の抗議行動に欧米諸国が加担していると述べ、特に英国に対して厳しく糾弾し、BBC記者の国外追放に及んだ。そんな中でイスラエルは、これを好都合ととらえる面があるなど、それぞれの国際情勢に与える影響は複雑かつ大きい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2445";s:8:"video_id";s:4:"2395";s:3:"uid";s:32:"defc5037c8ef6f27ad7e68335e6de16e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090623";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2445/2395/defc5037c8ef6f27ad7e68335e6de16e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2395";}s:32:"5e1c5139b0d462362afefd4e7aafae16";a:16:{s:5:"title";s:57:"放送の現在・過去・未来(3) 平成21年6月23日";s:11:"description";s:91:"「NHK元会長島桂次氏をめぐる動き、その現在にのこしたもの」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 23 Jun 2009 13:32:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2458/2442/5e1c5139b0d462362afefd4e7aafae16/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:59";s:15:"itunes_subtitle";s:90:"「NHK元会長島桂次氏をめぐる動き、その現在にのこしたもの」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1655:"第15代NHK会長島桂次氏は独特の個性で放送の新しい分野を開拓、多くの企画を提案し、トライしたが、最後はスキャンダルに追い詰められて去ったため、とかくその果たした役割が評価されないまま過ごされてきたきらいがある。しかし放送が大きな転換期ある中で島元会長が計画していたこと、試みようとしたアイデアなどを振り返ると、先進的なものが多々あった。ビデオジャーナリズムやマルチメディアは、その著しいものだが、実績としてNHKエンタープライズをはじめとする関連団体の設立もこの人の発案だった。またNHKの枠を超えて考えられた「国際メディア・コーポレーション」(MICO)は、放送法の制約を受けずに事業展開をする構想でその後実現し、米国のABCや英国のBBCと組んでグローバルにニュースを配信するGNN(Global News Network)の計画もあった。衛星放送についても早くから手掛けて実現する力となったし、NHKの番組を、日本の、世界のリソースとしてさまざまな活用をすること、さらにNHKの経営的な自立を図ること、放送チャンネルを整理することなども考え発言していた。メディアと権力という点で、高度成長期の池田首相に食い込むなど、個性的な面もあったが、その残したものについて、現在さまざまな角度から見直し考え直すテーマとなるように思われる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2458";s:8:"video_id";s:4:"2442";s:3:"uid";s:32:"5e1c5139b0d462362afefd4e7aafae16";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090623";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2458/2442/5e1c5139b0d462362afefd4e7aafae16/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2442";}s:32:"df84bb5c78b197936c954145840d7a70";a:16:{s:5:"title";s:45:"新聞を読み解く(35)平成21年6月23日";s:11:"description";s:78:"「コラムの代表、伝統的な一面下段コラム「中日春秋」」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 23 Jun 2009 00:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1353/1375/df84bb5c78b197936c954145840d7a70/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:57";s:15:"itunes_subtitle";s:78:"「コラムの代表、伝統的な一面下段コラム「中日春秋」」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1707:"しばらく、さまざまなコラムについて、その特徴、編集の意図するところなどに触れてきたが、コラムについて語る場合、その代表的なものとして、朝刊一面下段のコラム、中日新聞の場合「中日春秋」として続けられているのを取り上げざるを得ない。これは各紙それぞれの顔として、伝統的なものを培い続けている。朝日の「天声人語」毎日の「余録」読売の「編集手帳」日経の「春秋」がそれで、各紙がそこでその見識、筆力を競っている。時には「遊び」もあり、行変えの代わりに付ける▼、▲、◆などの印を全体の中で一つの形に揃えたり、懐かしい唱歌のフレーズを一定の間隔で置いて、あたかもそれがBGMのような効果を狙ったり、などなど。しかしそうした遊びがあるのは、それだけこのコラムが真剣勝負をしていることのあかしでもあるのだ。同じテーマが違った個性で論述、論破される。最近も人気知事が総選挙に出ることを勧誘されたのに党の総裁候補を条件にしたことなど各紙で取り上げた。何しろこの担当記者は、その社を代表する書き手であり、ある意味ではその社のその時代を担っていると言っても言い過ぎではない。このコラムとの結びつきで有名になった各紙の記者は数え上げればきりがない。コラムをつないで行けば歴史が彷彿となり、現に本にもなっているものがある。毎日そんなコラムに目をやる一時を大切にしたい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1353";s:8:"video_id";s:4:"1375";s:3:"uid";s:32:"df84bb5c78b197936c954145840d7a70";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090623";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1353/1375/df84bb5c78b197936c954145840d7a70/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1375";}s:32:"74d05b51f618dc164021b14c8102a41d";a:15:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏97平成21年6月18日";s:11:"description";s:84:"「日本郵政西川社長「続投」鳩山総務相更迭をめぐる問題点」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 18 Jun 2009 15:04:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2444/2394/74d05b51f618dc164021b14c8102a41d/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:29";s:15:"itunes_subtitle";s:84:"「日本郵政西川社長「続投」鳩山総務相更迭をめぐる問題点」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1698:"「懸案」となっていた西川日本郵政社長をめぐる人事問題は結局、西川氏の「続投」を認めなかった鳩山総務相が麻生首相によって更迭されるという形でひとまず落着したかに見える。しかしこの経緯については「西川か鳩山か」という表面的短絡的な伝えられ方に偏り問題の本質に迫られないで過ぎてしまった傾向が強い。「郵政の民営化」がどのように問題の多いものであり、「改革」はどう修正すべきかが問われている点を置き去りにしてしまった。果たしてこのような「民営化選挙」で大きな政治的勢力となったものに影響された政治的決着でよいのか。300兆円に上る大きな資金を国民経済の中で公正透明にどう使うかという根本的な問題がないがしろにされ、国民の目からそらされてしまった決着で良いものなのか。これにより内心ほくそ笑んでいる当事者はいないか。そういうことこそ追究されて解明されなければならないのではないか。これについてはメディアの取り上げ方が非常に問題である。自民党の中の対立や個人の動き、総選挙前の麻生首相の人気への影響に集中。野党の攻め方も、内容を見極め、問題を絞って追及するということが不十分で「西川社長「続投」鳩山総務相更迭」のみが決着点となってしまった。この過程でのメディアの責任は重大であり、せめて今後、それを補充するように問題点の解明を進めるべきである。";s:2:"id";s:4:"2444";s:8:"video_id";s:4:"2394";s:3:"uid";s:32:"74d05b51f618dc164021b14c8102a41d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090618";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2444/2394/74d05b51f618dc164021b14c8102a41d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2394";}s:32:"d773da2ccb61633e031e7727d4bde639";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(34) 平成21年6月18日";s:11:"description";s:46:"「ほっとするコラムのさまざま」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 18 Jun 2009 15:03:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2217/2229/d773da2ccb61633e031e7727d4bde639/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:29";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"「ほっとするコラムのさまざま」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1698:"今月からの中日新聞新企画でほのぼのとするコラム『虹』が始まり殺伐とした記事の多い中でほっとするスポットを設けたことを紹介したが、実はそうしたコラムは既にこれまでいろんな方法で続けられている。小さなものとして朝刊の地方「県民版」の表題の下に「おたまじゃくし」という子供がフット洩らした一言二言をとりあげ、編集者がタイトルを工夫して付けるというのがある。学校でのことを聞く母親に「細かなこときにするな」と大胆なひとこと、10歳の男児。しかしタイトルは「気になるの」というようなもので、以前ここを編集していた忘れられないことで、子供が雨の日の織機の音を「ハッシャハッシャ」と表現してうならされた。そんな子共の言葉にファンの読者もけっこう多い。 夕刊には「ハイ編集局です」と言うコーナーが第二社会面の右肩にある。これは身近な出来事、ちょっとした知識をふっと洩らす内容で、ハガキに投書、電話の一報でも受け付けている。記者が一枚写真を添えて短いコメントで話題を提供する「通風筒」も社会面下段のチャームスポット。国際ピアノコンクールに優勝した目の不自由な辻井伸行さんの帰国後初の演奏を短く紹介。豊橋市の路面を走る納涼ビール電車の車内乾杯風景など色とりどり。生活面には「くらしの作文」があり多くの応募の中から選ばれた人同士のサークルも作られている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2217";s:8:"video_id";s:4:"2229";s:3:"uid";s:32:"d773da2ccb61633e031e7727d4bde639";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090618";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2217/2229/d773da2ccb61633e031e7727d4bde639/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2229";}s:32:"2adb802ac4ac559a3bd68b2b2bbfc580";a:16:{s:5:"title";s:57:"放送の現在・過去・未来(2) 平成21年6月12日";s:11:"description";s:61:"「Webでテレビを見るオンデマンド放送」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 12 Jun 2009 13:18:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2457/2443/2adb802ac4ac559a3bd68b2b2bbfc580/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:47";s:15:"itunes_subtitle";s:60:"「Webでテレビを見るオンデマンド放送」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1661:"放送は現在重要な転換点に立たされているがその最も著しいのが、インターネットと放送(テレビ、ラジオ)の関連である。つまり電波の受信機でなく、電話線をつないだパソコンで放送のコンテンツを見ることができるようになりつつあるということだ。海外、特に英国のBBCではそれが発展、普及しているが、日本でも昨年12月からNHKでもインターネットによる「オンデマンド放送」が始まった。このサービスは、コンテンツの上で大きく二つある。、一つは「特選ライブラリ」サービスで、サービス開始時に1000本、その後毎年1000本程度の番組を提供するもので、もう一つの「見逃し番組」サービスでは、毎日10~15本程度の番組と「おはよう日本」、「正午のニュース」、「BS 列島ニュース」、「ニュース7」、「ニュースウオッチ9」のニュース5番組を1週間程度さかのぼって提供する。また「NHKオンデマンド」は、実はパソコンとテレビの両方で利用することができる。パソコンに必要な環境はインターネットへのブロードバンド接続、テレビでは、FTTH(光)回線によるVODサービスが利用可能な「アクトビラ ビデオ・フル」対応のテレビ、またはケーブルテレビ「J:COM」のVODサービスの利用により見ることができる。こうした新しい放送コンテンツの見方がこれからどのように普及展開するか、非常に注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2457";s:8:"video_id";s:4:"2443";s:3:"uid";s:32:"2adb802ac4ac559a3bd68b2b2bbfc580";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090612";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2457/2443/2adb802ac4ac559a3bd68b2b2bbfc580/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2443";}s:32:"8aca337587ae162613ff6acd2176865c";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(33) 平成21年6月11日";s:11:"description";s:88:"「中日新聞6月紙面刷新、新企画『虹』、さわやかなつながり」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 11 Jun 2009 14:58:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2216/2228/8aca337587ae162613ff6acd2176865c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:24";s:15:"itunes_subtitle";s:87:"「中日新聞6月紙面刷新、新企画『虹』、さわやかなつながり」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1716:"今月からの中日新聞新企画の中で、第三社会面に掲載されている『虹』というタイトルのコラムがある。これについては6日朝刊の社説わきの「編集局デスク」で編集局長がそに企画意図を書いているが、要するにとかく殺伐とした記事の多い中で「読んだ後何かほのぼのとする」内容のものをとどけ、「読者のみなさんの心の空に虹をかけたい」という趣旨である。それを火曜から土曜まで欠かさず掲載することになった。実際にはこのところのものとして、「「会いたい」の理由(わけ)」で愛知県安城市の診療所であったできごと、高齢のブラジル女性が帰国することになりそこの医師に「会いたい」と繰り返しあいさつし、受けた親切に対する気持ちを告げたというエピソード。また読者からの投書で、田植えからひと月もたたない田んぼで雑草が一面に生えてきたとき、ふとオタマジャクシやヤゴを見つけ、除草剤でなく除草機を使って感慨ひとしおだった話や交通事故にあった小学4年の長男が50日間の入院生活の後学校へ行ったところ友達がみんな「やったあー」と歓声と拍手で迎えてくれた喜びを記していた「友達っていいなあ」など。また識者の寄稿もあり、かつてドラゴンズの投手で野球評論家の鈴木孝政氏が「私のせんせい」として良いプレーの根本にあるものは「我慢」だという諭しが今も生きているとあった。特に読者の投書を求めている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2216";s:8:"video_id";s:4:"2228";s:3:"uid";s:32:"8aca337587ae162613ff6acd2176865c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090611";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2216/2228/8aca337587ae162613ff6acd2176865c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2228";}s:32:"e79a1253809d9e46fb14a07422ccc9c0";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏96平成21年6月11日";s:11:"description";s:73:"「北鮮核実験に対する国連安保理の制裁決議案合意」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 11 Jun 2009 13:15:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2287/2295/e79a1253809d9e46fb14a07422ccc9c0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:47";s:15:"itunes_subtitle";s:72:"「北鮮核実験に対する国連安保理の制裁決議案合意」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1681:"北朝鮮の核実験に対する制裁決議案について国連安全保障理事会の常任理事国と日本、韓国を加えた7カ国が最終合意した。この決議案には北朝鮮の船舶について貨物検査をすることや金融制裁が盛り込まれるなど厳しい内容となっているが、貨物検査については中国の主張で関係国の検査義務化についてはやわらげられる規定となった。しかし、2006年の北朝鮮の核実験後に採だくされた1718決議の制裁を強化するものとはなり、圧力を強めることになった。これに対し北朝鮮がどんな態度に出るかだが、まずは一層硬化した反応が予想される。しかも今回このことが北朝鮮の国内事情で強行されている面があり、外から圧力が加えられればそれを国内を引き締める契機としてますます核実験、ミサイル発射などを前面に出してくるということも考えられる。実は食糧を初めとする物の欠乏が大きな問題となっており、社会の安定のためにはこちらが先で、中心になるべきところが、金総書記の後継者問題という特殊な事柄を処理し進めることに重点が置かれ、そのために対外的に強く出て、国内を引き締める、そんなミスマッチのようなことが起こっている。それは一種の危険性を秘めていることでもあり、中国の影響力がこのことにどこまでとどくか、不透明なところがあり、いろんな要素を含めて目を離せない問題が続くようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2287";s:8:"video_id";s:4:"2295";s:3:"uid";s:32:"e79a1253809d9e46fb14a07422ccc9c0";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090611";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2287/2295/e79a1253809d9e46fb14a07422ccc9c0/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2295";}s:32:"697fc08d0f828eb6503f8458002051ea";a:16:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(32) 平成21年6月4日";s:11:"description";s:102:"「中日新聞6月紙面刷新、1面記事の新しいイメージ、名古屋ことば小説」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 04 Jun 2009 13:23:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2162/2184/697fc08d0f828eb6503f8458002051ea/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:54";s:15:"itunes_subtitle";s:102:"「中日新聞6月紙面刷新、1面記事の新しいイメージ、名古屋ことば小説」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1659:"中日新聞の紙面が6月1日朝刊から新しいイメージとなった。新聞の紙面が絶えず新しいものに変わって行くことは、ジャーナリズムの基本にも関わることでその工夫が読者に伝える力を培って行く。今回の中日新聞のモデルチェンジは、まず第1面がすっきりしたことにある。「きょうの紙面」というおおまかな目次が右最上部に単純明快にくっきり掲げられ中の紙面全体が認識できるようになった。その下に「きょうの天気」がこれも整理されたイメージ、デザインで上の方の目につきやすい所にレイアウトされた。ちなみにお天気欄は各紙非常に重く見ており、「毎日」「読売」は1面「朝日」は1面トップのところに要点を出した上で最後の「ラテ欄」に重ねて詳しいスペースを取っており「日経」は社会面で扱っている。また6月に入り、「中日」火曜から土曜までの連載でパンチ力のある小説が始まった。清水義範の「川のある街――伊勢湾台風物語――」がそれで、50周年となる伊勢湾台風企画だが、中で交わされる会話の言葉が、ストレートな名古屋弁(「名古屋言葉」というべきか?)となっている。地元の郷土色を出す方法としてあえて言葉にこだわったということなのか、最近、市長が、庶民感覚を出すためということで「流行」にもなっているが、この小説がこの手法で成功するかどうか注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2162";s:8:"video_id";s:4:"2184";s:3:"uid";s:32:"697fc08d0f828eb6503f8458002051ea";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090604";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2162/2184/697fc08d0f828eb6503f8458002051ea/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2184";}s:32:"7ccca37bc782a3e9f353c5e176791f74";a:16:{s:5:"title";s:39:"ニュースの裏95平成21年6月4日";s:11:"description";s:91:"「アメリカGM(ゼネラル・モーター)の破綻と国有化の展望?」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 04 Jun 2009 13:14:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2286/2294/7ccca37bc782a3e9f353c5e176791f74/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:44";s:15:"itunes_subtitle";s:90:"「アメリカGM(ゼネラル・モーター)の破綻と国有化の展望?」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1683:"アメリカ最大のメーカーだったGM(ゼネラル・モーター)が6月1日連邦破産法11条(日本の民事再生法に当たる)の適用を申請した。このためオバマ大統領はカナダ政府とともに72%の株式を取得して国有化に踏み切った。これはアメリカ経済の歴史、さらには世界の資本主義経済の歴史の中でも画期的な事ということができる。このオバマ大統領の決断は果たして吉と出るか凶と出るか、また世界経済の今後の方向をどう規定することになるかさまざまな予測が行われているが、中心的な問題は、新生GMが持続可能な企業として復活できるかどうかだ。オバマ大統領の自信の根拠はどのあたりにあるのか。特にグリーン・ニューディール政策の中でどうしようとしているのか。そこで想像をたくましくして思い当たる一つのヒントとして、米国が国家として持っている「秘密特許」のことである。周知のようにITの世界を制覇しているインターネットは米国が特に国防関係の技術(特許)として持っていたものを民間に開放して大変な発展をしたものだった。GMはハイブリットなどクリーン・エネルギーの開発でおくれをとったのが、市場で敗退する大きな原因だった。例えばこの分野で国家が持っている特別な技術はないか。それで起死回生は測れないか。あながち夏の夜の夢とは言えないことがなくもないのではなかろうか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2286";s:8:"video_id";s:4:"2294";s:3:"uid";s:32:"7ccca37bc782a3e9f353c5e176791f74";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090604";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2286/2294/7ccca37bc782a3e9f353c5e176791f74/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2294";}s:32:"90c1de12e3829c7a472c4f72ab5cf779";a:16:{s:5:"title";s:56:"放送の現在・過去・未来(1) 平成21年6月2日";s:11:"description";s:37:"「テレビとプロ野球中継」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 02 Jun 2009 15:06:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2500/2402/90c1de12e3829c7a472c4f72ab5cf779/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:41";s:15:"itunes_subtitle";s:36:"「テレビとプロ野球中継」";s:13:"itunes_author";s:88:"長縄年延 国際言語文化研究科 客員教授・元NHKディレクター";s:14:"itunes_summary";s:1716:"放送は現在重要な転換点に立たされている。それをさまざまの観点、切り口で現在進行形の中で理解し、感じ取って行きたい。そのシリーズの初回のテーマは「野球」特に「テレビとプロ野球中継」について考えて見たい。先日実際に名古屋ドームへ行って中日・日本ハム戦を見たが観客も満員で、熱心なファンで沸いていた。プロ野球の視聴率の後退がいわれるがなぜなのか。ドル箱といわれた巨人戦も1ケタの視聴率で、地上波のプロ野球中継は少なくなっている。少なくなれば見られないし、視聴者の野球離れも進む。一方、BS放送、CS放送の発展で多チャンネル化が進み、特にCSのTVでは「プロ野球セット」ですべてのプロ野球が最後まで見られるようになった。インターネットでのプロ野球中継ではホームページで途中経過がリアルタイムで見られる。こうしてプロ野球中継は大変なさま変わりだ。プロ野球中継は、1936年、東京巨人軍対名古屋金鯱軍が始まりで、ラジオ時代の有力なコンテンツだった。1953年からはテレビとなり、ナイターがファンを集めた。最近もワールドクラシックスでは日本は世界一になった。日本のプロ野球は日本人の人気のスポーツであり続けることは変わらないだろう。それが多メディア、多チャンネルの中で、放送のコンテンツとしてどのように扱われ、逆に放送にどのような影響を及ぼすか、注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2500";s:8:"video_id";s:4:"2402";s:3:"uid";s:32:"90c1de12e3829c7a472c4f72ab5cf779";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090602";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2500/2402/90c1de12e3829c7a472c4f72ab5cf779/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2402";}s:32:"853f2fbbfe3f215ed217e2fdaa7ea80e";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(31) 平成21年5月28日";s:11:"description";s:48:"「第1面記事の比較、新聞の個性」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 28 May 2009 13:29:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2163/2185/853f2fbbfe3f215ed217e2fdaa7ea80e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:40";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「第1面記事の比較、新聞の個性」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1722:"新聞の場合、第1面はいわば顔であり、編集に当たって最も苦心工夫するものであることはいうまでもないが、それがおおきいニュースのある時と、それほどのものがない時とでその対応は様変わりする。その良い例が今週あった。ズバリ5月27日と28日の朝刊で、まず28日はアメリカ最大のメーカー会社だったGM(ゼネラルモーター)がついに日本の法律でいう会社更生法に相当する法律の適用を受ける見通しが強くなったというニュースがいかにも圧倒的なビッグニュースとして各紙一斉に1面トップで大きく扱った。中日だけはトップは国会での与野党党首討論としたが、GM記事もすぐそばに大きくはっている。内容に若干の違いはあるが読者、国民に一つの同じ材料で強い印象をあたえた。これに対し27日の朝刊は各紙まちまちで、中日は名古屋高速道路の料金が3割値下げされるというのが「特ダネ」としてトップを飾り、読売は北核実験の国連安保理決議問題がトップで、毎日は同じく北核実験の舞台裏を北国内での事情から、特に金総書記の後継者問題に関連させた企画記事を大きく載せた。朝日はコンテナ車横転事故を追って荷主の運送者に対する情報開示義務について民主党の法案作成までつないだ記事を、日経は自動車メーカー各社がハイブリット車を一斉に拡充する方向を目指していることを掲げた。実によく各紙の特色が現れた感じだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2163";s:8:"video_id";s:4:"2185";s:3:"uid";s:32:"853f2fbbfe3f215ed217e2fdaa7ea80e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090528";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2163/2185/853f2fbbfe3f215ed217e2fdaa7ea80e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2185";}s:32:"dbe8d09060cd87f33ee644752008465c";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏94平成21年5月28日";s:11:"description";s:88:"「北朝鮮の核実験の意味、国内体制、国連、関連各国への影響」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 28 May 2009 13:13:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2285/2293/dbe8d09060cd87f33ee644752008465c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:34";s:15:"itunes_subtitle";s:87:"「北朝鮮の核実験の意味、国内体制、国連、関連各国への影響」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1701:"5月25日北朝鮮が「2回目の地下核実験を成功裏に行った」と発表した。なぜ、何のためにという疑問がいだかれるが、国外へ向けてというより国内向けの要素が多いことが想像される。それは言って見れば北朝鮮の危機の問題が非常に大きくある。勿論、国際的な問題、外交的なかけひきもあるが今回中心は国の体制を維持するがけっぷちの様相がまざまざと見て取れるものとなった。まず金総書記の健康が、治療の結果回復したとはいえ完全ではなく万一に備える体制ができていない。トップの後継問題は非常に多くの要素があり、現総書記が後継者に決まったのは実に1974年で1994年金日成国家主席死亡の20年前だったことと比較しても、今回は非常に遅れておりこれをどのように解決して行くかという困難な問題がある。具体的には後継者は結局三男の金正雲氏(26才)にしぼられつつあり、今回の核実験に関する北朝鮮の声明は国民総動員で経済再建による「強盛大国」を目指す「150日戦闘」を鼓舞し、軍事優先の「先軍」で民族の自主権を守ると述べている。これらは全て国防委員会で軍務についている正雲氏を持ち上げて行く方向で一致しているように見られる。このような国内問題を中心的な課題として核実験が行われるということは論外で、これに対し各国の対応がどのように効果的なものとして行われるか注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2285";s:8:"video_id";s:4:"2293";s:3:"uid";s:32:"dbe8d09060cd87f33ee644752008465c";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090528";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2285/2293/dbe8d09060cd87f33ee644752008465c/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2293";}s:32:"5860b3373add1115952652d63fbafecb";a:16:{s:5:"title";s:66:"ビッグバンから現代社会まで(3) 平成21年5月26日 ";s:11:"description";s:21:"「人類の誕生」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 26 May 2009 00:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1279/1301/5860b3373add1115952652d63fbafecb/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:28";s:15:"itunes_subtitle";s:21:"「人類の誕生」";s:13:"itunes_author";s:41:"渡辺誠一郎 環境学研究科 教授";s:14:"itunes_summary";s:1986:"「ビッグバンから現代社会まで」の講義、前半最後は「人類の誕生」となった。この前半は「誕生シリーズ」と言い換えることもできる。すなわち第1回の「宇宙の誕生」から「星」「太陽系」「地球と生命」があって「人類」とそれぞれの誕生が解明された訳だが、いよいよ人類が誕生するについてそれがどれほど地球と関わりあって来たかという観点でたどる。生命の進化は全地球凍結などを通じて多細胞生物や酸素呼吸をする生物など生物の多様化、発達を経て、6千万年前に哺乳類、2400万年前に霊長類、600万年前にチンパンジーと分れ、60万年前にホモサピエンス・人類が出現した。そこでは考古学と生命科学の主に二つの方法が使われたが、特にミトコンデリアDNAの分析などで、20万年前にわれわれの共通の祖先がアフリカにいて、中東からヨーロッパとアジアに分かれて移動し、アジアからベーリング海峡を経てアメリカへ、また南アジア、中国へ、日本は北と南からを合わせて雑種系の強いところとなり、中国の南部から太平洋の列島伝いにタヒチにも到達した。日本の場合、かっていわれた「日本文化の雑種性」の根拠がこの移動の経過、進化の中にあるともいえる。その移動は地球の変化、進化(列島の形成など)の中で進んだ。それはいわば人類史・文明史では「歴史以前」ともいえる時の経過の中でのことだが、そこに自然科学と社会科学の連携が必要となってくる。それはいみじくもゴーギャンがタヒチで描いた「われわれはどこから来たのか、われわれは何ものか、われわれはどこへ行くのか」の絵が象徴する探求となる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1279";s:8:"video_id";s:4:"1301";s:3:"uid";s:32:"5860b3373add1115952652d63fbafecb";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090526";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1279/1301/5860b3373add1115952652d63fbafecb/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1301";}s:32:"f772c31a9b8dc5156fcf218f144de338";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(30) 平成21年5月21日";s:11:"description";s:76:"「新型インフル感染者拡大の中で裁判員制度スタート」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 21 May 2009 15:15:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2223/2235/f772c31a9b8dc5156fcf218f144de338/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:07";s:15:"itunes_subtitle";s:75:"「新型インフル感染者拡大の中で裁判員制度スタート」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1668:"新型インフルエンザに感染した人が関西(兵庫県、大阪府)に次いで東京でも現われ、日本が感染国として世界で上位を占めるようになった。水際ではなく国内で増えてくる事態にその対策と一般の国民生活、経済活動、特に東京では首都機能との関連が問題になっている。「騒ぎ過ぎ」なのか重大さの理解が足りないのか、これは国際的にも同じ様な問題があり「危機管理」のあり方が問われている。そんな中でいよいよ裁判員方が本日施行され、当然のことながら、複数紙面にわたって取り上げられた。1943年に陪審制度が停止されて以来66年ぶりの市民参加という意義は認めつつ、連載記事や大型企画記事で大きくアピールした。社説でも中日は「「お上任せ」からの脱却」としつつ、裁判員の守秘義務や裁判員に対する取材規制をもっと緩和すべきだと主張している。特に取材規制については、本当に市民参加による市民のものとするためには、透明性が基本的なことで、何にもまして大切なことであり、メディアとして是非、規制緩和を実現しなければならない。さらに言えば、裁判員制度の実効をあげるためには、メディアの果たす役割はいやがうえにも大きく、対象となる事件についても、審理についても詳しく追い伝えて行かなければならない。これこそ裁判員制度が生かされるか否かの重要なポイントとなる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2223";s:8:"video_id";s:4:"2235";s:3:"uid";s:32:"f772c31a9b8dc5156fcf218f144de338";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090521";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2223/2235/f772c31a9b8dc5156fcf218f144de338/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2235";}s:32:"3ec331499440e1d1cb9bcb0f36954a98";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏93平成21年5月21日";s:11:"description";s:67:"「裁判員制度発足、その裏の問題点はメディア」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 21 May 2009 13:12:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2284/2292/3ec331499440e1d1cb9bcb0f36954a98/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:08:57";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「裁判員制度発足、その裏の問題点はメディア」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1692:"本日5月21日裁判員法が施行され、国民が刑事裁判に参加し、裁判官とともに殺人事件などの重大事件の審理に加わり判決を下すことになった。すでに昨年の末に通知が送られ、早ければ7月下旬に裁判員の参加する初めての公判が開かれる。立法、行政に対して司法=裁判について国民の参加が十分でなかったのが、この制度によって進むことを期待されているが問題も多い。特にこの制度によってこれまでとかく一般の市民から批判のあった裁判について、それをかわすこととは別のことである。そもそも裁判とポピュリズムという問題があり、裁判がいわばエリートによって行われていたのを大衆も加わって進めるということの中で、特に、例えばメディアが一斉に一つの方向性を大きく取り上げ、その影響を受けてしまう危険がある。いわば「雑音に耳を貸さない」立場から「世論に動かされる」ものになるそのバランスをどう取るかということだ。それにつけてもこの際メディアの問題が非常に重要なこととしてクローズアップされる。今回裁判員制度についてメディアは基本的に賛成で、反対、批判はほとんどなかった。これも一種のポピュリズムであり、問題を調べ詳しく提起する必要があったのではなかったか。さらに今後裁判や事件の報道も、メディアスクラムのような弊害を改め、よく調べて真実を伝えることが一層重要となる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2284";s:8:"video_id";s:4:"2292";s:3:"uid";s:32:"3ec331499440e1d1cb9bcb0f36954a98";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090521";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2284/2292/3ec331499440e1d1cb9bcb0f36954a98/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2292";}s:32:"05e2c501d3a8136979838ec4c27e9f7d";a:16:{s:5:"title";s:63:"ビッグバンから現代社会まで(2) 平成21年5月19日";s:11:"description";s:21:"「生命の誕生」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 19 May 2009 14:20:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2512/2455/05e2c501d3a8136979838ec4c27e9f7d/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:46";s:15:"itunes_subtitle";s:21:"「生命の誕生」";s:13:"itunes_author";s:41:"渡辺誠一郎 環境学研究科 教授";s:14:"itunes_summary";s:1998:"「ビッグバンから現代社会まで」の講義、「地球の誕生」の後を受けて「生命の誕生」を考える。前回、アストロバイオロジーについて触れたが地球以外の生命はまだ分からないので地球の生命について見て行くことになる。地球の46億年の歴史の中で生命がどのように進化して来たかをたどる場合四つの柱を立て、まず46億年の全地球史、次に最近の5億年、5千万年、5百万年として、人類は最後の柱の上の方のわずかなところで出現した。生命の誕生は意外に古く35億年前の最古のバクテリアにさかのぼる。それは微化石によって確かめられたが、その後、惑星=地球の進化と影響し合いながら同時進化をしてきたことが重要な点。最初の生命がどのようにして生まれたかについては、海底の熱水流動の中で生まれたという説が有力。それは海底の火山の近くで、熱湯と冷たい海水が流動しているところでいろんな化学反応が進んで生まれた。それからまた地球と生命は二人三脚で進化して来た。つまり出来上がった地球の中で生命が適者生存の進化で来たのではなく、地球を変えながら、その地球の進化とともに進化した。例えば大気の中の酸素は現在20%位だが、これは生命の進化の中で、27億年前にシアノバクテリアが光合成で酸素を作るようになって増え始め、さらに生命の進化(植物等)が続いて増加した。この惑星と生命との協働・同時進化ということが重要な点である。酸素はもとは毒だったのが、それを克服して新しい生物「真核生物」に進化して今につながっている。そうした進化の歴史を調べて、地球以外の星に存在する生命をも追究する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2512";s:8:"video_id";s:4:"2455";s:3:"uid";s:32:"05e2c501d3a8136979838ec4c27e9f7d";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090519";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2512/2455/05e2c501d3a8136979838ec4c27e9f7d/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2455";}s:32:"22cd3848e5456b81722954c0351979ff";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(29) 平成21年5月14日";s:11:"description";s:78:"「小沢民主党代表辞任と各紙の対応、特に社説を通して」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 14 May 2009 14:32:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2164/2186/22cd3848e5456b81722954c0351979ff/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:52";s:15:"itunes_subtitle";s:78:"「小沢民主党代表辞任と各紙の対応、特に社説を通して」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1665:"5月11日、小沢民主党代表が突然の代表辞任ということで政界が大きな動きの中に巻き込まれた感じとなった。勿論各紙はトップで大きく伝え、関連の掘り下げた記事をスペースを割いて掲載したが、そろぞれの社説でこもことに対する見解、姿勢を示した。各紙はいずれも小沢辞任を求めていたことでもあったが、それが実現して次に何をどう望むかにポイントが移されたが、まず12日、当然のことながら各紙が一斉に社説で政治に新しい方向を求めた。そのあとを追って13日、中日と毎日がくしくも双方ともに「政権を担う力」(中日)「政権像」(毎日)と同じ方向の問題提起を掲げた。後継代表選が間髪を入れず、16日に議員総会で行われるということに対し、ぎりぎりの要請であり、新しい段階での中心的なテーマである。1日遅れて朝日、読売、日経が取り上げ「新たな党の姿と政策を示せ」(読売)「代表選を通じ世間像を」(日経)などのほぼ同じ趣旨が述べられていた中で、朝日は「「小沢院政」では駄目だ」と明確に出していた。いずれにしても各紙、「小沢」の否定の上に次をどう作るかという点で、いみじくも「小沢辞任」で歩調を合わせていたのと通じるところがあり、企画記事でも朝日が田中角栄批判以来の立花隆の寄稿で「古い古い政治体質、表舞台から退くべき」と同じ論調を重ねていた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2164";s:8:"video_id";s:4:"2186";s:3:"uid";s:32:"22cd3848e5456b81722954c0351979ff";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090514";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2164/2186/22cd3848e5456b81722954c0351979ff/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2186";}s:32:"654c95c3a2bed993467a993e3dc50b37";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏92平成21年5月14日";s:11:"description";s:94:"「小沢民主党代表か辞任の意向表明、次の代表選任、鳩山、岡田?」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 14 May 2009 13:11:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2283/2291/654c95c3a2bed993467a993e3dc50b37/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:50";s:15:"itunes_subtitle";s:93:"「小沢民主党代表か辞任の意向表明、次の代表選任、鳩山、岡田?」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1719:"5月11日民主党の小沢代表が辞任の意向を表明した。小沢代表の辞任については、総選挙を控えてどうなるか、さまざまな憶測が伝えられる中で「続投」の観測も強くあり、そもそもどちらが民主党に有利かという点での異なった見方があった。世論としては「説明責任」のことが取り上げられ「続投」はかえって不利との見方が強かったことから、本人も決断を迫られ、連休中に熟考の末の決断というのがもっぱらである。後任の選出はすばやいスケジュールで予定され、16日、両院議員総会でということになった。これについても党内には異論もあったが強行決定された。後任候補についてもにわかに、鳩山幹事長と岡田副代表にしぼられ、国民の人気という点では岡田「候補」が上だが、党内では鳩山「候補」優位と伝えられている。いずれも代表を務めた経験があり、岡田氏は2005年、小泉「郵政民営化」選挙の時、代表で大敗したため辞任した。鳩山氏は党創設に関与し小沢自由党との合同も中心となって推進した。そもそも1956年日ソ国交回復の時の鳩山一郎首相の孫で、民主党代表に選出されれば、1951年日米安保条約締結の吉田茂首相の孫である自民党の麻生太郎首相と孫同士の対決となる。信条だという「有愛」はいわゆるフリーメーソンの思想に由来するもので、ちなみに鳩山一郎氏はフリーメーソンのメンバーだったともいわれる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2283";s:8:"video_id";s:4:"2291";s:3:"uid";s:32:"654c95c3a2bed993467a993e3dc50b37";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090514";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2283/2291/654c95c3a2bed993467a993e3dc50b37/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2291";}s:32:"8d68f33b203eaf9d456434e777b72924";a:16:{s:5:"title";s:63:"ビッグバンから現代社会まで(1) 平成21年5月12日";s:11:"description";s:21:"「地球の誕生」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 12 May 2009 14:18:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2511/2454/8d68f33b203eaf9d456434e777b72924/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:41";s:15:"itunes_subtitle";s:21:"「地球の誕生」";s:13:"itunes_author";s:41:"渡辺誠一郎 環境学研究科 教授";s:14:"itunes_summary";s:1941:"「ビッグバンから現代社会まで」の講義で、「宇宙の誕生」の後を受けて「地球の誕生」について考える。その際宇宙の生成・進化と生命の誕生・進化が同時に地球の形成・進化と関わりながら進むという面がある。その中で宇宙の進化と生命の進化二つの大きな、主な進化をつなぐところに地球の進化がありその意味で要の位置を占めるともいえる。宇宙が第一の普遍的なものであり、惑星も小さなほこりが集まり集まりして出来ることが分かっており、質量が決まれば大体その形と性質が決まるとされるのに対し、生命は多様性という点が大きい。その多様な生命が生まれるカギが惑星の進化の中にある。惑星の探査は非常に進み、名古屋大学はこの分野で実績を重ねてきたが、地球についても最近の「かぐや」で月から地球を見ることができ「青い地球」のいかにも生命に満ちあふれた姿が確かめられた。地球は太陽との距離という点で幸運に恵まれ(金星は近すぎて灼熱地獄となり、火星は遠いため凍てついてしまう)生命を育むことになったが、その幸運の中身を調べることが生命の誕生・進化を解明する科学となる。地球の特殊性を理解するためには、惑星についてさらに調べることが大切だが、最近、惑星について太陽系以外にも存在することが発見され、惑星の調査が飛躍的に進む可能性が出てきている。その中で地球以外の生命追究するアストロバイオロジーという学問分野も発展してきている。かってイギリスのH.G.ウェルズが「宇宙戦争」で描いたような世界も科学の対象になりつつあるということもできる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2511";s:8:"video_id";s:4:"2454";s:3:"uid";s:32:"8d68f33b203eaf9d456434e777b72924";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090512";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2511/2454/8d68f33b203eaf9d456434e777b72924/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2454";}s:32:"c0854560f7010d90617dcacb7444cedc";a:16:{s:5:"title";s:46:"新聞を読み解く(28) 平成21年5月7日";s:11:"description";s:51:"「ゴールデン・ウィークの新聞から」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 07 May 2009 14:34:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2165/2187/c0854560f7010d90617dcacb7444cedc/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:57";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「ゴールデン・ウィークの新聞から」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1710:"ゴールデン・ウィークは人さまざまだが、新聞がたっぷり、ゆっくり読まれるチャンスでもある。そんな折の紙面はどうだったか、振り返る。まず、憲法記念日はさすがに各紙一斉に「憲法問題」をテーマとして取り上げていた。特に中日と朝日が第25条「生存権」の問題を扱っていたのが注目された。時代のテーマと憲法がどのように関連しているか、その指摘だった。毎日は「軍事力の限界見据え」として世界にアピールするポイントを見直そうと提言した。読売は憲法改正での審査会の動きを促がす主張で、日経も「憲法を今日的視点で読み返そう」と「海賊対処法」を「国際社会で名誉ある地位を占めたい」という憲法の規定と結びつけた。時代のテーマに関しては、中日、6日朝刊の文化面で浜矩子さんが「「愛国尽くし」-さらばグロバル時代」と世界の「愛国」づくしを軽妙な文章で皮肉っていたのが目を引いた。同じ6日中日朝刊では名大の話題が二つ、就任して1カ月経過した浜口道成総長のインタビュー「名大を「グローバル化」へ」が大きく出ていたのと、理学研究科天文学の福井康雄教授が市民に宇宙や星について分かり易く講義する「福井講義」が再開されることが伝えられていた。ほぼのとした人の優しさを味わわせる記事もあった。大垣で交通事故にあった高校生に通りがかりの男性が自分のコートをかけたという話題もよかった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2165";s:8:"video_id";s:4:"2187";s:3:"uid";s:32:"c0854560f7010d90617dcacb7444cedc";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090507";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2165/2187/c0854560f7010d90617dcacb7444cedc/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2187";}s:32:"c60eb01b37d59ed25edf3900802212b3";a:16:{s:5:"title";s:39:"ニュースの裏91平成21年5月7日";s:11:"description";s:100:"「国内政局、麻生首相の風、小沢民主党代表の継続か辞任か、解散は?」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 07 May 2009 13:10:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2282/2290/c60eb01b37d59ed25edf3900802212b3/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:44";s:15:"itunes_subtitle";s:99:"「国内政局、麻生首相の風、小沢民主党代表の継続か辞任か、解散は?」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1692:"連休明けで補正予算の国会審議が始まり、その政局との関連が注目されている。3月3日の小沢代表秘書逮捕以来急に転換して吹き始めた「麻生風」で麻生首相の支持率も上がり、民主党、小沢代表の側が守勢に立つことになった。もっぱら小沢代表の辞任に関心が集まっているが、本人の継続の意思は強く、党内でも積極的に辞任を求め進める動きもなく、すくんだ形になている。「解散」がどんなタイミングで行われるか、公明党の「都議選」とのダブり回避意向との関係は?などなど微妙な状況の中にあるが、一連の動き、流れの中で思い起こされるのが米国との関係だ。そもそも「秘書逮捕」のすぐ前に小沢代表の「米軍、第7艦隊規模で十分」発言があったこと、クリントン国務長官との会談に消極的な感じを与えたこと。対するに麻生首相はオバマ大統領の最初の招待外国首脳となるなど、米国の麻生、小沢双方に対する対応の違いが明らかになり、それがどのような影響となって選挙に反映するのか。麻生首相の首脳外交日程との関係。それらを通して国民の世論動向のおもむくところはどうか。小沢民主党の側も「記号献金ゼロ」など、自民党に対する反転攻勢が効果を上げることができるか。新型インフルエンザについても国民の不安を防ぎ回避することで政府が切り抜けられるかという点なども政局に響く神経質な動きの中にある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2282";s:8:"video_id";s:4:"2290";s:3:"uid";s:32:"c60eb01b37d59ed25edf3900802212b3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090507";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2282/2290/c60eb01b37d59ed25edf3900802212b3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2290";}s:32:"3cd5515abe02db958765a1ca3773249b";a:16:{s:5:"title";s:48:"新聞を読み解く(27) 平成21年4月30日";s:11:"description";s:90:"「SMAPメンバー泥酔逮捕事件をめぐる警察・メディア・世論」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 30 Apr 2009 14:36:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2166/2188/3cd5515abe02db958765a1ca3773249b/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:28";s:15:"itunes_subtitle";s:90:"「SMAPメンバー泥酔逮捕事件をめぐる警察・メディア・世論」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1662:"人気グループSMAPのメンバー草彅剛さんが夜中の公園で泥酔の上全裸でいたところを逮捕された上、自宅を家宅捜索された。これが大きく報道されるとその影響は大きく、たまたま地上デジタル放送推進のキャラクターを務めていたこともあって総務大臣が「最低」だと怒り、急きょテレビ大スポンサーのCMやゴールデンタイムの出演番組の中止や差し替えなどおおわらわとなった。しかし、落ち着いて見るとこの事件の警察の対応、メディアの伝え方、各方面の反応にはさまざまな問題があった。まず、そもそも公園で裸になったということで逮捕され、家宅捜索までされるというのがどうなのか。警察に「麻薬」とのつながりを疑う点があったのかなどと想像する向きもあるがはたしてどうか。新聞は社説も含め本人を批判する側に立っていた記事が多かった。中日新聞の場合はしばらく後に「特報」面でこれを全面的にとりあげ、特に世論が警察に対する厳しい態度に出てきたことを取り上げた。これに対し新聞も深く考えないで突っ走った面があったことを反省する方向で記事を掲げ、問題の指摘をキチンとした。これはしめくくりとして適切な方法だったと言える。警察の問題はさらに大きいが、最近権力のさまざまな動きがあり、それをどうとらえ伝えるか、民主主義とメディアの根本的な問題にまでつながる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2166";s:8:"video_id";s:4:"2188";s:3:"uid";s:32:"3cd5515abe02db958765a1ca3773249b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090430";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2166/2188/3cd5515abe02db958765a1ca3773249b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2188";}s:32:"7299f9c7d2c382075e9794c4fd1aae55";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏90平成21年4月30日";s:11:"description";s:58:"「豚インフルエンザ世界へ拡大の「裏」」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 30 Apr 2009 13:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2281/2289/7299f9c7d2c382075e9794c4fd1aae55/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:41";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「豚インフルエンザ世界へ拡大の「裏」」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1641:"新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)が世界へ拡がる傾向にある。しかも急激にその様相が著しくなっており、大きなニュースとなている。メキシコが発祥の地となっており患者も多いし死亡も集中している。29日に米国でもテキサス州で初めての死亡者が出た。このためWHO(世界保健機関)警戒水準を「5」に引き上げた。こうした中で注目されるのが米国の対応で、厚生長官がやっと議会の承認を得て決まったというようなこともあり、ニューヨーク州の高校生なども学校の警戒態勢に問題もあったようだ。特に経済危機の中での悪影響を心配する向きも多く、交通制限は基本的に行われていない。そもそもメキシコの養豚場は主に米国資本の企業で、現地での衛生面で政府との連携が十分でなかったところがありはしなかったか、なかなか難しい問題だ。インフルエンザ問題は発生したところでの初期対応が決定的に重要であり、それが後の展開に大きな影響を及ぼす。そこに問題があったとすればその責任は大きい。オバマ米大統領は就任100日を経過し、経済危機、中東外交など積極的な面が評価されているが、急きょ出てきたこの新型インフルエンザ問題がにわかに適切な対応を迫っており、議会に対し補正予算の審議を要請し、15億ドルのインフルエンザ対策費を追加するよう求めた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2281";s:8:"video_id";s:4:"2289";s:3:"uid";s:32:"7299f9c7d2c382075e9794c4fd1aae55";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090430";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2281/2289/7299f9c7d2c382075e9794c4fd1aae55/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2289";}s:32:"836385244c540fb8bd6e695a35e5e130";a:16:{s:5:"title";s:47:"新聞を読み解く(26) 平成21年4月23日";s:11:"description";s:66:"「「毒カレー事件、林被告死刑確定へ」の問題」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 23 Apr 2009 14:38:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2167/2189/836385244c540fb8bd6e695a35e5e130/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:54";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「「毒カレー事件、林被告死刑確定へ」の問題」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1704:"1998年和歌山県で起きた毒カレー事件(4人死亡、63人中毒)最高裁判決で林被告の死刑が確定した。大きな事件であり、物的証拠と犯行の動機が明らかにならないまま、状況証拠での「死刑判決」ということで各紙、いろんな角度から大きなスペースを使って報じた。中日新聞も一面トップで上段を大きく割いた上、社説、特集「核心」、社会面3面にわたって伝えた。問題点として「証拠・動機」の欠如での判決ということがあり、「疑わしきは罰せず」の原則との整合性、一方この場合「死刑」か、さもなくば「無罪」というかけ離れた選択判断、これに日本の司法がどんな結論を示すか、国民の関心も高かった。特にスタートまで1か月を切った裁判員制度にも微妙な影響を与え、果たして一般市民が裁判員として参加して、こうした事件を裁くことができるか、審理の迅速化との関係でもこの事件は大変な問題提起となった。報ぜられた内容をつぶさに確かめ、痛感されることは事件捜査力の問題で、証拠と動機の解明に迫れなかったのはいかにも残念と言わざるを得ない。しかも死刑判決がくだされ、最近は執行も多くなっている。今後この事件は再審が長く続けられることが予想されるが、大きな問題をのこした。多くの記事の中で、松本サリン事件の河野義行さんが「あまりにも荒っぽい判決」というコメントをしていたのが目を引いた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2167";s:8:"video_id";s:4:"2189";s:3:"uid";s:32:"836385244c540fb8bd6e695a35e5e130";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090423";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2167/2189/836385244c540fb8bd6e695a35e5e130/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2189";}s:32:"731b50a995cae93a0f1ed4e531d4f243";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏89平成21年4月23日";s:11:"description";s:115:"「パキスタン、アフガン、米国オバマ大統領、東京開催のパキスタン支援会合など」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 23 Apr 2009 13:06:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2280/2288/731b50a995cae93a0f1ed4e531d4f243/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:33";s:15:"itunes_subtitle";s:114:"「パキスタン、アフガン、米国オバマ大統領、東京開催のパキスタン支援会合など」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1692:"パキスタン情勢が注目を集めている。パキスタンのザルダリ大統領は北西辺境州スワート地区の武装勢力と和平協定を結んだがその効力は必ずしも確かなものとはなっていない。武装勢力の反米意識が強く、その上ザルダリ政権に対する不信感があり、武装勢力の支配地域が首都イスラマバードに向かって拡大してきている。武装勢力は国際テロ組織アルカイダのビンラディンとも近い関係にあり、米国にとっては非常に警戒すべきものとされている。オバマ米大統領はアフガニスタンに力を入れて中東問題を改善しようとしているが、その際アフガンの隣国で関係に深いパキスタンの動きが重要となる。そんな中で、今月17日東京で開かれたパキスタン支援国会合で各国が総額50億ドル(約5000億円)以上の拠出金が決められたが、米国はそこで果たした日本の役割を大きく評価した。しかしその効果もパキスタン国内の治安や政治情勢に影響され、どこまで浸透できるか見通しは困難である。ザルダリ大統領の基盤は必ずしも強くなく、このパキスタン情勢がアフガンに及ぼす影響が、米国オバマ政権のおおきな懸念となっている。アフガンでもいすらむ原理主義勢力タリバーンの復活が見られ危機を迎えている。おりしも来月6日、オバマ大統領はパキスタンのザルダリ大統領とアフガンのカルザイ大統領を招いて会談することになった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2280";s:8:"video_id";s:4:"2288";s:3:"uid";s:32:"731b50a995cae93a0f1ed4e531d4f243";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090423";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2280/2288/731b50a995cae93a0f1ed4e531d4f243/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2288";}s:32:"394eb3f149554025417b8f7ec3568ce0";a:16:{s:5:"title";s:41:"中日新聞から25 平成21年4月16日";s:11:"description";s:111:"「大型企画記事「特報」について、その取材体制、スタートしたころの実績など」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 16 Apr 2009 14:40:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2168/2190/394eb3f149554025417b8f7ec3568ce0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:02";s:15:"itunes_subtitle";s:111:"「大型企画記事「特報」について、その取材体制、スタートしたころの実績など」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1686:"中日新聞の中に一面上段をフルに使った大型企画記事「特報」があり、特別に読み応えのある内容のものとして注目されている。今日(2009年4月16日)の朝刊では「ネットで「保証人仲介」救いの神装う「詐欺」」というタイトルで具体的なケースを紹介しながら問題を追求している。署名入りの記事で力の入ったものになっているが、この企画記事を書く記者は自由な「遊軍」と呼ばれる記者で特別な組織編成となっている。実はこの「特報」は東京本社、東京新聞の記者が書いており、東京新聞の記事「こちら特報部」の中からその主要な部分が名古屋本社、中日新聞にも掲載されているのであり、東京新聞では見開き2面の、さらに大きい企画となっている。この企画は昭和40年代に、東京で印刷発行する各紙の中で、ユニークなものを出して行く意欲的な企画として始まった。一つのピークとなったのは、昭和51年、ロッキード事件で「元首相」が逮捕されたころで、その事件の内容、さまざまな側面と「特報」の企画がフィットして、NHKのワイドニュースで、「特報」の見出しの表現がそっくりそのまま使われるというようなこともあり、各紙、各放送の同じこの事件の報道の中でも注目された。それが現在もつずいているのだが、絶えず企画と掲載のタイミングを合わせるということが若干難しく、課題となっている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2168";s:8:"video_id";s:4:"2190";s:3:"uid";s:32:"394eb3f149554025417b8f7ec3568ce0";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090416";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2168/2190/394eb3f149554025417b8f7ec3568ce0/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2190";}s:32:"c6ff098ce42677a16a983c08698433f8";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏88平成21年4月16日";s:11:"description";s:70:"「北朝鮮、国連声明に反発、六か国協議不参加?」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 16 Apr 2009 13:05:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2279/2287/c6ff098ce42677a16a983c08698433f8/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:52";s:15:"itunes_subtitle";s:69:"「北朝鮮、国連声明に反発、六か国協議不参加?」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1623:"北朝鮮の「ミサイル実験」に対する国連安保理事会の議長声明が出されたことに、関係国、特に北朝鮮の反発が国際的にさまざまな影響を与えている。最も著しいのが、北朝鮮政府の現体制、金正日総書記の地位、さらには後継者の問題について大きな動きが続いた。過去1998年8月に北朝鮮が「テポドン1号」を発射した時も引き続き最高人民会議が開かれ、憲法改正が行われ金正日国防委員長が決まり元首となった。同じように今回も「テポドン2号」の発射後最高人民会議が開かれ金正日総書記を「国家の再興ポスト」の国防委員長に再び推戴した。従って今回の「ミサイル・人口衛星の発射・打ち上げ」は「成功」とされ、健康問題などが懸念される現金体制を強化し、継承に向けての準備を進めるきっかけとなる意義があった。それが国連安保理事会の議長声明で、非難されたことにより国際的な影響に広がり、北朝鮮が六カ国協議に出席しないし、縛られないという展開になって、米国との二カ国の話し合いがクローズアップして来た。日本としては最も強硬な態度で臨んだこともあって、それが拉致問題の解決にどうつながるか、微妙なところがある。しかし、北朝鮮が核開発にまた戻る可能性も含み、東アジアの平和を考える上で非常に重要な問題になって来ていることは事実だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2279";s:8:"video_id";s:4:"2287";s:3:"uid";s:32:"c6ff098ce42677a16a983c08698433f8";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090416";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2279/2287/c6ff098ce42677a16a983c08698433f8/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2287";}s:32:"bb3a8f95ce9384f886da0f48346bb3b2";a:16:{s:5:"title";s:41:"中日新聞から24 平成21年4月10日";s:11:"description";s:108:"「プロ野球オープンでドラゴンズが話題の中心になった中日新聞の偏向編集?」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 10 Apr 2009 14:53:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2169/2191/bb3a8f95ce9384f886da0f48346bb3b2/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:35";s:15:"itunes_subtitle";s:108:"「プロ野球オープンでドラゴンズが話題の中心になった中日新聞の偏向編集?」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1584:"中立公正な編集が厳しく求められる中で、唯一大きな偏向報道・編集が許されるのがプロ野球の記事である。特に今年はシーズンがオープンして中日ドラゴンズがいきなり4連勝で「ドラキチ」の喜びようは尋常ではない。編集者自身も「ドラキチ」とあって紙面がおどっている。4連勝翌日4月8日の朝刊はスポーツ面見開きをどまんなかに大きなスペースをとって写真も織り交ぜ報じている。これに対して読売新聞は全く対称的でジャイアンツの初勝利がスポーツ面トップで大きく扱われている。当然ドラゴンズ4連勝は扱われてはいるが、極めてじみである。朝日新聞、毎日新聞、日経新聞それぞれの事情、方針で編集されているが、地元印刷ということで、ドラゴンズに配慮しているところもあれば、そのようなことはお構いなしとわりきったところもある。このようにことプロ野球については、偏向自由の新聞編集が行われているが、それが結果としてその新聞社の立場を明らかにする機会ともなっているし、その自由な工夫がくしくも個性が発揮された面白い紙面となっている。そんなところからその新聞独特のファンがついて読者を拡大するきっかけとなることもあり、新聞と読者が結びつく意外な部分があることはあまり知られていない側面かもしれない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2169";s:8:"video_id";s:4:"2191";s:3:"uid";s:32:"bb3a8f95ce9384f886da0f48346bb3b2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090410";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2169/2191/bb3a8f95ce9384f886da0f48346bb3b2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2191";}s:32:"c6a3eadc23561ef786aa872c327986f2";a:15:{s:5:"title";s:39:"ニュースの裏87平成21年4月9日";s:11:"description";s:57:"「北朝鮮「ミサイル実験」は失敗だった」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 09 Apr 2009 13:54:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2443/2393/c6a3eadc23561ef786aa872c327986f2/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:54";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「北朝鮮「ミサイル実験」は失敗だった」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1590:"北朝鮮の「ミサイル実験」は発表の予定通り行われ、その結果についていろんな見方がある。しかし事実に即してみた場合「実験」は失敗だったと思われる。衛星が軌道に載らなかったとしても飛距離がのびた成果があったという評価もあるが消極的である。今回の主な目的として、北朝鮮の金総書記にとって「成功」が必要であったということがあり、打ち上げ成功の映像を海外に送り、国内で祝賀を大々的に行うなど、内外にアピールした。その点米国側は冷静に見守り確かめて、新しい対応の必要をみとめなかった。そもそも北朝鮮の核とミサイルの技術については、パキスタン、イラン、シリアなどとの関係が深いが、今回の実験結果は微妙である。またこれが米、中、ロ、韓のいわゆる6カ国会議関係諸国に与える影響ということもある。日本は「迎撃」態勢も含めて突出していた面もあり、国会での決議を行い、国連安保理決議でも米国とともに北朝鮮制裁の強い態度でのぞんでいるが、そうした動きの背景には北朝鮮の国内的な諸事情とそれが関係諸国にどのような影響を与えているかということが当然のこととしてある。特に米国が北朝鮮に対して厳しい態度で臨んでいることがうかがわれるが、これにはオバマ大統領の意向が影響しているようにも見られる。";s:2:"id";s:4:"2443";s:8:"video_id";s:4:"2393";s:3:"uid";s:32:"c6a3eadc23561ef786aa872c327986f2";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090409";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2443/2393/c6a3eadc23561ef786aa872c327986f2/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2393";}s:32:"0e405e85fd93a4e7062a8472c9d8ffde";a:16:{s:5:"title";s:39:"ニュースの裏86平成21年4月2日";s:11:"description";s:82:"「日本メディアの「北朝鮮ミサイル実験」?の報道に疑問」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 02 Apr 2009 15:13:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2295/2300/0e405e85fd93a4e7062a8472c9d8ffde/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:46";s:15:"itunes_subtitle";s:81:"「日本メディアの「北朝鮮ミサイル実験」?の報道に疑問」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1545:"北朝鮮の「ミサイル実験」について、日本国内の新聞・放送が大がかりにいろんな報道をしているが、国際的には偏っており問題がある。まず、「日本上空で迎撃・撃墜する」などという表現について浜田防衛相はただ失敗で落ちてくるものがあれば「破壊する」と言っている。韓国の李大統領も「これは軍事的な対応をすべきものではない」と述べており、日本で報ぜられている内容と相当隔たりのある理解と表現になっている。この関係で最も情報を持っているとみられる米国情報機関のトップであるブレア国家情報長官は「それが人工衛星であることを信じる」とまで言っている。1998年のテポドン1号の時も日本の「ミサイル」解釈と米国の「人工衛星」理解が違い、結果として当時のクリントン米大統領は「人工衛星」と認定した。最近、米国のシンクタンクも北朝鮮の現地の映像などで、今回おおいを取り除いており、はっきり確かめられることにより、先端は丸くなっており、「ミサイル」ではないと言っている。それが日本では、特にメディアが攻撃的な「ミサイル」実験ととらえて報じており、政治的には北朝鮮に対する警戒心を重視する麻生首相の政策に沿うことにはなるが、国際的な問題であり正確な報道が必要だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2295";s:8:"video_id";s:4:"2300";s:3:"uid";s:32:"0e405e85fd93a4e7062a8472c9d8ffde";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090402";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2295/2300/0e405e85fd93a4e7062a8472c9d8ffde/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2300";}s:32:"436afc1581907466342ebdcf8cedfc57";a:16:{s:5:"title";s:40:"中日新聞から23 平成21年4月2日";s:11:"description";s:96:"「有名人の自伝「この道」(夕刊連載)に読者の根強い人気が集まる」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 02 Apr 2009 14:56:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2170/2192/436afc1581907466342ebdcf8cedfc57/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:53";s:15:"itunes_subtitle";s:96:"「有名人の自伝「この道」(夕刊連載)に読者の根強い人気が集まる」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1599:"新聞が継続して読まれる契機としてさまざまな連載記事があるが、有名人の自伝が大きな魅力をもって読者をひきつけ、結果として日々読み続けられるということがある。中日新聞の場合夕刊で「この道」というタイトルの連載記事がそれで、連載小説とはまた違って、ノンフィクション、しかも自伝という、切実で身につまされる内容が共感を呼んでいる。同じような企画は、他紙にもあり、日経の「私の履歴書」は代表的なもので、最近の香川京子さんのものは多くのファンを喜ばせた。中日の「この道」は現在漫画家の北見けんいちさん(サンデー版の「元気くんシリーズ」でおなじみ)が書いており、すでに27回を数えているが、生い立ちから師の赤塚不二夫さんとの関係など面白く興味深い内容となっている。もともとこの企画は25年ほど前にさかのぼり、1984年に始まって、これまでに80人ほどの人が登場した。第1回は俳優の森繁久弥さんで、特にその文章がうまかったことが評判で印象に残っている。その後、日本の飛び魚の古橋広之進、女優の山口淑子、落語家の柳家小さん、映画監督の新藤兼人と妻で女優の乙羽信子など、全てが同時代史をいろんな側面から、如実に知ることのできるものとなっていた。まことに今後の登場人物に乞うご期待である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2170";s:8:"video_id";s:4:"2192";s:3:"uid";s:32:"436afc1581907466342ebdcf8cedfc57";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090402";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2170/2192/436afc1581907466342ebdcf8cedfc57/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2192";}s:32:"c6bb849fb637deaccb1bda338c6ffb96";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏85平成21年3月26日";s:11:"description";s:91:"「二階経産相政治資金、検察捜査で小沢民主党代表続投に影響か」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 26 Mar 2009 15:12:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2294/2299/c6bb849fb637deaccb1bda338c6ffb96/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:56";s:15:"itunes_subtitle";s:90:"「二階経産相政治資金、検察捜査で小沢民主党代表続投に影響か」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1353:"二階経済産業相の政治団体に西松建設が不正な方法で献金していたことで、検察が捜査を始めた。これは発展して二階大臣の辞任も予想される事態だ。のみならずこのことは小沢民主党代表秘書事件で続投が決まった小沢代表にも大きな影響が及ぶ可能性がある。しかも政権与党側にも微妙な事情があり、次の総選挙を考えた場合、今となっては「小沢民主党代表」戦い易いとされている。つまり小沢代表のままの方が良い訳だ。検察としては、小沢代表の方だけを追求するのでは不公平という政治的な評価があり、自民党側の二階大臣をも捜索するということでその評価を排除することができる。(主観的な意図とは別として)しかも二階大臣辞任が先に来た時、小沢代表は具合の悪い立場になり、挙句に辞任すればタイミングを逸して打撃を受けることになり、民主党に不利な状態になりかねない。そうなると民主党の中の勢力のバランスも影響を受けて、いわば反小沢、反執行部が力を得て来る。このように検察の動きが政治にいろんな影響を与えるという点で、今回は典型的なケースとなった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2294";s:8:"video_id";s:4:"2299";s:3:"uid";s:32:"c6bb849fb637deaccb1bda338c6ffb96";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090326";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2294/2299/c6bb849fb637deaccb1bda338c6ffb96/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2299";}s:32:"ef3c83aa3d2ccd300188c12ec6cc7354";a:16:{s:5:"title";s:41:"中日新聞から22 平成21年3月25日";s:11:"description";s:58:"「紙面の扱い(編集)と社説の取り上げ方」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 25 Mar 2009 15:04:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2171/2193/ef3c83aa3d2ccd300188c12ec6cc7354/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:19";s:15:"itunes_subtitle";s:58:"「紙面の扱い(編集)と社説の取り上げ方」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1527:"今回も前日の夕刊から大きな記事が続き、紙面でどう扱い、さらに社説でどんな主張をしているか、新聞のスタンスがうかがわれ興味深い点がある。大きな記事とはWBCワールド・ベースボール・クラシックでサムライ日本チームが韓国を破って、2連覇優勝したこと、それに小沢民主党代表の秘書が起訴されたが、小沢代表自身は続投することになったことの二つで、相次ぎ報じられた。中日新聞が著しかったのは、「小沢続投」を前面に出していたことで、秘書の起訴が決まったことは相対的に小さい扱いになっている。他紙では、朝日新聞が秘書の起訴を正面に出し、読売新聞は小沢続投をトップの見出しで大きく扱ってはいるが、党内の異論を出して小沢の厳しい立場を指摘。社説では、中日が「どうもすっきりしない」「けじめのつけ時誤るな」で与党政治家側に検察の捜査が及ばなかったことに触れるとともに代表を辞する決断も問題提起している。これに対し朝日は「小沢代表は身を引くべきだ」とはっきり辞任を主張している。こうした新聞の主張が及ぼす影響は大きいことが予想され、党内外の小沢反対勢力に勢いをつける方向にある。微妙な状況の中での新聞のふるまいが政治を動かすことになるだろうか。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2171";s:8:"video_id";s:4:"2193";s:3:"uid";s:32:"ef3c83aa3d2ccd300188c12ec6cc7354";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090325";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2171/2193/ef3c83aa3d2ccd300188c12ec6cc7354/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2193";}s:32:"d2786a3452d087a2383025d27036227c";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏84平成21年3月19日";s:11:"description";s:67:"「小沢民主党代表秘書逮捕事件の裏にあるもの」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 19 Mar 2009 15:11:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2293/2298/d2786a3452d087a2383025d27036227c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:56";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「小沢民主党代表秘書逮捕事件の裏にあるもの」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1530:"小沢民主党代表秘書逮捕事件で日本の政治的な状況が一変した。このタイミングでなぜ?ということでいろんな想像が交錯している。中でも、米国筋のある種の影響があったのではないかというのが、多くの人のいだく疑念としてあるようだ。日本駐留の米軍は第7艦隊で十分だという小澤代表の発言の直後でもあったのでそんな風評が広がったのかもしれない。しかし、事実としてそれはなかったようだ。とはいうものの、米国側にとって小沢代表の変化という点で大きな問題があるのはいかんともしがたい点で、もともと小沢氏は自民党にいたころ、米国の意向を理解し、米国にとって、もっとも信頼し、たよりになる人物として深い関係にあった。それが1994年、新進党をひきいていた時に変わった。一言でいえば関係は疎遠になり、悪くなったと言ってもよい。最近、クリントン米国務長官来日の際、向こうの要望を必ずしもストレートに受け入れたのではなく、なにか躊躇した様子だったし、以前駐日米大使との会談も決してスムースでなかった。一方、ゼネコンとの関係は以前から引き続き深いものがあり、今回の事件はその流れの中にあるようだ。来週、検察の結論が出た段階でどうなるか、注目されるところだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1440:"トップから、中の紙面、社会面など一斉に同じように報じられた。そこには日本の新聞のおおよその見方がおおむね同じ範囲の中にあることが示されている。そして新聞の主張が出される社説も方向性が似通っているということもある。そのピッタリはまった例が、今日の朝刊だった。中日新聞と朝日新聞、それに毎日新聞も取り上げたテーマは一致しており、中日が上段に「闇サイト殺人・死刑判決はやむをえぬ」下段に「原発逆転判決・不安は解消されない」となっており、朝日、毎日も全く同じだった。強いて言えば読売新聞、日経新聞は異なっており、これも、大体そういうことが多いという傾向が明確にある。このあたりはそれ自身、興味深い点だ。このように各紙がどのようにして社説のテーマを決め、書かれるか、一般には知られていないが、新聞社としては、勿論、慎重に検討された末に、担当者が決まり掲載される。おおむね20名から30名の権威をもったベテラン記者が論説委員となって書いており、紙面の中で非常に重みのある部分となっていることは言うまでもない。しかもそれを読者にいかに届くようにするか、工夫がこらされている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2173";s:8:"video_id";s:4:"2194";s:3:"uid";s:32:"b74f27fe9b3d26b8cbc18167abb80ade";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090319";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2173/2194/b74f27fe9b3d26b8cbc18167abb80ade/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2194";}s:32:"2eeebe999b30e491adeb66fe9735c936";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏83平成21年3月12日";s:11:"description";s:70:"「米国現地で取材したオバマ大統領就任後の実情」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 12 Mar 2009 15:03:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2292/2297/2eeebe999b30e491adeb66fe9735c936/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:22";s:15:"itunes_subtitle";s:69:"「米国現地で取材したオバマ大統領就任後の実情」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1455:"3月1日から8日まで米国ワシントンでオバマ米大統領就任後の実情を、政権に関わりのある人びとにインタビューしたり、文書資料で確認したりして取材した。やはり現地を踏むということは原則でいろんなことを確かめることができた。就任後1か月半、確実に、急ピッチに政策の実施が進められていおり、期待されたものが裏切られたということはない。選挙の時と比べ現実的になった点はあるがその変化は許容限度内である。例えばイラクからの米軍撤兵について期限、兵員数の点で少し変わったことなどがあった。ただ強いて言うと、主要なスタッフがまだ任命されていないことがあり、そこにある種の困難性が伺われる。たとえばガートナー財務長官については、副長官、次官はまだ任命されておらず、経済政策が最重点とされているだけに大変だ。今回改めて痛感したのは、米国が日本に対して大きな期待を寄せていることで、特に日本の経済が良くなることが、アメリカの経済にとって重要だということだった。クリントン国務長官の訪日、麻生首相のワシントン訪問も決して、単なる型どおりの儀礼ではなかったことを認識させられた。それに対して日本は?";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2292";s:8:"video_id";s:4:"2297";s:3:"uid";s:32:"2eeebe999b30e491adeb66fe9735c936";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090312";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2292/2297/2eeebe999b30e491adeb66fe9735c936/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2297";}s:32:"cae05a9951852c7ced8d5e796f7269b5";a:16:{s:5:"title";s:41:"中日新聞から20 平成21年3月11日";s:11:"description";s:87:"「小沢民主党代表秘書逮捕について、各紙社説に見られる対応」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 11 Mar 2009 15:13:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2175/2195/cae05a9951852c7ced8d5e796f7269b5/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:50";s:15:"itunes_subtitle";s:87:"「小沢民主党代表秘書逮捕について、各紙社説に見られる対応」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1392:"間近かに迫った総選挙で日本の政治が大きく変わるのではないかと予想されているが、その中で起こった小沢民主党代表の秘書逮捕は、政界に激震をもたらした。それだけに各紙は一斉に大きく扱い、特にその各紙の見方を表している点でそれぞれの社説が注目された。3月10日朝刊、この日は前日の参議院予算委員会で漆間官房副長官が検察との関係で質問されたのを受け、事件の山場ということで、主要5紙がすべて社説で取り上げた。その取り上げ方を見ると、朝日「民主党、この不信にどう答える」読売「西松違法献金、厳しさ増す小沢氏の責任問題」とあったのに対し、毎日は「漆間副長官発言、「誤解」で済む話では到底ない」という形で焦点のしぼり方に微妙な違いがあり、さらに日経は「民主党も自民党も政治のリセットを」とした中で「漆間氏を官房副長官に任命した首相の政治責任」ももんだいにした。中日は二つの側面を独立別個に取り上げ「小沢民主失速・不振の嵐を甘く見るな」と「漆間副長官・適格性に疑問符がつく」とした。新聞の社説がどのようにして書かれるか、確かに興味深い点ではある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2175";s:8:"video_id";s:4:"2195";s:3:"uid";s:32:"cae05a9951852c7ced8d5e796f7269b5";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090311";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2175/2195/cae05a9951852c7ced8d5e796f7269b5/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2195";}s:32:"085765e5035b10f88498e277392ed7bf";a:16:{s:5:"title";s:39:"ニュースの裏82平成21年3月5日";s:11:"description";s:67:"「米国現地でオバマ大統領就任後の実情を探る」 ";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 05 Mar 2009 14:53:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2291/2296/085765e5035b10f88498e277392ed7bf/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:12:19";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"「米国現地でオバマ大統領就任後の実情を探る」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1431:"3月1日から米国ワシントンでオバマ米大統領就任後の実情を、その空気を肌で感じることも含め、取材している。概して、結論からいうと、オバマ大統領の支持、人気は、変わらず高いまま続いている。共和党が反対して混ぜ返すのもはかばかしくなく、またニューヨークの株価が下がっているが、大統領はむしろ明るい感じで「今が買い時ダだ」などと言っており、現に今日は戻している。英国当たりでも、オバマ大統領のことを「生まれながらのリーダー」だと評価しており、経済の厳しい状況の中からのスタートだが、これから良くなるという感じを多くに人が持っているように思う。そこで日米関係はどうかということだが、米国側はやはり真から重視しており、中国との関係を進める上でも、経済的な蓄積のある日本との関係が前提となる、そのためクリントン国務長官の最初の訪問国が日本であったし、ホワイトハウス、最初の外国首脳ゲストが麻生首相だった。そうした中で民主党の小沢代表の態度は若干問題だったし、その小沢代表の政治献金について秘書が逮捕されるという昨今の状況、これは大変なことだ。来週は帰国してご報告する。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2291";s:8:"video_id";s:4:"2296";s:3:"uid";s:32:"085765e5035b10f88498e277392ed7bf";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090305";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2291/2296/085765e5035b10f88498e277392ed7bf/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2296";}s:32:"ad9dcf7f3b0cd53e63bb115c6e108ce4";a:16:{s:5:"title";s:40:"中日新聞から19 平成21年3月5日";s:11:"description";s:114:"「若い世代(小学生、中高校生、大学生)に新聞を読んでもらうための企画、紙面」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 05 Mar 2009 11:30:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2195/2218/ad9dcf7f3b0cd53e63bb115c6e108ce4/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:59";s:15:"itunes_subtitle";s:114:"「若い世代(小学生、中高校生、大学生)に新聞を読んでもらうための企画、紙面」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1377:"若い世代の新聞離れは非常に残念なことで、いわば社会の大切な文化が新しい時代から乖離して行きかねない現象と見ることもできる。このため毎週、若い人々に向けて企画した特別な紙面を作っている。まず小学生には日曜日に見開きで「こどもタイムズ」として、1面はカラーで「わくわくインタビュー」「キッズに突撃」「世界の小学生」などがあり、こども記者の活躍する記事も掲載されている。翌月曜日にはこれも見開きでSCHOOL STUDENT EDUCATIONという企画紙面があり、右側に「中高生WEEKLY]、左側に「教育2009」があり、「いきいき学習NIE(教育に新聞を)」その一環として「新聞切抜き」や「学校・学級新聞」のコンクールをしている。さらに大学生に対しては、火曜日の「学生之新聞」がある。これは以前見開きだったのが、一面になったが今週でだい87号となっている。最近、名古屋大学の記事が少ないうらみもあるが、この紙面には大きな期待が持たれる。インターネットに流れる若者たちをどう新聞に引き付けるかそれは時代のテーマでもある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"2195";s:8:"video_id";s:4:"2218";s:3:"uid";s:32:"ad9dcf7f3b0cd53e63bb115c6e108ce4";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090305";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/2195/2218/ad9dcf7f3b0cd53e63bb115c6e108ce4/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/2218";}s:32:"ebc5913b14c9c9e5fcdb5a251013c9b8";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏81平成21年2月26日";s:11:"description";s:72:"「日米首脳会談、オバマ大統領の政策をめぐる問題」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 26 Feb 2009 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1643/1665/ebc5913b14c9c9e5fcdb5a251013c9b8/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:57";s:15:"itunes_subtitle";s:72:"「日米首脳会談、オバマ大統領の政策をめぐる問題」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1314:"2月24日衆院予算委員会の開催中に麻生首相がワシントンを訪問して、オバマ米大統領のホワイトハウス、最初の外国首脳ゲストとなった。国民の支持率が大きく下がる中で、外交で得点しようという方針で続けられているシリーズで、先の日ロ首脳会談についで一定の成果とはなったようだ。会談の中で、アフガニスタン関係で、日本がアフガンの警察官を訓練するため相当の費用を負担して実施することが決まったと、海外紙が伝えている。日本の同行記者は伝えていなかったが、このあたりは問題のようだ。オバマ大統領の就任後政策実施に入り外交面、経済面で成果を上げているが、批判も出てきた。特に共和党の批判、反対も顕著になって来た。未定だった商務長官が決まったが、厚生長官はまだだ。就任最初の年は、一般調書とは言わないが、施政方針演説として議会で行われ、持ち前の演出により、人々に感銘を与えたが、これから実行面でどう進むか、注目される。来週は現地からのレポートとなるが、できるだけ多くの人に直接面談して、取材したい。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1643";s:8:"video_id";s:4:"1665";s:3:"uid";s:32:"ebc5913b14c9c9e5fcdb5a251013c9b8";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090226";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1643/1665/ebc5913b14c9c9e5fcdb5a251013c9b8/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1665";}s:32:"9c38c9f558d245044c22fb9e0477d6c4";a:16:{s:5:"title";s:41:"中日新聞から18 平成21年2月26日";s:11:"description";s:120:"「事件報道記事の書き方を見直す。ガイドラインに沿って試行錯誤を始めた。問題点も」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 26 Feb 2009 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1644/1666/9c38c9f558d245044c22fb9e0477d6c4/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:46";s:15:"itunes_subtitle";s:120:"「事件報道記事の書き方を見直す。ガイドラインに沿って試行錯誤を始めた。問題点も」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1362:"裁判員制度が始まるのに備えるということも含め、新聞の事件報道の在り方、その記事の書き方を見直すことが進められている。従来ともすると捜査当局の見かた、その発表を、明確な主語を出さないで、結果として客観的な事実のような印象を与えかねない書き方で記事にしていた。しかし、本来予断を許さない内容で伝えることが必要で、不確定な部分、捜査当局の見解、客観的な事実などをそれぞれはっきりさせて伝えるようにしなければ、一般の人が最初に新聞によって知ることが多い現状にてらして、新聞側の責任は重大である。このため中日新聞では「事件報道ガイドライン」を設定し2月15日朝刊で発表した。そこでは「情報の出所の明示」「逮捕容疑の明確化」などが重視されており、3月から実施されることになっている。すでに今日の朝刊を見てもその工夫が試みられているが、他の各紙も始めており、それぞれ改善がすすめられている。しかし、注意しなければならない問題点もあり、特に取材競争で捜査当局から引き出した特ダネなどをどう表現するかなど現場記者の課題は多い。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1644";s:8:"video_id";s:4:"1666";s:3:"uid";s:32:"9c38c9f558d245044c22fb9e0477d6c4";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090226";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1644/1666/9c38c9f558d245044c22fb9e0477d6c4/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1666";}s:32:"f6ad466d795160adb21fbe17f18c89b6";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏80平成21年2月19日";s:11:"description";s:57:"「日ロ首脳会談をめぐるさまざまな問題」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 19 Feb 2009 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1642/1664/f6ad466d795160adb21fbe17f18c89b6/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:57";s:15:"itunes_subtitle";s:57:"「日ロ首脳会談をめぐるさまざまな問題」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1341:"大臣辞任など国内政局が大きく変動する中で、タイトなスケヂュールをおして18日サハリンで、日ロ首脳会談が行われた。当然、懸案の北方領土問題が議題となったが、新しい独創的な方法によるアプローチを目指すとされたものの具体的なものは明確でない。麻生首相に対するロシア首脳はメドベージェフ大統領だったが、最近の事情として、ロシア側で実験を握っているプーチン首相とメドベージェフ大統領の関係がうまく行かなくなっていると伝えられている。しかも同じ18日に小泉元首相がモスクワを訪問しているというのは、一種のねじれ現象のようで、そこでの記者会見で定額給付金の議決は欠席する意向を表明するなどいろんなことが入り組んでいた。同時期に米国のクリントン国務長官が日本を訪問しており、野党の小沢代表に会うかと思えば、日米首脳会談に麻生首相が24日に訪米することが決まるなどまことに目まぐるしい。今回の米国の日本に対する態度と、中国に対する関係がどうなのか、重要な世界の変動期に日本はどうするか、どうなるか、目が離せない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1642";s:8:"video_id";s:4:"1664";s:3:"uid";s:32:"f6ad466d795160adb21fbe17f18c89b6";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090219";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1642/1664/f6ad466d795160adb21fbe17f18c89b6/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1664";}s:32:"f47d449fa63af86cf43740dffa9e6858";a:16:{s:5:"title";s:41:"中日新聞から17 平成21年2月18日";s:11:"description";s:129:"「中川財務相海外の記者会見で醜態、責任とって辞任」「村上春樹エルサレム賞反戦スピーチ」";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 18 Feb 2009 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1641/1663/f47d449fa63af86cf43740dffa9e6858/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:22";s:15:"itunes_subtitle";s:129:"「中川財務相海外の記者会見で醜態、責任とって辞任」「村上春樹エルサレム賞反戦スピーチ」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1224:"中川財務相が14日ローマで開かれた先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議(G7)閉会後の記者会見で、ちぐはぐな対応で醜態をさらした問題が大きく政治問題化した。直後の新聞はゴシップ風の扱いだったが、海外の新聞・放送が取り上げ、責任を問われる事態となった。テレビで繰り返しつぶさに報じられ、新聞も写真を詳しく掲載して伝え、そのひどさに国民が驚く中で政局につながって行った。与野党、政府を巻き込んで急激な展開となり、遂に即日辞任に至って最終局面となった。その過程が16日朝刊から同日夕刊、17日朝刊・夕刊、最後に18日朝刊とどんどん大きい見出しの記事になって膨張して行った。勿論、刻刻放送されてはいたが、詳しく新聞の記事を追うと非常に興味深い。新聞報道の意義を改めて認識させられるものだった。そうした中で作家の村上春樹氏がイスラエル最高の文学賞エルサレム賞を受け、授賞式で反戦スピーチをしたことが詳しい記事となり、注目された。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1287:"10日投開票のイスラエル総選挙は、与党の中道政党カディマが僅差で第1党となったが、右派のリクードが議席を大きく増やし、他の右翼政党を含め右派過半数が明確になった。米国のオバマ大統領の中東政策には困難な要素となることが伺われるが、詳しく見てみると複雑な状況でもある。カディマの第1党についても「健闘」との評価があり、極右の「わが家イスラエル」の第3党進出、アラブ系政党、アラブ系人口の増加などとの兼ね合いなど、イスラエル政界も世代交代が進み様変わりとなってきている。過半数右派が統一していけるか、首相がカディマのリブニ党首となるかリクートのネタニヤフ党首になるか、連立政権がどんな組み合わせになるか、米オバマ政権との関係をどうするか、パレスチナ各派や中東諸国との関係、特にイランが米国と直接交渉に入ろうとしていると伝えられる中でどういうスタンスをとるか、中東和平の観点から、今回のイスラエル総選挙の結果生まれる新しい政権がどのようなものになるか注目されている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1611";s:8:"video_id";s:4:"1633";s:3:"uid";s:32:"f043ad812d0afe5e0131d97748358540";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090212";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1611/1633/f043ad812d0afe5e0131d97748358540/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1633";}s:32:"b0ed46f279fd15b70ac15fd7c608bcbd";a:16:{s:5:"title";s:41:"中日新聞から16 平成21年2月12日";s:11:"description";s:90:"「記者署名のコラム「目耳録」(夕刊)ほか署名記事のことなど」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 12 Feb 2009 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1612/1634/b0ed46f279fd15b70ac15fd7c608bcbd/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:29";s:15:"itunes_subtitle";s:90:"「記者署名のコラム「目耳録」(夕刊)ほか署名記事のことなど」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1332:"前回まで「中日春秋」や「けさのことば」「紙つぶて」文化面の「大波小波」などのコラムについて触れてきたが、毎夕刊で記者が署名入りで書いているコラムがある。「目耳録」というのがコラムのタイトルだが、サイド的な話題をさらりと扱い、真情を吐露することもありというものになっている。たとえば昨夕刊では、上海の春節に行って「ギョーザを食べた?」というのが福を招く人々のあいさつ代わりになっているのを知り、農薬混入事件を想起して複雑な思いを抱いたことが書かれている。記者が署名入りで書く記事で「ニュース前線」というのもある。昨夕刊では、伊勢赤福餅事件の営業再開1年の記事が載っている。あれだけ騒がれた偽装問題はその後どうなったか、興味を引くところだが、あえていうと、今回の現地からの署名記事はあまり身近だったためか、驚きも突っ込みもいまいち。毎日新聞が同じ企画の記事を同日夕刊社会面トップで載せていたが、事件後の変化を追い、ついに売り上げを回復し「3日以内に食べて下さい」と店員が挨拶しているとあった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1612";s:8:"video_id";s:4:"1634";s:3:"uid";s:32:"b0ed46f279fd15b70ac15fd7c608bcbd";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090212";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1612/1634/b0ed46f279fd15b70ac15fd7c608bcbd/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1634";}s:32:"4057651be16789135a78a2a64c6a8203";a:16:{s:5:"title";s:40:"中日新聞から15 平成21年2月6日";s:11:"description";s:87:"「夕刊文化欄の伝統、「大波小波」の隠れた執筆者のことなど」";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 06 Feb 2009 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1640/1662/4057651be16789135a78a2a64c6a8203/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:06";s:15:"itunes_subtitle";s:87:"「夕刊文化欄の伝統、「大波小波」の隠れた執筆者のことなど」";s:13:"itunes_author";s:94:"田島暁 国際言語文化研究科 客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1275:"夕刊の文化欄には特別の伝統がある。もともと東京新聞のものを引き継いだのだったが、その東京新聞は1942年(昭和17年)に都新聞と国民新聞が合併したものだった。そして都新聞が花柳・芸能界の話題、市況情報や文芸欄が評判で、国民新聞は徳富蘇峰の民族主義を特徴とするものだった。しかし戦後の経営は苦しく、1967年に中日新聞が買収して中日グループの関東地方の基幹紙となり、このときから東京新聞の文化欄は中日新聞に引き継がれた。その中に「大波小波」のコラムがあったが1933年から掲載されてきたこのコラムが実に大変なもので、たまたま1941年に当局の意向で実名を出した時、三木清、中村光夫、平野謙、丹羽文雄、尾崎一雄、三好達治、坂口安吾、太宰治などの顔ぶれが並んだ。つまり今も当時のそうしたメンバーに相当する人によって書き続けられている。したがってこの小さいコラムは知る人ぞ知る大変なものなのだ。これを含め、中日夕刊の文化面は伝統ある著しい存在感を保っている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1640";s:8:"video_id";s:4:"1662";s:3:"uid";s:32:"4057651be16789135a78a2a64c6a8203";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090206";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1640/1662/4057651be16789135a78a2a64c6a8203/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1662";}s:32:"c8b6d104fd8449020e0e00ffa346613e";a:16:{s:5:"title";s:39:"ニュースの裏78平成21年2月5日";s:11:"description";s:54:"「国内政治、予算委員会、官僚と政治」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 05 Feb 2009 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1639/1661/c8b6d104fd8449020e0e00ffa346613e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:39";s:15:"itunes_subtitle";s:54:"「国内政治、予算委員会、官僚と政治」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1362:"米国のオバマ大統領が急ピッチに政策実施に動き出しているが、それにひきかえ日本の国内政治は大きく立ち遅れている感を免れない。予算委員会の審議もけんか腰だけが前面に出て、品がないとも言われている。全てが解散、総選挙に向けて走っている感じで、メディアも同じ方向に動いており、他の重要な問題がとかくおろそかになってしまっているのは問題だ。その中の一つに政治と官僚の問題があった。公共団体への天下り、その上の「渡り」なども選挙目当ての議論で野党と首相が選挙を意識して国民にアピールする形でのみ進められている。もともと行政組織は大きなシンクタンクでもあり、これを政治がどのように有効に使うかということがあり、その組織を構成しているいわゆる官僚も人材として適切に活かすことがあるはずである。確かに組織自身が力を持って、政治を動かし、組織の利益を追求し、構成員が地位・報酬を不当に得ることにうつつを抜かすなどは論外だ。しかし、公共団体のトップに民間人をというのも必ずしも良い結果を招いてはおらず、米国の形もマイナス面もある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1639";s:8:"video_id";s:4:"1661";s:3:"uid";s:32:"c8b6d104fd8449020e0e00ffa346613e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090205";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1639/1661/c8b6d104fd8449020e0e00ffa346613e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1661";}s:32:"bf649eab75a889aba052e8537484a28c";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏77平成21年1月29日";s:11:"description";s:48:"「オバマ米国新大統領新政策起動」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 29 Jan 2009 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1638/1660/bf649eab75a889aba052e8537484a28c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:45";s:15:"itunes_subtitle";s:48:"「オバマ米国新大統領新政策起動」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1288:"1月21日、米国オバマ新大統領の新方針による新政策が急ピッチで起動している。金融危機に対する経済政策に関連して、ガイトナー財務長官の就任も議会の承認により決まり、早速総額8250億ドルの景気対策法案の早期可決を議会に要請した。外交政策も対テロ戦争でイラク駐留米軍撤退計画策定の指示が出され、ミッチェル中東特使が現地を訪れ精力的に各首脳を訪問、積極的に関与していくことを約した。ミッチェル特使については過去の実績があり期待も大きい。外交面では、特に日本が関係するところがどうなるか注目されているが、クリントン国務長官も日米同盟を重視することを強調し、中国との関係でさまざまな見通しが語られているが、必ずしも日本の地位が後退する方向ではなく、そこでの日本の姿勢、出方が重要となる。そんな中で、日本の政治がいかにも停滞しており、重要な時期に現状が、タイミングとして大きな問題をはらんでいる。米国政治の新しいスタートの姿と日本の政治とのかい離がいかにも大きく際立っている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1278:"前回、一面のコラム「中日春秋」にふれたが、これは社内の論説委員が執筆しているものだが、外部の人が書いているコラムで好評のうちに長年続いているものがある。朝刊3面の「けさのことば」は歌人の岡井隆さんが実に25年四半世紀にわたって、毎朝読者に対して短い名文句の引用を中心にコメントしているもので、その言葉に感銘を受け、励まされる内容となっている。筆者は歌人で81歳、およそ1万冊の本に囲まれた書斎でこのコラムを書いている。夕刊3面には「紙つぶて」があり、6人の筆者が毎週曜日で固定し、半年担当している。各界で注目されている人が選ばれているが、2009年前半は後藤敏彦西濃運輸野球部総監督、内田麻理東大工学部特任教授、作家のリービ英雄、下條由紀子「ランナーズ」編集長、目加田説子中央大学教授、松本正之JR東海社長が執筆。その文章で表面では知られていない側面、人柄が出たり、隠れた名文家の発掘にもなっている。シリーズが終わったところで本にまとめて出す人も多い。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1637";s:8:"video_id";s:4:"1659";s:3:"uid";s:32:"2f1f8320afebbee607516316e3c935c5";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090127";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1637/1659/2f1f8320afebbee607516316e3c935c5/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1659";}s:32:"a64ab370bb6fa957f8f7d163c9b87af0";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏76平成21年1月22日";s:11:"description";s:69:"「オバマ米国新大統領就任演説、新政権スタート」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 22 Jan 2009 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1636/1658/a64ab370bb6fa957f8f7d163c9b87af0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:52";s:15:"itunes_subtitle";s:69:"「オバマ米国新大統領就任演説、新政権スタート」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1278:"1月20日、米国のオバマ新大統領がいよいよ就任、世界の人々が注目する中で、かってリンカーン大統領が宣誓をした時の聖書を使って宣誓するとともに就任演説が行われた。日本でも21日午前2時から通信衛星による中継で生放送された。演説は選挙運動の時とはある意味で対称的なところもあり「責任」という言葉をキーワードにして、自らに対しても、聴衆に対してもきびし覚悟をせまるものだった。日本の新聞各紙も大きく取り上げ、全文、日本語の翻訳だけでなく英語の原文も掲載して伝えた。かってないめずらしいことである。こうして新政権が誕生、スタートしたが、その中で、財務長官に任命される予定のガイトナーニューヨーク連銀総裁のガイトナー氏が、納税漏れの事実が明らかとなり、議会の承認が遅れている。出鼻をくじかれた形だが、新しい役職は、徴税の責任を負っているところでもあるので、苦しい、難しいところだ。特に経済問題は緊急を要するもので、遅滞は許されない。外交防衛関係も動き出している。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1636";s:8:"video_id";s:4:"1658";s:3:"uid";s:32:"a64ab370bb6fa957f8f7d163c9b87af0";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090122";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1636/1658/a64ab370bb6fa957f8f7d163c9b87af0/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1658";}s:32:"c2cdd7e00f730ac6b7f3f07314955e06";a:15:{s:5:"title";s:40:"中日新聞から13平成21年1月20日";s:11:"description";s:0:"";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 20 Jan 2009 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1635/1657/c2cdd7e00f730ac6b7f3f07314955e06/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:59";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1263:"1月20日朝刊は大きいニュースが無かったため、一面トップ記事をはじめ各紙の紙面構成にそれぞれの特色が出た形たなった。名古屋で印刷している5紙それぞれの紙面に違いが見られた。中日トップは「クローン牛、豚「安全」」、朝日トップ「コンビニ、百貨店抜く」、毎日「あすオバマ大統領就任式」、読売「トヨタ期間工ゼロに」などとなている。ニュース・バリューをどう見るかが問われているが、中日のトップは少し地味な感じでこのあたりは非常に難しい。じみでも一般に理解してもらうことが重要なこともあるが、それには相当な備え、構えが必要となる。まかり間違えば、信頼を失うことにまなる。編集の力が問われるところだ。各紙の特色がでるものとして、一面のこらむのことがある。中日「中日春秋」ハドソン川旅客機不時着、朝日の「天声人語」オバマ演説、読売の「編集手帳」リンカーン像、毎日「余録」インフルエンザとマスク、日経「春秋」ホワイトハウスと首相官邸などそれぞれに味わいがある。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1635";s:8:"video_id";s:4:"1657";s:3:"uid";s:32:"c2cdd7e00f730ac6b7f3f07314955e06";s:9:"pubDate_f";s:8:"20090120";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1635/1657/c2cdd7e00f730ac6b7f3f07314955e06/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1657";}s:32:"9db11e1fe52964a26513d946558d5566";a:16:{s:5:"title";s:21:"宇宙研究最先端";s:11:"description";s:72:"宇宙研究最先端 「銀河系の姿が新しく解明される」";s:7:"pubDate";s:31:"Mon, 19 Jan 2009 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1634/1656/9db11e1fe52964a26513d946558d5566/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:39";s:15:"itunes_subtitle";s:72:"宇宙研究最先端 「銀河系の姿が新しく解明される」";s:13:"itunes_author";s:58:"福井康雄 理学研究科天体物理学研究室教授";s:14:"itunes_summary";s:1500:"名大が南米のチリに設置する電波望遠鏡「なんてん2」による観測とその理論的な解明で宇宙のことがいろいろ分かってきている。昨年暮れから新年にかけて、新聞でも報じられたが、銀河系にある巨大星団が、水素分子でできたガス雲の衝突でできたことを解明した。今回ガス雲の衝突による誕生を確認した星団は、地球から約二万光年離れた「りゅうこつ座」にある星団「ウエスタールンド2」。太陽五千個分の恒星が三光年の範囲に密集し、誕生から約二百万年の若い星が集まっている。また水素分子ガスが半円状の輪(ループ)をつくる現象が、太陽の表面と同じように銀河系中心部でも頻繁に起きていることを突き止めた。銀河系は、中心部から半径三千光年の領域に分子ガスが円盤状に広がり、円盤と同心円状に強い磁場が働いているが、磁場が波打ったため、ガスを持ち上げて半円状になったと推測される。太陽は水素分子ガスで生成。その表面でも磁場の働きで分子ガスが炎のように立ち上がるプロミネンスと呼ばれる現象があり、銀河系で起きるループ現象も原理は同じ。銀河系の姿、形についての新しい認識につながり、他の銀河でもループが見つかれば、銀河の進化を解明する鍵になる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1281:"米国のオバマ新大統領がいよいよ5日後に就任する。明日は中日新聞主催のシンポジウムが名古屋市能楽堂で開かれ、春名教授もパネリストとして参加し、コロンビア大学のカーチス教授らと討論する。まずは各部門の責任者の人事がうまく機能するかが注目されているが、選挙運動の時に理念をアピールしたオバマ氏が、実際の政策推進のもつながるかについては、肯定否定両面の見かたがある。当然、うまくいけば大変なパワーになるし、逆に矛盾混乱が露呈することも皆無とは言えない。まずは経済問題が大きな問題として着手しなければならないが、特にケインズ的な思想、政策が必要とされる点、実際にどうか。日米関係がどうなるかについてもいろんな見かたがある。その中で、駐日大使と伝えられているナイ氏ぱ新聞等で知日派と伝えられているが、必ずしも正しくない。その他、いろんな人の考えや影響が予想され、言われているが、ポイントは中国との関係が重要となることで、日米関係はそれに強く影響を受けることになろう。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1233:"1月16日名古屋能楽堂開催「オバマの米国世界どう変わる(国際シンポ)」で基調講演を予定しているカーティス・コロンビア大学教授のコラム「視座」(「変革の風」の中の新年)が1月4日に掲載された。冒頭「政治指導者、メディア、そして、われわれ一人一人も問われている」として人々の覚悟を促している。同じ面の「中日新聞を読んで」で中西久江教授がブッシュ米大統領の引退と関連してマラソンの高橋尚子選手のさわやかな引退を取り上げた。1月10日夕刊のイブニングプラスではその高橋選手を無名の時代から追っていたスポーツ記者の記事が注目された。取材する側とされる側とのすばらしい関係が双方を育て、社会のあたたかい応援の中で実績を積み上げていった。関連して「金メダルの人柄」(編集局デスク・当時(1999年)田島客員教授が編集局長)の記事が掲載され、読者の投書が「記事を読んで救われた」と応じた。心のこもったスポーツ記事が紙面を膨らませ、読者の心に響く。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1248:"昨年、秋に始まった急激な金融危機の顕在化は、その広がり、深まりの点で想像もできないものとなった。結局、米国の一極覇権構造が変わらざるを得ないということだが、スペイン・ポルトガルの後、地球の上の、特に海洋の覇権をオランダが制した時は、いわば海の水とその上の風のエネルギーを駆使して行われた。次に英国が世界を制した時は、そのエネルギーは「石炭」だった。20世紀、「米国の時代」は「石油」だったが、それが米国の大企業主導から変わって、ロシア、アラブ、アジアの公的な機関のシェアが大きくなった。そうした大まかな歴史的推移の上に、世界が変わろうとしている。その中で注目されるのが、米国と中国の関係だ。米国の債券を引き受けているのは中国が最も多く、経済危機脱却のために必要な、巨額の資金はそれに依拠せざるを得ないし、中国の経済成長を続けるためには米国との関係が重要だ。その中で日本はどうすべきかが問われる今年だが、まずは政治の動きが焦点となる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1233:"米国の連邦準備制度理事会は短期金利の指標となるフェデラル・ファンド金利の誘導目標を年0から0.25%とすることを決定実施した。米国の金融政策で史上初となるゼロ金利で、さらに長期国債の買い入れなど市場への資金供給を増やす「量的緩和」も表明し、あらゆる政策により景気悪化を食い止める意向を明確に打ち出した。これにより日米の政策金利水準が逆転し、円高が進んで1995年以来の87円台となった。日本の自動車、電機などの輸出関係産業に大きな打撃を与え、米国でも自動車大手の「ビッグ3」の中でもクライスラーが全工場1カ月の操業停止となりGM、フォードも立ち行かなくなる可能性が濃厚となってきた。緊急事態でブッシュ現大統領とオバマ次期大統領は密接な連絡を取りながら政策を進めているが、年明け早々、オバマ政権となった時点で、さらにどんな展開となるか注目される。それは中国、インドなども大いに関係があり、ドラスティックな変化はグローバルだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1161:"12月16日1面の社告で来年1月16日名古屋能楽堂で開かれる「オバマの米国世界どう変わる(カーティス教授を迎え国際シンポ)」のことが掲載された。大型のグローバルなテーマでのシンポジウムだ。中日新聞社のイメージをアピールする標語は「世界の動き、身近な話題」となっているが、それをまさにイベントでも実行しようというものだ。コロンビア大学のカーティス教授は米国で日本政治研究の権威として注目されているだけでなく、日本の政界にも大きな影響力を持っているといわれる。名古屋大学の国際言語文化研究科にメディアプロフェッショナル論講座ができた時の創設記念シンポジウムでも基調講演をしてもらった。今度の中日新聞のシンポジウムでは名古屋大学の春名幹男教授がパネリストとして参加される。司会は加藤幹敏編集局長で大きなテーマに対する中日新聞の姿勢が明確に打ち出されることだろう。こうご期待である。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1629";s:8:"video_id";s:4:"1651";s:3:"uid";s:32:"8fc2813314c0ae9aa276b1bf359fc389";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081216";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1629/1651/8fc2813314c0ae9aa276b1bf359fc389/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1651";}s:32:"ea31961921de1abbe36ebcf1f6a8e93c";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏72平成20年12月11日";s:11:"description";s:51:"「北朝鮮核検証6カ国協議進展せず」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 11 Dec 2008 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1628/1650/ea31961921de1abbe36ebcf1f6a8e93c/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:46";s:15:"itunes_subtitle";s:51:"「北朝鮮核検証6カ国協議進展せず」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1218:"米国の北朝鮮テロ支援国家指定解除後、核廃棄のための検証について中国、日本等の参加する6カ国協議は「文書化」の内容で合意に達せず、進展しなかった。これについてはまず米国のオバマ「大統領」待ちということもあり、それがクリントン前民主党政権につながる政策に近くなることもある。一方、北朝鮮側のトップ金正日総書記の健康問題が影響しているとも見られ、特に日朝交渉を担当する北朝鮮の宋大使との連絡がとれなくなっていることなどは、内部の引き締めが厳しくなって動きがとれなくなっていることもうかがわれる。このためヒル米国務次官補の積極的な交渉も、功を奏しない状態になってしまった。これは非常に深刻な問題を含んでおり北朝鮮の「後継者」も、前代と違って準備は遅れていて、まったく定まっていないし、万一の場合、大変な危機に陥る可能性もある。不確定、不透明なところが多い東アジアの平和、安定は急激に大きな変動にさらされることもあり得る。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1218:"12月8日各紙一斉に麻生内閣の支持率の調査結果を報じた。いずれも「危険水域」といわれる20%を上下しており政界再編を含む政局がにわかに激しく動き出すことになった。そんな中で期せずして各紙の政治的立場が、その差が比較して明らかにうかがい知れる機会を現出した。企画記事、社説も含み翌日にまで及んでそれぞれ特徴ある紙面を構成した。中日新聞も、東京新聞と共同し、全国紙に伍してアイデンティティーをアピールしている。また評論家加藤周一さんが亡くなった記事も各紙が大きく扱った。中日新聞もゆかりがあり寄稿も多かったが死亡記事も1面に本記を載せ、社会面で評伝という重く扱う編集をした。朝日新聞が最も大きく扱っていたが、「9条の会」の関連を前面に出しており、問題が起きた時、基準となる考えを出していた人で、社会的、文化的喪失は実に大きいものがあった。全国紙と同じテーマの記事についてブロック紙としてどう乗り越えるか工夫している。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1149:"オバマ次期大統領のスタッフとしてヒラリー・クリントン上院議員の国務長官就任をはじめ外交・国防関係の「組閣」が決まり体制が明らかになった。さまざまな見方があるが、重い本格的な形が早いタイミングでできたという点で高い評価を受けるべきものと思われる。特にクリントン「国務長官」は、民主党指名選挙の時の激しい争いを思うと果たしてうまく行くのか疑問を持たれたり、ゲーツ国防長官の留任など、changeはchangeしたのかなどと揶揄する向きもあるが、そうではなくオバマ氏の周到な配慮と意気込みがうかがわれ、それが着手において成功したというのが正しい。尊敬するリンカーン大統領の「政敵起用術」について伝記作家から詳しく聞きその考え方を学んだこともあったといわれる。現状批判から政権を担う立場への転換を現実的に進め、プラグマティズムの原則に即して政策を実行して行く準備は順調に進んでいるといえる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1626";s:8:"video_id";s:4:"1648";s:3:"uid";s:32:"6b5b2491f6f590b7edd037b02bac70c3";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081204";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1626/1648/6b5b2491f6f590b7edd037b02bac70c3/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1648";}s:32:"3cd088185287cb5a9f4361faea330daf";a:16:{s:5:"title";s:21:"宇宙研究最先端";s:11:"description";s:21:"今年の研究成果";s:7:"pubDate";s:31:"Wed, 03 Dec 2008 17:00:00 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チャンネル";s:2:"id";s:4:"1625";s:8:"video_id";s:4:"1647";s:3:"uid";s:32:"3cd088185287cb5a9f4361faea330daf";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081203";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1625/1647/3cd088185287cb5a9f4361faea330daf/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1647";}s:32:"95f6be84dc7757fddc2a7500294ad1e7";a:16:{s:5:"title";s:40:"中日新聞から9平成20年12月02日";s:11:"description";s:15:"若い世代へ";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 02 Dec 2008 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1624/1646/95f6be84dc7757fddc2a7500294ad1e7/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:30";s:15:"itunes_subtitle";s:15:"若い世代へ";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1071:"若い人が新聞を読まなくなっているという。新聞はインターネットで読むのだそうだ。しかし新聞は長い時間をかけて築かれてきた文化でこれを継承すべきだという思いをこめて中日新聞ではいろんな工夫がなされている。まず、大学の学生世代に対し「学生之新聞」という全面を使った企画が毎週火曜日に組まれている。これは現在の若い世代を学生にしぼって働きかけているもの。次の世代に対しては「中高生Weekly」と「教育2008」が見開き2面で毎週月曜日に作られ、特に「いきいき学習NIE(教育に新聞を)」というコーナーも含めて企画している。さらにもう一つ下の世代に対しては「こどもタイムズ」のこれも見開き2面のカラーフルなもので、「おもしろ実験室」や「みんなの童話」などの企画を入れて編集している。これらが片思いにならないで結実することを念ずる。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1624";s:8:"video_id";s:4:"1646";s:3:"uid";s:32:"95f6be84dc7757fddc2a7500294ad1e7";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081202";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1624/1646/95f6be84dc7757fddc2a7500294ad1e7/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1646";}s:32:"b0afdbc68205dbb4a89ae90b4265de43";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏70平成20年11月27日";s:11:"description";s:45:"米金融危機、オバマ次期政権対策";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 27 Nov 2008 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1623/1645/b0afdbc68205dbb4a89ae90b4265de43/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:49";s:15:"itunes_subtitle";s:45:"米金融危機、オバマ次期政権対策";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1098:"金融危機対策について巨額の資金をつぎ込む政策が進められているが、オバマ次期政権の体制作りが進んでいる。その中心となる財務長官には現ニューヨーク連銀総裁のガイトナー氏が決まった。ガイトナー氏については春名教授が米国滞在時代に私的な交流があり、日本駐在経験もあるゆかりの人だが、積極的な政策が進めて行くものとみられている。米政府や米連邦準備理事会(FBR)が投融資や保証を通じて潜在的に抱えるリスクは8兆ドル(760兆円)を超すともいわれ、その額は米国国内総生産(GDP)の6割、日本のGDPの1.5倍に迫り、まかりまちがえばドルの信用も揺らぎかねない。オバマ次期政権がこれをどうさばくか、世界経済はいま大変なところに来ている。そうした折から、日本の政治、経済も大きく変わる局面にあり、刻々伝えられるニュースに目をそらすことができない。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1623";s:8:"video_id";s:4:"1645";s:3:"uid";s:32:"b0afdbc68205dbb4a89ae90b4265de43";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081127";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1623/1645/b0afdbc68205dbb4a89ae90b4265de43/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1645";}s:32:"d5d4f91eccf012127880bea39be47d5a";a:16:{s:5:"title";s:40:"中日新聞から8平成20年11月25日";s:11:"description";s:18:"読者の投書欄";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 25 Nov 2008 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1622/1644/d5d4f91eccf012127880bea39be47d5a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:59";s:15:"itunes_subtitle";s:18:"読者の投書欄";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1167:"新聞と読者の双方向コミュニケーションは大切なこととして、さまざまな工夫がなされている。中日新聞の場合は代表的な投書欄として、社説に隣接して「発言」のスペースがかなり広い面で設けられている。だいたい5本の投稿が掲載されているが、実際の投稿は5倍ほどだ。層としては主婦、年輩者が多いが、「ヤングアイズ」という中学生のものなどもあり、さらに「時事川柳」、写真の投稿「目」もあり、多彩な面となっている。夕刊では「ハイ編集局です」という欄があり、電話、FAX、Eメールによる投稿を受け付けている。さらに地方版、県民版の題字の下に「おたまじゃくし」という欄があり、子供の意表をついた発言を取り上げた欄もある。また生活面には「くらしの作文」があり、生活に根ざしたつづり方がほほえましい話題を提供している。今回はこうして新聞への読者の参加を新聞が重要なこととして取り組んでいることを取り上げた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1622";s:8:"video_id";s:4:"1644";s:3:"uid";s:32:"d5d4f91eccf012127880bea39be47d5a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081125";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1622/1644/d5d4f91eccf012127880bea39be47d5a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1644";}s:32:"09637c4c09a3a6a6e57aa201911b5e50";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏69平成20年11月20日";s:11:"description";s:36:"元厚生事務次官宅襲撃事件";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 20 Nov 2008 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1621/1643/09637c4c09a3a6a6e57aa201911b5e50/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:23";s:15:"itunes_subtitle";s:36:"元厚生事務次官宅襲撃事件";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1182:"重要な意味を含む事件が起きた。政治・行政面に与える影響は非常に大きい。犯人の意図、思想的なものがあるのかどうか。結果としてどういう効果がもたらされるのか。その「うらみ」はどういう立場からもたれたものだったのか。いずれにしても「暴力」はあくまでも許されるものではないし、政治・行政に対する批判・反対は合理的な議論を通じて行われなければならない。年金問題については米国などで行われているように、加入者を統一した番号で整理把握して行くことが検討すべき問題としてあった。いずれにしても最近とみに政治に対する信頼が揺らいできている。特に首相の発言について、権威を疑わせることおびただしいものが、続発しており、国民の不信がつのる。選挙は引き伸ばされ社会的なフラストレーションも限度に達しようとしている。それは外交面にも影響し、各国に対する日本の発言も重んじられない。八方ふさがりになりつつあるようだ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1621";s:8:"video_id";s:4:"1643";s:3:"uid";s:32:"09637c4c09a3a6a6e57aa201911b5e50";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081120";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1621/1643/09637c4c09a3a6a6e57aa201911b5e50/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1643";}s:32:"c5f00d66558b05a9dc7237cdc713a3f0";a:16:{s:5:"title";s:40:"中日新聞から7平成20年11月18日";s:11:"description";s:24:"ブロック紙の企画";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 18 Nov 2008 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1620/1642/c5f00d66558b05a9dc7237cdc713a3f0/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:46";s:15:"itunes_subtitle";s:24:"ブロック紙の企画";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:1134:"日本の新聞はいわゆる全国紙のほかに各県を販売エリアとするローカル紙、県紙があるがその中間にブロック紙がある。前2回そのことに関連して触れてきたが、実はそのブロック紙の企画についてはさまざまな工夫がなされている。囲碁・将棋の欄なども固定したファンがいて、引きつけなければならないが、将棋の「王位戦」や囲碁の「天元戦」をブロック紙で掲載している。マンガの「ちびまるこちゃん」(さくらももこ)もブロック紙で好評で、最近、連載小説で始まった五木寛之「親鸞」は特に作者が希望してブロック紙と県紙の連合で載せている。このため「親鸞」は掲載全紙合わせると1200万部にのぼり、全国紙を大きくしのぐ部数で読まれていることになる。こうしてブロック紙は連合でユニークなものを出して行くことが可能で、最大のブロック紙である中日新聞は関東ブロック紙でもあり独特の開発を進めている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1620";s:8:"video_id";s:4:"1642";s:3:"uid";s:32:"c5f00d66558b05a9dc7237cdc713a3f0";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081118";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1620/1642/c5f00d66558b05a9dc7237cdc713a3f0/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1642";}s:32:"12da6724933858699cac76d4e597de3f";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏68平成20年11月13日";s:11:"description";s:42:"「ロシア原子力潜水艦の事故」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 13 Nov 2008 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1619/1641/12da6724933858699cac76d4e597de3f/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:50";s:15:"itunes_subtitle";s:42:"「ロシア原子力潜水艦の事故」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:1052:"11月8日、日本海で起きたロシアの原子力潜水艦の事故は死者20人という大きなものだった。そもそも原子力潜水艦は世界戦略の上で非常に重要なものであり、ソビエト崩壊後は米国だけが展開していたものだったが、やっとロシアが復帰しつつあるそのさなかのできごとだった。今回事故を起こしたのは「アクラ級」原子力潜水艦「ネルパ」で静音の新しいもので、90年代に建造を中断していたのがやっと完成したものだった。その間、日本の技術が輸出されて使われるという事件もあり、日米間の深刻な問題となったこともあった。それがロシアからインドに貸与される方向で進められてところだったということで、中国も無関心ではいられない事故だった。このように、いろんな意味でこのニュースの裏には、世界の動きを考え上で多くの材料があることを痛感させられた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1619";s:8:"video_id";s:4:"1641";s:3:"uid";s:32:"12da6724933858699cac76d4e597de3f";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081113";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1619/1641/12da6724933858699cac76d4e597de3f/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1641";}s:32:"306b8e8761f84ecb8ba6f9bdffa1a9cf";a:16:{s:5:"title";s:40:"中日新聞から6平成20年11月11日";s:11:"description";s:27:"全国紙とブロック紙";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 11 Nov 2008 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1618/1640/306b8e8761f84ecb8ba6f9bdffa1a9cf/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:38";s:15:"itunes_subtitle";s:27:"全国紙とブロック紙";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:993:"ブロック紙と全国紙がニュースの扱いで同じになる場合も当然ある。11月11日の朝刊、中日新聞と朝日新聞は第1面の記事の扱いが同じになった。トップ記事から1面下段のコラム、「中日春秋」「天声人語」のテーマまで軌をいつにした。同様コラムについて日経新聞の「春秋」も同じテーマで書いている。それも突っ込んだ良い記事だった。そのテーマとは田母神俊雄前航空幕僚長の「日中戦争日本無責任論」に関するもので、特に朝日新聞は2面で詳しい記事を企画している。いずれにしてもそれぞれ独自の判断・方針に基づくものだが結果として記事の扱いがそうなった。超ビッグニュースで揃うという場合は別として今回のようなことは珍しいケースといえる。ちなみに毎日新聞、読売新聞それに日経新聞も違っていた。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1618";s:8:"video_id";s:4:"1640";s:3:"uid";s:32:"306b8e8761f84ecb8ba6f9bdffa1a9cf";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081111";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1618/1640/306b8e8761f84ecb8ba6f9bdffa1a9cf/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1640";}s:32:"0fe4111ed5a1c5d422f217e5c537b59b";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏67平成20年11月6日";s:11:"description";s:42:"「米大統領選オバマ氏決まる」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 06 Nov 2008 17:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:981:"ブロック紙と全国紙でニュースの扱いに差が出てくる場合がある。11月4日朝刊のトップ記事はそれがはっきり出た。小室哲哉事件について全国紙すべて小室事件が1面トップだが中日新聞は一宮市の殺人事件犯人逮捕がトップだった。これは判断について地元紙でも微妙な考え方の違いがあるかも知れない。編集局ではさぞ議論があったことと想像される。しかし、スポーツ面の剣道全日本選手権、正代選手が初優勝のニュースについて、全国紙がスポーツ面トップで扱っていたのに対し中日新聞は下の方に1段記事と非常に地味なものだった。このような違いは果たしてこれで良いのか、少し疑問がのこった。話題として戦後、地元の夕刊として多くの読者を集めた中日新聞の姉妹紙「名古屋タイムズ」が休刊となった。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1616";s:8:"video_id";s:4:"1638";s:3:"uid";s:32:"9731865ec165edcc373791fe7e2f49c1";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081104";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1616/1638/9731865ec165edcc373791fe7e2f49c1/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1638";}s:32:"359b0912400cc0556417d93c10d81638";a:16:{s:5:"title";s:41:"ニュースの裏66平成20年10月30日";s:11:"description";s:36:"「経済環境と米大統領選」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 30 Oct 2008 17:00:00 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23 Oct 2008 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1613/1635/8b77acb384fa4329f16f9ec3fc79661e/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:49";s:15:"itunes_subtitle";s:36:"「米大統領選挙直近予想」";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:478:"米大統領選挙は2週間以内に迫った。各調査機関はそれぞれの予想を発表しており、民主党のオバマ候補の優勢が一斉にうかがわれる。よほどの突発的なことでも起こらない限りその予測が実現しそうな様子だ。そうなった場合アメリカは、世界はどうなるのか。はやくも選挙の直後に金融危機をテーマとする首脳会議に新大統領予定者が招かれるという。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1613";s:8:"video_id";s:4:"1635";s:3:"uid";s:32:"8b77acb384fa4329f16f9ec3fc79661e";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081023";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1613/1635/8b77acb384fa4329f16f9ec3fc79661e/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1635";}s:32:"b2241df05956c4cae828732137230e5a";a:16:{s:5:"title";s:40:"中日新聞から3平成20年10月21日";s:11:"description";s:36:"「社内で弾圧された記者」";s:7:"pubDate";s:31:"Tue, 21 Oct 2008 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1610/1632/b2241df05956c4cae828732137230e5a/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:09:27";s:15:"itunes_subtitle";s:36:"「社内で弾圧された記者」";s:13:"itunes_author";s:93:"田島暁 国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:457:"10月16日朝刊社会面のスクープ、「元朝日新聞の記者が現役時代に上司に記事掲載を差し止められたのは不当であったと裁判所に訴えた」という記事を取り上げる。珍しい事件で同業者のことではあるが、メディア論の立場からも興味深いものだった。「編集権」ということからこの訴えは成り立たないと思われるが成り行きが注目される。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1610";s:8:"video_id";s:4:"1632";s:3:"uid";s:32:"b2241df05956c4cae828732137230e5a";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081021";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1610/1632/b2241df05956c4cae828732137230e5a/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1632";}s:32:"08b2d53f0ca7795861e2323775152516";a:16:{s:5:"title";s:31:"法学部 現代メディア論";s:11:"description";s:33:"「ゲーム機メディア論」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 16 Oct 2008 17:00:00 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国際言語文化研究科客員教授・元中日新聞編集局長論説主幹";s:14:"itunes_summary";s:449:"10月11日朝刊の全面記事企画『特報』は汚染米問題について農水省を追求した迫力のあるものだったが、この「中日新聞」の新企画はこれまで「東京新聞」で見開き2面により続けられていたものを発展的な形で取り上げたもの。東京新聞は「国民新聞」「都新聞」を引き継ぎ中日新聞に吸収されたがその伝統は継承されて生きている。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1607";s:8:"video_id";s:4:"1629";s:3:"uid";s:32:"7b751c34b5d2c86aaa68778cd2d4fbfa";s:9:"pubDate_f";s:8:"20081014";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1607/1629/7b751c34b5d2c86aaa68778cd2d4fbfa/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1629";}s:32:"8230d6969f7e19a2ebf3420ba8133607";a:16:{s:5:"title";s:40:"ニュースの裏63平成20年10月9日";s:11:"description";s:27:"「金融危機と日本」";s:7:"pubDate";s:31:"Thu, 09 Oct 2008 17:00:00 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02 Oct 2008 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1605/1627/f1d9fd840b6e6ca07f9e09151b40b3ef/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:05";s:15:"itunes_subtitle";s:24:"米国金融危機動向";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 国際言語文化研究科教授";s:14:"itunes_summary";s:462:"大統領と議会(下院)代表者で合意した政策が、国民の税金を金融関係に投入することに反対の世論に動かされた議員の造反で否定された。このため金融危機の収拾が危ぶまれたが、修正案で再調整の方向。しかしこの危機の規模は非常に大きく、世界経済に及ぼす影響は計り知れないものがある。日本もどうなるか、政局がらみで不透明だ。";s:15:"itunes_keywords";s:91:"名古屋大学 名大 情報 メディア 教育 センター スタジオ 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メディア 教育 センター スタジオ チャンネル";s:2:"id";s:4:"1600";s:8:"video_id";s:4:"1622";s:3:"uid";s:32:"8a451f693e54473a02bc4f924f34ff7b";s:9:"pubDate_f";s:8:"20080815";s:13:"enclosure_url";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1600/1622/8a451f693e54473a02bc4f924f34ff7b/1.mp4";s:17:"thumbnail_img_src";s:49:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/thumbs/_/1622";}s:32:"5ce187ba44ee951c079327885ac8cbee";a:16:{s:5:"title";s:39:"ニュースの裏56平成20年8月1日";s:11:"description";s:66:"ノーベル賞の佐藤元首相核先制不使用提案米拒否";s:7:"pubDate";s:31:"Fri, 01 Aug 2008 17:00:00 +0900";s:9:"enclosure";s:0:"";s:4:"guid";s:91:"http://nuvideo.media.nagoya-u.ac.jp/videos/1599/1621/5ce187ba44ee951c079327885ac8cbee/1.mp4";s:15:"itunes_duration";s:8:"00:10:08";s:15:"itunes_subtitle";s:66:"ノーベル賞の佐藤元首相核先制不使用提案米拒否";s:13:"itunes_author";s:48:"春名幹男 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